人材育成

企業の人材教育で用いられる手法の中でも、特に実践に重点を置いたものが「OJT研修」です。OJT研修では、先輩社員が指導者となり、現場で指導を行います。新入社員を即戦力として育て上げるのに適した手法として有名です。 本記事ではOJT研修の基礎知識を解説した上で、知っておくべきメリット・デメリット、効果的に実施するポイントまでお伝えします。OJT研修の導入を検討される人事部門のご担当者様は、ぜひ参考にしてみてください。 OJT研修とは 初めに、OJT研修の基礎知識を解説します。OJT研修の意味や、よく似た教育手法との違い、近年のOJT研修の流れまでチェックしてみましょう。 OJT研修の意味 OJT研修とは、職場で業務を実践しながら指導を行う教育手法のことです。「On the Job Training」を略してOJTと呼ばれます。多くの職場において、主に新人や若手を対象にした教育手法として用いられるのが一般的です。 OJT研修とOff-JT研修の違い Off-JT研修とは、業務の場を離れて指導を行う教育手法のことです。「Off The Job Training」の頭文字を取って、Off-JTと呼ばれます。 OJT研修とOff-JT研修の違いは、業務と並行して研修を行うか否かにあります。OJT研修は、業務と並行して行われるのが特徴です。それに対して、Off-JT研修は業務から離れて、研修のための時間や場所を確保して行われます。 Off-JT研修を実施する方法には、複数の選択肢があります。人事部門の担当者が研修プログラムの作成から講師まで担うパターンや、専門会社が提供する研修サービスを利用するパターンが代表例です。コンテンツ作成の外注や外部講師への依頼により、研修内容の充実化が図れます。 OJT研修の目的・重要性 OJT研修の主な目的は、新入社員を即戦力化させることです。現場の業務を実践させるので、応用が難しいとされる座学研修の弱点をカバーできるというメリットがあります。Off-JT研修と適切に使い分けることが大切です。 OJT研修の成果は、その後の新入社員の業務効率や生産性に直結しやすいといえるでしょう。研修の段階で実践的な仕事の経験を積めることから、効率的かつ効果的な教育手法だとされています。 近年におけるOJT研修のトレンド リモートのOJT研修 従来のOJT研修は、現場で対面にて行われるのが一般的でした。近年では、Web会議システムやチャットツールなどを利用して、オンラインで研修を行うケースも多くなっています。リモートで実施する場合、研修中の指導から業務管理までオンラインで行われます。 リモートのOJT研修が注目される背景として挙げられるのは、新型コロナウイルス感染症拡大の影響による、テレワークの普及です。業務環境の変化に合わせて、徐々にリモートでもOJT研修が実施されるようになりました。 OJD OJDとは、社員の能力開発を行う教育手法のことです。「On the Job Development」を略してOJDと呼ばれます。 OJDでは、社員が将来的に業務で必要となる能力を逆算して身に付けさせるのが特徴です。OJTでは現状の業務で必要な能力の取得を目指すのに対して、OJDではさらに長期的な視点で社員のスキルアップを狙います。近年では人材不足などを背景に、社員のキャリア支援を重視してOJDを導入する企業も少なくありません。 目次に戻る OJT研修のメリット・導入効果 OJT研修には、教わる側・教える側・企業側それぞれにメリットが期待できます。ここでは、OJT研修のメリットを役割別にお伝えした上で、導入効果についてもご紹介します。 教わる側のメリット・導入効果 業務の不安や疑問を早期解決しやすい OJT研修では、指導者との距離が近いため、仕事に関する質問や相談が気軽にしやすくなるのがメリットです。現状の不安や悩みに対してその場でアドバイスを得られるので、課題の早期解決にもつながるでしょう。業務の現場で指導を受けると、仕事の取り組み方や進め方について、具体的な改善を図りやすくなります。 自身の特性に合わせた内容に調整してもらいやすい 一般的にOJT研修は少人数で行われるので、一人ひとりの特性に合わせた適切な方法での個別指導が期待できます。一斉に教わる集団指導とは異なり、個人の理解度や能力に応じて指導方法を調整してもらいやすい点もメリットです。詳細なフィードバックや評価を受けられるので、学習のモチベーションアップにつながります。 教える側のメリット・導入効果 自身の業務の理解度向上が期待できる OJT研修の指導者には、指導内容を相手に誤解なく理解してもらうために、教え方や伝え方に創意工夫が欠かせません。分かりやすく説明するには「いつ」「何を」「どのように伝えるべきか」を常に考えることになるでしょう。試行錯誤を重ねる中で、自身の業務に対する考え方を見直したり、誤りを認識したりする機会にもなります。 マネジメントスキルを高める機会になる OJT研修では、入社から数年の先輩社員が指導者に任命されるケースも多く、マネジメントのトレーニングとしても有効です。管理職に求められる指導力を身に付けるために、一つのステップとしてOJT研修を経験させる場合もあります。教える側が指導のノウハウを積み重ねて、スキルアップや成長する機会になる点も大きなメリットです。 会社視点のメリット・導入効果 メンバー間のコミュニケーション活性化が期待できる OJT研修を実施すると、必然的に社内で交流する機会が増えて、コミュニケーションの活性化が期待できます。業務の指導やフィードバックを通じて自然と会話が発生し、新入社員と先輩社員の結びつきが強まるでしょう。良好な人間関係が醸成されたり、メンバー間に信頼関係が構築されたりする可能性があります。 Off-JT研修と比べて育成コストを抑えやすい OJT研修では自社の社員が講師を務めるので、外部講師の人件費が発生しません。また、Off-JT研修のように業務とは別にスケジュールを確保したり、研修会場をレンタルしたりするコストも不要となります。研修のために特別なコストをかけることなく実施できるのも、OJT研修の特徴といえるでしょう。 目次に戻る OJT研修のデメリット・注意点 OJT研修には、現場で指導することによるメリットもあれば、その反対にデメリットもあります。社内へ導入する際は、以下の注意点も併せて押さえておきましょう。 教わる側のデメリット・注意点 指導者によって効果の程度に差が出る OJT研修による学習の効果は、指導者の能力・スキルに依存しやすい傾向にあります。指導者のレベル次第で、教わる側が受ける指導の質に差が出やすいのが注意点です。また、教わる側と指導者との相性が悪いと、成果につながりにくいのも難点といえます。指導が不十分なまま研修を終えてしまうと、業務に支障をきたす恐れもあります。 体系的な学びを獲得しにくい OJT研修は実践的に学べる点が強みですが、その反面、現場では体系的に学ぶのが難しい傾向にあります。体系的に学習させる場合に適しているのは、座学形式で実施されるOff-JT研修や、eラーニングなどの教育手法です。学習内容によってはOJT研修のみに頼らず、別の手法との併用も検討すると良いでしょう。 教える側のデメリット・注意点 OJT研修の指導者には、通常業務に支障をきたすリスクがあります。指導者は自分の仕事を担当しながら、さらに講師の役割も担うことになります。限られた時間の中でOJT研修に注力し過ぎると、通常業務に費やす時間が少なくなるのが注意点です。リソース不足で業務遂行が困難になったり、アウトプットの質が下がったりする恐れがあります。 会社視点のデメリット・注意点 OJT研修では、新入社員が「指導者に放置されている」と感じてしまうケースがあります。こうした事態になれば、企画を担当した人事部門や経営陣の仕組みづくりに対して、懐疑的な見方をされる可能性もあるでしょう。 また、指導者側が「現場任せにされている」と感じてしまうケースにも注意が必要です。周りのメンバーからのフォローが少ないことや、OJT研修に関するルールが整備されていないことなどが要因になりやすいといえます。 OJT研修を導入する企業は、新入社員や指導者へのサポート対応を考慮する必要があります。新入社員や指導者への負担を放置すれば、組織に対する不信感にもつながりかねません。 目次に戻る OJT研修を効果的に実施するポイント OJT研修の注意点を押さえながらも、メリットを生かして運用するには、どのように取り組むべきでしょうか。最後に、OJT研修を効果的に実施して成功へ導くために、実現のポイントをお伝えします。 指導者だけでなく職場全体で進める 自社にOJT研修を導入する際は、指導者に新人教育を丸投げしないことが重要です。指導者の通常業務の負担を把握し、OJT研修により負担が過剰とならないよう、企業側が配慮しましょう。 また、指導者が一人で負担を抱え込まないよう、現場にいる上司や先輩のサポートが必要です。周囲の中堅社員は、コミュニケーションの取り方に関するアドバイスをしたり、研修計画のフィードバックを行ったりと、積極的に協力できると理想的です。 eラーニングと組み合わせる OJT研修をeラーニングと組み合わせて実施する方法もあります。eラーニングで体系的に習得した知識をOJT研修に生かすことで、学習効率を高める効果が期待できます。現場へ出る前にeラーニングで学習させることにより、OJT研修の教育時間を抑えやすくなるでしょう。指導者の負担が増え過ぎるリスクを避ける対策にもなります。 指導者向けのワークショップやケーススタディを実施する OJT研修の指導者へのサポートとして、ワークショップやケーススタディの機会を提供すると、指導者のケアや指導方法の改善などの効果が期待できます。 指導者の中には、自身が適切な方法で育成された経験がないため、育成のノウハウが不足したままOJT研修を担当しているケースも少なくありません。指導者向けに学ぶ場を用意することで、社内の指導力不足を改善できる可能性があります。 まだ社内にOJT研修の仕組みが整備されていない場合にもおすすめの対策です。OJT研修の指導者のほか、自社の人材育成を企画する人事部門の担当者が参加しても良いでしょう。 目次に戻る OJT研修のメリットを生かした研修設計をするために 本記事では、OJT研修の基礎知識から、導入のメリットや注意点、効果的に実施するポイントまで解説しました。 OJT研修は実践的な学びに適した教育手法で、新入社員を即戦力化できるのが強みです。企業側にとっては、育成コストを抑えられる点でもメリットがあります。ただし、新入社員や指導者へのサポートが不足すると、企業に対する不信感が生じかねないため、取り組み方に注意が必要です。 そんなOJT研修のデメリットをカバーするには、eラーニングと組み合わせる方法が有効だといえます。オンラインで体系的な学習を提供できるため、OJT研修の学習効率を高める効果が期待できます。指導者の負担軽減にもつながるので、eラーニングがおすすめです。 OJT研修をeラーニングで実施するなら「learningBOX」をご活用ください。learningBOXは、コンテンツの作成・配信や受講者の管理など社内教育に不可欠な機能が備わっているeラーニングシステムです。社内教育の内容に沿ったコースの設計、社員の習熟度を確認するテストも簡単に実施できます。シンプルな操作性とリーズナブルな価格が好評で、多くの企業のOJT研修にも採用いただいています。 ほぼすべての機能がご利用いただけるフリープランも用意していますので、ぜひお気軽にお試しください。 　　 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

組織を構成する一人ひとりの社員は、各自の仕事を通じて得た多様なナレッジを保有しています。これらの有益な情報を集約・共有し、企業が有効活用することで、組織力を高めることができると考えられています。そこで注目されているのが「ナレッジマネジメント」の手法です。 本記事では、ナレッジマネジメントの基礎知識や手法の特徴を解説していきます。また、よくある失敗やその対策にも触れるため、導入の際はぜひ参考にしてみてください。 ナレッジマネジメントとは？ 初めに、ビジネスシーンで注目される「ナレッジマネジメント」に関する基礎知識を解説します。まずは用語の意味や、基本となる考え方、導入の効果やメリットについて押さえておきましょう。 ナレッジマネジメントの意味 ナレッジマネジメント（KM：Knowledge Management）とは、企業や組織において個人が持っている知識や経験、ノウハウを集約・共有し、組織力の向上に生かす一連のプロセスのことです。 ナレッジマネジメントの考え方は、経営学者の野中郁次郎氏が提唱した「知識経営」が基礎となっています。その著作では、1980年代のモノづくりに長けた日本の成功要因を紐解きながら、今後の日本企業の取り組むべき経営手法が解説されています。 ナレッジマネジメントに必要な考え方 ナレッジマネジメントの根幹にあるのは、組織内の「暗黙知」を「形式知」に変換する知識管理です。 暗黙知とは、個人が保有する言語化されていない知識・経験・技術・ノウハウなどを指します。言葉や文章で表現しないと共有が難しいものが暗黙知に該当します。例えば、自社のトップセールスが実践している営業トークは、暗黙知の一つです。 それに対して形式知とは、社内の誰が見ても理解できるように言語化された知識・経験・技術・ノウハウなどを指します。 個人の暗黙知は、言葉・文章・図などで表現して形式知化して、企業内で効果的に知識共有を行うことが大切です。 ナレッジマネジメントの効果・メリット 業務の効率化による生産性の向上 ナレッジマネジメントによって業務遂行に必要な知識がもれなく共有され、社員ごとに品質のばらつきが生じにくくなります。社員は不明点を自分自身で解決しやすいので、現場の業務が停滞しにくくなるのもポイントです。不要な業務の洗い出しや業務手順の改善も実施しやすくなるでしょう。 人材育成の効率化 業務に関するナレッジが可視化されると、社員教育に盛り込むべき知識やスキルが明確化され、効率的な育成につながります。ベテラン社員や優秀な社員の働き方から学び、全体の知識やスキルを底上げすることも可能です。業務の属人化を防ぎ、スムーズに引き継ぎがしやすくなるのもメリットといえます。 顧客マネジメントの向上 ナレッジマネジメントを強化すると、自社の顧客データを一元管理し、対応力を高める効果が期待できます。従来は特定の社員が保有していた顧客データを社内で共有することで、スピーディーな対応をかなえ 、サービス品質を向上できるのが魅力です。部署間の連携を充実させる上でも有効といえます。 目次に戻る ナレッジマネジメントの手法 ナレッジマネジメントを自社の経営へ取り入れる際、どのような手法が考えられるのでしょうか。ここでは、ナレッジマネジメントの導入方法として代表的なものをご紹介します。 SECIモデルを活用する SECI（セキ）モデルは、ナレッジマネジメントを実現するための代表的なフレームワークです。個人の知識や経験を組織全体で共有し、新たな発見や革新を生み出すための具体的な手順が示されています。 SECIモデルにおけるプロセスは「共同化（Socialization）」「表出化（Externalization）」「連結化（Combination）」「内面化（Internalization）」の4つのステップに分けられます。取り組みの際は、このサイクルを循環させるのが成果をあげるポイントです。 ナレッジマネジメントの専用ツールを導入する ナレッジマネジメントに対応した情報共有専用のツールを導入する方法です。こうした製品は「ナレッジ共有ツール」や「ナレッジベース」などと呼ばれます。既存のツールを採用すれば、自社専用のシステムを構築するよりも負担がかかりません。 専用ツールの中には、FAQやSNSの機能が搭載された製品もあります。ナレッジをデータベース化すれば、ユーザーは質問や回答、修正や更新といった業務プロセスをスムーズに行えます。業務効率アップや生産性向上が期待できるでしょう。 ただし、作成したファイル・ドキュメントが増えてカテゴリ分けが複雑化すると、必要な情報にたどり着くまでに時間がかかってしまう場合もあります。情報は適切に整理するとともに、検索機能の充実したツールを選択することが重要です。 目次に戻る ナレッジマネジメントのよくある失敗と対策 ナレッジマネジメントの施策には多くの成功事例が存在するものの、失敗するケースも少なくありません。成功のコツをつかむために、よくある失敗とその対策についてお伝えします。 社員の理解が得られず、活用する文化が醸成されない 社員がナレッジを蓄積しやすい環境づくりや、動機付けが不足してしまう失敗です。そもそも情報を共有するメリットがなかったり、通常業務に追われてITツールに入力するリソースがなかったりすれば、ナレッジが蓄積されません。また、社内のライバルに自分のノウハウを知られたくない思いから、組織的な協力が阻まれることも考えられます。 こうした課題に対しては、ナレッジの共有がポジティブな人事評価につながると周知するのが有効です。積極的にナレッジを共有する社員に対して、管理職・役員陣から感謝や称賛を届けましょう。ナレッジ共有の機会を定期的に設けて、ナレッジを提供し合える環境づくりにも着手するようおすすめします。 明確な運用ルールがなく、データが使いづらい状態になる 導入したナレッジ共有ツールに関して十分な説明がなされず、結果として利便性が損なわれてしまう失敗です。事前に運用ルールが示されないと、社員が無秩序にデータを蓄積してしまうこともあります。必要な情報が見つからなかったり、多くの不要なデータが登録されたりして、ツールが使いづらい状態になってしまいます。 こうした事態を防ぐためにも、ナレッジ共有ツールの導入時には自社の方針を明確に示すことが大切です。データの登録方法や管理方法を取り決めて、必要なナレッジへ簡単にアクセスしやすい状態に整えましょう。 ツールの操作性に問題があり、社員が使用したがらない ナレッジ共有ツールの使用感の問題から、利用者が減ってしまう失敗です。ツールの操作方法が分かりにくかったり、データの登録に手間がかかったりすると、社員に負担をかけてしまう恐れがあります。ツールを導入にしたにも関わらず、かえって業務効率が低下する事態にもつながりかねません。 ナレッジ共有ツールの導入時には、無料トライアルなどを活用してテスト運用を行い、操作性に問題がないかチェックしましょう。ツールの選定では、現場の担当者からのフィードバックを受けられると理想的です。製品資料のダウンロードと併せて、使用感まで確認することをおすすめします。 目次に戻る ナレッジマネジメントによる業務改善で組織力を向上！ 本記事では、企業の組織力を高めるナレッジマネジメントについて解説しました。組織内には価値ある暗黙知が存在し、まだ共有されていない可能性があります。暗黙知を形式知に変換し、有益な専門知識やスキルをより広く有効活用できると理想的です。 ナレッジ共有ツールの導入やナレッジ共有の仕組みづくりの際は、業務のマニュアル化へ柔軟に対応できる「learningBOX」をおすすめします。eラーニングシステムのlearningBOXは、教材の作成配布・成績管理・受講者管理の機能がひと通りて揃っています。誰でも簡単にWeb学習環境を構築できるのがおすすめのポイントです。 さらに、多彩な研修コンテンツを追加できる「learningBOX ON」と組み合わせれば、オリジナル教材を設計し、ナレッジ共有の幅がより広がるでしょう。ナレッジマネジメントの施策では、ぜひ研修コンテンツ作成の内製化に便利なサービスをご利用ください。 learningBOXは10アカウントまで無料でご利用いただけます。まずはお気軽にお試しいただける無料プランをご体験ください。 　　　 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

社員研修は、従業員のスキルアップや事業への理解を深めるために行われます。例えば、コミュニケーション研修や新人研修、管理職研修などが代表的です。しかし、多くの企業は外部の研修会社に任せきりにしており、実施による効果を把握できていないケースもあるのではないでしょうか。 今回は、研修を内製化するメリットやデメリット、内製化に適したテーマ、成功させるコツなどを解説します。これを機会に社員研修の実施方法を見直し、事業の成長につなげましょう。 目次 01研修を内製化するメリット・デメリット メリット デメリット 02内製化に適した研修と外部委託に適した研修 内製化に適した研修テーマ 外部委託に適した研修テーマ 03研修の内製化を成功させるポイント コンピテンシーを明文化する 講師の評価制度を設ける 研修内容を定期的に更新する 内製化するコンテンツを適切に振り分ける 04研修の内製化を実現して人材育成を効率化しよう 研修を内製化するメリット・デメリット 最初に、研修を内製化するメリット・デメリットをご紹介します。内製化を推進する場合は、メリットを生かしつつ、デメリットを低減できるよう対策しましょう。 メリット 講師となった社員のスキルアップも期待できる 研修を内製化する場合、研修講師となる人材を社内から選出します。研修では単に話すだけでなく、ノウハウや知識を「伝える」「理解してもらう」といった能力が求められるため、講師となった社員のスキルアップが期待できるのがメリットです。 わかりやすい研修コンテンツになるよう創意工夫を重ねることで、講師と受講者の双方向のスキルアップにつながります。 業務内容に直結した研修を実施しやすい 研修を内製化すると、自社の業務に携わる人材が研修を行うため、業務内容に直結した研修を実施しやすいのが利点です。経営戦略や現場環境にマッチしたカリキュラムを構築しやすく、独自性の高い教育プログラムを提供できます。 研修プログラムの修正・アップデートがしやすい 研修コンテンツの制作が社内で完結していれば、法令や社会情勢の変化に伴うプログラムの修正・アップデートは容易です。外部の研修会社に委託している場合は、内容を変更できないケースも多く、対応してもらえる場合でもコストがかかります。 現場のノウハウを会社に蓄積できる 研修を外注した場合に学べるのは、一般的なビジネススキルや知識です。研修を内製化することで、会社独自のノウハウや特定の人材のみが保有するナレッジを共有できるのがメリットです。社内に知識資産を蓄積でき、人材の流動化や働き方の多様化が進む中でも、人材育成やチームビルディングがしやすくなります。 デメリット 社内コストが増加する可能性がある 研修を内製化する場合、一連の業務をすべて自社のリソースで行う必要があるため、外注と比較してコストが増加する可能性があります。 具体的には、講師の育成や企画立案、研修プログラムの作成、研修会場の手配、効果測定など、どれも一定の費用や時間、労力が必要です。内製化の目的を考慮した上で、コストの増加に見合うメリットがあるか確認しましょう。 一から講師を育成する必要がある 講師役を担う従業員は、教えるプロではない可能性が高いため、研修を内製化する場合は一から講師を育成する必要があります。 講師の育成が不十分だと自己流の指導を行ってしまい、適切な指導が難しくなる恐れがあります。講師を務める社員には、事前に人材育成に必要なトレーニングを受けてもらうと良いでしょう。例えば、スピーチにおけるデリバリースキルやファシリテーションスキルなどが代表的です。 講師役が引き継がれても研修の質を担保できるよう、複数の講師役人材を育成することをおすすめします。 社外の専門知識やノウハウを習得できない 研修を内製化する場合、自社にない知識やノウハウの習得が難しい点が課題です。その理由は、講師から受講者までが自社の従業員で構成されることが挙げられます。 社内に浸透していない新たな経験や視点を得られないと、期待していたほどスキルアップやモチベーションの向上につながらない可能性があります。 研修の成果や満足度の基準がない 専門の研修会社は、研修に関する成果や満足度の基準を設け、実施後に従業員へヒアリングやアンケートを行うのが一般的です。 しかし、研修を内製化する場合、基準を設けずに研修を行っているケースも多く、成果が度外視される傾向にあります。知識の定着率や浸透率に関する基準を設計しておき、研修の実施後に確認するのが理想です。 目次に戻る 内製化に適した研修と外部委託に適した研修 社員研修では、外部の視点も取り入れられるよう、コンテンツに応じて内製化と外部委託を使い分けるのが効果的です。そこで次は、内製化に適した研修と外部委託に適した研修の種類をご紹介します。 内製化に適した研修テーマ 経営理念やビジョンの共有を目的とする研修 経営理念やビジョンの説明・共有は、外部への委託が難しく、内製化に適した研修テーマです。これらの内容は企業独自のものであり、外部から招いた講師では説得力に欠けるため、テーマについて理解の深い、同じ会社の社員が説明すると信頼度が高まるでしょう。 ただし講師と受講者に熱量の差があるケースでは、一方的な発信となり内容が伝わらない可能性がある点に注意が必要です。例えば、中途社員や新入社員研修のように会社への帰属意識が低い社員向けの研修では、熱量の差が生まれやすい傾向にあります。 講師の実体験を踏まえる、経営層やリーダーに登壇してもらうなど、共感や納得を得られるように工夫するのがコツです。 自社特有のルールに関する研修 社内ルールの理解を目的とした研修は、テーマごとに複数回実施する必要があり、内製化したほうが効率的です。一般的なITツールの使用方法や情報セキュリティ、人事評価など、重要度ごとにテーマを分けることで社内ルールの浸透を目指しましょう。 職種や業務内容に関連する研修 実務に関連する研修は、自社のノウハウや認識を反映しやすいため、内製化が望ましいテーマです。受講者が業務の手順や注意点、重要性に関する理解を深められるのはもちろん、講師役もこれらを再確認できるというメリットがあります。 OJTが主流の現場でも、業務の属人化を防止するために社内研修を開催するケースも見られます。 外部委託に適した研修テーマ 階層に応じた一般的な知識に関する研修 ビジネスで必要となる基礎的なテーマの場合、プロの講師のほうが指導に慣れており、質の高い研修を受けられます。 例えば、新入社員を対象としたビジネスマナー講座や管理職向けの労務管理研修など、階層別研修を実施する際は外注を検討しましょう。 専門知識や最新事例を学ぶ研修 業界で使用されている専門知識や最新事例を学ぶ場合、講師担当者の負担が大きいため、外注したほうがコストパフォーマンスに優れます。自社の人材育成方針や講師の研修実績などを確認し、組織力の向上に最適な外部講師を選定しましょう。 独自開発のノウハウに関する研修 他社が独自開発したノウハウやマネジメント手法などを扱う場合、開発元の企業や関連会社の担当者を講師として招くケースが一般的です。 ただし担当者が研修に慣れていない可能性もあるため、事前の打ち合わせで研修の進め方に対する要望を伝えるなど、自社がイニシアチブをとることが大切です。 目次に戻る 研修の内製化を成功させるポイント 研修の内製化を推進し人材の育成や成長につなげるには、どのような点を意識すれば良いのでしょうか。ここでは、社内研修を成功させるためのコツをご紹介します。 コンピテンシーを明文化する コンピテンシーとは、特定の職務や役割において優秀な成績を残している人材の行動特性のことで、人事制度や人材育成の場で活用されることが多い用語です。行動特性は、個人がある行動に移る際の背景となる考え方を指します。ビジネスシーンではノウハウや専門知識、技術などを意味するケースもあります。 研修を内製化する場合は、内容に合わせたコンピテンシーを定義しましょう。例えば、リーダー育成に関する研修を行う場合「会社が求めるリーダー像」が明確化されていなければ、コンテンツに反映できないためです。 社内でロールモデルとなる人を探し、アンケートなどを通して行動特性を把握するのが良いでしょう。 講師の評価制度を設ける 社内研修を実施する場合は、成果に関する基準と併せて講師の評価制度も設計しましょう。研修での講師としての振る舞いが評価されるようになれば、単に資料を配布して知識を提供するだけの場になることを防止でき、講師のスキルアップにもつながります。 自社に講師の育成プログラムや過去の社内研修の実績がない場合は、内製化支援サービスを提供している会社に相談するのがおすすめです。 研修内容を定期的に更新する 研修コンテンツは、一度作成して完成ではありません。研修を実施するたびに見直しと更新を行い、より質の高い内容に改善しましょう。業務に関連する法令や制度がある場合は、改正や運用の変更がないかチェックすることも大切です。 内製化するコンテンツを適切に振り分ける 前述の通り、研修コンテンツには内製化に適しているテーマと適していないものがあります。コストや講師の育成度、独自性、専門性などの点を考慮し、内製化するコンテンツを適切に振り分けましょう。 目次に戻る 研修の内製化を実現して人材育成を効率化しよう 今回は、研修を内製化するメリット・デメリット、成功するためのポイントを解説しました。研修の内製化はハードルが高いように思われるものの、講師の育成やコンテンツの振り分けを適切に行えば実現可能です。自社が保有する知識やスキルを、人材の流動によって失わないためにも研修の内製化に取り組みましょう。 社内研修に必要な教材の作成には弊社の「learningBOX（ラーニングボックス）」をご活用ください。learningBOXは、教材の作成・配信や受講者の管理など社内教育に不可欠な機能が備わっているeラーニングシステムです。社内教育の内容に沿ったコースの設計、社員の習熟度を確認するテストも簡単に実施できます。シンプルな操作性とリーズナブルな価格が好評で、多くの企業の社内研修に採用いただいています。 ほぼすべての機能がご利用いただけるフリープランも用意していますので、研修の内製化をご検討の場合は、ぜひお気軽にお問い合わせください。 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

就活や転職（中途採用）の選考プロセスにおいて、必ずと言って良いほど採用試験が行われます。受験する側の対策はもちろん、実施する企業でも自社に最適な採用試験を選び、準備する必要があるでしょう。 今回は多様化する採用試験を紹介しながら、導入パターンや実施する際の注意点も見ていきましょう。企業の人事で採用担当者を務める方は、ぜひ参考にしてみてください。 採用試験の種類 企業が実施する採用試験の種類は、大きく分けて次の3つです。 筆記試験 筆記形式で能力を測る試験方法です。具体的な試験内容は、社会人として必要な資質があるかを確かめるための一般常識問題、どのような考えを持っているのかを確かめるための論作文などがあります。 また技術系・専門職メインの企業であれば、その分野に関する専門試験も課されることが多いでしょう。 適性検査 職業に対する素養や性格を判断する適性検査があります。適性検査は自宅のパソコン、もしくはテストセンターで受検が可能です。詳しくは後述しますが、SPI3、CAB、GABなどは多くの企業で採用されています。 面接試験 対面で自己PRや志望動機を聞き取る試験です。面接には個人面接や集団面接、グループディスカッションなどがあります。筆記試験ではわからないような、人柄を評価するときに用いる試験方法です。最終的な合否を判断する際に必須の試験と言えるでしょう。 目次に戻る 採用試験の導入パターン 採用試験は大きく分けて筆記とWebの二つのパターンが存在します。どちらにもメリット・デメリットがあるので、企業の特性に合わせて選ぶようにしましょう。 筆記採用試験 まず筆記採用試験のメリット・デメリットを見ていきましょう。 筆記採用試験を導入するメリット 筆記試験は、応募書類だけでは判断できない応募者の人柄を判断できるのがメリットです。自社で実施する場合は、挨拶ができているか、ビジネスマナーが備わっているかなどもチェックできます。 また会場と時間を設定すれば試験を監督しやすくなるので、不正も防げるでしょう。 筆記採用試験を導入するデメリット 筆記採用試験は手作業で行うため、集計までに時間やコストがかかってしまう点がデメリットです。そして企業によっては、委託ではなく自社の担当者が採点や結果の管理をすることもあり、社員に負担がかかってしまいます。 また問題用紙の作成による費用のほか、運搬が必要となればサービス料金や保管費用などが別途発生することもあるかもしれません。 Web採用試験 次にWeb採用試験のメリット・デメリットを見ていきましょう。 Web採用試験を導入するメリット Web採用試験を導入するメリットは、何と言っても検査結果の集計や分析が簡単にできることです。特に応募者の多い総合職の採用試験は、Webが最適と言えるでしょう。 また紙で管理しないので、情報の破損や紛失といった問題も起こりません。そして作業効率が上がることで、採用期間の短縮や採用コストの削減もできます。 Web採用試験を導入するデメリット Web採用試験のデメリットは、本当に本人が受けているかどうかを確認しづらいことです。実際に一部の企業では、替え玉受検やWeb採用試験代行による問題が起こっています。 そのため、正確に実施するのであればWebであっても試験を監督する、本人確認書類を提示させるといった企業側の対策が必要になるでしょう。 目次に戻る Webテストの種類 採用試験を行うときに用いられるもの、いわゆるWebテスト（適性検査）も数多くの種類があります。主に次のとおりです。 SPI CAB GAB TAP IMAGES 内田クレペリン検査 IMAGES 玉手箱 TG-WEB SPI（Synthetic Personality Inventory） 参照 ： https://www.spi.recruit.co.jp/ SPIは、受検者の性格と基礎能力を測定する適性検査です。リクルートマネジメントソリューションズ社が提供するもので、多くの企業で採用されています。特に新卒採用に用いられることが多い適性検査ですが、最近では公務員試験でも採用されています。 出題は言語と非言語、性格検査の3つから構成されています。言語では国語の知識が、非言語では数学や算数といった数理の知識を問うのが特徴です。性格検査は、日ごろの行動や考え方について問われます。SPI自体の難易度はそこまで高くありませんが問題数が多く、時間配分も考慮しなくてはいけません。 筆記以外にも、自宅によるWeb受検や専用会場（テストセンター）の受検があります。なおSPIは2005年、2013年と順次バージョンアップが行われており、SPI3が最新版です。 CAB（Computer Aptitude Battery） 参照 ： http://www.shl.co.jp/ CABはComputer Aptitude Battery（コンピューター職適性診断テスト）の略で、主にSEやプログラマーを対象に行われる適性検査です。CABの出題範囲は下記の4つです。 暗算 法則性 命令表 記号 いずれも事務処理能力や知的能力、適性などを問うものばかりです。そして、チームワークやヴァイタリティといった9つの特性についてもリサーチできます。基本的にマークシート形式の筆記試験で実施されますが、Webテスト版のWeb-CABもあります。 GAB（Graduate Aptitude Battery） 参照 ： http://www.shl.co.jp/ GABはGraduate Aptitude Battery（総合適性診断テスト）の略称で、総合的な適性検査です。総合商社や専門商社、証券会社などSPIと同じく、多くの採用試験に用いられています。 言語や非言語、性格診断が出題科目です。SPIと似ていますが、GABは処理能力を問う能力試験が中心で解答スピードが求められています。GABは筆記試験のほか、テストセンター（C-GAB）や自宅のWebで受検可能です。 TAP 参照 ： https://www.tap-tekisei.com/ TAPは飲食業界や流通業界、金融業界などで実施されることが多い適性検査です。知名度は他に比べると低めですが難易度が高く、質の高いテストをが実施できます。TAPは下記3つからテスト形式を選べるのが特徴です。 総合タイプ：能力問題と性格問題を出題するスタンダードなテスト 性格タイプ：性格問題のみで、試験時間も15分と短め 短縮タイプ：総合タイプよりも試験時間が30分と短い 能力検査では四則計算や損益算、n進法など数学的知識を中心に出題され、マークシート形式の筆記とWebで受検ができます。 IMAGES 参照 ： http://www.shl.co.jp/ IMAGES（イメジス）とは、新卒の総合適性検査で用いられることのある適性検査です。内容はGABと大きく違いはありませんが、IMAGESは能力検査と性格検査がそれぞれ30分ずつと短時間で行えるのが特徴です。「多くの募集があるので、基礎的な能力を短い時間で測定したい」という企業の採用で選ばれています。 言語や非言語のほか英語問題もあり、応募者の英語力を確かめたいときにも利用できる適性検査と言えるでしょう。 内田クレペリン検査 参照 ： https://www.nsgk.co.jp/uk 内田クレペリン検査は、日本・精神技術研究所が実施している独自の心理テストです。簡単な1桁の計算を前半・後半15分ずつ行うもので、受けた人の精神が安定しているかどうかがわかります。単調な作業を漏れなく精密にできるかどうかを確かめられるので、企業だけでなく官公庁でも取り入れられているのが特徴です。 なお、内田クレペリン検査はWebに対応しておらず、基本的に筆記のみで実施されます。 玉手箱 参照 ： http://www.shl.co.jp/ 玉手箱は、CABやGABで知られる日本エス・エイチ・エルが提供する適性検査です。自宅で受検できるWebテストとして、大手企業でも広く実施されています。言語と非言語、英語といった能力テストのほか、企業とのマッチングや就業意欲を測る性格テストで構成されているのが特徴です。 1問あたりに使える時間が短く、1問を10秒程度で解かなければいけません。応募者の正確性とスピードを測るのに最適な適性検査です。 TG-WEB 参照 ： https://www.humanage.co.jp/service/assessment/service/tg_web.html 　　TG-WEBは、言語・非言語や性格適性を測定する適性検査です。まだ知名度は低いものの、SPIや玉手箱よりも難易度が高く各企業でも導入の動きが広がっています。 非言語分野では暗号を読み解くような問題が出題され、他の試験とは色味が異なります。TG-WEBは基本的に筆記はなく、Webとテストセンターで受検が可能です。 learningBOX 参照 ： https://learningbox.online/ learningBOXには、受検者の特性や知識レベルを把握することができる診断テスト作成機能があります。求める職種に必要なスキルや能力に合わせて、適切な質問を臨機応変に自分で用意できることが特徴です。 分析した結果をもとに、受検者の適性や能力に応じた適切な対応を行うことができるでしょう。採用判断の参考にもなります。 また診断テストを作成するだけでなく、テストの実施状況や結果も管理することができます。 目次に戻る 適性検査を実施する際の注意点 採用試験に適性検査を用いれば、採用活動に役立つデータが手に入るでしょう。ここでは外部の適性検査を実施する際の注意点やポイントを紹介します。 信頼性に注目する 外部の適性検査を実施する場合、その適性検査の信頼性の高さをチェックしましょう。低コストで導入できたとしても、信頼性のないものを活用すれば十分な効果が得られないからです。 具体的には「どのような企業が導入しているのか」「年間受検者数はどれくらいか」といった導入実績を見れば信頼性を確かめられます。 自社ニーズに沿ったものかを確認 次に自社のニーズに沿ったものかどうかを把握しましょう。適性検査で得られた情報を、採用以外の場面でも役立てることが重要だからです。正しく導入することで採用後の評価や人材配置、育成もしやすくなります。 調べるのが難しい場合は、実際の導入事例を見てみましょう。同業他社の導入事例があれば、自社にとってもニーズを満たしてくれる適性検査だと言えます。 検査結果を鵜呑みにしない 適性検査は採用に役立ちますが、あまり結果だけにこだわり過ぎないようにしましょう。応募者の体調や状態によって結果が変わることもあるからです。また結果は良くなかったとしても、入社後に高いパフォーマンスを発揮する社員が出てくるかもしれません。 あくまでも適性検査は一つの採用プロセスであると理解・認識し、面接で実際に話してみたときの印象や応募書類の内容もしっかり加味することが大切です。 目次に戻る まとめ さまざまな種類の採用試験を紹介しました。採用試験の多くは、筆記試験もWeb試験も受けられますが、メリットとデメリットの両方があります。自社にとって最適な能力検査、適性検査を取り入れるようにしましょう。 弊社が提供するeラーニングシステム「learningBOX」は、診断テスト作成機能だけでなく、採用試験の問題作成、採点、成績管理といった機能を活用できるのもおすすめです。Webによる採用試験の導入を検討されている方は、弊社のlearningBOXをまずは無料でお試しください。　 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

企業には数多くの資産がありますが、各従業員が独自に保有している知識やノウハウもそのひとつです。人材の流動化が進む現代のビジネスシーンでは、属人化した知識や経験を企業内で共有し、会社全体の競争力を高める必要があります。そこで多くの企業で導入が進んでいるのが、ナレッジ共有という取り組みです。 本記事では、ナレッジ共有の概要や導入のメリット・デメリットなどをご紹介します。取り組みを成功に導くためのポイントも徹底解説しますので、ナレッジ共有の導入をご検討の企業様は、ぜひご一読ください。 目次 01ナレッジ共有の基礎知識 ナレッジ共有とは？ ナレッジの種類 02ナレッジ共有を行うメリットと注意点 メリット 注意点 03ナレッジ共有を成功させるポイント ナレッジ共有の担当者を選任する 「SECIモデル」を活用する ナレッジ共有ツールを導入する 04ナレッジ共有の取り組みを進めて業務の最適化を図ろう ナレッジ共有の基礎知識 近年、ナレッジ共有という言葉をビジネスシーンで耳にする機会が増えましたね。人材育成や組織力の向上にお悩みの場合は、ナレッジ共有に取り組むことで知識の属人化を防止でき、全社的なスキルアップが見込めます。まずは、ナレッジ共有の基本的な知識をご紹介します。 ナレッジ共有とは？ ナレッジ共有とは、企業の営業活動に良い影響を与える経験やノウハウを組織全体に共有する手法のことです。ナレッジは英語の「knowledge」をカタカナ表記にした言葉で、「知識」を意味する言葉です。優秀な人材が持つ知見や問題解決に役立つテクニックを組織に浸透させ、生産性や売上の向上、意思決定の迅速化などにつなげる目的で導入されます。 ナレッジ共有の推進によって企業内の知識の集約を図り、組織力の向上に生かす一連のプロセスを「ナレッジマネジメント」と呼びます。 ナレッジの種類 ナレッジには「暗黙知」と「形式知」の2種類があり、ナレッジ共有は暗黙知から形式知への変換の仕組みを意味します。 暗黙知 暗黙知は、言語化や図式化が難しい、個人の経験や勘などに基づく主観的な知識のことです。具体的には、現場で身についた経験則、トップセールスが使用している営業上のテクニックなどが該当します。暗黙知は他人へのシェアが難しく、属人化しやすいため、組織全体に浸透させて活用するのが難しい傾向にあります。知識を有した人材の退職や配置換えによって、会社からその知識が失われるケースも少なくありません。 形式知 形式知とは、客観的・論理的に説明できる知識のことです。暗黙知を言語化・マニュアル化したものを指します。暗黙知を形式知化することで優秀な人材が持つ専門知識やスキルを他の人も理解しやすくなり、経営戦略に活用できるようになります。 目次に戻る ナレッジ共有を行うメリットと注意点 次は、ナレッジ共有を促進する上で知っておきたいメリット・デメリットを解説します。ナレッジ共有の導入メリットを生かしつつ、デメリットをカバーできるのが理想的です。 メリット 業務効率化や生産性向上につながる ナレッジ共有に取り組むことで個人が保有する業務上の成功法則を社内に浸透できるため、業務効率の改善や生産性向上につながります。個人の経験や能力に関係なく効果が見込めるのが魅力です。従業員全体のスキルアップにもつながり、一部の優秀な人材のみが成果を上げ続ける企業から脱却できるでしょう。 また、業務効率化を実現するには、成功事例だけでなく失敗事例も共有するのがコツです。その理由は、些細な失敗でも共有し分析することで、同じ失敗を繰り返さない仕組みを定着できることにあります。 他部署との連携を強化できる ナレッジ共有によって特定の部署のみが把握していた知見を可視化できるようになるため、他部署との連携強化に役立ちます。部署間の相互理解が進み、従業員同士が同じ目線でコミュニケーションをとりやすくなるでしょう。 その結果、生産性の向上やスムーズな情報共有、新たなアイデアやコンテンツの創出などが期待できます。ナレッジ共有の導入は、部署が複数に分かれていて他部署と接する環境が整っていない組織ほど効果的です。 業務ノウハウを会社に蓄積できる ナレッジ共有を実践すると、個人が保有する知識を会社に集約し、一元管理できるのもメリットです。会社に蓄積されたノウハウを活用することで、人材の流動性が高まっている現代でも効率的に優秀な人材を育成できます。そのため、人材の入れ替わりが激しい業界や業種にこそ、ナレッジ共有に取り組むことをおすすめします。 コスト削減につながる ナレッジ共有が企業内に浸透していれば、引き継ぎ時に伝達する情報を整理しやすくなるため、引き継ぎ作業の手間や時間、コストの削減につながります。スムーズかつ適切に引き継ぎを済ませることで顧客との良好な関係を維持しやすくなり、信頼の低下やトラブルの発生を防止できます。 多様化する働き方に対応しやすくなる ナレッジ共有は、さまざまな働き方の従業員がいる企業にも効果的な施策です。例えば、働き方改革の一環としてテレワークやリモートワークを導入している場合、業務上得た知見を社内に共有するのが難しい傾向にあります。この点、ナレッジ共有によって普段から情報伝達に取り組んでいれば、知識の属人化を防止して企業活動に生かすことが可能です。 注意点 ツールの導入にコストがかかる ナレッジ共有の実践には、専用の情報共有ツールやチャットボットを利用するのが一般的です。無料のサービスもあるものの、多くのツールは初期費用やランニングコストがかかります。事前にナレッジ共有の方針や予算を明確にしておき、操作性や機能が必要十分なツールを導入することが大切です。 組織内に浸透しない恐れがある 多くのナレッジを保有するベテラン社員は忙しく、知識の共有に時間を割くことが難しいケースも少なくありません。そのため、企業によってはナレッジ共有を取り入れても組織内に浸透しないおそれがあります。 特に成果主義を採用している企業では、社員が自身のノウハウを他者に共有するのを控える可能性も考慮しなければなりません。施策の実施前にナレッジ共有の重要性を説明し、ベテラン社員にもメリットがあることを伝える必要があります。 目次に戻る ナレッジ共有を成功させるポイント ナレッジ共有を実践して企業経営の効率化に役立てるには、どのような点を意識するのが良いのでしょうか。ここでは3つのポイントを解説します。 ナレッジ共有の担当者を選任する ナレッジ共有は、ナレッジマネージャーと呼ばれる専任の担当者やチームを選抜して進めるのが理想です。ナレッジ共有に関する取り組みは多岐にわたるため、定着に向けて現場を統率する役割が求められます。 担当者は、自社の課題の把握や共有するナレッジの範囲の確定、メンバーへの運用目的の説明などを行います。旗振り役として振る舞うだけでなく自身も積極的にナレッジを共有できるよう、優れたスキルやノウハウを持つ人材を選ぶと良いでしょう。例えば、ベテラン社員や高い成果を挙げている社員を担当者に任命している導入事例もあるようです。 「SECIモデル」を活用する SECI（セキ）モデルとは、暗黙知を形式知化して組織内で共有し、さらに形式知同士を組み合わせることで新たなノウハウを発掘するフレームワークのことです。取り組みに必要な4つプロセス、「共同化（Socialization）」「表出化（Externalization）」「連結化（Combination）」「内面化（Internalization）」を意味する4つの英単語の頭文字からSECIモデルと呼ばれています。 SECIモデルの効果を最大限発揮するには、暗黙知が表出化しやすい環境を整え、企業が保有する知識資産を増やす必要があります。ナレッジ共有に関する取り組みを導入するだけでなく、表出化する場を会社側が提供したり、表出化へのインセンティブを用意したりするのも効果的です。 ナレッジ共有ツールを導入する 前述の通り、ナレッジ共有に関する取り組みには専用ツールの導入が不可欠です。専用ツールは、ナレッジ共有ツールやナレッジマネジメントツール、ナレッジベースなどと呼ばれます。各ツールにはSNSやFAQ機能が搭載されており、ユーザー間で質問・回答が可能なため、スムーズなナレッジの共有に役立ちます。 ナレッジ共有ツールは、使い勝手の良さを考慮して選ぶのがポイントです。ナレッジ共有は全社的に取り組む必要があるため、若手からベテランまで幅広い世代が使いこなせるツールを選びましょう。操作性がシンプルで簡単に理解できるシステムのほうが定着しやすいといえます。また、ドキュメント数が増えると必要なナレッジを参照するまで時間がかかるケースもあります。検索機能が充実したツールを採用し、従業員の積極的な利用を促すことも重要です。 目次に戻る ナレッジ共有の取り組みを進めて業務の最適化を図ろう 今回は、ナレッジ共有の特徴や導入のメリット・デメリット、成功の秘訣を紹介しました。知識の属人化による弊害を防止するには、ナレッジ共有の実践が欠かせません。特定の人材のみが保有するノウハウを会社に集約し、業務の最適化につなげましょう。 ナレッジ共有ツールのマニュアル動画を作成する際は「learningBOX」がおすすめです。ツールの特性に応じたマニュアルの作成・配布、従業員の受講状況の管理など、Web学習環境の構築をサポートするシステムです。直感的に操作ができ、専門知識がなくともオリジナルのeラーニング教材の作成が可能です。10アカウントまでほぼすべての機能を無料で利用できるフリープランもご用意していますので、ぜひお気軽にお問い合わせください。 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

社員研修などの教育を実施する場面では、学習の効果を最大限に高めることが重要です。学習を効果的に実施できていなければ、時間を浪費することにつながります。 しかし、教育を実施する側の立場としては、学習者がしっかりと学習に取り組んでいるのか不安になる場面もあるでしょう。学習の効果を高めたい場合は、進捗管理に取り組むことがおすすめです。 この記事では、学習の進捗状況を管理する必要性や進捗管理の方法などを解説します。教育を実施する立場の方は、ぜひ参考にしてください。 目次 01学習の進捗状況を管理する必要性 教育を効率的に進めるため 必要に応じて軌道修正を実施するため 02学習の進捗管理方法3選 アプリ 日報 ガントチャート 03学習の進捗管理に効果的な「LMS」とは？ 04学習の進捗管理でLMSを活用するメリット 企業のメリット 学習者のメリット 05LMSを導入する際の流れ 05まとめ 学習の進捗状況を管理する必要性 そもそも進捗管理とは、あらかじめ決めた計画を実施したうえで、その計画と現状にズレがないかどうかを確認することです。どれだけ完璧な計画を立てていても、うまく進まないケースは珍しくありません。そのような場合でも、しっかりと進捗管理が行われていれば、学習の効果を高めることができます。 学習の進捗状況を管理する必要性は以下の通りです。 教育を効率的に進めるため 教育を実施する側は、学習者にとって無理のない範囲で教育スケジュールを組むことが重要です。計画を立てず、ただやみくもに教育を実施すると、学習内容が身につくまでの時間が足りない場合があります。あくまで学習内容の定着を第一に考え、教育を効率的に進めるためにも進捗管理は重要です。 必要に応じて軌道修正を実施するため 学習者によっては、学習内容を習得するまでに時間がかかることは珍しくありません。「自分は他の人よりも遅れている」と学習者が感じると、モチベーションが低下する場合もあります。学習者全員が教育内容を習得できるよう進捗管理を実施したうえで、時には軌道修正に取り組みましょう。 目次に戻る 学習の進捗管理方法3選 学習の進捗管理を実施するうえでは、学習者が勉強時間の記録を残したり学習記録を見返したりといったことが必要です。次に紹介する方法を実践すれば、進捗管理がスムーズに進むでしょう。 アプリ 現在では、学習の進捗管理に適した無料のスマホアプリが多くあります。どの項目をどの程度の時間かけて勉強したのかアプリを使って可視化できる状態にしておくと、学習者は気軽に進捗管理を確認することが可能です。 アプリは気軽に進捗管理を確認できる方法ではあるものの、学習者が記録を残すことが必要となり、教育を実施する側が確認しづらいデメリットがあります。 日報 進捗管理の方法として、日報を採用することも効果的です。例えば、教育の時間が終わった後に日報を書いてもらい、日々記録しておくやり方が挙げられます。日報は手書きで書いてもらうこともあれば、エクセルなどを使ってデジタルで記録するなど、記録の方法は多種多様です。 日報も進捗管理としては便利である一方、学習者にとって負担になる場合があります。「ただ空欄を埋めるために書く」といったことにならないよう、記入させる仕組みの工夫が欠かせません。 ガントチャート ガントチャートは、スケジュールの予定を立てる際によく使われます。全体を俯瞰して状況を把握できるため、学習の進捗管理にも効果的と言えるでしょう。 全体を俯瞰して把握できるメリットがある一方、ガントチャートは修正が難しいことがデメリットです。より細かく設定されていればいるほど、修正が発生したときの負担が大きくなります。 目次に戻る 学習の進捗管理に効果的な「LMS」とは？ アプリや日報などを使った進捗管理の方法は負担が大きく、難しさを感じる場面もあるでしょう。より効果的な学習の進捗管理を実施したい場合は、「LMS」の活用がおすすめです。 LMSは「Learning Management System」の略で、日本語では「学習管理システム」と呼ばれています。eラーニングを実施するときに基本となるシステムのことで、社内の教育を一元管理したい場面などで活用されています。 インターネットが普及する以前は、CDやDVDなどを使った学習が実施されていました。しかし、こういった方法では学習者がどこまで学習に取り組んでいるのか、教育担当者は把握できない状態でした。その後、インターネットの発達によってeラーニングが普及し、LMSのニーズも高まったという流れがあります。 LMSでは、学習者の情報を登録できたり進捗状況を確認できたりします。学習者はどの分野を苦手に感じているのかなど、より細かい分析もできるため、LMSは学習の進捗管理に最適です。 目次に戻る 学習の進捗管理でLMSを活用するメリット 学習の進捗管理でLMSを活用することは、企業にとってだけでなく学習者にとってもメリットがあります。導入を検討する際は、それぞれのメリットを把握しておきましょう。 企業のメリット 学習の進捗管理でLMSを活用する企業側のメリットは以下の2点です。 メリット① 学習者の学習状況が管理しやすくなる LMSを活用すると、教育を実施する側は学習者の進捗状況をリアルタイムで把握できます。学習者が何を勉強しているのか、何を勉強していないのかを知ると、教育内容に関するコミュニケーションも取りやすくなるでしょう。 メリット② 個別のフォローができる LMSでは、学習者それぞれの得意分野・苦手分野を把握することが可能です。ある学習者が特定の分野を苦手にしている場合は、その分野だけを集中的に教育するなど個別のフォローがしやすくなります。 学習者のメリット 学習の進捗管理でLMSを活用する学習者側のメリットは以下の2点です。 メリット① 学習効果が高まる LMSでは、教育を実施する側が用意したテストなどの結果を、学習者側でも確認できます。そのため、学習者は何を苦手にしているのか知ることができ、何を集中的に勉強するべきなのかも、把握することが可能です。その結果、目標を保ちやすくなり学習効果の高まりが期待できます。 メリット② 学習の見通しが立てやすくなる LMSで学習管理をすると、学習者は何から学習を開始すればいいのか把握することができます。また、どこまで終わらせておけばいいのかなど学習の着地点が明確になっていると、学習の見通しが立てやすくなるでしょう。 目次に戻る LMSを導入する際の流れ LMSを導入する際は、まず導入の目的を明確にしましょう。LMSの種類は数多くあるため、何を実現させたいのか明確になっていなければ自社に合うLMSを選ぶことができません。「業務に必要な知識を効率よく身につけさせたい」など、目的を考えることが先決です。 目的が決まった後は運用体制を整えます。LMSを導入するうえでは、コンテンツの作成担当者や成績管理者の設置など、さまざまな担当者の割り当てが必要です。導入後の運用がスムーズに進むよう、社内の誰にどういったことを担当してもらうのか、決めておくことが重要です。 最後にベンダーを選定します。ベンダーを選定する際は、使いやすさやサポート体制などをチェックしましょう。 また、LMSには「クラウド型」と「オンプレミス型」の2種類があります。クラウド型はクラウド上の仮想環境でLMSが利用でき、定額料金のみで運用できるメリットがあります。一方、オンプレミス型は自社で開発・運用する形式でカスタマイズ性に優れる特徴があるものの、導入・運用の場面で時間やコストがかかります。それぞれに異なるメリットやデメリットがありますが、導入のしやすさやコストを考慮すると、クラウド型を選ぶことがおすすめです。 目次に戻る まとめ 今回は学習を効果的にする進捗管理の方法や、LMSの概要と活用するメリットなどを解説しました。 学習の進捗管理には、LMSがよく使われています。LMSを導入する際は、導入までの流れやメリットを把握したうえで、導入するかどうか判断しましょう。 LMSは多くの種類がありますが、その中でも弊社の「learningBOX」は問題の作成や配布はもちろん、メンバー管理や成績管理などの管理機能も充実しています。 まずは、無料でご利用いただけるフリープランをお試しください。 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

研修は新しく入社したときや昇進したときなど、さまざまなタイミングで行われます。優秀な人材を育成するために研修は欠かせませんが、自社の環境や解決したい課題にきちんとマッチしたものを選択することが大切です。 本記事では社員研修の種類とそれぞれのメリット・デメリット、注意点などを解説します。 社員研修は目的に合わせて3つに分類される 社員研修にはさまざまな種類があり、目的によって大きく3つに分類されます。社員研修を行う前に、どの種類の研修なのかをきちんと把握することが大切です。研修の種類とそれぞれの具体例を紹介しますので、確認してみてください。 ① 階層別研修 階層別研修とは、社員の階層ごとに実施される研修です。それぞれの階層で必要不可欠なスキルや姿勢を身につけることが目的です。 例）新入社員研修、マネジメント研修、管理職研修 ② 職種別研修 職種別研修はそれぞれの職種のニーズに応じた専門知識を学ぶ研修で、部署ごとに行うのが一般的です。営業であれば営業力、コールセンターであれば電話応対スキル、総務や経理はPCスキルや簿記などの知識を深め、実務面でのスキルアップを図ります。 例）営業研修、人事研修、マーケティング研修 ③ テーマ別研修 テーマ別研修は、研修を受ける人材に身につけてほしい考え方やスキルをピックアップし、集中的に習得してもらう研修です。研修テーマは会社の事業展開や直面する課題から選ばれます。階層や職種にとらわれず、学習してほしいことを学んでもらうことが目的の研修です。 例）コミュニケーション研修、リスクマネジメント研修、ビジネスマナー研修 目次に戻る 研修の具体的な手法　OJTとOff-JT 研修の代表的な手法は大きく2つあります。その違いをしっかり理解し、目的によって使い分けることが効率的な研修には欠かせません。それぞれの違いやメリット・デメリットを確認しましょう。 ① OJT（On the Job Training） OJTは教育担当者のもと、職場で実践的な経験を積みながら、さまざまな業務知識を身につける教育手法です。いつもの業務の中で行われ、部署内の経験豊富な上司や先輩社員がその指導役となります。マニュアルなどには載っていない、実務レベルの知識やスキルを身につけることができます。実際に学んだ知識を業務を通じてアウトプットし、即戦力人材となってもらうことが目的です。 研修を受ける社員と指導役との距離が近く、疑問に思ったことを質問できたり部署内での人間関係を構築できたりすることもOJTの特徴のひとつです。 ただ、通常業務を行いながらの指導だと、十分に時間を確保できないこともあるかもしれません。その部署が繁忙期の場合や人手不足に悩んでいるなら、しっかりとした指導は難しいでしょう。 ② Off-JT（Off the Job Training） 「職場外研修」と呼ばれ、一時的に職場から離れ、社内の研修担当や外部の研修機関が作成したプログラムを通じ知識やスキルの習得を図る手法です。ビジネスの基礎や会社の理論などの普遍的な知識を身につけ、しっかりとした基盤を構築することが目的です。 Off-JTは同時に多くの人数を対象とした研修を行うことができ、社員間の知識のばらつきを防ぐことができます。また、どうしても目の前の仕事に関しての知識の指導に偏ってしまいがちなOJTと比べ、さまざまな知識を網羅的に学べるのもOff-JTの特徴です。 外部講師へ委託したり社外の会場を借りたりする場合にコストがかかることが、Off-JTを行う際の懸念事項のひとつです。 目次に戻る 増加するeラーニングによる研修　そのメリットは？ OJTとOff-JT両方にメリットとデメリットがあり、どちらがよいかは一概には決められません。それぞれの特徴を十分に理解して使い分けることが重要です。また近年では、eラーニングによる研修も大きく注目されています。eラーニングによる研修は仕事をしながら行うものではなく座学の要素が強いため、Off-JTの一種といえます。 eラーニングによる研修はコロナ禍におけるリモートワークの一環として広まり、現在ではさまざまなメリットから採用する企業が増えています。 そのメリットには大きく2つあげられます。1つ目は個人のペースで学習できることや反復して学習するため知識の定着率が高いことです。もう1つは「学習管理システム（LMS）」の活用により、企業側の負担も大幅に少なくなることがあげられます。 これからの研修はOJTとOff-JT、対面とオンラインでの研修を、目的によってどのように組み合わせるかが重要になってくるでしょう。 目次に戻る 研修を成功へ導く3つのポイント 効率の良い研修を行うために抑えておきたいポイントが3つあります。 ① 目的を明確化する 最も重要なことは、研修の目的を明確にすることです。研修の目的をしっかり把握していないと、効果的な方法や内容を見極めることができません。 目的は抽象的ではなく、具体的なものにすることをおすすめします。例えば、「営業力を上げる」ではなく、「営業の業績を上げるための顧客フォローのスキルを身につける」といった形です。具体的であればあるほど研修後のイメージが浮かびやすく、どのような効果があるかがはっきりするため、受講する社員のモチベーションもアップします。 ② 対象者のレベルに合わせる 研修に参加する社員の能力やスキルによって、指導する内容は変化します。新卒入社と中途入社の社員であれば、同じ新人研修でも内容は変わります。 研修の対象となる社員に不足しているものは何でしょうか？研修の内容はその不足を補うものでなくてはなりません。またその研修は、社内の人員で指導できる内容かどうかを考えてみてください。社内の人員で対応が難しい場合は、外部の講師に依頼することも検討しましょう。 ③ 研修後のフォローも大切にする 研修を行ったらそれで終わりではなく、しっかりとしたフォローが必要です。一度研修を受けただけでは定着せず、その知識を実践的に活用できません。また、研修を受けた社員が疑問や不安を抱いていることもあります。研修後にフォローがあれば、疑問点がクリアになり不安も解消できるでしょう。 目次に戻る まとめ 一口に「研修」といっても、その方法はさまざまです。優秀な人材を育成するためには、「会社としてどのような人材を求めているのか」というビジョンをはっきりさせて研修を行うことが重要です。 研修体系を見直し、eラーニングによる研修を選択肢のひとつとしてお考えの方は、弊社のlearningBOXがおすすめです。直感的に操作ができ、専門知識がなくともオリジナルのeラーニング教材の作成が可能です。 多くの企業の社員研修に採用いただいており、10アカウントまで無料でご使用いただけるフリープランもございますので、まずはお気軽にお試しください。 　　 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

近年、採用選考の一環として、適性検査を導入する企業が多くみられます。検査内容によって測定できるデータや活用方法は様々ですが、「自社が求めているデータを測定できる適性検査が知りたい」という方もいるのではないでしょうか。 本記事では自社に合った適性検査を実施するコツに加え、適性検査を行うことで得られるメリットや受検形式など、適性検査の基本を押さえながら解説します。オリジナルの適性検査が作れるサービスも紹介しますので、採用活動や人事評価にお悩みの方はぜひ参考にしてください。 適性検査はどのような場面で役立つのか 適性検査とは、就職・転職先の職務についてどの程度、適性があるのかを診断するテストのことです。基礎能力や性格、職場の適応性、一般常識の有無など診断できる内容は多岐にわたり、社員の採用だけではなく人事評価として、適性検査を活用する企業も増えています。 以下では、適性検査がどのような場面で役立ち、導入するとどのようなメリットがあるのかを紹介します。 自社の知名度の向上 採用活動の際に「適性検査の結果を個別でフィードバックします」と宣伝することで、自社の知名度向上が期待できます。就職活動中の人は、どのような企業が自分に合っているのか模索していることがほとんどです。自身に向いている職種の傾向などについて、客観的に診断が出る適性検査は重宝されるでしょう。 検査結果に加えて、現場側の意見を聞けることは受検者にとって貴重な機会となります。「あの会社は適性検査のフィードバックをしてくれるから、一度応募してみようかな」と、自社を知ってもらうきっかけになるでしょう。特に新卒採用で適性検査を利用するのであれば、インターンシップ期間や新卒採用初期など、学生が自己分析に対する意欲が高まっている際に仕掛けるのが効果的です。 自社を魅力的に見せる 適性検査だけではなくフィードバック面談を行うことで、受検者との接触機会を作り出すことができます。自社についてアピールする機会が増えるうえ、面談の際、受検者に寄り添った丁寧な対応をすると「入社後も手厚いフォローをしてもらえそう」「雰囲気がよさそうだから働いてみたい」など、自社を魅力的に見せることもできるでしょう。 フィードバック面談を行う場合は、受検者が見てもわかりやすいような、フィードバック用のシートが用意されている適正検査を選ぶ必要があります。 採用試験での選考 適性検査は、面接では見えにくい性格や基礎能力、一般常識の有無などを見極める際に役立ちます。応募者が自社に適した人物なのか、どのような仕事に向いているのかといった特徴をデータ化できるため、企業と人材のミスマッチを防ぐことが可能です。 面接のような対話のみで、応募者の人柄を把握するのは難しく、面接官によって評価に偏りが出てしまうこともめずらしくありません。客観的かつ公平に評価を行える適性検査は、選考における人事担当者の負担を軽減する効果もあるでしょう。ただし、適性検査の結果が悪いからといって、必ずしも適性がないと判断できるわけではないので注意が必要です。 目次に戻る 適性検査では何を測定するの？ 適性検査で測定する項目は、主に能力検査と性格検査の2つに分かれます。それぞれ得られるデータは異なるため、測定したい内容に合わせて検査項目を選びましょう。どちらか片方の検査だけでも実施可能です。 以下では、能力検査と性格検査で測定できる要素について解説します。 能力検査：読解力・計算・図形・一般常識などの基礎能力を測定 能力検査とは、職務に必要な技術や知識を習得したり、実践したりする能力があるのか、職務を遂行するための思考力や対応力があるのかを、論理的思考能力、数的処理能力などの視点から測定する検査です。 文章を正しく読み取れるのか、簡単な計算ができるのかなど、一般的な学力テストのような問題が出題され、難易度はそれほど高くありません。 性格検査：人間性・協調性などを測定 性格検査では、応募者の人間性や価値観といったパーソナリティーを数値化し、職場に馴染めるか、自社が求めている人物像に近いかなどを測定するものです。性格検査の結果は採用選考だけではなく、入社後の配属決定、人材育成にも役立ちます。 また、性格検査とは別の検査になりますが、入社後に自社の戦力として活躍する意思、仕事への意欲といった職場適応性や、ストレス耐性を測ることも可能です。どのようなストレスに弱いのかを把握しておけば、早期離職のリスク回避にもつながるでしょう。 目次に戻る 適性検査のテストの形式 適性検査のテスト形式は、ペーパーテストとWebテストの2種類に分かれます。テスト会場については自社で行うことも可能ですが、全国にあるテストセンターでの受検も便利でしょう。テスト方法や会場によって、それぞれメリット・デメリットがあるため、それらを把握したうえで自社に合った方法を選択してください。 ペーパーテスト ペーパーテストとは、筆記で行うテストのことです。受検者を会場に集めて試験を実施するため、会場の手配や監督者などの人員を用意する必要がありますが、会場と時間を設定することで不正のリスクを減らせるでしょう。 ペーパーテストには、選択肢から回答する客観式と記述式があります。客観式は採点や集計が容易ですが、記述式は文章力も測定できる点が特徴です。 Webテスト Webテストとは、パソコンやスマートフォンなどからインターネット上で行うテストのことです。インターネット環境さえあれば時間や場所に縛られず受検が可能なため、大規模な会場の手配や監督者などの配置が不要になり、コストを削減できます。 いつでもどこでも受検できるWebテストは、受検者にとって負荷が少ないうえ、企業にとっても検査結果の集計や分析が煩雑になりにくい点が魅力といえるでしょう。 テストセンターでの受検 テストセンターでの受検の場合、受検者は全国の主要都市に設置された受検会場に出向きます。一般的に適性検査の提供企業が運営しているため、検査自体の業務を委託でき、手間の削減が可能です。監督者が配置されていることから、不正のリスクも抑えられるでしょう。 受検者は会場まで移動する必要がありますが、テストセンターは全国にあるので、自社で実施するよりも移動の負担を軽減できます。ただし、委託する分のコストが発生する点には注意が必要です。 目次に戻る 自社に適した適性検査を実施するコツ 民間の適性検査は手軽に利用できるのがメリットですが、必ずしも自社の風土や検査したい項目に即しているとはいえません。理想的な適性検査を実施するには、目的の設定や問題数、回答時間のバランスなど、様々なポイントを押さえる必要があります。 以下では、自社に適した適性検査を作るための考え方やコツについて紹介します。 適性検査を実施する目的を定める 適性検査は提供している企業によって検査項目のほか、想定されている利用目的や検査の手法などが異なるため、自社での実施目的を明確にしておくことが大切です。 自社で問題を作成する場合も、採用選考の際に実施するのか、配属や人材育成に活用するのかなど、適性検査の目的を明らかにしたうえで希望のテスト形式や検査に割ける予算も含めて検討すれば、おのずと適性検査の方向性が定まってくるでしょう。 問題数と回答時間のバランスを考える 適性検査では、問題数や回答時間のバランスも重要です。難問を出題したり、問題数が多かったりする場合に回答時間が短すぎると、時間内に回答しきれず正確なデータを測定できないことがあります。 また、試験時間があまりにも長く受検者の肉体的・精神的負担が大きくなることも、正確なデータの測定に支障をきたすでしょう。SNSなどを通して「この企業の適性検査は短すぎる・長すぎる」といったマイナスなイメージが、受検者の周囲に伝わってしまうことも考えられます。特に、民間テストと自社オリジナルのテストを併用して実施する場合は、問題数が多くなったり、試験時間が長くなったりする傾向にあるため、注意が必要です。 民間テストと併用してより詳細なデータを取る 民間テストと自社オリジナルのテストを併用すると、比較的容易に詳細なデータを測定できます。基礎的な学力や性格の測定は民間テストで実施し、より専門的な部分や民間テストで見極めが難しい領域については、オリジナルのテストを実施するのがおすすめです。 問題の全てをオリジナルにすると、問題作成に労力やコストが必要になります。基礎的な内容は民間テストで行い、民間テストのデータだけではわからない部分をオリジナルのテストで補うようにしましょう。問題作成の手間が省けるだけでなく、求めているデータをより正確に測定することができます。 目次に戻る 適性検査にはlearningBOXの診断テスト作成機能がおすすめ！ 適性検査を実施するには、learningBOXの診断テスト作成機能がおすすめです。診断テスト作成機能は、学習者の特性や知識レベルを把握することができる機能です。管理者が用意したさまざまな質問に学習者が答えることで、回答に応じた結果を見ることができます。 例えば、採用選考のための適性検査であれば、求める職種に必要なスキルや能力を測定できる質問を用意します。 分析した結果をもとに、学習者の適性や能力に応じた適切な対応を行うことができるでしょう。採用選考を行う場合は、採用判断の参考にもなります。 また診断テストを作成するだけでなく、テストの実施状況や結果も管理することができます。適性検査を実施する際は、ぜひlearningBOXの診断テスト作成機能を使ってみてはいかがでしょうか。 目次に戻る オリジナルの適性検査はツールを使ってより実用的に 適性検査は採用選考の手段として利用されることが一般的ですが、人事評価や人員配置などにも活用されたり、就職・転職活動をしている人にアピールする際にも役立ったりします。 一口に適性検査といっても、受検形式や検査項目は様々です。適性検査の有用性を理解したうえで、自社で適性検査を実施する目的を明確にし、検査内容の方向性を検討していきましょう。 弊社のeラーニングシステム「learningBOX」は、診断テスト作成機能を備えているため、自社オリジナルの適性検査を作りたい方におすすめです。 無料・無期限で10アカウントまでご利用いただけるフリープランもあるため、まずは試験的に利用してみてはいかがでしょうか。システムの詳しい内容や活用方法がわかる資料もご用意しています。オリジナル適性検査の作成・実施にお悩みの方は、learningBOXをぜひご検討ください。　　 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

成績を向上させるには勉強の内容だけではなく、その方法も重要です。「一生懸命、勉強しているのになかなか成績が上がらない」という生徒は、勉強法に疑問を持たず、効率があまりよくないまま勉強を続けているかもしれません。 そこで本記事では、学習を効率的に進めるための勉強法や集中しやすい環境の作り方について解説します。効率的な勉強ができる学習管理システムについても紹介しますので、ぜひ最後までご覧ください。 学習の効率を下げてしまう勉強法 長時間、机に向かっているのに成績が上がらない場合、学習中に無駄な行動が多いことが考えられます。効率的に学習内容をインプットするためにも、勉強の効率がよくない原因をしっかりと把握することが大切です。 以下で紹介する、学習の効率が悪い勉強法を実践してしまっている生徒はいないか、思い浮かべながら読んでみてください。 睡眠時間を削って勉強している 成績を上げよう、志望校に合格しようと努力するあまり、睡眠時間を削って勉強に励む生徒も少なくありません。しかし、睡眠不足は慢性的な集中力低下の原因となり、勉強の効率を下げてしまいます。 集中力の低下は勉強だけではなく、テスト当日にも悪影響を及ぼすでしょう。本来の力を発揮できず、これまでの努力が水の泡になってしまうことも考えられるため、睡眠時間はしっかりと確保する必要があります。 夜にきちんと睡眠をとっていても、昼食後などに血糖値が変動してしまい、眠気に襲われて授業や勉強に集中できなくなることもあるでしょう。その場合は15分ほど仮眠を取ったり、目を閉じて音楽を聞いたりと、脳を休めるのがおすすめです。 ノートまとめ・単語帳づくりなどの単純作業をしている 多くの時間を使って勉強しているのに、なかなか結果につながらない生徒に多いのが、インプットではなく単純作業で満足してしまっているケースです。教科書に線を引いたり、重要な点をノートにまとめたりすることも大切ですが、内容が頭に入っていないのに、「勉強した」と勘違いしてしまうことも少なくありません。こうした単純作業に時間をかけるばかりでは、効率的な学習とは言い難いでしょう。 勉強時間や作業量を重視するのではなく、勉強した内容が定着しているか、効率的な学習ができているかを見極めることが大切です。 一度で全部を覚えようとする 一度でその単元の内容をすべて覚えてしまおうとする勉強法も、あまりおすすめできません。一度で完璧に覚えようとすると同じページに時間をかけすぎてしまうため、なかなか先に進まず、効率的な学習は難しいでしょう。 人間の記憶と時間の関係をグラフに表したエビングハウスの忘却曲線によると、人が一度学習した内容は20分後に42%、１時間後には56％忘れるとされています。人間の脳は、何度も繰り返すことで物事を記憶できるようになっているため、日を空けて繰り返し復習することが大切です。暗記が必要な漢字・英単語・文法・歴史科目などは特に繰り返し勉強し、記憶の定着につなげましょう。 複数の参考書を併用している 参考書や問題集は、1冊にしぼって繰り返し解くことが重要です。複数の参考書を併用していると、なかなか1冊を終わらせることができず勉強の成果が見えにくくなり、やる気の低下にもつながってしまいます。 参考書によっては解き方の解説が異なったり、重点的に解説しているポイントが違っていたりするため、学習を進めるうえで混乱してしまうことも少なくありません。複数の参考書を使用するにしても1冊ずつ取り組み、学習のハードルを下げる必要があります。1冊の内容を確実に習得してから次の参考書に取り組めば、無駄なく学習を進められるでしょう。  目次に戻る 塾や学校でできる！勉強に集中しやすい環境の作り方 勉強をする際は周囲の環境を整えることも、効率的に学習を進めるコツといえます。勉強スペースの周りに何を置くかによって集中力に差が生まれることもあれば、同じ場所で勉強し続けることで飽きてしまい、モチベーションの低下を招くこともあるでしょう。 以下では、簡単にできる集中しやすい環境づくりについて紹介します。 勉強に関係ないものは教室に置かない 勉強となるとその行為だけに目を向けがちですが、周囲の環境も大切です。勉強に関係ないものが近くにあると、そちらに気がそれてしまい、なかなか集中しにくい状態になってしまいます。生徒の娯楽になりそうな漫画などは、誘惑に負けてつい見てしまう可能性があるため、勉強スペースに置かないようにしましょう。 反対に、勉強スペース周辺を整えれば、集中して勉強に取り組みやすくなります。視界に緑(植物)が入っているとリラックスして作業ができ、集中力がアップする効果が期待できるため、机やロッカー、窓の近くなどの目につく場所に小さな観葉植物を置いてみるのもよいでしょう。 たまに学習環境を変える 学習環境は一箇所に固定せず、状況に合わせていくつか選べるようにしておくのがおすすめです。勉強に行き詰まってしまった際のよい気分転換になり、モチベーションを下げずに勉強を続けやすくなります。 使用する教室を隣の教室と入れ替えたり自習室に移動したり、換気をしたりするだけでも学習環境に変化をつけられます。人の目がある場所だと適度に集中できることもあるため、カフェや図書館など様々な場所を試して、個人に合った学習場所を複数見つけておくといいでしょう。 目次に戻る 学習の効率を上げるのに効果的な勉強法 学習効率があまりよくない原因として、自己流の勉強法に問題があることも考えられます。長い時間を勉強に費やしているにもかかわらず結果がついてこないと、勉強に対するモチベーションも下がってしまうでしょう。 以下では、結果につながりやすい効率的な勉強法について紹介します。工夫すればすぐにでも始められるものばかりなので、ぜひ参考にしてみてください。 ストップウォッチ・タイマーを使って勉強する 集中力が途切れるまで休憩なしで勉強を続けるのは、体力的にも精神的にも負担がかかり、効率的とはいえません。人間の脳は続けて集中できる時間が決まっているため、タイマーやストップウォッチを使用した勉強法を取り入れるのがおすすめです。 25分〜45分ほど勉強した後に、5分ほどの適度な休憩を挟むなど、集中とリラックスの時間を区切ることで、トータルの集中時間を長く保ちながら学習できます。勉強が足りていない科目を把握するために、科目ごとに勉強時間を計っておくのもよいでしょう。タイマーで時間を計って記録しておくことで、毎日の勉強時間が明確になります。努力の軌跡が可視化されれば、モチベーションアップにもつながるでしょう。 タイマーやストップウォッチを利用しながら問題を解くことは、時間配分の練習にもなります。制限時間のある定期テストや入試では時間管理も重要なポイントとなるため、試験対策としてもタイマーを使った勉強法は有効といえるでしょう。 分散学習を行う 勉強した内容を定着させるには、分散学習がおすすめです。授業などで習ったことは脳の中に一旦保管されますが、そのまま放っておくとすぐに忘れてしまいます。記憶を定着させるためにはやはり復習が大切です。分散学習は、習った直後に見直すのではなく、数日空けてから復習することで長期的な記憶の定着を図ります。 復習というと、学習したすぐ後に行わないと効果がないように思うかもしれませんが、数日空けて行うほうが効率がよいとされています。一度忘れてしまっても焦らず、日を置いて復習し再度思い出すことで、いつでも引き出せる知識を確実に増やしていきましょう。 スキマ時間を使った学習法を取り入れる まとまった時間、机に向かってペンを動かすことだけが勉強ではありません。通学の移動時間や食事前など少しの時間でも単語や公式、重要語句の暗記には十分です。 一つひとつのスキマ時間は短く感じても毎日有効的に使い積み重ねれば、1ヶ月、1年で膨大な時間になります。ポケットサイズの教材を持ち歩いたり、スマートフォンに単語帳アプリなどをダウンロードしたりして、時間や場所を選ばずにいつでも勉強できるようにしておくとよいでしょう。 目次に戻る より効率化を目指すならeラーニングシステムの導入がおすすめ 学習を効率的に進めるためには、学習管理システムの導入を検討することも重要です。最近では、インターネットを活用した学習方法であるeラーニングに注目が集まっており、教育現場だけではなく、様々な職種の企業でも導入が進んでいます。 以下ではeラーニングシステムの解説に加え、eラーニングシステムを導入するメリットも紹介しますので、効率的な学習管理システムに興味がある方はぜひ参考にしてください。 eラーニングシステムとは eラーニングシステムとはインターネットを利用した学習形態のことで、オンライン学習とも呼ばれています。インターネット環境があれば、パソコンやスマートフォンなどから時間や場所を問わずに学習できるのが特徴です。 eラーニングシステムでは文章や図面だけでなく映像やアニメーション、CG、VR(仮想現実)を利用しながら理解を深められます。参考書や教科書などの静止画だけでは理解しきれない情報も動画で確認することでわかりやすくなり、学習のモチベーションもアップするでしょう。 eラーニングシステムを導入するメリット eラーニングシステムを導入すると、学習者側・教育者側の双方にメリットがあります。 学習側は、時間・場所を問わずに学習が進められるほか、文章や図面だけではなく、動画や音声の解説を利用することで理解を深めやすいでしょう。またeラーニングシステムは、確認すべき教材の順番を設定することも可能です。教材ごとの学習状況も確認できるため、どの教材から手をつければいいかわからない、どこまで勉強を進めたか忘れてしまうといったこともなくなり、より効率的に学習を進められるでしょう。 教育者側は、教育にかかる労力やコストの削減はもちろん、個人ごとの学習の進捗状況を把握できたり、今までの教育ノウハウを明確なデータとして蓄積できたりする点がメリットとして挙げられます。eラーニングシステム上でテストを実施する場合は全体の結果を一括で管理できるため、チェックや集計が迅速に行えるのも魅力です。 導入するシステムによってはスマホでの学習も可能 導入するeラーニングシステムによっては、スマートフォンでの学習も可能です。スマートフォンなら時間や場所を問わずに学習できるため、スキマ時間の活用に効果的でしょう。 授業が終わった後に、どのくらい内容を理解できたかを確認するテストを行うことも可能なので、学習内容の定着を効率的に進められます。選択式の問題ならその場で自動採点できるものもあり、間違った問題の復習もすぐに行えます。  eラーニングシステムを活用して効率よく学習を進めよう 効率的に学習を進めるためには生徒が行っている学習方法に問題がないかを確認し、生徒個人に合った効率的な学習方法をアドバイスすることが大切です。学習方法以外に、環境やスケジュール管理が集中力に影響を及ぼす場合もあることを知っておきましょう。 学習効率化の助けとしてeラーニングシステムをご検討されている方には、弊社のlearningBOXがおすすめです。時間や場所を問わず効率的に学習を進められるだけではなく、生徒の成績や学習の進捗状況の管理も容易な機能がひと通り揃っております。学習内容に合わせた詳細なカスタマイズもでき、スムーズな導入が可能です。まずは無料でご利用いただけるフリープランからお試しください。 　　 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

近年、文字や写真だけではなく、動画によって様々な情報を伝えるコンテンツが勢いを増しています。こういった社会の流れの中で「これまで紙媒体で作成してきた社内報を動画に置き換えられないだろうか」「動画で社内報を制作するメリットやデメリットを知りたい」との考えを持った方はいないでしょうか。 この記事では、動画で社内報を制作するメリットやデメリットなどを解説していきます。おすすめのコンテンツも紹介いたしますので、動画で社内報を制作したいと考えている方は、ぜひ最後まで読み進めてください。 社内報に動画を活用する企業が増加した背景 動画コンテンツの普及に伴って、社内報を動画で制作する企業も増加傾向にあると言われています。要因としては、社内報のWeb化が進み動画を組み込みやすくなった点や、テレワークを採用する企業が増加した点などが挙げられます。 特に、テレワークによって社内間コミュニケーションが取りにくくなったことで、社内の情報をよりリアルに伝える社内報が求められている点には注目すべきでしょう。以下では、社内報に動画が活用される背景を具体的に解説します。 社内報のWeb化 社内報に動画を活用する企業が増加した背景としては、社内報のWeb化が進んでいる点が挙げられます。 「情報通信技術」と訳されるICT(Information and Communication Technology)が多くの企業の中で浸透しており、インターネットを活用した情報伝達への心理的ハードルが下がっているのです。その波は社内報にも及んでおり、発信媒体は紙からWebへと変わってきています。これまで社内報は紙冊子による発信が主流でしたが、Web化によって動画の活用が可能となりました。 YouTubeの浸透も、社内報に動画を活用する取り組みを促進しています。YouTubeが身近な存在となったことにより、動画制作に着手する動きがあらゆるコミュニティで活発化しました。企業内の取り組みも例外ではなく、アップロードの簡単さや便利な機能なども相まって、動画を用いた社内報が増加傾向にあります。 テレワークの増加 テレワークを採用する企業が増加している点も、社内報に動画を活用する企業が増加した背景の一つです。新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、テレワークの推進が活発化しております。国土交通省の発表によると、テレワークで働く人の割合は2019年の9.8％から、2020年には19.7%まで上昇しています。 様々なメリットをもたらすテレワークですが、社員間でのコミュニケーションが難しくなる点がデメリットとして挙げられます。仕事に対するモチベーションの維持が難しくなるほか、経営層が目指す企業としての方向性を社員に伝えづらくなるといった課題も生まれてくるでしょう。その対策の一環として、動画によって直接メッセージを社員に届ける手法が注目されています。 若者の間で進む活字離れ 社内報に動画を活用する企業の増加には、若年層において活字離れが進んでいることも影響していると考えられます。文化庁が2019年に全国16歳以上の男女を対象として行った調査結果によると、回答者の約半数が1ヶ月に1冊も本を「読まない」と回答しました。 この結果の原因の一つとして、インターネットの普及が挙げられます。インターネットで情報を集めれば多くの情報に触れることができるため、あえて本を読もうとする人が少なくなっているのです。特に若者間でこの傾向が強まっていることもあり、紙冊子や文字ベースの社内報は読まれないのではという懸念から、動画を制作する企業が現れています。 目次に戻る 社内報に動画を活用するメリット 社内報に動画を活用することで、よりリアルで正確な情報が社員に届けられます。従来の文字による情報伝達をテロップなどで行いつつ、映像や音声も組み込めるため、視聴者である社員に齟齬なく情報を伝えられるでしょう。 その他、社内報制作にかかる工数の削減などもメリットとして挙げられます。以下では、社内報に動画を活用するメリットを3つ解説します。 情報を正確に伝達できる 社内報に動画を活用するメリットの一つは、情報を正確に伝達できる点です。文字でのコミュニケーションは実際に対面で話す場合と異なり、声の抑揚や身振り手振りによる説明などができません。そのため、書き手の意図を正確に伝えることが難しいコミュニケーション手段でもあります。 これは社内報においても同様です。文字のみの社内報では発信者が本来伝えたかった意図がうまく伝わらず、社員に異なった受け取り方をされるケースなども出てくるでしょう。 一方、動画では表情や抑揚、雰囲気などが表現手法として加わるため、社員に伝えたいことを正確に伝達できます。会社の方向性やビジョンなどを伝える際には、特に繊細な伝達方法が求められますが、動画であれば情報だけではなく、そこに込められた思いも同時に発信できるでしょう。 工数や作業負担を削減できる 社内報を制作する工数や作業負担を軽減できる点も、動画を活用するメリットとして挙げられます。動画制作の初期段階は知識やノウハウがないため、一つの動画を制作するにも多くの時間を要するでしょう。しかし、知識を得て機材の取り扱いなどにも慣れてくれば生産性が上がります。紙媒体と比べると写真撮影や文章執筆、印刷、配布といった工数が削減されるでしょう。 また、動画コンテンツは汎用性が高い傾向にあり、社内報以外に、社員研修やプレゼンテーション用の資料としても活用可能です。 エンゲージメントを可視化できる 社内報に動画を活用することで、エンゲージメントの可視化も可能です。エンゲージメントとは、社員の会社に対する貢献意欲を指します。動画を活用し、動画視聴者がどのようなアクションを取っているかを数値で確認することによって、社員のエンゲージメント管理が容易になるでしょう。 何人が閲覧しているか、平均視聴時間はどれくらいかといったエンゲージメントを担当者が知ることで、社員の仕事に対するモチベーションが把握しやすくなります。 目次に戻る 社内報に動画を活用するデメリット 社内報に動画を活用するメリットは情報の伝達面などを中心に多くありますが、一方でデメリットも存在します。以下では社内報に動画を活用するデメリットを2つ解説します。 最初は動画作成に時間・手間がかかる 社内報に動画を活用するデメリットは、制作に慣れるまで多くの時間がかかる点です。担当者に動画制作経験がない場合には企画や撮影、編集など、一つひとつの工程に時間と手間を要するでしょう。 動画制作の流れがわかってくると、徐々に制作スピードは上がっていきます。結果的に社内報を発信するまでにかかる工数や作業負担も減りますが、最初は機材などの費用も含め、ある程度の導入コストが必要になることを理解しておきましょう。 動画作成のノウハウが必要となる 動画制作のノウハウが必要となる点も、社内報に動画を活用するデメリットです。最初に考えるべきは動画制作のノウハウを有する社員がいるかどうかですが、もし知識を持っている社員がいない場合には、一から学んでいく必要があるため、より多くの時間がかかるでしょう。 また、制作するには様々なツールを用いる必要があり、選定の際には「操作性が高いツールか」「欲しい機能があるか」といった点も考慮しなければいけません。この点の見極めにも、一定のノウハウが必要となるでしょう。 目次に戻る 動画を活用した社内報におすすめのコンテンツ 社内報に動画を活用することで、文字や写真に加えて、映像や音声といった要素を組み込んだコンテンツの制作が可能となり、社員に対してさらに魅力的な社内報を届けられるでしょう。 以下では、動画を活用した社内報制作にあたっておすすめのコンテンツを3つ紹介します。これまでになかった新たな社内報を作り出す参考としてください。 代表メッセージ 動画を活用した社内報におすすめのコンテンツは、社長や会長などの会社の代表によるメッセージです。経営方針や現在の業績、社員に何を期待しているかといった思いを、社員に直接届けるひとつの手段として有用といえるでしょう。社員の士気を上げるという観点からも、代表メッセージは会社の行く末を左右する重要な要素です。 近年はテレワークの導入が進んでいますが、遠隔での社内間コミュニケーションとなると会社の実情や方針が伝わりにくくなる傾向にあります。そのような場合も社内報に代表メッセージを組み込むことで、しっかりと思いを伝えることが可能となるでしょう。 その他、従業員数が多い企業や拠点が全国にある企業にも、動画を使った社内報での代表メッセージはおすすめです。メッセージがよりわかりやすく確実に届くよう、テロップを付けるのもよいでしょう。 各種表彰発表 各種表彰発表も、動画を活用した社内報のコンテンツとしておすすめです。具体的には月間や四半期、年間ごとに最も活躍した社員としてMVPを選出する、最も活躍した部門やチームを表彰するといった内容が考えられるでしょう。 「自分も受賞したい」という思いを社員に抱かせモチベーションアップに繋げるためにも、盛り上がりを演出する編集を動画に織り交ぜるとより効果的です。受賞した社員インタビューも組み込むなどの工夫をすると、さらに魅力的なコンテンツになるでしょう。 社内ニュースの共有 コンテンツの一つとして社内ニュースを共有するコーナーがあると、社内の情報共有が円滑に進み結束力が上がるでしょう。新設備の導入や人事異動の発表、社内規則の変更といったニュースを図やイラストなどを用いながら説明することで、文字だけで読むよりも情報がわかりやすく伝わります。 社内間交流を生み出すきっかけにもなるため、社内ニュースの共有はコンテンツとしておすすめです。普段からアンテナを張り、どのようなニュースが社員の心を掴みやすいかリサーチしておきましょう。 目次に戻る 動画コンテンツの活用ならeラーニングがおすすめ 動画コンテンツの普及によって、社内報のあり方にも変革が求められています。より魅力的な社内報を作り社員に正確な情報を届けるためにも、動画の活用を検討していきましょう。初めは手間がかかりますが、スキルの上達とともにクオリティの高い動画を制作できるようになります。 インターネットを活用した通信技術が身近となっている現代では、情報共有が手軽に行えるeラーニングシステムの導入がおすすめです。learningBOXは、動画教材として社内報の動画をアップロードできるのはもちろん、研修や社内教育に活用できる様々な学習コンテンツが取り揃えられています。learningBOXの詳しいサービスがわかる資料もご用意していますので、動画の社内報制作や動画コンテンツの活用にお悩みの方は、ぜひ無料の資料請求からお問い合わせください。 　　 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る