中小企業の人材育成こそ内製化が効く！
中小企業の人材育成こそ内製化が効く！
企業にとって人材は非常に大切な存在です。
人材育成の重要性は誰もが知っていますが、人材育成に課題を感じる中小企業が多くあるのも事実です。
中小企業は大企業と比べると、会社としての規模が小さく、まだ管理体制も完全には整っていません。
では、中小企業の人材育成には、どのような方法が効果的なのでしょうか？
今回の記事では、中小企業が直面する人材育成の現状と、その対応策についてご紹介します。
目次はこちら
- １．人材育成とは
- ２．中小企業における人材育成の現状 「習うより慣れろ」
- ３．中小企業の人材育成を阻む4つの「ない」
- ４. 中小企業の強みとは
- ５. 中小企業の強みを活かした人材育成には内製がおすすめ
- ６. まとめ
人材育成とは
そもそも人材育成とは、企業に有益な人材を育成することを指します。
優秀な人材がいなければ、企業は運用を継続することもできません。
従って、効果的な人材育成は、「個々の社員のパフォーマンスを高め、ひいては企業の価値」も高めます。
▼一般的に人材育成に求められるのは次の３つです。
・優秀な人材を育成すること
・企業を継続していくための体制を整えること
・業績をあげること
人材育成は育成「する側・される側」両者にメリットがあります。
指導することで得られる成長やお互いに協力しあう社風などがその例です。
中小企業における人材育成の現状 「習うより慣れろ」
では、中小企業における人材育成の現状はどのようになっているのでしょうか？
多くの中小企業が抱える問題のひとつが「人材不足」です。
そのため、実際の業務を通じて仕事を覚えていく方法を採用する企業が多くあります。
もちろんこちらは効果的な方法ですが、少し注意をすべき方法でもあります。
それは「習うより慣れろ」が通用しないことがあげられます。
人材と時間にたっぷり余裕があるなら、「習うより慣れろ」方式の指導でも問題はありません。
しかし、研修という限られた時間内に「習うより慣れる」、つまり「見て覚える」にはどうしても無理があります。
限られた時間しかないのであれば、実践するよりも先に知識をしっかりと伝えることが重要です。
指導者によって内容にばらつきが出ることも見過ごせません。
さらに、この方法では「しっかり指導してもらえず、突き放された」と感じる社員も少なくありません。
社員のモチベーションを下げ、早期退職の原因となる危険性もある指導方法です。
今後、少子高齢化がますます進行し、生産年齢人口が減少することを考えると、社員の定着率を上げることは必須条件になります。
人材育成には「習うより慣れろ」より効果的な方法を選択することが望ましい。
中小企業の人材育成を阻む４つの「ない」
▼中小企業の人材育成を阻む原因の主なものは次の4つです。
原因1：指導者となる人材がいない
原因2：人材育成の仕組みがない
原因3：時間がない
原因4：コストがない
1つずつ詳しくみていきましょう。
原因1：指導者となる人材がいない
そもそも中小企業は大手企業に比べ、従業員が少なく、一人ひとりの従業員に振り分けられている業務量が多い傾向があります。
また、効果的な人材育成には新入社員、中堅社員、管理職などそれぞれの段階に応じた手法や期間を選択しなくてはならず、しっかりした知識、そして計画とマネジメントが必要です。
大企業であれば、人材育成の担当者が存在しますが、人的リソースに限りがある中小企業には専任の担当者はなかなかハードルが高いもの。さまざまな業務を兼任しながらの人材育成となり、どうしても効果が少ないものとなる可能性があります。
原因2：人材育成の仕組みがない
中小企業の現状では、実務を通じて、仕事を覚えていくという場合が多いということを確認しました。
この方法は個人の知識やスキルに頼った指導なので、人材育成のノウハウが蓄積されません。ノウハウがないと、物事を体系的に教えることはむずかしくなり、効果的な研修や教育方法が選択できません。そのため、効率の悪い人材育成になってしまう恐れがあります。
原因3：時間がない
業務に追われ、教育を受ける時間を確保できないことも生じます。
中小企業では、どうしても目の前の業務が優先され、教育や研修は後回しになってしまいがちになります。
また、育成をする側も、指導以外の業務の負担が大きく、人材育成の時間が取れない場合があります。
そのようなお互いに余裕のない状況で無理に研修を詰め込んでも、十分な効果は得られません。
原因4：コストがない
大企業と比べ、財務基盤が弱い中小企業は人材育成のための費用を捻出することがむずかしいでしょう。
育成にコストを無理してかけると、企業の存続自体が危ぶまれるというような場合もあるかもしれません。
中小企業の強みとは
大企業と比べるとどうしても弱みばかりが目につきがちな中小企業。もちろん強みもたくさんあります。
中小企業が効果的な人材育成を行うためには、その強みを活かすことができるかどうかが要！では、その強みとはなんでしょうか？次の３つが挙げられます。
【その１】意思決定が早い
大企業の場合、何かを決定する際には、意思決定を行う決裁者と現場の担当者の間に隔たりがあり、手続きに時間がかかります。
中小企業の場合は、決裁者と現場の担当者の垣根が低く、迅速な意思決定が可能。なのでタイミングを逃さずに良いアイディアをすぐに実行できます。
【その２】社内のコミュニーションが取りやすい
大企業では、上司と部下といった縦関係の仕切りと部署ごとの横の仕切りで、はっきりと区切られているので担当が違えば、あまりコミュニケーションを取ることがありません。
中小企業では、複数の業務を兼任することも多く、担当が明確に分けられているわけではありません。また規模が小さいため、社員同士の風通しもよく、コミュニケーションを密に取ることができます。
【その３】経営に柔軟性がある
大企業では大規模な事業を行うため、長い準備期間が必要です。実際に動き出すまでに時間がかかります。
中小企業では投入するコストも人員も小規模なため、新規事業や方向転換などの意思決定がスピーディに行うことができ、小回りが利く経営ができます。
中小企業の強みを活かした人材育成には内製がおすすめ
大企業にはない強みがある中小企業。この強みを活かすにはどのような人材育成が適しているのでしょうか？ここでおすすめするのが人材育成の社内内製化です。「研修の内製化なんて、大企業だけの話だ」とお思いですか？人材育成の内製化には、中小企業にとっても魅力的なメリットがあります。実は人材育成の内製化、中小企業にこそ試す価値があるのです。では、そのメリットを確認しましょう。
■研修内容を自社にとって最適化できる
既製の汎用的な研修とは違い、自社の状況やニーズにぴったりの内容の研修が作成できます。
自社の経営への考え方、仕事の進め方など、実践的な指導を実現します。
■内容の修正や修正変更ができる
社会情勢とともに刻々と変化する社内の体制に合わせてすぐにアップデートが可能。中小企業の柔軟な経営にも対応ができます。
■研修を担当することで社員のスキルアップ
研修担当となった社員は改めて自分の仕事を振り返り、どのように伝えれば、一番効果的なのかを一から検討します。他人に教えることでより理解が深まり、また、人を育てるという経験を積むことによって、指導力や人材育成力が高まります。
■研修のノウハウが蓄積される
コンテンツを一度作成すれば、それは社内で共有し、ノウハウとして蓄積されます。
まとめ
効果的な人材育成は、これからの時代を生き残るためにすべての企業にとって欠かせないもの。自社の必要とする内容に即した内製の人材育成はこれからますます注目されるでしょう。
「大手じゃないから、うちの会社は内製化なんて無理！」とは思わずに、一度検討してみてはいかがでしょうか？
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