コラム

2023年5月17日 お客様各位 learningBOX利用規約改定のお知らせ 平素はlearningBOXをご利用いただきまして、ありがとうございます。 learningBOXの利用規約につきまして、下記の通り改定させていただきます。 改定日前後はご不便をおかけいたしますが、ご理解の程よろしくお願いいたします。 記 １　改定日及び適用日：2023年6月14日（水） ２　改定規約：learningBOX 利用規約 ３　主な変更点： ・learningBOXの利用におけるオーナー以外のユーザー（以下「メンバー」といいます。）の登録とメンバーへのlearningBOX株式会社の個人情報の取扱いに関する周知及び同意に関すること。 ・サービス停止条項並びに遵守事項の変更。 ・Googleによる機械翻訳の利用に伴う当社の責任規定の追記とGoogleの免責事項の追記。 詳しくはこちらをご覧ください（こちらのリンクは適用日以降非公開となります） 4　注意事項 フリープラン（無料プラン）をご利用の方は、適用日以降オーナー管理者様が新しい規約に同意されませんとユーザー様（登録メンバー様）がログインできない状態となりますので、ご注意ください。有料プランをご契約の方は、オーナー管理者様、ユーザー様（登録メンバー様）の区分等に関係なく通常通りご利用いただけます。 今回の規約改定に関するご質問等は、以下のメールアドレスまでお願いいたします。 sales-team@learningbox.co.jp

平素より、learningBOXをご利用いただき、誠にありがとうございます。 さて、この度共用サーバーのシステムメンテナンスを実施させていただくこととなりました。 誠に勝手ながら、以下の期間はサービスをご利用いただけませんので、予めご了承ください。 【対象】 ・共用サーバー 　（専用サーバーのお客様はご利用いただけます） 【メンテナンス期間】 ・1回目：2023年5月09日（火）　AM0:00 ～ AM3:00 ・2回目：2023年5月16日（火）　AM0:00 ～ AM3:00 メンテナンスは、合計2回実施いたします。 なお、上記期間内でメンテナンスが完了しなかった場合は、それぞれ下記予備日において追加で作業を実施いたします。 【予備日】 ・1回目：2023年05月10日（水）　AM0:00 ～ AM3:00 ・2回目：2023年05月17日（水）　AM0:00 ～ AM3:00 ※いずれの日程も、作業の状況により終了時刻が前後する可能性がございます。 お客様にはご迷惑をお掛けいたしますが、何卒ご理解いただきますようお願い申し上げます。 今後とも弊社サービスをご愛顧を賜りますよう、よろしくお願いいたします。

learningBOXをご利用いただき、誠にありがとうございます。 さて、本日learningBOXがVer2.20から2.21へバージョンアップしました。 それでは、各種新機能についてご紹介いたします。 おすすめ新機能 スケジュール グループやユーザーを指定し、時間割を作成することができます。 作成したスケジュールはダッシュボード上で確認することができ、学校の授業や職場研修の活用におすすめです。 ➡詳しくは、「スケジュール」をご参照ください。 進捗状況 コンテンツの学習に関する進捗状況を、グループ／個人ごとに確認できます。また、結果をCSVで出力することも可能です。 ➡詳しくは、「進捗状況」をご参照ください。 今回追加された新機能の一覧は、下記よりダウンロードの上ご確認ください。 その他 詳しい操作方法やご不明な点については、下記までお問い合わせください。 ●お問い合わせフォーム 今後もさらにお客様のお声に耳を傾け、より快適にご利用いただけるよう機能改善に取り組みます。 ぜひとも、learningBOX／QuizGeneratorをよろしくお願いいたします。

社員研修は、優秀な人材の育成には必要不可欠です。研修のタイミングは新入社員や中途社員の入社時、人事異動の際に実施する企業が多い傾向にあります。しかし、社員研修にもさまざまな種類があり、どのような研修を実施すべきか悩むケースも少なくありません。 そこで今回は、形式・階層・職種・テーマ別に研修の種類をご紹介します。新しく社員研修を実施する際や既存の研修を見直す際の参考にしてみてください。 社員研修の主な種類 企業では、人材育成やスキルアップを目的として随時研修が実施されています。ここでは、社員研修の種類を実施形式別にご紹介します。 研修形式の種類 OJT研修 OJT研修とは、職場で業務を実践しながら指導を行う教育研修のことです。OJTは「On the Job Training」の略称で、職場内研修とも呼ばれます。職場の新人や若手を対象にした教育手法として用いられることが多い傾向にあります。業務をこなしながら効率的にノウハウを学べるため、研修後は即戦力としての活躍を期待しやすく、多くの企業で採用されている研修方法です。 OJT研修の進め方は、まず先輩社員や上司が手本を見せ、次に本人に挑戦させて指導やフォローを行う流れが一般的です。実践的な内容を学べるため、モチベーションや満足度の向上につながりやすい一方、指導者側の負担が大きくなりやすいデメリットもあります。 Off-JT研修 Off-JT研修とは、実務の現場から離れて行われる教育研修のことです。「Off the Job Training」の略称で、職場外研修とも呼ばれます。 Off-JT研修は、オンライン研修と集合研修に大別できます。オンライン研修とは、Web会議システムなどを通じて受講する研修のことです。パソコンやスマートフォン、タブレット端末などを利用して研修を実施します。 オンライン研修は「eラーニング研修」とも呼ばれます。対面型の研修とは異なり、時間や場所に関係なく参加できるため、新型コロナウイルスの感染拡大に伴い注目を集めている手法です。実施コストの削減や学習効率の改善、教育機会の均等化などの効果が期待できます。 一方、集合研修とは一つの会場に講師や受講者が集合して行う、セミナーなどのオフライン形式の研修を指します。集合研修は、座学形式と対話や体験の形式に分かれるのが特徴です。対話や体験の形式では、ロールプレイングやワークショップ、グループワークなどを実施します。 　　 研修の内製化と外部委託 社員研修を外部に委託せずに社内で実施する研修を社内研修と呼びます。一方、研修を外部に委託する社員研修は社外研修といわれています。具体的には、研修カリキュラムや講師、進行役、場所などを委託するのが一般的です。 目次に戻る 階層別研修の種類 社員研修は、社員の役割や階層ごとに求められるスキルや経験が異なることから、一般社員や管理職などの階層別に研修内容を分けて行うケースがあります。続いては、階層別研修の種類をご紹介します。 新入社員向けの研修 新入社員向けの研修は、社会人としての意識改革や基本的なビジネスマナーの習得などを目的に実施されます。ビジネスマナー研修やコミュニケーション研修、ExcelやWordなどのOAスキル研修などが研修テーマの代表例です。 新入社員向けの研修では、OJT研修とOff-JT研修を組み合わせるのがおすすめです。基本的な知識のインプットをOff-JT研修で行い、習得した知識の理解度を確認する場としてOJT研修を用意すると良いでしょう。OJT研修とOff-JT研修を組み合わせた研修に向いている研修テーマには、名刺の受け渡しや電話対応、ビジネスメールの作成など挙げられます。 若手社員向けの研修 若手社員向けの研修は、一般的に2年目～3年目の社員向けに行う研修です。成長途中の若手に対して、仕事を全うする基礎力や目標達成のための応用力を身に付けさせる目的で実施します。 主な研修テーマとしては、セルフマネジメント研修やキャリアマネジメント研修、問題解決能力研修などが挙げられます。主体的な行動力やセルフマネジメント能力、ロジカルシンキングなどを磨き、組織の中心人物へと成長するための考え方やヒントを学ぶ段階です。 中堅社員向けの研修 中堅社員とは、勤続年数だけでなく組織におけるリーダーの補助や、部下との円滑な関係の構築に尽力する人材を指すケースが一般的です。そのため、中堅社員向けの研修ではフォロワーシップ研修やメンター研修を実施し、現場と管理職の橋渡し役となれる人材を育成します。そのほかには、顧客との良好な関係の構築や課題解決能力の向上を目的に、クレーム対応研修を開催している企業もあります。 ただし、中堅社員は組織で中心的な役割を担っており     多忙なケースも多いことから、研修を実施していない企業も少なくありません。次世代のリーダーを育てるためにも、人事部や運営者が中堅社員に求められる能力を明確にし、効率的に習得できる研修を提供する必要があるでしょう。 管理職向けの研修 管理職は、部長や次長など経営層に近い視点で現場をマネジメントし、成果に対する責任を持つ立場の人材です。管理職向けの研修テーマの例としては、リーダーシップ研修やコーチング研修、マネジメント研修、チームビルディング研修、労務管理研修などが挙げられます。 リーダー研修やコーチング研修では部下のケアや指導技術を学び、マネジメント研修やチームビルディング研修などでは人材を適切に管理する能力を養います。管理職の活躍は企業の経営戦略に直結するため、正しいタイミングで研修を実施することが大切です。 目次に戻る 職種別研修の種類 ビジネスパーソンに求められるスキルは職種ごとに異なるため、研修内容も職種に合わせて最適化するのが理想です。こちらでは、営業職・事務職・企画職別におすすめの研修をご紹介します。 営業職向けの研修 営業職向けの研修は、個人や会社全体の営業成績の向上、営業手法の改革などを目的に実施されます。主なテーマとしては、提案力向上や営業戦略の思考力向上、リモート営業のスキル、営業マインドの醸成などが代表的です。 営業研修は、新入社員や若手社員はもちろん、中堅の営業パーソンやベテランにも有効です。経験の浅い社員向けにはビジネスマナーや資料作成などの基礎的な内容も盛り込み、実績のある社員には今までの営業手法をアップデートできる研修にすると良いでしょう。営業職はオフィスを離れる機会が多いため、研修効果を高めるには、eラーニングを活用するなど時間や場所を問わず学習できるよう工夫するのがおすすめです。 事務職向けの研修 事務職向けの研修には、ビジネスマナー研修やセールスマインドの醸成研修、ビジネス文書研修などがあります。事務職の仕事にはルーティンが多く、成果が見えにくいことから、現状の変更に対する意識が希薄になりがちです。そのため、研修の実施によって事務職に求められているスキルを見直し、業務の効率化やミスの防止につなげる狙いがあります。 また、現代のビジネスシーンでは、事務職が顧客の初期対応を行うケースも少なくありません。そのような場合は、電話応対研修やCSマインド向上研修などを実施し、顧客目線を持ったスタッフへと育成する必要があります。 企画職向けの研修 企画職向けの研修は、企業が抱える課題の本質を見抜く能力や分析力、実現可能性のあるアイデアの発想力などを磨く目的で実施されます。主な研修テーマとしては、情報活用や企画力向上、マーケティング思考などが代表的です。 また、発想力が求められるのは企画職だけではありません。顧客と直接向き合う営業職や新たな感性を持った新入社員からアイデアが生まれ、新規事業につながるケースもあります。そのため、企画職向けの研修は、幅広い社員を対象に実施するのが望ましいでしょう。 目次に戻る テーマ別研修の種類 社員研修の効果を最大化するには、自社の課題を洗い出したうえで目的に沿ったテーマを選ぶことが重要です。そこで最後は、テーマ・目的別に研修の種類をご紹介します。 情報セキュリティ研修 情報セキュリティ研修は、情報漏えいやサイバー犯罪といったセキュリティリスクを未然に防ぐために行われる研修です。ビジネスパーソンはあらゆるシーンで機密情報に触れる機会があります。そのため、情報セキュリティ研修は、役職や職種にかかわらず全社員を対象にすることが望ましいといえるでしょう。 また、情報セキュリティ研修は、座学を中心としたOff-JTの形式に適しており、テレワークを導入する際にリテラシーを高める目的で実施されることが多い傾向にあります。情報セキュリティに関する最新の事例やリスクを迅速に共有するには、カリキュラムの追加や変更を柔軟に行えるeラーニングを導入するのがおすすめです。 コンプライアンス研修 コンプライアンス研修は、企業運営に必要な法令遵守の徹底や企業価値の向上を目的に実施されます。コンプライアンスの意味は近年拡大傾向にあり、法令だけでなくモラルや倫理観も含めて意識を強化することが重要です。例えば、研修のテーマにSNSの利用方法を盛り込み、プライベートでの言動が企業に損害を与えるリスクについて理解させるケースもあります。 コンプライアンス研修は、インプットを中心とした学習になりやすいため、Off-JTの形式やeラーニングに適しています。業界や業種ごとに問題となりやすいコンプライアンスの事例をピックアップし、教材に活用するのが良いでしょう。 ハラスメント研修 パワハラやセクハラなどの迷惑行為を未然に防ぐために役立つのが、ハラスメント研修です。上司や管理職向けの研修と捉えられがちですが、ハラスメントはあらゆる立場で生じる可能性があるため、対象者は限定しないほうが良いでしょう。また、全社員に向けて研修を実施することでハラスメントの基準が統一され、問題の早期発見につながるメリットもあります。 ハラスメントに対する認識は、世代や価値観によって変わってきます。そのため、ハラスメント研修は適宜内容をアップデートし、時代に沿ったプログラムを提供することが大切です。 ダイバーシティ研修 ダイバーシティ研修は、多様な人材や働き方を尊重し合いながら業務を行い、企業競争力を高める目的で実施される研修です。労働人口が減少し、人材の流動化が進む現代のビジネスシーンでは、ダイバーシティに関する理解が欠かせません。特に、女性の管理職登用の推進や、外国人・高齢者・障害者の雇用などを進めている企業は、積極的にダイバーシティ研修を実施しましょう。 ダイバーシティ研修は、座学による知識のインプットだけでなく、参加者によるディスカッションの場を設けるのがおすすめです。幅広い考え方や価値観に触れることができ、ダイバーシティへの理解が深まります。 目次に戻る 研修の種類を使い分けて企業が抱える問題を解決しよう 今回は、社員研修の基本的な種類についてお伝えしました。社員研修の効果を高めるには、企業が抱える課題や人材育成の方針に応じて、適切な種類の研修を実施することが重要です。ルーティンで毎年同じ研修を実施するのではなく、自社の課題やゴール、対象者を明確にした上で、新たな研修の構築や内容の修正に取り組みましょう。 研修の際に利用するマニュアル動画の作成や、ナレッジの動画化に活用できるサービスをお探しの方は、「learningBOX」をご検討ください。learningBOXは教材の作成や配布、採点、学習者の管理など研修に必要な機能が揃った学習管理システムです。 また「learningBOX ON」には、企業で必須となる研修コンテンツが複数用意されています。無料で使える情報セキュリティ研修やコンプライアンス研修などもあり、自社で内製したコンテンツと組み合わせることで、オリジナルの研修プログラムを簡単に設計することができます。 10アカウントまでなら無期限・無料でほぼすべての機能がご利用いただけるフリープランも用意していますので、ぜひお気軽にお問い合わせください。 　　 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

ご好評につき「BOXIL SaaS」 口コミ投稿キャンペーン第二弾！learningBOX株式会社、スマートキャンプ株式会社（以下、スマートキャンプ）は、スマートキャンプが運営するSaaS比較サイト「BOXIL SaaS（ボクシル サース）」にて口コミ投稿をすると1件につき1,000円のAmazonギフト券が当たるキャンペーンを、2023年3月1日から実施します。 今のところ人数制限はございませんが、予告なくキャンペーンが終了となる場合もございますので、ぜひお早めにご投稿ください。 【第二弾】BOXIL SaaS 口コミ投稿キャンペーン実施のお知らせ 実施期間 2023年3月1日（水）～終了時期未定 応募方法「https://boxil.jp/reputations/lps/learningbox2/」にキャンペーンコード「M2L4EUYA」を入力の上、口コミを投稿！※本キャンペーンは、都合により予告なく内容の変更や終了をさせていただく場合がございます。 ご投稿いただいた口コミは、SaaS比較サイト「BOXIL」の弊社サービス紹介ページやボクシルマガジンに掲載いたします。サービスページURL：https://boxil.jp/service/7121/記事URL：https://boxil.jp/mag/a238/ スマートキャンプが運営するSaaS比較サイト「BOXIL SaaS」について 「BOXIL SaaS（ボクシル サース）」は、法人向けクラウドサービスを無料で比較し、まとめて資料請求できるSaaS比較情報サイトです。機能、料金、導入事例などの製品情報を網羅しており、複数のサービス比較表が作成可能です。導入推進者による良質な口コミも豊富に揃え、SaaS選定における非効率を無くします。 　　

組織を活性化して社員が個人やチームで成果を上げられる状態を作るには「組織開発」が効果的です。施策により現状の組織課題の解決につなげられる可能性があります。最大限にパフォーマンスを発揮できる組織を目指して、取り組みをご検討ください。 本記事では、組織開発の基礎知識や、実施するメリット・デメリット、手順やポイントなどを解説します。また、組織開発の主な手法やフレームワークもご紹介するため、人事担当の方はぜひ参考にしてみてください。 組織開発とは 初めに、組織開発の意味や目的、注目されている理由や背景などの基礎知識をお伝えします。なぜ組織開発に取り組むべきなのか、今後の実践へ向けて理解を深めることから始めましょう。 組織開発の意味と意義 組織開発とは、組織内の人と人との関係性や相互作用により、組織を活性化させる考え方や取り組みを意味する言葉です。英語の「Organization Development」を略して「OD」とも呼ばれています。組織開発の施策では、組織内の課題を表面化させ、社員一人ひとりが当事者として解決策を考える状態を目指します。 組織開発の主な目的 組織開発は、組織が常に変化する環境に適応しながらも、健全に機能し続けることを目的として行われます。組織の課題に対して、個人が自発的に働きかける企業風土を作るという重要な役割があります。集団にシナジーが生まれる仕組みやルールを整えることも、組織づくりにおける大切な取り組みの一つです。 組織開発が注目されている理由・背景 日本のビジネスシーンで組織開発が注目されているのは、個人の働き方の変化に伴い、組織にも変革が求められていることが理由です。その背景として、成果主義的な価値観の広まりや社員の雇用形態や国籍などの多様化、IT技術の普及に伴うコミュニケーション手法の複雑化が挙げられます。 こうした時代の変化に対応しきれず、自社の人材を十分に活用できていない企業も少なくありません。企業は組織を活性化させて、自社の強みを最大化する環境を整えていく必要があります。そこで、個人間やチーム間の関係性を重視し、コミュニケーションの質を高める組織開発が求められているのです。 目次に戻る 組織開発と人材開発の違い 組織開発と似た用語に「人材開発」があります。ここでは人材開発の意味や組織開発との違いについて、両者を比較しながら解説します。 組織開発と人材開発は、対象や手法に違いがあります。 人材開発とは、社員を対象に知識やスキルの習得を促し、個人のパフォーマンスを高める取り組みを意味します。「人材育成」と同様の意味で使われるケースも珍しくありません。現状の社員に不足している知識やスキルを身に付けさせることで、一人ひとりの能力を向上させるのが目的です。そこでは研修やワークショップなどの手法が用いられます。 一方で組織開発の対象となるのは、個人やチーム間の関係性や、それらの相互作用などです。また組織開発の手法では、組織内の環境や仕組みの構築などが行われます。 以下の表では、「新入社員の離職」と「若手社員の早期戦力化」という2つの課題を事例として挙げながら、組織開発と人材開発の違いを比較しました。 ＜組織開発と人材開発の要因抽出や施策の違い①＞ 組織開発 人材開発 課題 新入社員の離職 取り上げる要因 新入社員と上司の関係づくりが難しい環境 新入社員の上司のマネジメント力不足 施策の例 部下から上司へフィードバックする制度の導入 新入社員の上司を対象にした研修やワークショップの実施 　　 ＜組織開発と人材開発の要因抽出や施策の違い②＞ 組織開発 人材開発 課題 若手社員の早期戦力化 取り上げる要因 若手社員の上司との関係性の問題、課題認識の相違 若手社員の知識やスキルの不足 施策の例 1on1ミーティングのルール改善 若手社員向けの研修実施 　　 目次に戻る 組織開発のメリット・デメリット 組織開発へ取り組むにあたり、事前にメリットとデメリットを押さえておきましょう。組織内で生じる負担を考慮しながら、より良い効果をもたらす取り組み方ができると理想的です。 組織開発のメリット 組織のパフォーマンス最大化 企業が組織開発に取り組むことで、一人ひとりの社員はもちろん、組織全体にも良い影響が期待できます。個人やチームのパフォーマンスを高められる可能性があるのがメリットです。良いアイデアが創出されやすくなったり、意思決定のスピードが向上したりと、組織改善につながります。 組織開発の取り組みは個人に依存しにくく、組織の仕組み自体を変えるアプローチであるため、持続的な効果が期待できるでしょう。 ブランディング強化 組織開発の施策により、個人やチームが同じ目標や価値観を共有することで、自社のブランディング強化につながります。企業として目指すべき方向性を理解した上で個人やチームが行動できるようになるので、顧客へ提供するブランド価値やサービス品質を高められるでしょう。組織の内側から強固なブランドを構築することが可能です。 組織の一体感やモラルの向上 組織開発により組織内のコミュニケーションが活発になると、職場に良好な人間関係が築かれて、協力や対話がしやすい状態へと発展します。同じ組織に所属する一体感で、仕事のモチベーションが高まるのがメリットです。また、メンバー間の相互作用により、積極的に良い取り組みをする企業風土が醸成され、モラルの向上も期待できます。 組織開発のデメリット 業務の負担が増大するリスクもある 組織開発の施策内容によっては、現状の業務フローを変える必要が出てきます。業務で個人間やチーム間の連携方法が変わる場合には、一時的に現場の業務効率を下げる恐れがある点にご注意ください。 例えば、チーム間の連携用に新たな進捗管理シートを導入するケースでは、入力の負担が予想以上に大きいといった事態も想定されます。この場合、通常業務にかけられる時間が不足する可能性も考慮すべきでしょう。 社員の反発や無関心な態度を生む恐れがある 組織内には、組織開発による変革に批判的な意見を持つ社員もいるかもしれません。こうした社員と向き合わなければ、導入後に組織内で反発を招く恐れがあります。また、多くの社員が無関心なままで施策を続けると、形骸化して失敗に終わってしまうリスクが存在します。 組織開発に協力的でない社員もいることを踏まえて、あらかじめ導入方法や対処方法まで検討しておくと安心です。 目次に戻る 組織開発を実践する手順やポイント 組織開発を実践する流れを、4つのステップに分けて解説します。それぞれの段階で注意すべきポイントもご紹介しますので、ぜひ参考にしてみてください。 Step1. 現状を把握して目的を明確にする 初めに自社の現状を踏まえた上で、組織開発の目的を明確化します。そこでは抽象的な問題ではなく、あくまでも事実に基づいた具体的な問題を洗い出すことがポイントとなります。社員へのヒアリングやアンケートなど通じた情報収集が有効です。 自社の課題が明らかになったら、目指すべき組織の状態と現状とのギャップを可視化しましょう。問題の分析結果や、自社の企業理念・ビジョンなどを踏まえて、組織開発の方向性を決めていきます。 Step2. 具体的なアクションプランを企画する 初めに策定した方向性を踏まえて、具体的な組織開発のアクションを決めていきます。施策を検討したら、現場へ協力を呼びかけることも大切です。その際は、組織のキーパーソンを巻き込んでサポートを得ると、リーダーシップが発揮され、施策を実行しやすくなります。 Step3. スモールスタートで施策の効果をテストする 施策を開始して、効果検証を行う段階です。最初は一部の部署やチームに限定しながら取り入れるなど、できるだけ小さな単位で進めていくことをおすすめします。まずは試験的に導入し起こり得る課題を把握した上で、次第により大きな範囲へと広げていきましょう。 Step4. 成功した施策を全社に導入する 効果検証を実施しスモールスタートで成功が認められたら、組織開発を全社に導入します。施策の結果を分析し、成功の理由が明らかになったら、次の施策へと反映させることが重要です。また全社に導入した後も引き続き効果検証を行い、改善を繰り返していきましょう。 目次に戻る 組織開発に活用できる手法・フレームワーク 最後に、多くの企業の組織開発で活用されている、代表的な手法やフレームワークをご紹介します。自社の組織開発の施策にも取り入れてみてはいかがでしょうか。 AI（アプリシエイティブ・インクワイアリー） 「AI（アプリシエイティブ・インクワイアリー）」は、質問によって個人や組織の可能性やなりたい姿を描き、アクションプランを考える手法です。英語のAppreciative Inquiryを略して「AI」とも呼ばれます。Appreciativeは「価値を見出す」、Inquiryは「質問をする」という意味です。 AIの手法では     チームごとに個人の良い部分や目指す姿、成功した要因などを見つけて、深掘りする質問を投げかけ合います。社員に取り組ませることで、ポジティブなイメージを共有する習慣がもたらされます。 ワールド・カフェ 「ワールド・カフェ」は、カフェのようにリラックスできる環境で自由な話し合いを行う対話型の手法です。基本的に少人数のグループで行い、事前に決められたテーマについて話し合いながら、互いに理解を深めていきます。グループのメンバーは時間制で交代し、最後に全体で気付きを共有していきます。 ワールド・カフェでは、 討論を行う必要はありません。立場の異なる社員同士がフラットに話す機会を提供し、組織の相互理解を促すことが目的です。 ソフトの4S 「ソフトの4S」は、組織運営で指標となる、相互に関係する4つの要素を示したものです。「企業理念（Shared value）」「社風（Style）」「人材（Staff）」「能力（Skill）」の頭文字を取って4Sと呼ばれます。自社の組織にかかわるソフト4Sを分析することで戦略立案にもつながります。 ソフトの4Sは、経営コンサルティングファームのマッキンゼー・アンド・カンパニーが提唱した「組織の7S」に登場する考え方です。組織の7Sは、「ソフトの4S」と「ハードの3S」から構成されています。ハードの3Sは「戦略（Strategy）」「組織構造（Structure）」「システム・制度（System）」を意味し、ソフトの4Sよりもコントロールしやすいと言われています。 タックマンモデル 「タックマンモデル」は、心理学者のタックマンが提唱したフレームワークで、組織の成長段階を5つのステージで示します。ステージは「形成期」「混乱期」「統一期」「機能期」「散会期」に分かれています。 タックマンモデルを参考にすると、それぞれのプロセスで生じやすい課題を踏まえて、組織づくりに役立てられます。チームビルディングでもよく用いられるモデルで、高いパフォーマンスを発揮できる組織を目指す場合に適しています。 目次に戻る 組織開発で自社を成長へ導きましょう ここまで組織開発について解説しました。組織開発では、組織内の関係性や相互作用により、組織を活性化させることができます。パフォーマンスを高める効果が期待できる一方で、現場の負担や社員の反発にもつながり得るため、導入時に注意したい部分もあります。ご紹介した手順とポイントを参考に、組織を成長へ導く施策をご検討ください。 組織開発の施策を成功させるには、現場のキーパーソンとの連携が欠かせません。組織開発へ向けて、管理職やリーダー層向けのマネジメント研修を実施する際は、eラーニングシステムの「learningBOX」をご活用ください。learningBOXは教材の作成や配布、採点、学習履歴の管理など、社内研修の実施に必要な機能がひと通り揃った学習管理システムです。 また「learningBOX ON」には、企業で必須となる研修コンテンツが複数用意されています。無料で使える情報セキュリティ研修やコンプライアンス研修などもあり、自社で内製したコンテンツと組み合わせることで、オリジナルの研修プログラムを簡単に設計することができます。 10アカウントまでなら無期限・無料でほぼすべての機能がご利用いただけるフリープランも用意していますので、ぜひお気軽にお問い合わせください。 　　 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

平素よりlearningBOXをご利用いただき、誠にありがとうございます。 この度、2023年3月22日（水）に共用サーバー環境のバージョンアップに伴うメンテナンスを実施いたします。 誠に勝手ながら、下記メンテナンス期間中は共用サーバー環境にログインできませんので、ご注意ください。 ご利用の皆様にはご不便をお掛けいたしますが、何卒ご理解いただきますようお願い申し上げます。 ■メンテナンス期間 　2023年3月22日（水）AM2:00～PM5:00 　※作業の状況により、終了時刻が前後する場合がございます。 　　あらかじめ、ご了承ください。

learningBOX株式会社では、より良いサービス提供を目的にご利用ユーザー様のご意見をお伺いしております。つきましては皆さまの率直なお声を、ビジネス向けレビューサイト「ITreview」にて投稿いただけませんでしょうか。※ITreviewは、ビジネス向け国内最大級 IT製品/ SaaSのレビューサイトです ITreviewとの共同企画として、対象製品のアンケート回答（レビュー投稿）でギフト券1,000円分プレゼントキャンペーンを実施中です！ ITreview 口コミ投稿キャンペーン実施のお知らせ 実施期間2023年3月1日（水）～2023年5月31日（水） 応募方法下記ページより進んでいただき、キャンペーンコード「e86gYXZ7」を入力の上、口コミを投稿！https://www.itreview.jp/products/learningbox/review_campaign_lps/y1v_Wv47hdpd7-HQYwH4zA レビュー投稿のSTEP詳細１．ITreview会員登録（※ビジネス用メールアドレスでの登録をお願いします）２．登録後はhttps://www.itreview.jp/productsにて「learningBOX」を検索３．製品ページにてレビューを投稿　※キャンペーンコード「e86gYXZ7」を必ず入力してください４．掲載の可否は対象の製品ページで確認！（※掲載までは審査の関係で少しお時間をいただいております）5．本キャンペーンは、口コミ審査後公開される先着10名様限定のキャンペーンとなり、上限に達し次第終了となります 注意事項 　（１）ITreviewではレビューの信頼性や品質向上のため、掲載前に内容の事前審査を行います。　（２）レビューはITreviewに掲載されることがキャンペーン応募の条件となります。　（３）キャンペーンコードの入力がないレビューは本キャンペーンの対象外となります。　（４）レビューの際にはITreviewの会員登録が必要になります。　（５）コミュニティガイドラインによる事前審査により掲載保留になることがあります。 （自社開発製品および競合製品の投稿は掲載不可）　（６）ギフト券はレビューが承認され次第、登録いただいたメールアドレス宛にお送りいたします。　（７）キャンペーン賞品の交換・換金・返品等はできません。　（８）本キャンペーンは予告なく変更・中止する場合がございます。 キャンペーンの詳細ついては、ITreviewの特設キャンペーンページをご確認くださいhttps://www.itreview.jp/itreview_campaigns また、お困りのごとやご不明点等あれば、お気軽にお問い合わせ下さい。今後ともよろしくお願いいたします。

ニューノーマル時代の働き方として、多くの企業がテレワークを実施しています。従来のオフィスへ出社する働き方とは仕事の進め方が変化しただけでなく、研修の形式も大きく変化しました。テレワークに併せて、研修もオンラインで実施する動きが広まりつつあります。 こうしたテレワーク中のオンライン研修には、集合研修とは異なるどのような特徴があるのでしょうか。 本記事では、オンライン研修でよくある課題と対処法、研修の運用効果を高めるポイントを解説していきます。 テレワークに対応できるオンライン研修とは テレワークでは時間や場所に縛られない働き方ができる反面、従来の研修のように社員を同じ会場に集めるのが難しくなります。そのような場合は、オンライン研修を導入すれば テレワークの環境でも研修を実施しやすくなるでしょう。 オンライン研修とは、Web会議システムなどを通じて受講する研修のことです。学習者は、パソコンやスマートフォン、タブレット端末などの機器を利用して学びます。こうしたオンライン研修は「eラーニング研修」とも呼ばれます。 オンライン研修を実施する際は、対面で行う従来の集合研修との違いを把握し、テレワークならではのデメリットをカバーすることが重要です。 目次に戻る テレワークに対応できるオンライン研修の種類 テレワークに対応可能なオンライン研修には、主に「ライブ配信型」と「オンデマンド配信型」の2種類があります。ここではそれぞれの研修方法の特徴を解説します。 ライブ配信型の研修 ライブ配信型の研修は、リアルタイムで研修を開催するのが特徴です。Web会議システムなどを利用して講義を行い、学習者は各自オンラインで参加します。リアルタイム開催のため、まるで集合研修のような臨場感があります。 指導者と受講生は相互にやり取りができるので、その場で分からないことがあれば質疑応答を行うことが可能です。また、指導者が学習者に指示して発言させるなど、対面と同様の講義もできます。オンデマンド配信型と比べると、指導者と学習者の間でコミュニケーションが取りやすいといえるでしょう。 ライブ配信型の研修では、学習者が理解できていない部分をその場でフォローしやすいのがメリットです。ただし、通信環境によるトラブルで映像や音声が乱れると、受講に支障をきたす恐れがあります。また、学習者は全員が同じ時間に参加する必要があるため、自分のペースで学ぶのには適していません。 オンデマンド配信型の研修 オンデマンド配信型の研修は、あらかじめ用意されたコンテンツを活用するのが特徴です。学習者はオンラインで共有した研修コンテンツを使って学びます。録画された講義の動画を視聴したり、配布された研修資料を閲覧したり、多様な学び方が可能です。 オンデマンド配信型の研修は、学習者が自分のペースで研修を受けられます。また、配信する研修コンテンツは事前に準備できるため、リアルタイムで開催するライブ配信型と比べて、運営側の準備の負担も抑えやすいでしょう。通信環境によるトラブルで大きな影響を受ける心配もありません。 運営の負担を抑えながらも、安定したクオリティの研修を提供できるのがメリットです。ただし、学習者のアウトプットを前提としていない研修設計の場合は、研修中に学習者の反応を把握しにくいのが難点です。受講後にフィードバックを実施するなど、研修の効果を高めるための工夫が求められます。 目次に戻る テレワーク中のオンライン研修でよくある課題と対処法 オンライン研修では、従来の集合研修とは異なる課題に直面する可能性があります。テレワーク中に開催する場合は、よくある課題を把握し、解決へ向けて対処法を押さえておきましょう。 学習者の主体性が生まれにくい オンライン研修は従来の集合研修に比べて、表情や身振り手振りといった非言語のコミュニケーションがとりにくい傾向があります。そのため従来の研修よりも質問や意見を出すハードルが上がり、学習者が不安を感じて受け身になってしまうことも珍しくありません。 こうした課題に備えて、テレワーク中の研修では、参加人数をある程度少なくすることも必要だといえます。また、研修プログラムに少人数のグループワークを組み込むなど、学習者の主体的な参加を促す工夫を行うと良いでしょう。 予期せぬトラブルが発生しやすい オンライン研修中は、インターネット環境のトラブルが起こる可能性があります。トラブルによっては速やかに原因を特定するのが難しく、解決できない場合もあるでしょう。よくあるトラブルとして、以下の例が挙げられます。 音声にノイズが入る 画面シェアされた資料が見えにくい 途中で回線が切れてしまう 予期せぬトラブルが発生した際に備えて、早期に対処できる体制を整えておくことが重要です。具体的には、進行とアシスタントの役割を分ける、トラブル対処法のマニュアルを用意しておくなどの対策を講じましょう。 学習者が集中力を維持しにくい テレワークでの研修中は、学習者が集中し続けるための適度な緊張感を持ちにくい傾向にあります。指導者から直接目の届く場所に学習者がいないためです。また、対面の研修と比べ、質疑応答やグループワークなどのアクションが限定的になることも理由の一つだといえます。 研修に適度な緊張感を持たせるには、集中して取り組む必要性を高めるためのルールや仕組みを設けると良いでしょう。例えば、研修内容を確認するチェックテストを実施して、学習者の理解度を評価する方法が挙げられます。 目次に戻る テレワーク中のオンライン研修の効果を高めるポイント オンライン研修を提供する企業側は、効果的に実施するために、以下の取り組みをご検討ください。最後に、研修の効果を高めるポイントを解説します。 インターネットの通信環境を整える テレワークでの研修をスムーズに進めるには、安定した通信環境が欠かせません。ただし、参加者全員が一切トラブルを起こさない完璧な環境を保つのは難しいでしょう。そのため、トラブルを最小限に抑えるための企業側の準備を徹底できると理想的です。 例えば、オンライン研修のトラブルの原因になりやすいパソコンやWeb会議システムの環境設定をチェックするリストを作成し、参加者に確認してもらうことなどの対策が挙げられます。また、エラーが起きにくい管理システムを構築・選定することも大切です。 一方通行ではないコミュニケーションを心掛ける オンライン研修では、指導者や学習者の交流を促し適度な緊張感を保つためにも、双方向でのコミュニケーションを取り入れることが重要です。学習者は基本的に映像付きで出席させて、顔が見える状態でやりとりを行います。互いに顔を見せ合うことで、対面のように自然なコミュニケーションがとりやすくなるでしょう。 また、指導者の問いかけに対して学習者に何らかのアクションを促すことも有効です。その際は、Web会議システムに搭載されたチャット機能やリアクション機能などを活用すると、各自の反応を確認できます。「理解できました！」「なるほど！」といった簡単なコメントが投稿されるだけでも、その場の盛り上がりを実感しやすくなります。 オンライン研修に適した学習管理システムを導入する オンライン研修に適した学習管理システムの導入も検討しましょう。専用の管理システムを活用すれば、研修コンテンツの作成から学習者の成績管理まで、人事担当者の業務がスムーズになります。 学習管理システムには、研修資料を配布する機能や、学習者ごとの進捗状況を確認する機能などが搭載されています。機能を利用してチェックテストを実施すれば、学習管理を強化する際にも役立つでしょう。学習者がモチベーションを維持しやすい環境を整えやすくなります。 目次に戻る テレワーク中も効果的なオンライン研修を実施しましょう 今回は、テレワークに対応可能なオンライン研修の特徴や、よくある課題と対処法、研修効果を高めるポイントまでお伝えしました。 オンライン研修では、学習者が主体性や緊張感を持ちにくい点が大きな課題だといえます。研修を実施する際は、双方向でのコミュニケーションを意識的に取り入れたり、学習管理を徹底したりすることで、モチベーションの維持につなげられます。 オンライン研修のための学習管理システムをお探しの方には「learningBOX」がおすすめです。learningBOXは教材の作成や配布、採点、学習履歴の管理など、オンライン研修の実施に必要な機能がひと通り揃った学習管理システムです。 また「learningBOX ON」には、企業で必須となる研修コンテンツが複数用意されています。無料で使える情報セキュリティ研修やコンプライアンス研修などもあり、自社で内製したコンテンツと組み合わせることで、オリジナルの研修プログラムを簡単に設計することができます。 10アカウントまでなら無期限・無料でほぼすべての機能がご利用いただけるフリープランも用意していますので、ぜひお気軽にお問い合わせください。 　　 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

2020年の新型コロナウイルス感染拡大の影響に伴い、テレワークやリモートワークは珍しくない働き方となりました。現時点ではテレワークを導入していないものの、今後導入するかどうか検討中の企業も多いのではないでしょうか。 企業がテレワークを導入する上では、情報セキュリティの対策が欠かせません。自社のトラブル発生を防ぐためにも、セキュリティ対策についてしっかり押さえましょう。 本記事では、テレワークで情報セキュリティ対策が必要な理由を解説します。また、テレワークを導入するメリット・セキュリティ対策の具体例も紹介するので、テレワークの導入を検討中の場合はぜひ最後までご覧ください。 テレワークにおける情報セキュリティ対策の必要性・想定されるリスク テレワークを導入する企業が増えている一方、多くの企業はセキュリティ確保に課題を感じています。総務省の調査では、アンケートに回答した企業の47.6％が「テレワークの導入にあたってセキュリティの確保が課題となった」と回答しました。 【出典】　総務省「テレワークセキュリティに関する２次実態調査」 テレワークを実施する際、セキュリティ対策を怠るとさまざまなリスクが発生します。自社に損失が発生することを防ぐためにも、想定されるリスクについて把握しましょう。代表的なリスクは4つです。 端末の紛失や盗難 テレワークを実施する際は、ノートパソコンを従業員に貸与するケースも多く見られます。自宅で作業をする場合は端末の紛失・盗難といった心配も少ないですが、コワーキングスペースなどで仕事をするときは、端末の紛失・盗難に注意しなければなりません。 端末に顧客の個人情報などが保存されている場合、紛失や盗難が発生すると大きなトラブルにつながります。 情報漏えい 自宅やコワーキングスペースなどで作業をする際、オフィスとは異なるインターネット回線を使用することになります。セキュリティの強度は回線によって異なるので、セキュリティレベルが弱いインターネット回線を使用すると、情報漏えいにつながる危険性があります。 マルウェアへの感染 オフィスに用意されている端末は、基本的にウイルス対策ソフトを導入していることが多いでしょう。しかし、従業員が個人で使用する端末の場合、ウイルス対策ソフトを導入していないことは珍しくありません。その結果、悪意あるウイルスなどのマルウェアに感染するリスクが高まります。 通信傍受や盗聴 カフェなどで公共のWi-Fiを利用する際は、特に注意が必要です。フリーWi-Fiは誰でも利用できる分、通信を傍受される恐れがあります。場合によっては盗聴される可能性もあるので、フリーWi-Fiの利用には細心の注意が必要と言えるでしょう。 目次に戻る 情報セキュリティ対策を実施すればテレワークにはメリットも！ テレワークにはセキュリティ面でリスクがあるものの、従業員・企業の両方にメリットもあります。具体的なメリットを以下に挙げます。 通勤時間の削減 従業員にとって、通勤時間はストレスに感じることの1つです。特に、満員電車に乗ることは大きなストレスとなるでしょう。もしテレワークを導入できれば、従業員は通勤する必要がなくなり、空いた時間を有意義に使えます。また、業務効率の改善も期待できるでしょう。 従業員の離職防止 どこでも働ける環境を整備できれば、地方にいる人材を採用できるなど、採用できる人材の幅が広がります。また、子育てや介護といった理由で通勤が難しくなり、従業員が離職するケースもあります。そのような従業員でも、テレワークで働いてもらうことができれば、従業員の離職を防ぐことが可能です。 他にも、オフィススペースや交通費の削減によるコストカットなどがメリットとしてあります。 目次に戻る テレワークにおける情報セキュリティ対策例 テレワークを実施するときは、企業側が対策を施すことが欠かせません。具体的な対策を7つ紹介します。 セキュリティガイドラインの策定 企業として従業員に何を意識してほしいのか、セキュリティガイドラインを策定する方法があります。業務に取り組む上で従業員が意識するべきこと（基本方針）を明文化し、従業員に周知することが重要です。 なお、セキュリティガイドラインは一度策定したら終わりではなく、時代に応じて内容をアップデートしましょう。 セキュリティソフトの導入 ガイドラインによる明文化も効果的である一方、セキュリティ対策の効果が期待できるソフトを導入することも1つの方法です。端末がウイルスに感染すると、企業に大きな損失を招きかねません。最悪の事態を防ぐためにも、業務で使用する端末にはセキュリティソフトを導入しましょう。 パスワード管理の徹底 業務中に入力するパスワードは、推測されにくいパスワードを設定することが大切です。誕生日や名前、連続した数字といったパスワードは推測されやすく、不正アクセスの発生につながる場合があります。そのため、アルファベットや記号を交えた強度の高いパスワード設定がおすすめです。 ペーパーレスの推進 紙の資料は持ち運びがしやすい反面、盗難や紛失のリスクが高いというデメリットもあります。もし外出先で紙の資料を盗難されたり紛失したりすると、取り返しのつかない事態につながることもあるでしょう。紙の資料のデメリットをなくすためには、ペーパーレス化を進めることがポイントです。 個人情報の暗号化 個人情報の取り扱いが多くなる場合は、データそのものを暗号化しておきましょう。クラウドのアプリを利用する企業では、従業員がアプリ越しで個人情報にアクセスすることも考えられます。あらかじめ暗号化しておけば、不正アクセスに備えることもできます。 定期的なOSまたはアプリのアップデート OSやアプリは日々アップデートプログラムが提供されるので、なるべく早い段階でアップデートを実施しましょう。アップデートプログラムは、脆弱性の改善といった内容が含まれていることがあります。アップデートしないままではセキュリティリスクの高い状態が維持されてしまうので、早めの対処が欠かせません。 セキュリティ教育の実施 さまざまなセキュリティ対策がある中でも、セキュリティ対策の必要性を理解してもらうためには、セキュリティ教育の実施がおすすめです。セキュリティ教育のカリキュラムは、セキュリティリテラシーの低い人に合わせた内容に設定することが多いでしょう。情報セキュリティ事故の事例など、時間をかけて従業員に伝えた上で、セキュリティ対策の重要性を認識させ、組織全体のセキュリティリテラシーの底上げを目指しましょう。 目次に戻る まとめ 今回は、テレワークで情報セキュリティ対策が必須の理由に加えて、対策の例も紹介しました。 テレワークではセキュリティ面に関するさまざまなリスクがありますが、メリットも多くあります。多様な働き方を推進し、働きやすい環境を整えるためには、テレワークの導入を検討してみましょう。 社内で情報セキュリティに関する周知をする際は「learningBOX ON」の情報セキュリティ研修コンテンツをご活用ください。learningBOX ONは、eラーニング作成・管理システムであるlearningBOXに、企業で必須となる研修コンテンツを簡単に追加することができるサービスです。自社で内製したコンテンツと組み合わせて、オリジナルの学習コースを簡単に設計することができます。 情報セキュリティ研修やコンプライアンス研修のコンテンツなどを無料で利用できますので、ぜひ社内研修にご活用ください。 　　 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る