【2021年最新版】教育現場の課題とDX化に期待される役割
【2021年最新版】教育現場の課題とDX化に期待される役割
こんにちは！龍野情報システムの西村です。
デジタル技術の進化が著しい昨今、さまざまな分野でデジタルトランスフォーメーション（DX）化が推進されています。
私たちの生活はコロナ以降、リモートワークやWEB会議が一般的となり、働き方が大きく変化しました。
教育現場も例外ではありません。
長らく日本の教育現場はデジタル化が遅れていると指摘されてきましたが、文部科学省も本腰をいれて取り組み始めています。
そこで、今回の記事では、教育現場のDX化の現状と課題について詳しく解説します。
目次はこちら
- １．世界に後れを取る日本の教育現場の現状
- ２．日本の教育現場が抱える課題とDX化に期待される効果
- ３．learningBOXは誰でも簡単にeラーニングを始めることができるLMSです
- ４. まとめ
世界に後れを取る日本の教育現場の現状
文部科学省が発行している文部科学白書（2020年7月末発行）によると、経済協力開発機構（OECD）が行った2018年度調査によると生徒の学校外でのインターネットの利用時間はOECD平均を超える一方で、コンピューターを使って宿題をする頻度がOECD加盟国中最下位という結果でした。
OECDが2018年に教員を対象に実施した調査でも、日本の教員が学校で生徒に課題や学級での活動に ICTを活用させる割合は20％未満で、参加48カ国中最下位レベルという結果が示されています。
▼日本の教育現場の実態を簡単にまとめると
「コンピューターを使って宿題をする頻度がOECD加盟国中最下位」
「教員がICTを活用させている割合は20%未満で加盟国最下位レベル」
日本が抱える教育現場の課題
「人材の需要と供給が一致していない」との声は産業界からも多く聞かれ、日本の学校教育の変革は待ったなしの状態です。
現代社会は情報化が高度に進み、人工知能（AI)の進歩に象徴されるようにテクノロジーも進歩もますます加速します。
こうした変化に富んだ社会では、従来の集団、受け身スタイル・偏差値重視の受験制度では人材のミスマッチを解消するのに十分とは言えません。
重要なのは課題を自ら発見して解決するプログラミング的な思考、情報リテラシー、コミュニケーション能力などを総合的に身に着ける教育制度です。
文部科学省主導のGIGAスクール構想
文部科学省は日本の教育現場でICT活用が遅れていることを深刻に受け止め、2019年12月にGIGAスクール構想を提唱しました。
(GIGAはGlobal and Innovation Gateway for Allの略）ICT活用によって子供の学びの機会を公正に行き渡らせる環境を整え、子供の育成に携わる教師の負担を軽減しつつ、その力を最大限生かせる環境を作ることをGIGAスクール構想の目標としています。
具体的な取り組みとしては、一人一台のデジタル端末を提供する環境整備とそのための通信ネットワーク整備があげられます。
ICT教育で日本の教育現場を改革する
ICTとは、Information and Communication Technology、を指し“情報通信技術”を意味します。
「ICT教育」とは、教育現場で活用される情報通信技術を活用した取り組みの総称です。
言葉にすると堅苦しく感じますが、学校の教室でイメージすると分りやすいです。
・電子黒板に計算問題を掲示し書き込みながら解き方を説明する
・生徒がタブレットで作った発表資料を一瞬でクラス全員の端末に共有する
・課題の提出や定期テストをコンピューターで行い、教員が結果を即時に把握する
少し前には考えられなかった教育活動がICTの活用により可能となります。
▼ICT教育についてはこちらの記事にて詳しく解説されています。
日本の教育現場が抱える課題とDX化に期待される効果
ICT活用の議論と合わせて、そもそも今の日本の教育現場が抱える課題とはどういったものでしょうか。
代表的な課題として「子供の多様化と教員の業務負荷増大」があげられます。
特別支援学校や小・中学校の特別支援学級に在籍する子供数が増加しています。
さらに日本語指導を必要とする外国人子供や、不登校の子供への支援など、さまざまな事情を抱えています。
それに呼応する形で、「事務仕事が多い」「保護者対応が大変」など教員の業務負荷も大きな課題となっています。
教育現場において重要なのは、一人一人の子供に、必要な学力や経験を得られる機会を均等に公正に与えることです。
そのために、教育業界のDXによって何が実現できるのかを確認しておきましょう。
個別最適化された学習の実現
一人一人の生徒の習熟度や能力に応じて、一律な学びの提供ではなく、個人に最適化された教育の提供の必要性が高まっています。
ICＴを活用した教育では、学習ログなどのデータを個別に分析し、最適な教材を導き出すことが可能になっています。
また、日本語のサポートが必要な子供がいる場合に、自動翻訳技術を併用することで理解を進むことが期待できます。
事務仕事の効率化
教育現場でICＴを活用すると、問題作成・採点・判定・結果通知などのプロセスにおいて手作業で行われる事務仕事が効率化され、成績データを一括管理できるほか人的ミスも防ぐことができます。
多忙を極める教員の業務の中から、定型的な事務作業を自動化し、業務負担を軽減することができます。
授業のための資料作成や研修、指導方法の検討など専門性を生かす業務に集中でき、子供と個別に向き合う時間が持てる可能性も高くなります。
高品質なデジタル教材活用による教育の質向上
従来、教員の力量に依存する部分が大きかった教育の質についても、ICTの活用で改善が期待できます。
事務仕事が軽減された教員は、より多くの時間をカリキュラム・教材作成に費やすことができます。
また生徒の学習状況も統計的につぶさに把握できるようなり、教育の質向上が期待できます。
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まとめ
世界に後れを取っている日本の教育現場のDX化ですが、コロナ禍もあり、改革は待ったなしの状況です。
ようやく本腰を入れ始めた文部科学省の強力な推進により、教育現場は着実に変わり始めています。
一方で、日本の教育現場が抱える生徒の多様化・教員の慢性的な業務負荷の高さは依然として大きな課題となっています。
ICT活用は目的ではなく、一人一人の子供に、必要な学力や経験を得られる機会を均等に公正に与えるという教育手段です。
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