人材育成

新入社員研修とは、働く上での心構えや知識、スキルの習得を促すための指導や教育を行う研修のことです。一般的に、新卒採用などで初めて会社に就職した新卒社員を対象に実施します。そのため、即戦力として採用される中途社員の研修とは、目的が大きく異なる点に留意しましょう。 本記事では、新入社員研修に携わる研修担当者様へ向けて、研修を実施する目的を解説します。また、研修効果を高めるために、目的設定や計画のポイントまでお伝えしますので、ぜひ参考にしてみてください。 新入社員研修（新人研修）を実施する4つの目的 新入社員研修の実施には、主に以下の4つの目的があります。なぜ新卒採用後に研修を受講させる必要があるのか、新入社員研修の役割を改めて確認してみましょう。 社会人としての意識改革 入社直後に実施する新入社員研修には、学生と社会人の違いを理解し、社会人である自覚や責任を持ってもらう意味合いがあります。 この段階の新入社員には、まだ社会人として仕事をした経験がないことから、学生気分が残っている場合も少なくありません。学生時代とは異なる環境に素早く適応し、着実に業務を遂行してもらうためにも、研修による意識改革が必要だといえます。 仕事では、単なる個人の好き嫌いにかかわらず、自分の業務や職場で関わる人たちと長く向き合い続ける自覚を持ってもらうことが大切です。 基本的なビジネスマナーやビジネススキルの習得 新入社員研修は、基本のあいさつ・言葉遣い・電話対応をはじめとした、業務遂行に欠かせないビジネスマナーを習得させる場です。また、報連相やプレゼンテーションの仕方など、基礎的なビジネススキルを身に付けさせる大切な機会でもあります。 職種によっては、専門的な知識や技術の獲得を目的に研修を実施する必要があるでしょう。例えば、開発職はネットワークやセキュリティの座学研修、営業職はテレアポや飛び込み営業のロールプレイング研修といった形で、職種により適した研修方法が異なります。 企業ルールや社風の理解促進 新入社員がスムーズに企業の一員としてなじむには、社内で設定された独自のルール、組織に特有の雰囲気や企業理念への理解を深めることが重要となります。入社前に把握しにくい企業ルールや社風は、新入社員研修を通して理解度を高められるのが理想です。 企業ルールを守ることは、勤務中の身だしなみから社内手続きの進め方に至るまで、組織の円滑な運営において欠かせません。また、自社の社風を知ることで、同じ組織で働いている意識が生まれ、社員同士の結びつきが強まります。 同期や上司とのコミュニケーション促進 新入社員同士が同じ研修の場で学ぶことでコミュニケーションが促され、同期間の連携が強まります。共に学ぶ仲間がいるとモチベーションが高まり、成長意欲が生じやすい点が大きなメリットです。このように研修期間に構築された人間関係は、研修後も長続きして、互いに仕事の相談やノウハウの共有ができる関係性へと発展する可能性もあるでしょう。 また、新入社員研修で管理職や先輩社員によるサポートの機会を設けると、職場での気軽な対話が促され、配属先でも仕事の悩みを早期にフォローしやすくなります。 目次に戻る 新入社員研修の目的を明確にすることが重要な理由 新入社員研修をより効果的に行うためには、まず実施する目的を社内で明確にすることが重要です。ここでは、準備段階で研修の目的を明確化するべき理由を解説します。 無駄のない適切な研修プログラムを組みやすくなる 新入社員研修を実施する際、具体的で明瞭な目的が設定されていれば、人事部門では過不足のない研修内容を用意しやすくなります。自社の目的に沿わない研修に無駄な時間や費用をかけるリスクを未然に防ぐ効果も期待できるでしょう。目的に応じて前年度の研修カリキュラムを見直し、改善により研修効果をさらに高めることも可能です。 受講する新入社員のモチベーション向上につながりやすい 企業側が新入社員研修の目的を事前に共有すると、なぜ研修に取り組む必要があるのか、新入社員が納得した上で参加できます。受講後にどのような成長を期待するか、目的に沿った目標設定を行うことで、モチベーションアップにもつながります。身に付けるべき知識や技術など、具体的な目標を明らかにして研修へ参加させましょう。 目次に戻る 新入社員研修の目的や計画を決める際のポイント 新入社員研修の目的や計画を決める際は、以下のポイントを押さえておきましょう。最後に、新入社員研修を内製化する企業に必要な考え方をご紹介します。 効果検証と改善を計画に組み込む 新入社員研修は、実施すること自体が目的ではありません。研修で学んだ内容を、新入社員が現場の業務で実践・応用できるようになることが重要です。 そのためにも、新入社員に研修の目標や成果を振り返る定期レポートを提出させたり、上司に成果のチェックを依頼したりする施策が有効です。これらの取り組みは、次回以降の研修内容をブラッシュアップする効果検証と改善のプロセスでも役立ちます。 過去の新入社員研修の成果や課題を分析する 現状の新入社員研修を改善するには、前年度に研修を受けた社員を対象にしたアンケートや、ヒアリングによる調査を実施するようおすすめします。 設問では「研修内容を生かして成果につながった行動の事例」「研修を受けて感じた不満や改善点」「研修内で役に立ったこと・役に立たなかったこと」などを質問すると良いでしょう。回答内容から前年度の成果や課題を分析し、次回に反映させやすくなります。 インプットだけでなくアウトプットの場を用意する 新入社員研修での学びを実務で生かすには、学習した内容をどのような場面で活用するのか、研修中に具体的にイメージさせるのがコツです。あらかじめ活用の場面を例示したり、実践的な場面を想定したグループワークやロールプレイングを取り入れたりすると良いでしょう。 また、座学では講師が指名して回答させると適度な緊張感が保たれ、一人ひとりが積極的な参加の姿勢を実感しやすくなります。 目次に戻る 新入社員研修の目的を押さえて成功へ導きましょう 新入社員研修（新人研修）の目的や重要性に加えて、目的や計画を決めるポイントまで解説しました。 新入社員研修には、社会人としての意識改革を行い、基本のマナーやスキルを身に付けさせる目的があります。また、自社への理解を深め、社内のコミュニケーションを促すことも、入社したばかりの時期には重要だといえます。研修を実施する目的を押さえて、新入社員の早期戦力化を目指し、人材育成を成功へと導きましょう。 新入社員研修には「KaWaL×learningBOX」のビジネススキルに特化した研修コンテンツがおすすめです。人材育成のプロである株式会社チェンジとコラボし、“楽しく学び、仕事で使える”研修動画コンテンツを豊富にご用意しております。 無料で使えるお試しコンテンツもご利用できますので、より効率的・高品質な新入社員研修をお探しの方は、まずはお気軽にお問い合わせください。 　　　 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 　　 目次に戻る

企業の人材育成では、立場の変化に応じて適切なスキルを身に付けられるのが理想的です。特に管理職になると、自身の能力はもちろん、部下やチームメンバーを指導して成果を上げるスキルが求められます。そこで活用できるのが「カッツモデル」と呼ばれるフレームワークです。 今回は、カッツモデルの概要や活用方法、注意点を解説します。階層ごとに実施しやすい研修テーマの例にも触れますので、カッツモデルを活用した人材育成計画の立案にお役立てください。 カッツモデルの基礎知識 カッツモデルは、管理者層を中心とした人材の育成や人事評価に活用されるフレームワークです。ここでは、カッツモデルの意味や構成要素を解説します。 カッツモデルとは カッツモデルとは、マネジメント層に必要とされる能力を階層別・スキル別に分類し、明示した理論のことです。フレームワークでは、管理職を「ロワーマネジメント」「ミドルマネジメント」「トップマネジメント」の3階層に分けて考えます。また、必要なビジネススキルは「テクニカルスキル」「ヒューマンスキル」「コンセプチュアルスキル」の3つに分けられます。 1950年代にアメリカの経営学者、ロバート・L・カッツ氏によって提唱されたフレームワークで、人材育成や組織開発などの指針として活用され続けています。 カッツモデルを構成する3つの階層 トップマネジメント トップマネジメントには、最高経営責任者（CEO）・最高執行責任者（COO）・会長・社長・副社長などの経営陣が該当します。経営方針や戦略の決定に関わる立場のため、現場で具体的な指示をする機会が少ないのが特徴です。 ミドルマネジメント ミドルマネジメントには、部長・課長・エリアマネージャー・支店長などの役職が当てはまります。トップマネジメントの決定を理解した上でロワーマネジメントへ伝え、業務の遂行を促す役割が求められます。 ロワーマネジメント ロワーマネジメントには、係長・主任・チーフなど現場の監督者が該当します。ミドルマネジメントからの指示をもとにメンバーを指導し、現場で業務に携わる立場です。役職のない一般社員であっても、プロジェクトリーダーなどを任された場合は、ロワーマネジメントとして扱われます。 カッツモデルを構成する3つのスキル テクニカルスキル テクニカルスキルとは、特定の業務を遂行するための専門的な知識や技術のことです。業務遂行能力とも呼ばれ、PCの操作スキル・簿記や語学などの資格・商品知識やサービスの提案力などが該当します。他2つのスキルに比べて、現場に即したスキルを指すことが多い傾向にあります。 ヒューマンスキル ヒューマンスキルは、対人関係能力のことです。上司・部下など職場内での人間関係だけでなく、顧客や消費者など仕事で関わるあらゆる相手との良好な関係を築くための能力を表します。リーダーシップ・コミュニケーション力・プレゼン力・ヒアリング力などの要素で構成されます。 コンセプチュアルスキル コンセプチュアルスキルとは、概念化力とも表現され、物事の本質を理解して適切な判断を下すためのスキルです。組織運営で発生する問題や市場の変化など、対応すべきあらゆる事象について客観的に分析し、効果的なアプローチ方法を見つけ出す能力だといえます。コンセプチュアルスキルの高い人材は、以下のような能力を身に付けています。 ロジカルシンキング（論理的思考） ラテラルシンキング（水平思考） クリティカルシンキング（批判的思考） 多面的視野 知的好奇心 探究心 応用力 柔軟性 受容性　など 目次に戻る カッツモデルを活用した人材育成の方法 次は、カッツモデルを活用した人材育成のポイントをご紹介します。カッツモデルの考え方をスキル獲得や管理職向けの研修手法に反映させ、人材の成長を促進させましょう。 各階層に求める能力マップを作成する まずは、階層や役職ごとに求める能力マップを作成しましょう。社員が自分に不足している能力や、さらに向上させるべき能力を自覚しやすくなる点がメリットです。人事考課の目標設定や評価の際に活用できます。 3つのスキルを獲得できる研修を用意する ＜カッツモデルによる研修テーマの例＞ テクニカル ヒューマン コンセプチュアル トップマネジメント（経営者層） ・ 事業戦略構想 ・ 事業計画策定 ・ 財務管理 ・ リスクマネジメント ・ 高度なネゴシエーション ・ 組織開発 ミドルマネジメント（幹部層／管理職層） ・ 決算書などの数字分析 ・ 市場分析 ・リーダーシップ ・ ティーチング ・ コーチング ・ クリティカルシンキング ・ 課題発見力 ・ 企画力 ロワーマネジメント（リーダー／監督層） ・ パソコンスキル ・ ビジネスメール ・ コミュニケーション力 ・ 傾聴力 ・ フォロワーシップ ・ ハラスメント ・ ロジカルシンキング テクニカルスキルの獲得に適した研修 テクニカルスキルの習得には、現場の実務と並行して教育するOJT研修が向いている場合が多い傾向にあります。専門スキルは体系的に学ぶよりも、実践経験が重要になりやすいためです。経験豊富な社員のもとで直接指導を受けられる環境を整えましょう。 ヒューマンスキルの獲得に適した研修 ヒューマンスキルは、OJT研修と集合研修の両方で獲得しやすいのが特徴です。OJT研修の場合、営業職であれば営業経験の豊富なメンバーと同じ現場に立つことで、交渉力やプレゼン力など対人の折衝力を見て学ぶ機会になります。 また、集合研修ではロールプレイングを交えることで、実践イメージを醸成しやすくなります。外部の専門会社が提供する研修プログラムを活用するのもおすすめです。 コンセプチュアルスキルの獲得に適した研修 コンセプチュアルスキルは、集合研修で獲得しやすい能力といえます。ロジカルシンキングやクリティカルシンキングなどの抽象度の高いテーマは、順序立てながら丁寧に学ぶほうが理解しやすい場合が多いためです。集合研修であれば、グループワークを通じた実践練習も行いやすいでしょう。 3つの階層別に研修を企画する トップマネジメントに適した研修 トップマネジメント向けの研修では、経営力の向上が重視されます。具体的には、事業戦略構想や財務管理、リスクマネジメント、ネゴシエーション、組織開発などに関する研修が役立ちます。外部機関が実施する研修に参加することで、他社の経営層との人的ネットワークを構築できる点もメリットです。 ミドルマネジメントに適した研修 ミドルマネジメントには、リーダーシップ研修やコーチング研修、クリティカルシンキング研修を実施するのが良いでしょう。ミドルマネジメントは、上層部の意向を正しく把握し、部下へ伝えた上で指揮をとる必要があるためです。 また、業務を円滑に遂行するには、自社商品の理解を深めることはもちろん、市場分析能力や決算書などの数字分析スキルも求められます。 ロワーマネジメントに適した研修 ロワーマネジメント向けの研修の例としては、PCスキルやビジネス文書の作成能力、ロジカルシンキングなど、基礎的なビジネススキルを獲得する研修が挙げられます。他2つの階層と比較して、ロワーマネジメントは現場で仕事をする機会が多いためです。 また、チームの監督者としての立場を考慮すると、コンプライアンスやハラスメント研修、コミュニケーション研修なども受講するのが良いでしょう。 目次に戻る カッツモデルを活用する際の注意点 カッツモデルを活用する際は、各階層に求められるスキルを限定的に捉え過ぎないよう注意しましょう。カッツモデルに対して社員が誤った解釈をしているリスクを想定し、定期的に周知することが大切です。 すべてのスキルをOJT研修や集合型研修で身に付けるのが難しい場合は、eラーニングの活用をおすすめします。個人の能力に応じて必要な講座を受講できるため、業務が忙しくて集合型研修を開催する時間がない場合や、研修内容に適した指導役がいないケースに適しています。 目次に戻る カッツモデルの考え方を導入して組織力の底上げに生かそう 今回は、カッツモデルの基礎知識や人材育成への活用方法、注意点をお伝えしました。カッツモデルの考え方は、管理職だけでなく組織に属するあらゆる人材の育成に役立てることが可能です。立場や役職ごとに重視するべきスキルを明確にし、組織力の向上に生かしましょう。 カッツモデルを活用した研修をeラーニングで実施するなら「learningBOX」がおすすめです。learningBOXは、コンテンツの作成・配信や受講者の管理など社内教育に不可欠な機能が備わっているeラーニングシステムです。研修の内容に沿ったコースの設計、社員の習熟度を確認するテストも簡単に実施できます。シンプルな操作性とリーズナブルな価格が好評で、多くの企業の社内研修にも採用いただいています。 ほぼすべての機能がご利用いただけるフリープランも用意していますので、ぜひお気軽にお問い合わせください。 　　　 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

企業の人材教育で用いられる手法の中でも、特に実践に重点を置いたものが「OJT研修」です。OJT研修では、先輩社員が指導者となり、現場で指導を行います。新入社員を即戦力として育て上げるのに適した手法として有名です。 本記事ではOJT研修の基礎知識を解説した上で、知っておくべきメリット・デメリット、効果的に実施するポイントまでお伝えします。OJT研修の導入を検討される人事部門のご担当者様は、ぜひ参考にしてみてください。 OJT研修とは 初めに、OJT研修の基礎知識を解説します。OJT研修の意味や、よく似た教育手法との違い、近年のOJT研修の流れまでチェックしてみましょう。 OJT研修の意味 OJT研修とは、職場で業務を実践しながら指導を行う教育手法のことです。「On the Job Training」を略してOJTと呼ばれます。多くの職場において、主に新人や若手を対象にした教育手法として用いられるのが一般的です。 OJT研修とOff-JT研修の違い Off-JT研修とは、業務の場を離れて指導を行う教育手法のことです。「Off The Job Training」の頭文字を取って、Off-JTと呼ばれます。 OJT研修とOff-JT研修の違いは、業務と並行して研修を行うか否かにあります。OJT研修は、業務と並行して行われるのが特徴です。それに対して、Off-JT研修は業務から離れて、研修のための時間や場所を確保して行われます。 Off-JT研修を実施する方法には、複数の選択肢があります。人事部門の担当者が研修プログラムの作成から講師まで担うパターンや、専門会社が提供する研修サービスを利用するパターンが代表例です。コンテンツ作成の外注や外部講師への依頼により、研修内容の充実化が図れます。 OJT研修の目的・重要性 OJT研修の主な目的は、新入社員を即戦力化させることです。現場の業務を実践させるので、応用が難しいとされる座学研修の弱点をカバーできるというメリットがあります。Off-JT研修と適切に使い分けることが大切です。 OJT研修の成果は、その後の新入社員の業務効率や生産性に直結しやすいといえるでしょう。研修の段階で実践的な仕事の経験を積めることから、効率的かつ効果的な教育手法だとされています。 近年におけるOJT研修のトレンド リモートのOJT研修 従来のOJT研修は、現場で対面にて行われるのが一般的でした。近年では、Web会議システムやチャットツールなどを利用して、オンラインで研修を行うケースも多くなっています。リモートで実施する場合、研修中の指導から業務管理までオンラインで行われます。 リモートのOJT研修が注目される背景として挙げられるのは、新型コロナウイルス感染症拡大の影響による、テレワークの普及です。業務環境の変化に合わせて、徐々にリモートでもOJT研修が実施されるようになりました。 OJD OJDとは、社員の能力開発を行う教育手法のことです。「On the Job Development」を略してOJDと呼ばれます。 OJDでは、社員が将来的に業務で必要となる能力を逆算して身に付けさせるのが特徴です。OJTでは現状の業務で必要な能力の取得を目指すのに対して、OJDではさらに長期的な視点で社員のスキルアップを狙います。近年では人材不足などを背景に、社員のキャリア支援を重視してOJDを導入する企業も少なくありません。 目次に戻る OJT研修のメリット・導入効果 OJT研修には、教わる側・教える側・企業側それぞれにメリットが期待できます。ここでは、OJT研修のメリットを役割別にお伝えした上で、導入効果についてもご紹介します。 教わる側のメリット・導入効果 業務の不安や疑問を早期解決しやすい OJT研修では、指導者との距離が近いため、仕事に関する質問や相談が気軽にしやすくなるのがメリットです。現状の不安や悩みに対してその場でアドバイスを得られるので、課題の早期解決にもつながるでしょう。業務の現場で指導を受けると、仕事の取り組み方や進め方について、具体的な改善を図りやすくなります。 自身の特性に合わせた内容に調整してもらいやすい 一般的にOJT研修は少人数で行われるので、一人ひとりの特性に合わせた適切な方法での個別指導が期待できます。一斉に教わる集団指導とは異なり、個人の理解度や能力に応じて指導方法を調整してもらいやすい点もメリットです。詳細なフィードバックや評価を受けられるので、学習のモチベーションアップにつながります。 教える側のメリット・導入効果 自身の業務の理解度向上が期待できる OJT研修の指導者には、指導内容を相手に誤解なく理解してもらうために、教え方や伝え方に創意工夫が欠かせません。分かりやすく説明するには「いつ」「何を」「どのように伝えるべきか」を常に考えることになるでしょう。試行錯誤を重ねる中で、自身の業務に対する考え方を見直したり、誤りを認識したりする機会にもなります。 マネジメントスキルを高める機会になる OJT研修では、入社から数年の先輩社員が指導者に任命されるケースも多く、マネジメントのトレーニングとしても有効です。管理職に求められる指導力を身に付けるために、一つのステップとしてOJT研修を経験させる場合もあります。教える側が指導のノウハウを積み重ねて、スキルアップや成長する機会になる点も大きなメリットです。 会社視点のメリット・導入効果 メンバー間のコミュニケーション活性化が期待できる OJT研修を実施すると、必然的に社内で交流する機会が増えて、コミュニケーションの活性化が期待できます。業務の指導やフィードバックを通じて自然と会話が発生し、新入社員と先輩社員の結びつきが強まるでしょう。良好な人間関係が醸成されたり、メンバー間に信頼関係が構築されたりする可能性があります。 Off-JT研修と比べて育成コストを抑えやすい OJT研修では自社の社員が講師を務めるので、外部講師の人件費が発生しません。また、Off-JT研修のように業務とは別にスケジュールを確保したり、研修会場をレンタルしたりするコストも不要となります。研修のために特別なコストをかけることなく実施できるのも、OJT研修の特徴といえるでしょう。 目次に戻る OJT研修のデメリット・注意点 OJT研修には、現場で指導することによるメリットもあれば、その反対にデメリットもあります。社内へ導入する際は、以下の注意点も併せて押さえておきましょう。 教わる側のデメリット・注意点 指導者によって効果の程度に差が出る OJT研修による学習の効果は、指導者の能力・スキルに依存しやすい傾向にあります。指導者のレベル次第で、教わる側が受ける指導の質に差が出やすいのが注意点です。また、教わる側と指導者との相性が悪いと、成果につながりにくいのも難点といえます。指導が不十分なまま研修を終えてしまうと、業務に支障をきたす恐れもあります。 体系的な学びを獲得しにくい OJT研修は実践的に学べる点が強みですが、その反面、現場では体系的に学ぶのが難しい傾向にあります。体系的に学習させる場合に適しているのは、座学形式で実施されるOff-JT研修や、eラーニングなどの教育手法です。学習内容によってはOJT研修のみに頼らず、別の手法との併用も検討すると良いでしょう。 教える側のデメリット・注意点 OJT研修の指導者には、通常業務に支障をきたすリスクがあります。指導者は自分の仕事を担当しながら、さらに講師の役割も担うことになります。限られた時間の中でOJT研修に注力し過ぎると、通常業務に費やす時間が少なくなるのが注意点です。リソース不足で業務遂行が困難になったり、アウトプットの質が下がったりする恐れがあります。 会社視点のデメリット・注意点 OJT研修では、新入社員が「指導者に放置されている」と感じてしまうケースがあります。こうした事態になれば、企画を担当した人事部門や経営陣の仕組みづくりに対して、懐疑的な見方をされる可能性もあるでしょう。 また、指導者側が「現場任せにされている」と感じてしまうケースにも注意が必要です。周りのメンバーからのフォローが少ないことや、OJT研修に関するルールが整備されていないことなどが要因になりやすいといえます。 OJT研修を導入する企業は、新入社員や指導者へのサポート対応を考慮する必要があります。新入社員や指導者への負担を放置すれば、組織に対する不信感にもつながりかねません。 目次に戻る OJT研修を効果的に実施するポイント OJT研修の注意点を押さえながらも、メリットを生かして運用するには、どのように取り組むべきでしょうか。最後に、OJT研修を効果的に実施して成功へ導くために、実現のポイントをお伝えします。 指導者だけでなく職場全体で進める 自社にOJT研修を導入する際は、指導者に新人教育を丸投げしないことが重要です。指導者の通常業務の負担を把握し、OJT研修により負担が過剰とならないよう、企業側が配慮しましょう。 また、指導者が一人で負担を抱え込まないよう、現場にいる上司や先輩のサポートが必要です。周囲の中堅社員は、コミュニケーションの取り方に関するアドバイスをしたり、研修計画のフィードバックを行ったりと、積極的に協力できると理想的です。 eラーニングと組み合わせる OJT研修をeラーニングと組み合わせて実施する方法もあります。eラーニングで体系的に習得した知識をOJT研修に生かすことで、学習効率を高める効果が期待できます。現場へ出る前にeラーニングで学習させることにより、OJT研修の教育時間を抑えやすくなるでしょう。指導者の負担が増え過ぎるリスクを避ける対策にもなります。 指導者向けのワークショップやケーススタディを実施する OJT研修の指導者へのサポートとして、ワークショップやケーススタディの機会を提供すると、指導者のケアや指導方法の改善などの効果が期待できます。 指導者の中には、自身が適切な方法で育成された経験がないため、育成のノウハウが不足したままOJT研修を担当しているケースも少なくありません。指導者向けに学ぶ場を用意することで、社内の指導力不足を改善できる可能性があります。 まだ社内にOJT研修の仕組みが整備されていない場合にもおすすめの対策です。OJT研修の指導者のほか、自社の人材育成を企画する人事部門の担当者が参加しても良いでしょう。 目次に戻る OJT研修のメリットを生かした研修設計をするために 本記事では、OJT研修の基礎知識から、導入のメリットや注意点、効果的に実施するポイントまで解説しました。 OJT研修は実践的な学びに適した教育手法で、新入社員を即戦力化できるのが強みです。企業側にとっては、育成コストを抑えられる点でもメリットがあります。ただし、新入社員や指導者へのサポートが不足すると、企業に対する不信感が生じかねないため、取り組み方に注意が必要です。 そんなOJT研修のデメリットをカバーするには、eラーニングと組み合わせる方法が有効だといえます。オンラインで体系的な学習を提供できるため、OJT研修の学習効率を高める効果が期待できます。指導者の負担軽減にもつながるので、eラーニングがおすすめです。 OJT研修をeラーニングで実施するなら「learningBOX」をご活用ください。learningBOXは、コンテンツの作成・配信や受講者の管理など社内教育に不可欠な機能が備わっているeラーニングシステムです。社内教育の内容に沿ったコースの設計、社員の習熟度を確認するテストも簡単に実施できます。シンプルな操作性とリーズナブルな価格が好評で、多くの企業のOJT研修にも採用いただいています。 ほぼすべての機能がご利用いただけるフリープランも用意していますので、ぜひお気軽にお試しください。 　　 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

組織を構成する一人ひとりの社員は、各自の仕事を通じて得た多様なナレッジを保有しています。これらの有益な情報を集約・共有し、企業が有効活用することで、組織力を高めることができると考えられています。そこで注目されているのが「ナレッジマネジメント」の手法です。 本記事では、ナレッジマネジメントの基礎知識や手法の特徴を解説していきます。また、よくある失敗やその対策にも触れるため、導入の際はぜひ参考にしてみてください。 ナレッジマネジメントとは？ 初めに、ビジネスシーンで注目される「ナレッジマネジメント」に関する基礎知識を解説します。まずは用語の意味や、基本となる考え方、導入の効果やメリットについて押さえておきましょう。 ナレッジマネジメントの意味 ナレッジマネジメント（KM：Knowledge Management）とは、企業や組織において個人が持っている知識や経験、ノウハウを集約・共有し、組織力の向上に生かす一連のプロセスのことです。 ナレッジマネジメントの考え方は、経営学者の野中郁次郎氏が提唱した「知識経営」が基礎となっています。その著作では、1980年代のモノづくりに長けた日本の成功要因を紐解きながら、今後の日本企業の取り組むべき経営手法が解説されています。 ナレッジマネジメントに必要な考え方 ナレッジマネジメントの根幹にあるのは、組織内の「暗黙知」を「形式知」に変換する知識管理です。 暗黙知とは、個人が保有する言語化されていない知識・経験・技術・ノウハウなどを指します。言葉や文章で表現しないと共有が難しいものが暗黙知に該当します。例えば、自社のトップセールスが実践している営業トークは、暗黙知の一つです。 それに対して形式知とは、社内の誰が見ても理解できるように言語化された知識・経験・技術・ノウハウなどを指します。 個人の暗黙知は、言葉・文章・図などで表現して形式知化して、企業内で効果的に知識共有を行うことが大切です。 ナレッジマネジメントの効果・メリット 業務の効率化による生産性の向上 ナレッジマネジメントによって業務遂行に必要な知識がもれなく共有され、社員ごとに品質のばらつきが生じにくくなります。社員は不明点を自分自身で解決しやすいので、現場の業務が停滞しにくくなるのもポイントです。不要な業務の洗い出しや業務手順の改善も実施しやすくなるでしょう。 人材育成の効率化 業務に関するナレッジが可視化されると、社員教育に盛り込むべき知識やスキルが明確化され、効率的な育成につながります。ベテラン社員や優秀な社員の働き方から学び、全体の知識やスキルを底上げすることも可能です。業務の属人化を防ぎ、スムーズに引き継ぎがしやすくなるのもメリットといえます。 顧客マネジメントの向上 ナレッジマネジメントを強化すると、自社の顧客データを一元管理し、対応力を高める効果が期待できます。従来は特定の社員が保有していた顧客データを社内で共有することで、スピーディーな対応をかなえ 、サービス品質を向上できるのが魅力です。部署間の連携を充実させる上でも有効といえます。 目次に戻る ナレッジマネジメントの手法 ナレッジマネジメントを自社の経営へ取り入れる際、どのような手法が考えられるのでしょうか。ここでは、ナレッジマネジメントの導入方法として代表的なものをご紹介します。 SECIモデルを活用する SECI（セキ）モデルは、ナレッジマネジメントを実現するための代表的なフレームワークです。個人の知識や経験を組織全体で共有し、新たな発見や革新を生み出すための具体的な手順が示されています。 SECIモデルにおけるプロセスは「共同化（Socialization）」「表出化（Externalization）」「連結化（Combination）」「内面化（Internalization）」の4つのステップに分けられます。取り組みの際は、このサイクルを循環させるのが成果をあげるポイントです。 ナレッジマネジメントの専用ツールを導入する ナレッジマネジメントに対応した情報共有専用のツールを導入する方法です。こうした製品は「ナレッジ共有ツール」や「ナレッジベース」などと呼ばれます。既存のツールを採用すれば、自社専用のシステムを構築するよりも負担がかかりません。 専用ツールの中には、FAQやSNSの機能が搭載された製品もあります。ナレッジをデータベース化すれば、ユーザーは質問や回答、修正や更新といった業務プロセスをスムーズに行えます。業務効率アップや生産性向上が期待できるでしょう。 ただし、作成したファイル・ドキュメントが増えてカテゴリ分けが複雑化すると、必要な情報にたどり着くまでに時間がかかってしまう場合もあります。情報は適切に整理するとともに、検索機能の充実したツールを選択することが重要です。 目次に戻る ナレッジマネジメントのよくある失敗と対策 ナレッジマネジメントの施策には多くの成功事例が存在するものの、失敗するケースも少なくありません。成功のコツをつかむために、よくある失敗とその対策についてお伝えします。 社員の理解が得られず、活用する文化が醸成されない 社員がナレッジを蓄積しやすい環境づくりや、動機付けが不足してしまう失敗です。そもそも情報を共有するメリットがなかったり、通常業務に追われてITツールに入力するリソースがなかったりすれば、ナレッジが蓄積されません。また、社内のライバルに自分のノウハウを知られたくない思いから、組織的な協力が阻まれることも考えられます。 こうした課題に対しては、ナレッジの共有がポジティブな人事評価につながると周知するのが有効です。積極的にナレッジを共有する社員に対して、管理職・役員陣から感謝や称賛を届けましょう。ナレッジ共有の機会を定期的に設けて、ナレッジを提供し合える環境づくりにも着手するようおすすめします。 明確な運用ルールがなく、データが使いづらい状態になる 導入したナレッジ共有ツールに関して十分な説明がなされず、結果として利便性が損なわれてしまう失敗です。事前に運用ルールが示されないと、社員が無秩序にデータを蓄積してしまうこともあります。必要な情報が見つからなかったり、多くの不要なデータが登録されたりして、ツールが使いづらい状態になってしまいます。 こうした事態を防ぐためにも、ナレッジ共有ツールの導入時には自社の方針を明確に示すことが大切です。データの登録方法や管理方法を取り決めて、必要なナレッジへ簡単にアクセスしやすい状態に整えましょう。 ツールの操作性に問題があり、社員が使用したがらない ナレッジ共有ツールの使用感の問題から、利用者が減ってしまう失敗です。ツールの操作方法が分かりにくかったり、データの登録に手間がかかったりすると、社員に負担をかけてしまう恐れがあります。ツールを導入にしたにも関わらず、かえって業務効率が低下する事態にもつながりかねません。 ナレッジ共有ツールの導入時には、無料トライアルなどを活用してテスト運用を行い、操作性に問題がないかチェックしましょう。ツールの選定では、現場の担当者からのフィードバックを受けられると理想的です。製品資料のダウンロードと併せて、使用感まで確認することをおすすめします。 目次に戻る ナレッジマネジメントによる業務改善で組織力を向上！ 本記事では、企業の組織力を高めるナレッジマネジメントについて解説しました。組織内には価値ある暗黙知が存在し、まだ共有されていない可能性があります。暗黙知を形式知に変換し、有益な専門知識やスキルをより広く有効活用できると理想的です。 ナレッジ共有ツールの導入やナレッジ共有の仕組みづくりの際は、業務のマニュアル化へ柔軟に対応できる「learningBOX」をおすすめします。eラーニングシステムのlearningBOXは、教材の作成配布・成績管理・受講者管理の機能がひと通りて揃っています。誰でも簡単にWeb学習環境を構築できるのがおすすめのポイントです。 さらに、多彩な研修コンテンツを追加できる「learningBOX ON」と組み合わせれば、オリジナル教材を設計し、ナレッジ共有の幅がより広がるでしょう。ナレッジマネジメントの施策では、ぜひ研修コンテンツ作成の内製化に便利なサービスをご利用ください。 learningBOXは10アカウントまで無料でご利用いただけます。まずはお気軽にお試しいただける無料プランをご体験ください。 　　　 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

社員研修は、従業員のスキルアップや事業への理解を深めるために行われます。例えば、コミュニケーション研修や新人研修、管理職研修などが代表的です。しかし、多くの企業は外部の研修会社に任せきりにしており、実施による効果を把握できていないケースもあるのではないでしょうか。 今回は、研修を内製化するメリットやデメリット、内製化に適したテーマ、成功させるコツなどを解説します。これを機会に社員研修の実施方法を見直し、事業の成長につなげましょう。 目次 01研修を内製化するメリット・デメリット メリット デメリット 02内製化に適した研修と外部委託に適した研修 内製化に適した研修テーマ 外部委託に適した研修テーマ 03研修の内製化を成功させるポイント コンピテンシーを明文化する 講師の評価制度を設ける 研修内容を定期的に更新する 内製化するコンテンツを適切に振り分ける 04研修の内製化を実現して人材育成を効率化しよう 研修を内製化するメリット・デメリット 最初に、研修を内製化するメリット・デメリットをご紹介します。内製化を推進する場合は、メリットを生かしつつ、デメリットを低減できるよう対策しましょう。 メリット 講師となった社員のスキルアップも期待できる 研修を内製化する場合、研修講師となる人材を社内から選出します。研修では単に話すだけでなく、ノウハウや知識を「伝える」「理解してもらう」といった能力が求められるため、講師となった社員のスキルアップが期待できるのがメリットです。 わかりやすい研修コンテンツになるよう創意工夫を重ねることで、講師と受講者の双方向のスキルアップにつながります。 業務内容に直結した研修を実施しやすい 研修を内製化すると、自社の業務に携わる人材が研修を行うため、業務内容に直結した研修を実施しやすいのが利点です。経営戦略や現場環境にマッチしたカリキュラムを構築しやすく、独自性の高い教育プログラムを提供できます。 研修プログラムの修正・アップデートがしやすい 研修コンテンツの制作が社内で完結していれば、法令や社会情勢の変化に伴うプログラムの修正・アップデートは容易です。外部の研修会社に委託している場合は、内容を変更できないケースも多く、対応してもらえる場合でもコストがかかります。 現場のノウハウを会社に蓄積できる 研修を外注した場合に学べるのは、一般的なビジネススキルや知識です。研修を内製化することで、会社独自のノウハウや特定の人材のみが保有するナレッジを共有できるのがメリットです。社内に知識資産を蓄積でき、人材の流動化や働き方の多様化が進む中でも、人材育成やチームビルディングがしやすくなります。 デメリット 社内コストが増加する可能性がある 研修を内製化する場合、一連の業務をすべて自社のリソースで行う必要があるため、外注と比較してコストが増加する可能性があります。 具体的には、講師の育成や企画立案、研修プログラムの作成、研修会場の手配、効果測定など、どれも一定の費用や時間、労力が必要です。内製化の目的を考慮した上で、コストの増加に見合うメリットがあるか確認しましょう。 一から講師を育成する必要がある 講師役を担う従業員は、教えるプロではない可能性が高いため、研修を内製化する場合は一から講師を育成する必要があります。 講師の育成が不十分だと自己流の指導を行ってしまい、適切な指導が難しくなる恐れがあります。講師を務める社員には、事前に人材育成に必要なトレーニングを受けてもらうと良いでしょう。例えば、スピーチにおけるデリバリースキルやファシリテーションスキルなどが代表的です。 講師役が引き継がれても研修の質を担保できるよう、複数の講師役人材を育成することをおすすめします。 社外の専門知識やノウハウを習得できない 研修を内製化する場合、自社にない知識やノウハウの習得が難しい点が課題です。その理由は、講師から受講者までが自社の従業員で構成されることが挙げられます。 社内に浸透していない新たな経験や視点を得られないと、期待していたほどスキルアップやモチベーションの向上につながらない可能性があります。 研修の成果や満足度の基準がない 専門の研修会社は、研修に関する成果や満足度の基準を設け、実施後に従業員へヒアリングやアンケートを行うのが一般的です。 しかし、研修を内製化する場合、基準を設けずに研修を行っているケースも多く、成果が度外視される傾向にあります。知識の定着率や浸透率に関する基準を設計しておき、研修の実施後に確認するのが理想です。 目次に戻る 内製化に適した研修と外部委託に適した研修 社員研修では、外部の視点も取り入れられるよう、コンテンツに応じて内製化と外部委託を使い分けるのが効果的です。そこで次は、内製化に適した研修と外部委託に適した研修の種類をご紹介します。 内製化に適した研修テーマ 経営理念やビジョンの共有を目的とする研修 経営理念やビジョンの説明・共有は、外部への委託が難しく、内製化に適した研修テーマです。これらの内容は企業独自のものであり、外部から招いた講師では説得力に欠けるため、テーマについて理解の深い、同じ会社の社員が説明すると信頼度が高まるでしょう。 ただし講師と受講者に熱量の差があるケースでは、一方的な発信となり内容が伝わらない可能性がある点に注意が必要です。例えば、中途社員や新入社員研修のように会社への帰属意識が低い社員向けの研修では、熱量の差が生まれやすい傾向にあります。 講師の実体験を踏まえる、経営層やリーダーに登壇してもらうなど、共感や納得を得られるように工夫するのがコツです。 自社特有のルールに関する研修 社内ルールの理解を目的とした研修は、テーマごとに複数回実施する必要があり、内製化したほうが効率的です。一般的なITツールの使用方法や情報セキュリティ、人事評価など、重要度ごとにテーマを分けることで社内ルールの浸透を目指しましょう。 職種や業務内容に関連する研修 実務に関連する研修は、自社のノウハウや認識を反映しやすいため、内製化が望ましいテーマです。受講者が業務の手順や注意点、重要性に関する理解を深められるのはもちろん、講師役もこれらを再確認できるというメリットがあります。 OJTが主流の現場でも、業務の属人化を防止するために社内研修を開催するケースも見られます。 外部委託に適した研修テーマ 階層に応じた一般的な知識に関する研修 ビジネスで必要となる基礎的なテーマの場合、プロの講師のほうが指導に慣れており、質の高い研修を受けられます。 例えば、新入社員を対象としたビジネスマナー講座や管理職向けの労務管理研修など、階層別研修を実施する際は外注を検討しましょう。 専門知識や最新事例を学ぶ研修 業界で使用されている専門知識や最新事例を学ぶ場合、講師担当者の負担が大きいため、外注したほうがコストパフォーマンスに優れます。自社の人材育成方針や講師の研修実績などを確認し、組織力の向上に最適な外部講師を選定しましょう。 独自開発のノウハウに関する研修 他社が独自開発したノウハウやマネジメント手法などを扱う場合、開発元の企業や関連会社の担当者を講師として招くケースが一般的です。 ただし担当者が研修に慣れていない可能性もあるため、事前の打ち合わせで研修の進め方に対する要望を伝えるなど、自社がイニシアチブをとることが大切です。 目次に戻る 研修の内製化を成功させるポイント 研修の内製化を推進し人材の育成や成長につなげるには、どのような点を意識すれば良いのでしょうか。ここでは、社内研修を成功させるためのコツをご紹介します。 コンピテンシーを明文化する コンピテンシーとは、特定の職務や役割において優秀な成績を残している人材の行動特性のことで、人事制度や人材育成の場で活用されることが多い用語です。行動特性は、個人がある行動に移る際の背景となる考え方を指します。ビジネスシーンではノウハウや専門知識、技術などを意味するケースもあります。 研修を内製化する場合は、内容に合わせたコンピテンシーを定義しましょう。例えば、リーダー育成に関する研修を行う場合「会社が求めるリーダー像」が明確化されていなければ、コンテンツに反映できないためです。 社内でロールモデルとなる人を探し、アンケートなどを通して行動特性を把握するのが良いでしょう。 講師の評価制度を設ける 社内研修を実施する場合は、成果に関する基準と併せて講師の評価制度も設計しましょう。研修での講師としての振る舞いが評価されるようになれば、単に資料を配布して知識を提供するだけの場になることを防止でき、講師のスキルアップにもつながります。 自社に講師の育成プログラムや過去の社内研修の実績がない場合は、内製化支援サービスを提供している会社に相談するのがおすすめです。 研修内容を定期的に更新する 研修コンテンツは、一度作成して完成ではありません。研修を実施するたびに見直しと更新を行い、より質の高い内容に改善しましょう。業務に関連する法令や制度がある場合は、改正や運用の変更がないかチェックすることも大切です。 内製化するコンテンツを適切に振り分ける 前述の通り、研修コンテンツには内製化に適しているテーマと適していないものがあります。コストや講師の育成度、独自性、専門性などの点を考慮し、内製化するコンテンツを適切に振り分けましょう。 目次に戻る 研修の内製化を実現して人材育成を効率化しよう 今回は、研修を内製化するメリット・デメリット、成功するためのポイントを解説しました。研修の内製化はハードルが高いように思われるものの、講師の育成やコンテンツの振り分けを適切に行えば実現可能です。自社が保有する知識やスキルを、人材の流動によって失わないためにも研修の内製化に取り組みましょう。 社内研修に必要な教材の作成には弊社の「learningBOX（ラーニングボックス）」をご活用ください。learningBOXは、教材の作成・配信や受講者の管理など社内教育に不可欠な機能が備わっているeラーニングシステムです。社内教育の内容に沿ったコースの設計、社員の習熟度を確認するテストも簡単に実施できます。シンプルな操作性とリーズナブルな価格が好評で、多くの企業の社内研修に採用いただいています。 ほぼすべての機能がご利用いただけるフリープランも用意していますので、研修の内製化をご検討の場合は、ぜひお気軽にお問い合わせください。 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

就活や転職（中途採用）の選考プロセスにおいて、必ずと言って良いほど採用試験が行われます。受験する側の対策はもちろん、実施する企業でも自社に最適な採用試験を選び、準備する必要があるでしょう。 今回は多様化する採用試験を紹介しながら、導入パターンや実施する際の注意点も見ていきましょう。企業の人事で採用担当者を務める方は、ぜひ参考にしてみてください。 採用試験の種類 企業が実施する採用試験の種類は、大きく分けて次の3つです。 筆記試験 筆記形式で能力を測る試験方法です。具体的な試験内容は、社会人として必要な資質があるかを確かめるための一般常識問題、どのような考えを持っているのかを確かめるための論作文などがあります。 また技術系・専門職メインの企業であれば、その分野に関する専門試験も課されることが多いでしょう。 適性検査 職業に対する素養や性格を判断する適性検査があります。適性検査は自宅のパソコン、もしくはテストセンターで受検が可能です。詳しくは後述しますが、SPI3、CAB、GABなどは多くの企業で採用されています。 面接試験 対面で自己PRや志望動機を聞き取る試験です。面接には個人面接や集団面接、グループディスカッションなどがあります。筆記試験ではわからないような、人柄を評価するときに用いる試験方法です。最終的な合否を判断する際に必須の試験と言えるでしょう。 目次に戻る 採用試験の導入パターン 採用試験は大きく分けて筆記とWebの二つのパターンが存在します。どちらにもメリット・デメリットがあるので、企業の特性に合わせて選ぶようにしましょう。 筆記採用試験 まず筆記採用試験のメリット・デメリットを見ていきましょう。 筆記採用試験を導入するメリット 筆記試験は、応募書類だけでは判断できない応募者の人柄を判断できるのがメリットです。自社で実施する場合は、挨拶ができているか、ビジネスマナーが備わっているかなどもチェックできます。 また会場と時間を設定すれば試験を監督しやすくなるので、不正も防げるでしょう。 筆記採用試験を導入するデメリット 筆記採用試験は手作業で行うため、集計までに時間やコストがかかってしまう点がデメリットです。そして企業によっては、委託ではなく自社の担当者が採点や結果の管理をすることもあり、社員に負担がかかってしまいます。 また問題用紙の作成による費用のほか、運搬が必要となればサービス料金や保管費用などが別途発生することもあるかもしれません。 Web採用試験 次にWeb採用試験のメリット・デメリットを見ていきましょう。 Web採用試験を導入するメリット Web採用試験を導入するメリットは、何と言っても検査結果の集計や分析が簡単にできることです。特に応募者の多い総合職の採用試験は、Webが最適と言えるでしょう。 また紙で管理しないので、情報の破損や紛失といった問題も起こりません。そして作業効率が上がることで、採用期間の短縮や採用コストの削減もできます。 Web採用試験を導入するデメリット Web採用試験のデメリットは、本当に本人が受けているかどうかを確認しづらいことです。実際に一部の企業では、替え玉受検やWeb採用試験代行による問題が起こっています。 そのため、正確に実施するのであればWebであっても試験を監督する、本人確認書類を提示させるといった企業側の対策が必要になるでしょう。 目次に戻る Webテストの種類 採用試験を行うときに用いられるもの、いわゆるWebテスト（適性検査）も数多くの種類があります。主に次のとおりです。 SPI CAB GAB TAP IMAGES 内田クレペリン検査 IMAGES 玉手箱 TG-WEB SPI（Synthetic Personality Inventory） 参照 ： https://www.spi.recruit.co.jp/ SPIは、受検者の性格と基礎能力を測定する適性検査です。リクルートマネジメントソリューションズ社が提供するもので、多くの企業で採用されています。特に新卒採用に用いられることが多い適性検査ですが、最近では公務員試験でも採用されています。 出題は言語と非言語、性格検査の3つから構成されています。言語では国語の知識が、非言語では数学や算数といった数理の知識を問うのが特徴です。性格検査は、日ごろの行動や考え方について問われます。SPI自体の難易度はそこまで高くありませんが問題数が多く、時間配分も考慮しなくてはいけません。 筆記以外にも、自宅によるWeb受検や専用会場（テストセンター）の受検があります。なおSPIは2005年、2013年と順次バージョンアップが行われており、SPI3が最新版です。 CAB（Computer Aptitude Battery） 参照 ： http://www.shl.co.jp/ CABはComputer Aptitude Battery（コンピューター職適性診断テスト）の略で、主にSEやプログラマーを対象に行われる適性検査です。CABの出題範囲は下記の4つです。 暗算 法則性 命令表 記号 いずれも事務処理能力や知的能力、適性などを問うものばかりです。そして、チームワークやヴァイタリティといった9つの特性についてもリサーチできます。基本的にマークシート形式の筆記試験で実施されますが、Webテスト版のWeb-CABもあります。 GAB（Graduate Aptitude Battery） 参照 ： http://www.shl.co.jp/ GABはGraduate Aptitude Battery（総合適性診断テスト）の略称で、総合的な適性検査です。総合商社や専門商社、証券会社などSPIと同じく、多くの採用試験に用いられています。 言語や非言語、性格診断が出題科目です。SPIと似ていますが、GABは処理能力を問う能力試験が中心で解答スピードが求められています。GABは筆記試験のほか、テストセンター（C-GAB）や自宅のWebで受検可能です。 TAP 参照 ： https://www.tap-tekisei.com/ TAPは飲食業界や流通業界、金融業界などで実施されることが多い適性検査です。知名度は他に比べると低めですが難易度が高く、質の高いテストをが実施できます。TAPは下記3つからテスト形式を選べるのが特徴です。 総合タイプ：能力問題と性格問題を出題するスタンダードなテスト 性格タイプ：性格問題のみで、試験時間も15分と短め 短縮タイプ：総合タイプよりも試験時間が30分と短い 能力検査では四則計算や損益算、n進法など数学的知識を中心に出題され、マークシート形式の筆記とWebで受検ができます。 IMAGES 参照 ： http://www.shl.co.jp/ IMAGES（イメジス）とは、新卒の総合適性検査で用いられることのある適性検査です。内容はGABと大きく違いはありませんが、IMAGESは能力検査と性格検査がそれぞれ30分ずつと短時間で行えるのが特徴です。「多くの募集があるので、基礎的な能力を短い時間で測定したい」という企業の採用で選ばれています。 言語や非言語のほか英語問題もあり、応募者の英語力を確かめたいときにも利用できる適性検査と言えるでしょう。 内田クレペリン検査 参照 ： https://www.nsgk.co.jp/uk 内田クレペリン検査は、日本・精神技術研究所が実施している独自の心理テストです。簡単な1桁の計算を前半・後半15分ずつ行うもので、受けた人の精神が安定しているかどうかがわかります。単調な作業を漏れなく精密にできるかどうかを確かめられるので、企業だけでなく官公庁でも取り入れられているのが特徴です。 なお、内田クレペリン検査はWebに対応しておらず、基本的に筆記のみで実施されます。 玉手箱 参照 ： http://www.shl.co.jp/ 玉手箱は、CABやGABで知られる日本エス・エイチ・エルが提供する適性検査です。自宅で受検できるWebテストとして、大手企業でも広く実施されています。言語と非言語、英語といった能力テストのほか、企業とのマッチングや就業意欲を測る性格テストで構成されているのが特徴です。 1問あたりに使える時間が短く、1問を10秒程度で解かなければいけません。応募者の正確性とスピードを測るのに最適な適性検査です。 TG-WEB 参照 ： https://www.humanage.co.jp/service/assessment/service/tg_web.html 　　TG-WEBは、言語・非言語や性格適性を測定する適性検査です。まだ知名度は低いものの、SPIや玉手箱よりも難易度が高く各企業でも導入の動きが広がっています。 非言語分野では暗号を読み解くような問題が出題され、他の試験とは色味が異なります。TG-WEBは基本的に筆記はなく、Webとテストセンターで受検が可能です。 learningBOX 参照 ： https://learningbox.online/ learningBOXには、受検者の特性や知識レベルを把握することができる診断テスト作成機能があります。求める職種に必要なスキルや能力に合わせて、適切な質問を臨機応変に自分で用意できることが特徴です。 分析した結果をもとに、受検者の適性や能力に応じた適切な対応を行うことができるでしょう。採用判断の参考にもなります。 また診断テストを作成するだけでなく、テストの実施状況や結果も管理することができます。 目次に戻る 適性検査を実施する際の注意点 採用試験に適性検査を用いれば、採用活動に役立つデータが手に入るでしょう。ここでは外部の適性検査を実施する際の注意点やポイントを紹介します。 信頼性に注目する 外部の適性検査を実施する場合、その適性検査の信頼性の高さをチェックしましょう。低コストで導入できたとしても、信頼性のないものを活用すれば十分な効果が得られないからです。 具体的には「どのような企業が導入しているのか」「年間受検者数はどれくらいか」といった導入実績を見れば信頼性を確かめられます。 自社ニーズに沿ったものかを確認 次に自社のニーズに沿ったものかどうかを把握しましょう。適性検査で得られた情報を、採用以外の場面でも役立てることが重要だからです。正しく導入することで採用後の評価や人材配置、育成もしやすくなります。 調べるのが難しい場合は、実際の導入事例を見てみましょう。同業他社の導入事例があれば、自社にとってもニーズを満たしてくれる適性検査だと言えます。 検査結果を鵜呑みにしない 適性検査は採用に役立ちますが、あまり結果だけにこだわり過ぎないようにしましょう。応募者の体調や状態によって結果が変わることもあるからです。また結果は良くなかったとしても、入社後に高いパフォーマンスを発揮する社員が出てくるかもしれません。 あくまでも適性検査は一つの採用プロセスであると理解・認識し、面接で実際に話してみたときの印象や応募書類の内容もしっかり加味することが大切です。 目次に戻る まとめ さまざまな種類の採用試験を紹介しました。採用試験の多くは、筆記試験もWeb試験も受けられますが、メリットとデメリットの両方があります。自社にとって最適な能力検査、適性検査を取り入れるようにしましょう。 弊社が提供するeラーニングシステム「learningBOX」は、診断テスト作成機能だけでなく、採用試験の問題作成、採点、成績管理といった機能を活用できるのもおすすめです。Webによる採用試験の導入を検討されている方は、弊社のlearningBOXをまずは無料でお試しください。　 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

企業には数多くの資産がありますが、各従業員が独自に保有している知識やノウハウもそのひとつです。人材の流動化が進む現代のビジネスシーンでは、属人化した知識や経験を企業内で共有し、会社全体の競争力を高める必要があります。そこで多くの企業で導入が進んでいるのが、ナレッジ共有という取り組みです。 本記事では、ナレッジ共有の概要や導入のメリット・デメリットなどをご紹介します。取り組みを成功に導くためのポイントも徹底解説しますので、ナレッジ共有の導入をご検討の企業様は、ぜひご一読ください。 目次 01ナレッジ共有の基礎知識 ナレッジ共有とは？ ナレッジの種類 02ナレッジ共有を行うメリットと注意点 メリット 注意点 03ナレッジ共有を成功させるポイント ナレッジ共有の担当者を選任する 「SECIモデル」を活用する ナレッジ共有ツールを導入する 04ナレッジ共有の取り組みを進めて業務の最適化を図ろう ナレッジ共有の基礎知識 近年、ナレッジ共有という言葉をビジネスシーンで耳にする機会が増えましたね。人材育成や組織力の向上にお悩みの場合は、ナレッジ共有に取り組むことで知識の属人化を防止でき、全社的なスキルアップが見込めます。まずは、ナレッジ共有の基本的な知識をご紹介します。 ナレッジ共有とは？ ナレッジ共有とは、企業の営業活動に良い影響を与える経験やノウハウを組織全体に共有する手法のことです。ナレッジは英語の「knowledge」をカタカナ表記にした言葉で、「知識」を意味する言葉です。優秀な人材が持つ知見や問題解決に役立つテクニックを組織に浸透させ、生産性や売上の向上、意思決定の迅速化などにつなげる目的で導入されます。 ナレッジ共有の推進によって企業内の知識の集約を図り、組織力の向上に生かす一連のプロセスを「ナレッジマネジメント」と呼びます。 ナレッジの種類 ナレッジには「暗黙知」と「形式知」の2種類があり、ナレッジ共有は暗黙知から形式知への変換の仕組みを意味します。 暗黙知 暗黙知は、言語化や図式化が難しい、個人の経験や勘などに基づく主観的な知識のことです。具体的には、現場で身についた経験則、トップセールスが使用している営業上のテクニックなどが該当します。暗黙知は他人へのシェアが難しく、属人化しやすいため、組織全体に浸透させて活用するのが難しい傾向にあります。知識を有した人材の退職や配置換えによって、会社からその知識が失われるケースも少なくありません。 形式知 形式知とは、客観的・論理的に説明できる知識のことです。暗黙知を言語化・マニュアル化したものを指します。暗黙知を形式知化することで優秀な人材が持つ専門知識やスキルを他の人も理解しやすくなり、経営戦略に活用できるようになります。 目次に戻る ナレッジ共有を行うメリットと注意点 次は、ナレッジ共有を促進する上で知っておきたいメリット・デメリットを解説します。ナレッジ共有の導入メリットを生かしつつ、デメリットをカバーできるのが理想的です。 メリット 業務効率化や生産性向上につながる ナレッジ共有に取り組むことで個人が保有する業務上の成功法則を社内に浸透できるため、業務効率の改善や生産性向上につながります。個人の経験や能力に関係なく効果が見込めるのが魅力です。従業員全体のスキルアップにもつながり、一部の優秀な人材のみが成果を上げ続ける企業から脱却できるでしょう。 また、業務効率化を実現するには、成功事例だけでなく失敗事例も共有するのがコツです。その理由は、些細な失敗でも共有し分析することで、同じ失敗を繰り返さない仕組みを定着できることにあります。 他部署との連携を強化できる ナレッジ共有によって特定の部署のみが把握していた知見を可視化できるようになるため、他部署との連携強化に役立ちます。部署間の相互理解が進み、従業員同士が同じ目線でコミュニケーションをとりやすくなるでしょう。 その結果、生産性の向上やスムーズな情報共有、新たなアイデアやコンテンツの創出などが期待できます。ナレッジ共有の導入は、部署が複数に分かれていて他部署と接する環境が整っていない組織ほど効果的です。 業務ノウハウを会社に蓄積できる ナレッジ共有を実践すると、個人が保有する知識を会社に集約し、一元管理できるのもメリットです。会社に蓄積されたノウハウを活用することで、人材の流動性が高まっている現代でも効率的に優秀な人材を育成できます。そのため、人材の入れ替わりが激しい業界や業種にこそ、ナレッジ共有に取り組むことをおすすめします。 コスト削減につながる ナレッジ共有が企業内に浸透していれば、引き継ぎ時に伝達する情報を整理しやすくなるため、引き継ぎ作業の手間や時間、コストの削減につながります。スムーズかつ適切に引き継ぎを済ませることで顧客との良好な関係を維持しやすくなり、信頼の低下やトラブルの発生を防止できます。 多様化する働き方に対応しやすくなる ナレッジ共有は、さまざまな働き方の従業員がいる企業にも効果的な施策です。例えば、働き方改革の一環としてテレワークやリモートワークを導入している場合、業務上得た知見を社内に共有するのが難しい傾向にあります。この点、ナレッジ共有によって普段から情報伝達に取り組んでいれば、知識の属人化を防止して企業活動に生かすことが可能です。 注意点 ツールの導入にコストがかかる ナレッジ共有の実践には、専用の情報共有ツールやチャットボットを利用するのが一般的です。無料のサービスもあるものの、多くのツールは初期費用やランニングコストがかかります。事前にナレッジ共有の方針や予算を明確にしておき、操作性や機能が必要十分なツールを導入することが大切です。 組織内に浸透しない恐れがある 多くのナレッジを保有するベテラン社員は忙しく、知識の共有に時間を割くことが難しいケースも少なくありません。そのため、企業によってはナレッジ共有を取り入れても組織内に浸透しないおそれがあります。 特に成果主義を採用している企業では、社員が自身のノウハウを他者に共有するのを控える可能性も考慮しなければなりません。施策の実施前にナレッジ共有の重要性を説明し、ベテラン社員にもメリットがあることを伝える必要があります。 目次に戻る ナレッジ共有を成功させるポイント ナレッジ共有を実践して企業経営の効率化に役立てるには、どのような点を意識するのが良いのでしょうか。ここでは3つのポイントを解説します。 ナレッジ共有の担当者を選任する ナレッジ共有は、ナレッジマネージャーと呼ばれる専任の担当者やチームを選抜して進めるのが理想です。ナレッジ共有に関する取り組みは多岐にわたるため、定着に向けて現場を統率する役割が求められます。 担当者は、自社の課題の把握や共有するナレッジの範囲の確定、メンバーへの運用目的の説明などを行います。旗振り役として振る舞うだけでなく自身も積極的にナレッジを共有できるよう、優れたスキルやノウハウを持つ人材を選ぶと良いでしょう。例えば、ベテラン社員や高い成果を挙げている社員を担当者に任命している導入事例もあるようです。 「SECIモデル」を活用する SECI（セキ）モデルとは、暗黙知を形式知化して組織内で共有し、さらに形式知同士を組み合わせることで新たなノウハウを発掘するフレームワークのことです。取り組みに必要な4つプロセス、「共同化（Socialization）」「表出化（Externalization）」「連結化（Combination）」「内面化（Internalization）」を意味する4つの英単語の頭文字からSECIモデルと呼ばれています。 SECIモデルの効果を最大限発揮するには、暗黙知が表出化しやすい環境を整え、企業が保有する知識資産を増やす必要があります。ナレッジ共有に関する取り組みを導入するだけでなく、表出化する場を会社側が提供したり、表出化へのインセンティブを用意したりするのも効果的です。 ナレッジ共有ツールを導入する 前述の通り、ナレッジ共有に関する取り組みには専用ツールの導入が不可欠です。専用ツールは、ナレッジ共有ツールやナレッジマネジメントツール、ナレッジベースなどと呼ばれます。各ツールにはSNSやFAQ機能が搭載されており、ユーザー間で質問・回答が可能なため、スムーズなナレッジの共有に役立ちます。 ナレッジ共有ツールは、使い勝手の良さを考慮して選ぶのがポイントです。ナレッジ共有は全社的に取り組む必要があるため、若手からベテランまで幅広い世代が使いこなせるツールを選びましょう。操作性がシンプルで簡単に理解できるシステムのほうが定着しやすいといえます。また、ドキュメント数が増えると必要なナレッジを参照するまで時間がかかるケースもあります。検索機能が充実したツールを採用し、従業員の積極的な利用を促すことも重要です。 目次に戻る ナレッジ共有の取り組みを進めて業務の最適化を図ろう 今回は、ナレッジ共有の特徴や導入のメリット・デメリット、成功の秘訣を紹介しました。知識の属人化による弊害を防止するには、ナレッジ共有の実践が欠かせません。特定の人材のみが保有するノウハウを会社に集約し、業務の最適化につなげましょう。 ナレッジ共有ツールのマニュアル動画を作成する際は「learningBOX」がおすすめです。ツールの特性に応じたマニュアルの作成・配布、従業員の受講状況の管理など、Web学習環境の構築をサポートするシステムです。直感的に操作ができ、専門知識がなくともオリジナルのeラーニング教材の作成が可能です。10アカウントまでほぼすべての機能を無料で利用できるフリープランもご用意していますので、ぜひお気軽にお問い合わせください。 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

社員研修などの教育を実施する場面では、学習の効果を最大限に高めることが重要です。学習を効果的に実施できていなければ、時間を浪費することにつながります。 しかし、教育を実施する側の立場としては、学習者がしっかりと学習に取り組んでいるのか不安になる場面もあるでしょう。学習の効果を高めたい場合は、進捗管理に取り組むことがおすすめです。 この記事では、学習の進捗状況を管理する必要性や進捗管理の方法などを解説します。教育を実施する立場の方は、ぜひ参考にしてください。 目次 01学習の進捗状況を管理する必要性 教育を効率的に進めるため 必要に応じて軌道修正を実施するため 02学習の進捗管理方法3選 アプリ 日報 ガントチャート 03学習の進捗管理に効果的な「LMS」とは？ 04学習の進捗管理でLMSを活用するメリット 企業のメリット 学習者のメリット 05LMSを導入する際の流れ 05まとめ 学習の進捗状況を管理する必要性 そもそも進捗管理とは、あらかじめ決めた計画を実施したうえで、その計画と現状にズレがないかどうかを確認することです。どれだけ完璧な計画を立てていても、うまく進まないケースは珍しくありません。そのような場合でも、しっかりと進捗管理が行われていれば、学習の効果を高めることができます。 学習の進捗状況を管理する必要性は以下の通りです。 教育を効率的に進めるため 教育を実施する側は、学習者にとって無理のない範囲で教育スケジュールを組むことが重要です。計画を立てず、ただやみくもに教育を実施すると、学習内容が身につくまでの時間が足りない場合があります。あくまで学習内容の定着を第一に考え、教育を効率的に進めるためにも進捗管理は重要です。 必要に応じて軌道修正を実施するため 学習者によっては、学習内容を習得するまでに時間がかかることは珍しくありません。「自分は他の人よりも遅れている」と学習者が感じると、モチベーションが低下する場合もあります。学習者全員が教育内容を習得できるよう進捗管理を実施したうえで、時には軌道修正に取り組みましょう。 目次に戻る 学習の進捗管理方法3選 学習の進捗管理を実施するうえでは、学習者が勉強時間の記録を残したり学習記録を見返したりといったことが必要です。次に紹介する方法を実践すれば、進捗管理がスムーズに進むでしょう。 アプリ 現在では、学習の進捗管理に適した無料のスマホアプリが多くあります。どの項目をどの程度の時間かけて勉強したのかアプリを使って可視化できる状態にしておくと、学習者は気軽に進捗管理を確認することが可能です。 アプリは気軽に進捗管理を確認できる方法ではあるものの、学習者が記録を残すことが必要となり、教育を実施する側が確認しづらいデメリットがあります。 日報 進捗管理の方法として、日報を採用することも効果的です。例えば、教育の時間が終わった後に日報を書いてもらい、日々記録しておくやり方が挙げられます。日報は手書きで書いてもらうこともあれば、エクセルなどを使ってデジタルで記録するなど、記録の方法は多種多様です。 日報も進捗管理としては便利である一方、学習者にとって負担になる場合があります。「ただ空欄を埋めるために書く」といったことにならないよう、記入させる仕組みの工夫が欠かせません。 ガントチャート ガントチャートは、スケジュールの予定を立てる際によく使われます。全体を俯瞰して状況を把握できるため、学習の進捗管理にも効果的と言えるでしょう。 全体を俯瞰して把握できるメリットがある一方、ガントチャートは修正が難しいことがデメリットです。より細かく設定されていればいるほど、修正が発生したときの負担が大きくなります。 目次に戻る 学習の進捗管理に効果的な「LMS」とは？ アプリや日報などを使った進捗管理の方法は負担が大きく、難しさを感じる場面もあるでしょう。より効果的な学習の進捗管理を実施したい場合は、「LMS」の活用がおすすめです。 LMSは「Learning Management System」の略で、日本語では「学習管理システム」と呼ばれています。eラーニングを実施するときに基本となるシステムのことで、社内の教育を一元管理したい場面などで活用されています。 インターネットが普及する以前は、CDやDVDなどを使った学習が実施されていました。しかし、こういった方法では学習者がどこまで学習に取り組んでいるのか、教育担当者は把握できない状態でした。その後、インターネットの発達によってeラーニングが普及し、LMSのニーズも高まったという流れがあります。 LMSでは、学習者の情報を登録できたり進捗状況を確認できたりします。学習者はどの分野を苦手に感じているのかなど、より細かい分析もできるため、LMSは学習の進捗管理に最適です。 目次に戻る 学習の進捗管理でLMSを活用するメリット 学習の進捗管理でLMSを活用することは、企業にとってだけでなく学習者にとってもメリットがあります。導入を検討する際は、それぞれのメリットを把握しておきましょう。 企業のメリット 学習の進捗管理でLMSを活用する企業側のメリットは以下の2点です。 メリット① 学習者の学習状況が管理しやすくなる LMSを活用すると、教育を実施する側は学習者の進捗状況をリアルタイムで把握できます。学習者が何を勉強しているのか、何を勉強していないのかを知ると、教育内容に関するコミュニケーションも取りやすくなるでしょう。 メリット② 個別のフォローができる LMSでは、学習者それぞれの得意分野・苦手分野を把握することが可能です。ある学習者が特定の分野を苦手にしている場合は、その分野だけを集中的に教育するなど個別のフォローがしやすくなります。 学習者のメリット 学習の進捗管理でLMSを活用する学習者側のメリットは以下の2点です。 メリット① 学習効果が高まる LMSでは、教育を実施する側が用意したテストなどの結果を、学習者側でも確認できます。そのため、学習者は何を苦手にしているのか知ることができ、何を集中的に勉強するべきなのかも、把握することが可能です。その結果、目標を保ちやすくなり学習効果の高まりが期待できます。 メリット② 学習の見通しが立てやすくなる LMSで学習管理をすると、学習者は何から学習を開始すればいいのか把握することができます。また、どこまで終わらせておけばいいのかなど学習の着地点が明確になっていると、学習の見通しが立てやすくなるでしょう。 目次に戻る LMSを導入する際の流れ LMSを導入する際は、まず導入の目的を明確にしましょう。LMSの種類は数多くあるため、何を実現させたいのか明確になっていなければ自社に合うLMSを選ぶことができません。「業務に必要な知識を効率よく身につけさせたい」など、目的を考えることが先決です。 目的が決まった後は運用体制を整えます。LMSを導入するうえでは、コンテンツの作成担当者や成績管理者の設置など、さまざまな担当者の割り当てが必要です。導入後の運用がスムーズに進むよう、社内の誰にどういったことを担当してもらうのか、決めておくことが重要です。 最後にベンダーを選定します。ベンダーを選定する際は、使いやすさやサポート体制などをチェックしましょう。 また、LMSには「クラウド型」と「オンプレミス型」の2種類があります。クラウド型はクラウド上の仮想環境でLMSが利用でき、定額料金のみで運用できるメリットがあります。一方、オンプレミス型は自社で開発・運用する形式でカスタマイズ性に優れる特徴があるものの、導入・運用の場面で時間やコストがかかります。それぞれに異なるメリットやデメリットがありますが、導入のしやすさやコストを考慮すると、クラウド型を選ぶことがおすすめです。 目次に戻る まとめ 今回は学習を効果的にする進捗管理の方法や、LMSの概要と活用するメリットなどを解説しました。 学習の進捗管理には、LMSがよく使われています。LMSを導入する際は、導入までの流れやメリットを把握したうえで、導入するかどうか判断しましょう。 LMSは多くの種類がありますが、その中でも弊社の「learningBOX」は問題の作成や配布はもちろん、メンバー管理や成績管理などの管理機能も充実しています。 まずは、無料でご利用いただけるフリープランをお試しください。 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

研修は新しく入社したときや昇進したときなど、さまざまなタイミングで行われます。優秀な人材を育成するために研修は欠かせませんが、自社の環境や解決したい課題にきちんとマッチしたものを選択することが大切です。 本記事では社員研修の種類とそれぞれのメリット・デメリット、注意点などを解説します。 社員研修は目的に合わせて3つに分類される 社員研修にはさまざまな種類があり、目的によって大きく3つに分類されます。社員研修を行う前に、どの種類の研修なのかをきちんと把握することが大切です。研修の種類とそれぞれの具体例を紹介しますので、確認してみてください。 ① 階層別研修 階層別研修とは、社員の階層ごとに実施される研修です。それぞれの階層で必要不可欠なスキルや姿勢を身につけることが目的です。 例）新入社員研修、マネジメント研修、管理職研修 ② 職種別研修 職種別研修はそれぞれの職種のニーズに応じた専門知識を学ぶ研修で、部署ごとに行うのが一般的です。営業であれば営業力、コールセンターであれば電話応対スキル、総務や経理はPCスキルや簿記などの知識を深め、実務面でのスキルアップを図ります。 例）営業研修、人事研修、マーケティング研修 ③ テーマ別研修 テーマ別研修は、研修を受ける人材に身につけてほしい考え方やスキルをピックアップし、集中的に習得してもらう研修です。研修テーマは会社の事業展開や直面する課題から選ばれます。階層や職種にとらわれず、学習してほしいことを学んでもらうことが目的の研修です。 例）コミュニケーション研修、リスクマネジメント研修、ビジネスマナー研修 目次に戻る 研修の具体的な手法　OJTとOff-JT 研修の代表的な手法は大きく2つあります。その違いをしっかり理解し、目的によって使い分けることが効率的な研修には欠かせません。それぞれの違いやメリット・デメリットを確認しましょう。 ① OJT（On the Job Training） OJTは教育担当者のもと、職場で実践的な経験を積みながら、さまざまな業務知識を身につける教育手法です。いつもの業務の中で行われ、部署内の経験豊富な上司や先輩社員がその指導役となります。マニュアルなどには載っていない、実務レベルの知識やスキルを身につけることができます。実際に学んだ知識を業務を通じてアウトプットし、即戦力人材となってもらうことが目的です。 研修を受ける社員と指導役との距離が近く、疑問に思ったことを質問できたり部署内での人間関係を構築できたりすることもOJTの特徴のひとつです。 ただ、通常業務を行いながらの指導だと、十分に時間を確保できないこともあるかもしれません。その部署が繁忙期の場合や人手不足に悩んでいるなら、しっかりとした指導は難しいでしょう。 ② Off-JT（Off the Job Training） 「職場外研修」と呼ばれ、一時的に職場から離れ、社内の研修担当や外部の研修機関が作成したプログラムを通じ知識やスキルの習得を図る手法です。ビジネスの基礎や会社の理論などの普遍的な知識を身につけ、しっかりとした基盤を構築することが目的です。 Off-JTは同時に多くの人数を対象とした研修を行うことができ、社員間の知識のばらつきを防ぐことができます。また、どうしても目の前の仕事に関しての知識の指導に偏ってしまいがちなOJTと比べ、さまざまな知識を網羅的に学べるのもOff-JTの特徴です。 外部講師へ委託したり社外の会場を借りたりする場合にコストがかかることが、Off-JTを行う際の懸念事項のひとつです。 目次に戻る 増加するeラーニングによる研修　そのメリットは？ OJTとOff-JT両方にメリットとデメリットがあり、どちらがよいかは一概には決められません。それぞれの特徴を十分に理解して使い分けることが重要です。また近年では、eラーニングによる研修も大きく注目されています。eラーニングによる研修は仕事をしながら行うものではなく座学の要素が強いため、Off-JTの一種といえます。 eラーニングによる研修はコロナ禍におけるリモートワークの一環として広まり、現在ではさまざまなメリットから採用する企業が増えています。 そのメリットには大きく2つあげられます。1つ目は個人のペースで学習できることや反復して学習するため知識の定着率が高いことです。もう1つは「学習管理システム（LMS）」の活用により、企業側の負担も大幅に少なくなることがあげられます。 これからの研修はOJTとOff-JT、対面とオンラインでの研修を、目的によってどのように組み合わせるかが重要になってくるでしょう。 目次に戻る 研修を成功へ導く3つのポイント 効率の良い研修を行うために抑えておきたいポイントが3つあります。 ① 目的を明確化する 最も重要なことは、研修の目的を明確にすることです。研修の目的をしっかり把握していないと、効果的な方法や内容を見極めることができません。 目的は抽象的ではなく、具体的なものにすることをおすすめします。例えば、「営業力を上げる」ではなく、「営業の業績を上げるための顧客フォローのスキルを身につける」といった形です。具体的であればあるほど研修後のイメージが浮かびやすく、どのような効果があるかがはっきりするため、受講する社員のモチベーションもアップします。 ② 対象者のレベルに合わせる 研修に参加する社員の能力やスキルによって、指導する内容は変化します。新卒入社と中途入社の社員であれば、同じ新人研修でも内容は変わります。 研修の対象となる社員に不足しているものは何でしょうか？研修の内容はその不足を補うものでなくてはなりません。またその研修は、社内の人員で指導できる内容かどうかを考えてみてください。社内の人員で対応が難しい場合は、外部の講師に依頼することも検討しましょう。 ③ 研修後のフォローも大切にする 研修を行ったらそれで終わりではなく、しっかりとしたフォローが必要です。一度研修を受けただけでは定着せず、その知識を実践的に活用できません。また、研修を受けた社員が疑問や不安を抱いていることもあります。研修後にフォローがあれば、疑問点がクリアになり不安も解消できるでしょう。 目次に戻る まとめ 一口に「研修」といっても、その方法はさまざまです。優秀な人材を育成するためには、「会社としてどのような人材を求めているのか」というビジョンをはっきりさせて研修を行うことが重要です。 研修体系を見直し、eラーニングによる研修を選択肢のひとつとしてお考えの方は、弊社のlearningBOXがおすすめです。直感的に操作ができ、専門知識がなくともオリジナルのeラーニング教材の作成が可能です。 多くの企業の社員研修に採用いただいており、10アカウントまで無料でご使用いただけるフリープランもございますので、まずはお気軽にお試しください。 　　 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

近年、採用選考の一環として、適性検査を導入する企業が多くみられます。検査内容によって測定できるデータや活用方法は様々ですが、「自社が求めているデータを測定できる適性検査が知りたい」という方もいるのではないでしょうか。 本記事では自社に合った適性検査を実施するコツに加え、適性検査を行うことで得られるメリットや受検形式など、適性検査の基本を押さえながら解説します。オリジナルの適性検査が作れるサービスも紹介しますので、採用活動や人事評価にお悩みの方はぜひ参考にしてください。 適性検査はどのような場面で役立つのか 適性検査とは、就職・転職先の職務についてどの程度、適性があるのかを診断するテストのことです。基礎能力や性格、職場の適応性、一般常識の有無など診断できる内容は多岐にわたり、社員の採用だけではなく人事評価として、適性検査を活用する企業も増えています。 以下では、適性検査がどのような場面で役立ち、導入するとどのようなメリットがあるのかを紹介します。 自社の知名度の向上 採用活動の際に「適性検査の結果を個別でフィードバックします」と宣伝することで、自社の知名度向上が期待できます。就職活動中の人は、どのような企業が自分に合っているのか模索していることがほとんどです。自身に向いている職種の傾向などについて、客観的に診断が出る適性検査は重宝されるでしょう。 検査結果に加えて、現場側の意見を聞けることは受検者にとって貴重な機会となります。「あの会社は適性検査のフィードバックをしてくれるから、一度応募してみようかな」と、自社を知ってもらうきっかけになるでしょう。特に新卒採用で適性検査を利用するのであれば、インターンシップ期間や新卒採用初期など、学生が自己分析に対する意欲が高まっている際に仕掛けるのが効果的です。 自社を魅力的に見せる 適性検査だけではなくフィードバック面談を行うことで、受検者との接触機会を作り出すことができます。自社についてアピールする機会が増えるうえ、面談の際、受検者に寄り添った丁寧な対応をすると「入社後も手厚いフォローをしてもらえそう」「雰囲気がよさそうだから働いてみたい」など、自社を魅力的に見せることもできるでしょう。 フィードバック面談を行う場合は、受検者が見てもわかりやすいような、フィードバック用のシートが用意されている適正検査を選ぶ必要があります。 採用試験での選考 適性検査は、面接では見えにくい性格や基礎能力、一般常識の有無などを見極める際に役立ちます。応募者が自社に適した人物なのか、どのような仕事に向いているのかといった特徴をデータ化できるため、企業と人材のミスマッチを防ぐことが可能です。 面接のような対話のみで、応募者の人柄を把握するのは難しく、面接官によって評価に偏りが出てしまうこともめずらしくありません。客観的かつ公平に評価を行える適性検査は、選考における人事担当者の負担を軽減する効果もあるでしょう。ただし、適性検査の結果が悪いからといって、必ずしも適性がないと判断できるわけではないので注意が必要です。 目次に戻る 適性検査では何を測定するの？ 適性検査で測定する項目は、主に能力検査と性格検査の2つに分かれます。それぞれ得られるデータは異なるため、測定したい内容に合わせて検査項目を選びましょう。どちらか片方の検査だけでも実施可能です。 以下では、能力検査と性格検査で測定できる要素について解説します。 能力検査：読解力・計算・図形・一般常識などの基礎能力を測定 能力検査とは、職務に必要な技術や知識を習得したり、実践したりする能力があるのか、職務を遂行するための思考力や対応力があるのかを、論理的思考能力、数的処理能力などの視点から測定する検査です。 文章を正しく読み取れるのか、簡単な計算ができるのかなど、一般的な学力テストのような問題が出題され、難易度はそれほど高くありません。 性格検査：人間性・協調性などを測定 性格検査では、応募者の人間性や価値観といったパーソナリティーを数値化し、職場に馴染めるか、自社が求めている人物像に近いかなどを測定するものです。性格検査の結果は採用選考だけではなく、入社後の配属決定、人材育成にも役立ちます。 また、性格検査とは別の検査になりますが、入社後に自社の戦力として活躍する意思、仕事への意欲といった職場適応性や、ストレス耐性を測ることも可能です。どのようなストレスに弱いのかを把握しておけば、早期離職のリスク回避にもつながるでしょう。 目次に戻る 適性検査のテストの形式 適性検査のテスト形式は、ペーパーテストとWebテストの2種類に分かれます。テスト会場については自社で行うことも可能ですが、全国にあるテストセンターでの受検も便利でしょう。テスト方法や会場によって、それぞれメリット・デメリットがあるため、それらを把握したうえで自社に合った方法を選択してください。 ペーパーテスト ペーパーテストとは、筆記で行うテストのことです。受検者を会場に集めて試験を実施するため、会場の手配や監督者などの人員を用意する必要がありますが、会場と時間を設定することで不正のリスクを減らせるでしょう。 ペーパーテストには、選択肢から回答する客観式と記述式があります。客観式は採点や集計が容易ですが、記述式は文章力も測定できる点が特徴です。 Webテスト Webテストとは、パソコンやスマートフォンなどからインターネット上で行うテストのことです。インターネット環境さえあれば時間や場所に縛られず受検が可能なため、大規模な会場の手配や監督者などの配置が不要になり、コストを削減できます。 いつでもどこでも受検できるWebテストは、受検者にとって負荷が少ないうえ、企業にとっても検査結果の集計や分析が煩雑になりにくい点が魅力といえるでしょう。 テストセンターでの受検 テストセンターでの受検の場合、受検者は全国の主要都市に設置された受検会場に出向きます。一般的に適性検査の提供企業が運営しているため、検査自体の業務を委託でき、手間の削減が可能です。監督者が配置されていることから、不正のリスクも抑えられるでしょう。 受検者は会場まで移動する必要がありますが、テストセンターは全国にあるので、自社で実施するよりも移動の負担を軽減できます。ただし、委託する分のコストが発生する点には注意が必要です。 目次に戻る 自社に適した適性検査を実施するコツ 民間の適性検査は手軽に利用できるのがメリットですが、必ずしも自社の風土や検査したい項目に即しているとはいえません。理想的な適性検査を実施するには、目的の設定や問題数、回答時間のバランスなど、様々なポイントを押さえる必要があります。 以下では、自社に適した適性検査を作るための考え方やコツについて紹介します。 適性検査を実施する目的を定める 適性検査は提供している企業によって検査項目のほか、想定されている利用目的や検査の手法などが異なるため、自社での実施目的を明確にしておくことが大切です。 自社で問題を作成する場合も、採用選考の際に実施するのか、配属や人材育成に活用するのかなど、適性検査の目的を明らかにしたうえで希望のテスト形式や検査に割ける予算も含めて検討すれば、おのずと適性検査の方向性が定まってくるでしょう。 問題数と回答時間のバランスを考える 適性検査では、問題数や回答時間のバランスも重要です。難問を出題したり、問題数が多かったりする場合に回答時間が短すぎると、時間内に回答しきれず正確なデータを測定できないことがあります。 また、試験時間があまりにも長く受検者の肉体的・精神的負担が大きくなることも、正確なデータの測定に支障をきたすでしょう。SNSなどを通して「この企業の適性検査は短すぎる・長すぎる」といったマイナスなイメージが、受検者の周囲に伝わってしまうことも考えられます。特に、民間テストと自社オリジナルのテストを併用して実施する場合は、問題数が多くなったり、試験時間が長くなったりする傾向にあるため、注意が必要です。 民間テストと併用してより詳細なデータを取る 民間テストと自社オリジナルのテストを併用すると、比較的容易に詳細なデータを測定できます。基礎的な学力や性格の測定は民間テストで実施し、より専門的な部分や民間テストで見極めが難しい領域については、オリジナルのテストを実施するのがおすすめです。 問題の全てをオリジナルにすると、問題作成に労力やコストが必要になります。基礎的な内容は民間テストで行い、民間テストのデータだけではわからない部分をオリジナルのテストで補うようにしましょう。問題作成の手間が省けるだけでなく、求めているデータをより正確に測定することができます。 目次に戻る 適性検査にはlearningBOXの診断テスト作成機能がおすすめ！ 適性検査を実施するには、learningBOXの診断テスト作成機能がおすすめです。診断テスト作成機能は、学習者の特性や知識レベルを把握することができる機能です。管理者が用意したさまざまな質問に学習者が答えることで、回答に応じた結果を見ることができます。 例えば、採用選考のための適性検査であれば、求める職種に必要なスキルや能力を測定できる質問を用意します。 分析した結果をもとに、学習者の適性や能力に応じた適切な対応を行うことができるでしょう。採用選考を行う場合は、採用判断の参考にもなります。 また診断テストを作成するだけでなく、テストの実施状況や結果も管理することができます。適性検査を実施する際は、ぜひlearningBOXの診断テスト作成機能を使ってみてはいかがでしょうか。 目次に戻る オリジナルの適性検査はツールを使ってより実用的に 適性検査は採用選考の手段として利用されることが一般的ですが、人事評価や人員配置などにも活用されたり、就職・転職活動をしている人にアピールする際にも役立ったりします。 一口に適性検査といっても、受検形式や検査項目は様々です。適性検査の有用性を理解したうえで、自社で適性検査を実施する目的を明確にし、検査内容の方向性を検討していきましょう。 弊社のeラーニングシステム「learningBOX」は、診断テスト作成機能を備えているため、自社オリジナルの適性検査を作りたい方におすすめです。 無料・無期限で10アカウントまでご利用いただけるフリープランもあるため、まずは試験的に利用してみてはいかがでしょうか。システムの詳しい内容や活用方法がわかる資料もご用意しています。オリジナル適性検査の作成・実施にお悩みの方は、learningBOXをぜひご検討ください。　　 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る