人材育成

社員研修は、優秀な人材の育成には必要不可欠です。研修のタイミングは新入社員や中途社員の入社時、人事異動の際に実施する企業が多い傾向にあります。しかし、社員研修にもさまざまな種類があり、どのような研修を実施すべきか悩むケースも少なくありません。 そこで今回は、形式・階層・職種・テーマ別に研修の種類をご紹介します。新しく社員研修を実施する際や既存の研修を見直す際の参考にしてみてください。 社員研修の主な種類 企業では、人材育成やスキルアップを目的として随時研修が実施されています。ここでは、社員研修の種類を実施形式別にご紹介します。 研修形式の種類 OJT研修 OJT研修とは、職場で業務を実践しながら指導を行う教育研修のことです。OJTは「On the Job Training」の略称で、職場内研修とも呼ばれます。職場の新人や若手を対象にした教育手法として用いられることが多い傾向にあります。業務をこなしながら効率的にノウハウを学べるため、研修後は即戦力としての活躍を期待しやすく、多くの企業で採用されている研修方法です。 OJT研修の進め方は、まず先輩社員や上司が手本を見せ、次に本人に挑戦させて指導やフォローを行う流れが一般的です。実践的な内容を学べるため、モチベーションや満足度の向上につながりやすい一方、指導者側の負担が大きくなりやすいデメリットもあります。 Off-JT研修 Off-JT研修とは、実務の現場から離れて行われる教育研修のことです。「Off the Job Training」の略称で、職場外研修とも呼ばれます。 Off-JT研修は、オンライン研修と集合研修に大別できます。オンライン研修とは、Web会議システムなどを通じて受講する研修のことです。パソコンやスマートフォン、タブレット端末などを利用して研修を実施します。 オンライン研修は「eラーニング研修」とも呼ばれます。対面型の研修とは異なり、時間や場所に関係なく参加できるため、新型コロナウイルスの感染拡大に伴い注目を集めている手法です。実施コストの削減や学習効率の改善、教育機会の均等化などの効果が期待できます。 一方、集合研修とは一つの会場に講師や受講者が集合して行う、セミナーなどのオフライン形式の研修を指します。集合研修は、座学形式と対話や体験の形式に分かれるのが特徴です。対話や体験の形式では、ロールプレイングやワークショップ、グループワークなどを実施します。 　　 研修の内製化と外部委託 社員研修を外部に委託せずに社内で実施する研修を社内研修と呼びます。一方、研修を外部に委託する社員研修は社外研修といわれています。具体的には、研修カリキュラムや講師、進行役、場所などを委託するのが一般的です。 目次に戻る 階層別研修の種類 社員研修は、社員の役割や階層ごとに求められるスキルや経験が異なることから、一般社員や管理職などの階層別に研修内容を分けて行うケースがあります。続いては、階層別研修の種類をご紹介します。 新入社員向けの研修 新入社員向けの研修は、社会人としての意識改革や基本的なビジネスマナーの習得などを目的に実施されます。ビジネスマナー研修やコミュニケーション研修、ExcelやWordなどのOAスキル研修などが研修テーマの代表例です。 新入社員向けの研修では、OJT研修とOff-JT研修を組み合わせるのがおすすめです。基本的な知識のインプットをOff-JT研修で行い、習得した知識の理解度を確認する場としてOJT研修を用意すると良いでしょう。OJT研修とOff-JT研修を組み合わせた研修に向いている研修テーマには、名刺の受け渡しや電話対応、ビジネスメールの作成など挙げられます。 若手社員向けの研修 若手社員向けの研修は、一般的に2年目～3年目の社員向けに行う研修です。成長途中の若手に対して、仕事を全うする基礎力や目標達成のための応用力を身に付けさせる目的で実施します。 主な研修テーマとしては、セルフマネジメント研修やキャリアマネジメント研修、問題解決能力研修などが挙げられます。主体的な行動力やセルフマネジメント能力、ロジカルシンキングなどを磨き、組織の中心人物へと成長するための考え方やヒントを学ぶ段階です。 中堅社員向けの研修 中堅社員とは、勤続年数だけでなく組織におけるリーダーの補助や、部下との円滑な関係の構築に尽力する人材を指すケースが一般的です。そのため、中堅社員向けの研修ではフォロワーシップ研修やメンター研修を実施し、現場と管理職の橋渡し役となれる人材を育成します。そのほかには、顧客との良好な関係の構築や課題解決能力の向上を目的に、クレーム対応研修を開催している企業もあります。 ただし、中堅社員は組織で中心的な役割を担っており     多忙なケースも多いことから、研修を実施していない企業も少なくありません。次世代のリーダーを育てるためにも、人事部や運営者が中堅社員に求められる能力を明確にし、効率的に習得できる研修を提供する必要があるでしょう。 管理職向けの研修 管理職は、部長や次長など経営層に近い視点で現場をマネジメントし、成果に対する責任を持つ立場の人材です。管理職向けの研修テーマの例としては、リーダーシップ研修やコーチング研修、マネジメント研修、チームビルディング研修、労務管理研修などが挙げられます。 リーダー研修やコーチング研修では部下のケアや指導技術を学び、マネジメント研修やチームビルディング研修などでは人材を適切に管理する能力を養います。管理職の活躍は企業の経営戦略に直結するため、正しいタイミングで研修を実施することが大切です。 目次に戻る 職種別研修の種類 ビジネスパーソンに求められるスキルは職種ごとに異なるため、研修内容も職種に合わせて最適化するのが理想です。こちらでは、営業職・事務職・企画職別におすすめの研修をご紹介します。 営業職向けの研修 営業職向けの研修は、個人や会社全体の営業成績の向上、営業手法の改革などを目的に実施されます。主なテーマとしては、提案力向上や営業戦略の思考力向上、リモート営業のスキル、営業マインドの醸成などが代表的です。 営業研修は、新入社員や若手社員はもちろん、中堅の営業パーソンやベテランにも有効です。経験の浅い社員向けにはビジネスマナーや資料作成などの基礎的な内容も盛り込み、実績のある社員には今までの営業手法をアップデートできる研修にすると良いでしょう。営業職はオフィスを離れる機会が多いため、研修効果を高めるには、eラーニングを活用するなど時間や場所を問わず学習できるよう工夫するのがおすすめです。 事務職向けの研修 事務職向けの研修には、ビジネスマナー研修やセールスマインドの醸成研修、ビジネス文書研修などがあります。事務職の仕事にはルーティンが多く、成果が見えにくいことから、現状の変更に対する意識が希薄になりがちです。そのため、研修の実施によって事務職に求められているスキルを見直し、業務の効率化やミスの防止につなげる狙いがあります。 また、現代のビジネスシーンでは、事務職が顧客の初期対応を行うケースも少なくありません。そのような場合は、電話応対研修やCSマインド向上研修などを実施し、顧客目線を持ったスタッフへと育成する必要があります。 企画職向けの研修 企画職向けの研修は、企業が抱える課題の本質を見抜く能力や分析力、実現可能性のあるアイデアの発想力などを磨く目的で実施されます。主な研修テーマとしては、情報活用や企画力向上、マーケティング思考などが代表的です。 また、発想力が求められるのは企画職だけではありません。顧客と直接向き合う営業職や新たな感性を持った新入社員からアイデアが生まれ、新規事業につながるケースもあります。そのため、企画職向けの研修は、幅広い社員を対象に実施するのが望ましいでしょう。 目次に戻る テーマ別研修の種類 社員研修の効果を最大化するには、自社の課題を洗い出したうえで目的に沿ったテーマを選ぶことが重要です。そこで最後は、テーマ・目的別に研修の種類をご紹介します。 情報セキュリティ研修 情報セキュリティ研修は、情報漏えいやサイバー犯罪といったセキュリティリスクを未然に防ぐために行われる研修です。ビジネスパーソンはあらゆるシーンで機密情報に触れる機会があります。そのため、情報セキュリティ研修は、役職や職種にかかわらず全社員を対象にすることが望ましいといえるでしょう。 また、情報セキュリティ研修は、座学を中心としたOff-JTの形式に適しており、テレワークを導入する際にリテラシーを高める目的で実施されることが多い傾向にあります。情報セキュリティに関する最新の事例やリスクを迅速に共有するには、カリキュラムの追加や変更を柔軟に行えるeラーニングを導入するのがおすすめです。 コンプライアンス研修 コンプライアンス研修は、企業運営に必要な法令遵守の徹底や企業価値の向上を目的に実施されます。コンプライアンスの意味は近年拡大傾向にあり、法令だけでなくモラルや倫理観も含めて意識を強化することが重要です。例えば、研修のテーマにSNSの利用方法を盛り込み、プライベートでの言動が企業に損害を与えるリスクについて理解させるケースもあります。 コンプライアンス研修は、インプットを中心とした学習になりやすいため、Off-JTの形式やeラーニングに適しています。業界や業種ごとに問題となりやすいコンプライアンスの事例をピックアップし、教材に活用するのが良いでしょう。 ハラスメント研修 パワハラやセクハラなどの迷惑行為を未然に防ぐために役立つのが、ハラスメント研修です。上司や管理職向けの研修と捉えられがちですが、ハラスメントはあらゆる立場で生じる可能性があるため、対象者は限定しないほうが良いでしょう。また、全社員に向けて研修を実施することでハラスメントの基準が統一され、問題の早期発見につながるメリットもあります。 ハラスメントに対する認識は、世代や価値観によって変わってきます。そのため、ハラスメント研修は適宜内容をアップデートし、時代に沿ったプログラムを提供することが大切です。 ダイバーシティ研修 ダイバーシティ研修は、多様な人材や働き方を尊重し合いながら業務を行い、企業競争力を高める目的で実施される研修です。労働人口が減少し、人材の流動化が進む現代のビジネスシーンでは、ダイバーシティに関する理解が欠かせません。特に、女性の管理職登用の推進や、外国人・高齢者・障害者の雇用などを進めている企業は、積極的にダイバーシティ研修を実施しましょう。 ダイバーシティ研修は、座学による知識のインプットだけでなく、参加者によるディスカッションの場を設けるのがおすすめです。幅広い考え方や価値観に触れることができ、ダイバーシティへの理解が深まります。 目次に戻る 研修の種類を使い分けて企業が抱える問題を解決しよう 今回は、社員研修の基本的な種類についてお伝えしました。社員研修の効果を高めるには、企業が抱える課題や人材育成の方針に応じて、適切な種類の研修を実施することが重要です。ルーティンで毎年同じ研修を実施するのではなく、自社の課題やゴール、対象者を明確にした上で、新たな研修の構築や内容の修正に取り組みましょう。 研修の際に利用するマニュアル動画の作成や、ナレッジの動画化に活用できるサービスをお探しの方は、「learningBOX」をご検討ください。learningBOXは教材の作成や配布、採点、学習者の管理など研修に必要な機能が揃った学習管理システムです。 また「learningBOX ON」には、企業で必須となる研修コンテンツが複数用意されています。無料で使える情報セキュリティ研修やコンプライアンス研修などもあり、自社で内製したコンテンツと組み合わせることで、オリジナルの研修プログラムを簡単に設計することができます。 10アカウントまでなら無期限・無料でほぼすべての機能がご利用いただけるフリープランも用意していますので、ぜひお気軽にお問い合わせください。 　　 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

組織を活性化して社員が個人やチームで成果を上げられる状態を作るには「組織開発」が効果的です。施策により現状の組織課題の解決につなげられる可能性があります。最大限にパフォーマンスを発揮できる組織を目指して、取り組みをご検討ください。 本記事では、組織開発の基礎知識や、実施するメリット・デメリット、手順やポイントなどを解説します。また、組織開発の主な手法やフレームワークもご紹介するため、人事担当の方はぜひ参考にしてみてください。 組織開発とは 初めに、組織開発の意味や目的、注目されている理由や背景などの基礎知識をお伝えします。なぜ組織開発に取り組むべきなのか、今後の実践へ向けて理解を深めることから始めましょう。 組織開発の意味と意義 組織開発とは、組織内の人と人との関係性や相互作用により、組織を活性化させる考え方や取り組みを意味する言葉です。英語の「Organization Development」を略して「OD」とも呼ばれています。組織開発の施策では、組織内の課題を表面化させ、社員一人ひとりが当事者として解決策を考える状態を目指します。 組織開発の主な目的 組織開発は、組織が常に変化する環境に適応しながらも、健全に機能し続けることを目的として行われます。組織の課題に対して、個人が自発的に働きかける企業風土を作るという重要な役割があります。集団にシナジーが生まれる仕組みやルールを整えることも、組織づくりにおける大切な取り組みの一つです。 組織開発が注目されている理由・背景 日本のビジネスシーンで組織開発が注目されているのは、個人の働き方の変化に伴い、組織にも変革が求められていることが理由です。その背景として、成果主義的な価値観の広まりや社員の雇用形態や国籍などの多様化、IT技術の普及に伴うコミュニケーション手法の複雑化が挙げられます。 こうした時代の変化に対応しきれず、自社の人材を十分に活用できていない企業も少なくありません。企業は組織を活性化させて、自社の強みを最大化する環境を整えていく必要があります。そこで、個人間やチーム間の関係性を重視し、コミュニケーションの質を高める組織開発が求められているのです。 目次に戻る 組織開発と人材開発の違い 組織開発と似た用語に「人材開発」があります。ここでは人材開発の意味や組織開発との違いについて、両者を比較しながら解説します。 組織開発と人材開発は、対象や手法に違いがあります。 人材開発とは、社員を対象に知識やスキルの習得を促し、個人のパフォーマンスを高める取り組みを意味します。「人材育成」と同様の意味で使われるケースも珍しくありません。現状の社員に不足している知識やスキルを身に付けさせることで、一人ひとりの能力を向上させるのが目的です。そこでは研修やワークショップなどの手法が用いられます。 一方で組織開発の対象となるのは、個人やチーム間の関係性や、それらの相互作用などです。また組織開発の手法では、組織内の環境や仕組みの構築などが行われます。 以下の表では、「新入社員の離職」と「若手社員の早期戦力化」という2つの課題を事例として挙げながら、組織開発と人材開発の違いを比較しました。 ＜組織開発と人材開発の要因抽出や施策の違い①＞ 組織開発 人材開発 課題 新入社員の離職 取り上げる要因 新入社員と上司の関係づくりが難しい環境 新入社員の上司のマネジメント力不足 施策の例 部下から上司へフィードバックする制度の導入 新入社員の上司を対象にした研修やワークショップの実施 　　 ＜組織開発と人材開発の要因抽出や施策の違い②＞ 組織開発 人材開発 課題 若手社員の早期戦力化 取り上げる要因 若手社員の上司との関係性の問題、課題認識の相違 若手社員の知識やスキルの不足 施策の例 1on1ミーティングのルール改善 若手社員向けの研修実施 　　 目次に戻る 組織開発のメリット・デメリット 組織開発へ取り組むにあたり、事前にメリットとデメリットを押さえておきましょう。組織内で生じる負担を考慮しながら、より良い効果をもたらす取り組み方ができると理想的です。 組織開発のメリット 組織のパフォーマンス最大化 企業が組織開発に取り組むことで、一人ひとりの社員はもちろん、組織全体にも良い影響が期待できます。個人やチームのパフォーマンスを高められる可能性があるのがメリットです。良いアイデアが創出されやすくなったり、意思決定のスピードが向上したりと、組織改善につながります。 組織開発の取り組みは個人に依存しにくく、組織の仕組み自体を変えるアプローチであるため、持続的な効果が期待できるでしょう。 ブランディング強化 組織開発の施策により、個人やチームが同じ目標や価値観を共有することで、自社のブランディング強化につながります。企業として目指すべき方向性を理解した上で個人やチームが行動できるようになるので、顧客へ提供するブランド価値やサービス品質を高められるでしょう。組織の内側から強固なブランドを構築することが可能です。 組織の一体感やモラルの向上 組織開発により組織内のコミュニケーションが活発になると、職場に良好な人間関係が築かれて、協力や対話がしやすい状態へと発展します。同じ組織に所属する一体感で、仕事のモチベーションが高まるのがメリットです。また、メンバー間の相互作用により、積極的に良い取り組みをする企業風土が醸成され、モラルの向上も期待できます。 組織開発のデメリット 業務の負担が増大するリスクもある 組織開発の施策内容によっては、現状の業務フローを変える必要が出てきます。業務で個人間やチーム間の連携方法が変わる場合には、一時的に現場の業務効率を下げる恐れがある点にご注意ください。 例えば、チーム間の連携用に新たな進捗管理シートを導入するケースでは、入力の負担が予想以上に大きいといった事態も想定されます。この場合、通常業務にかけられる時間が不足する可能性も考慮すべきでしょう。 社員の反発や無関心な態度を生む恐れがある 組織内には、組織開発による変革に批判的な意見を持つ社員もいるかもしれません。こうした社員と向き合わなければ、導入後に組織内で反発を招く恐れがあります。また、多くの社員が無関心なままで施策を続けると、形骸化して失敗に終わってしまうリスクが存在します。 組織開発に協力的でない社員もいることを踏まえて、あらかじめ導入方法や対処方法まで検討しておくと安心です。 目次に戻る 組織開発を実践する手順やポイント 組織開発を実践する流れを、4つのステップに分けて解説します。それぞれの段階で注意すべきポイントもご紹介しますので、ぜひ参考にしてみてください。 Step1. 現状を把握して目的を明確にする 初めに自社の現状を踏まえた上で、組織開発の目的を明確化します。そこでは抽象的な問題ではなく、あくまでも事実に基づいた具体的な問題を洗い出すことがポイントとなります。社員へのヒアリングやアンケートなど通じた情報収集が有効です。 自社の課題が明らかになったら、目指すべき組織の状態と現状とのギャップを可視化しましょう。問題の分析結果や、自社の企業理念・ビジョンなどを踏まえて、組織開発の方向性を決めていきます。 Step2. 具体的なアクションプランを企画する 初めに策定した方向性を踏まえて、具体的な組織開発のアクションを決めていきます。施策を検討したら、現場へ協力を呼びかけることも大切です。その際は、組織のキーパーソンを巻き込んでサポートを得ると、リーダーシップが発揮され、施策を実行しやすくなります。 Step3. スモールスタートで施策の効果をテストする 施策を開始して、効果検証を行う段階です。最初は一部の部署やチームに限定しながら取り入れるなど、できるだけ小さな単位で進めていくことをおすすめします。まずは試験的に導入し起こり得る課題を把握した上で、次第により大きな範囲へと広げていきましょう。 Step4. 成功した施策を全社に導入する 効果検証を実施しスモールスタートで成功が認められたら、組織開発を全社に導入します。施策の結果を分析し、成功の理由が明らかになったら、次の施策へと反映させることが重要です。また全社に導入した後も引き続き効果検証を行い、改善を繰り返していきましょう。 目次に戻る 組織開発に活用できる手法・フレームワーク 最後に、多くの企業の組織開発で活用されている、代表的な手法やフレームワークをご紹介します。自社の組織開発の施策にも取り入れてみてはいかがでしょうか。 AI（アプリシエイティブ・インクワイアリー） 「AI（アプリシエイティブ・インクワイアリー）」は、質問によって個人や組織の可能性やなりたい姿を描き、アクションプランを考える手法です。英語のAppreciative Inquiryを略して「AI」とも呼ばれます。Appreciativeは「価値を見出す」、Inquiryは「質問をする」という意味です。 AIの手法では     チームごとに個人の良い部分や目指す姿、成功した要因などを見つけて、深掘りする質問を投げかけ合います。社員に取り組ませることで、ポジティブなイメージを共有する習慣がもたらされます。 ワールド・カフェ 「ワールド・カフェ」は、カフェのようにリラックスできる環境で自由な話し合いを行う対話型の手法です。基本的に少人数のグループで行い、事前に決められたテーマについて話し合いながら、互いに理解を深めていきます。グループのメンバーは時間制で交代し、最後に全体で気付きを共有していきます。 ワールド・カフェでは、 討論を行う必要はありません。立場の異なる社員同士がフラットに話す機会を提供し、組織の相互理解を促すことが目的です。 ソフトの4S 「ソフトの4S」は、組織運営で指標となる、相互に関係する4つの要素を示したものです。「企業理念（Shared value）」「社風（Style）」「人材（Staff）」「能力（Skill）」の頭文字を取って4Sと呼ばれます。自社の組織にかかわるソフト4Sを分析することで戦略立案にもつながります。 ソフトの4Sは、経営コンサルティングファームのマッキンゼー・アンド・カンパニーが提唱した「組織の7S」に登場する考え方です。組織の7Sは、「ソフトの4S」と「ハードの3S」から構成されています。ハードの3Sは「戦略（Strategy）」「組織構造（Structure）」「システム・制度（System）」を意味し、ソフトの4Sよりもコントロールしやすいと言われています。 タックマンモデル 「タックマンモデル」は、心理学者のタックマンが提唱したフレームワークで、組織の成長段階を5つのステージで示します。ステージは「形成期」「混乱期」「統一期」「機能期」「散会期」に分かれています。 タックマンモデルを参考にすると、それぞれのプロセスで生じやすい課題を踏まえて、組織づくりに役立てられます。チームビルディングでもよく用いられるモデルで、高いパフォーマンスを発揮できる組織を目指す場合に適しています。 目次に戻る 組織開発で自社を成長へ導きましょう ここまで組織開発について解説しました。組織開発では、組織内の関係性や相互作用により、組織を活性化させることができます。パフォーマンスを高める効果が期待できる一方で、現場の負担や社員の反発にもつながり得るため、導入時に注意したい部分もあります。ご紹介した手順とポイントを参考に、組織を成長へ導く施策をご検討ください。 組織開発の施策を成功させるには、現場のキーパーソンとの連携が欠かせません。組織開発へ向けて、管理職やリーダー層向けのマネジメント研修を実施する際は、eラーニングシステムの「learningBOX」をご活用ください。learningBOXは教材の作成や配布、採点、学習履歴の管理など、社内研修の実施に必要な機能がひと通り揃った学習管理システムです。 また「learningBOX ON」には、企業で必須となる研修コンテンツが複数用意されています。無料で使える情報セキュリティ研修やコンプライアンス研修などもあり、自社で内製したコンテンツと組み合わせることで、オリジナルの研修プログラムを簡単に設計することができます。 10アカウントまでなら無期限・無料でほぼすべての機能がご利用いただけるフリープランも用意していますので、ぜひお気軽にお問い合わせください。 　　 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

ニューノーマル時代の働き方として、多くの企業がテレワークを実施しています。従来のオフィスへ出社する働き方とは仕事の進め方が変化しただけでなく、研修の形式も大きく変化しました。テレワークに併せて、研修もオンラインで実施する動きが広まりつつあります。 こうしたテレワーク中のオンライン研修には、集合研修とは異なるどのような特徴があるのでしょうか。 本記事では、オンライン研修でよくある課題と対処法、研修の運用効果を高めるポイントを解説していきます。 テレワークに対応できるオンライン研修とは テレワークでは時間や場所に縛られない働き方ができる反面、従来の研修のように社員を同じ会場に集めるのが難しくなります。そのような場合は、オンライン研修を導入すれば テレワークの環境でも研修を実施しやすくなるでしょう。 オンライン研修とは、Web会議システムなどを通じて受講する研修のことです。学習者は、パソコンやスマートフォン、タブレット端末などの機器を利用して学びます。こうしたオンライン研修は「eラーニング研修」とも呼ばれます。 オンライン研修を実施する際は、対面で行う従来の集合研修との違いを把握し、テレワークならではのデメリットをカバーすることが重要です。 目次に戻る テレワークに対応できるオンライン研修の種類 テレワークに対応可能なオンライン研修には、主に「ライブ配信型」と「オンデマンド配信型」の2種類があります。ここではそれぞれの研修方法の特徴を解説します。 ライブ配信型の研修 ライブ配信型の研修は、リアルタイムで研修を開催するのが特徴です。Web会議システムなどを利用して講義を行い、学習者は各自オンラインで参加します。リアルタイム開催のため、まるで集合研修のような臨場感があります。 指導者と受講生は相互にやり取りができるので、その場で分からないことがあれば質疑応答を行うことが可能です。また、指導者が学習者に指示して発言させるなど、対面と同様の講義もできます。オンデマンド配信型と比べると、指導者と学習者の間でコミュニケーションが取りやすいといえるでしょう。 ライブ配信型の研修では、学習者が理解できていない部分をその場でフォローしやすいのがメリットです。ただし、通信環境によるトラブルで映像や音声が乱れると、受講に支障をきたす恐れがあります。また、学習者は全員が同じ時間に参加する必要があるため、自分のペースで学ぶのには適していません。 オンデマンド配信型の研修 オンデマンド配信型の研修は、あらかじめ用意されたコンテンツを活用するのが特徴です。学習者はオンラインで共有した研修コンテンツを使って学びます。録画された講義の動画を視聴したり、配布された研修資料を閲覧したり、多様な学び方が可能です。 オンデマンド配信型の研修は、学習者が自分のペースで研修を受けられます。また、配信する研修コンテンツは事前に準備できるため、リアルタイムで開催するライブ配信型と比べて、運営側の準備の負担も抑えやすいでしょう。通信環境によるトラブルで大きな影響を受ける心配もありません。 運営の負担を抑えながらも、安定したクオリティの研修を提供できるのがメリットです。ただし、学習者のアウトプットを前提としていない研修設計の場合は、研修中に学習者の反応を把握しにくいのが難点です。受講後にフィードバックを実施するなど、研修の効果を高めるための工夫が求められます。 目次に戻る テレワーク中のオンライン研修でよくある課題と対処法 オンライン研修では、従来の集合研修とは異なる課題に直面する可能性があります。テレワーク中に開催する場合は、よくある課題を把握し、解決へ向けて対処法を押さえておきましょう。 学習者の主体性が生まれにくい オンライン研修は従来の集合研修に比べて、表情や身振り手振りといった非言語のコミュニケーションがとりにくい傾向があります。そのため従来の研修よりも質問や意見を出すハードルが上がり、学習者が不安を感じて受け身になってしまうことも珍しくありません。 こうした課題に備えて、テレワーク中の研修では、参加人数をある程度少なくすることも必要だといえます。また、研修プログラムに少人数のグループワークを組み込むなど、学習者の主体的な参加を促す工夫を行うと良いでしょう。 予期せぬトラブルが発生しやすい オンライン研修中は、インターネット環境のトラブルが起こる可能性があります。トラブルによっては速やかに原因を特定するのが難しく、解決できない場合もあるでしょう。よくあるトラブルとして、以下の例が挙げられます。 音声にノイズが入る 画面シェアされた資料が見えにくい 途中で回線が切れてしまう 予期せぬトラブルが発生した際に備えて、早期に対処できる体制を整えておくことが重要です。具体的には、進行とアシスタントの役割を分ける、トラブル対処法のマニュアルを用意しておくなどの対策を講じましょう。 学習者が集中力を維持しにくい テレワークでの研修中は、学習者が集中し続けるための適度な緊張感を持ちにくい傾向にあります。指導者から直接目の届く場所に学習者がいないためです。また、対面の研修と比べ、質疑応答やグループワークなどのアクションが限定的になることも理由の一つだといえます。 研修に適度な緊張感を持たせるには、集中して取り組む必要性を高めるためのルールや仕組みを設けると良いでしょう。例えば、研修内容を確認するチェックテストを実施して、学習者の理解度を評価する方法が挙げられます。 目次に戻る テレワーク中のオンライン研修の効果を高めるポイント オンライン研修を提供する企業側は、効果的に実施するために、以下の取り組みをご検討ください。最後に、研修の効果を高めるポイントを解説します。 インターネットの通信環境を整える テレワークでの研修をスムーズに進めるには、安定した通信環境が欠かせません。ただし、参加者全員が一切トラブルを起こさない完璧な環境を保つのは難しいでしょう。そのため、トラブルを最小限に抑えるための企業側の準備を徹底できると理想的です。 例えば、オンライン研修のトラブルの原因になりやすいパソコンやWeb会議システムの環境設定をチェックするリストを作成し、参加者に確認してもらうことなどの対策が挙げられます。また、エラーが起きにくい管理システムを構築・選定することも大切です。 一方通行ではないコミュニケーションを心掛ける オンライン研修では、指導者や学習者の交流を促し適度な緊張感を保つためにも、双方向でのコミュニケーションを取り入れることが重要です。学習者は基本的に映像付きで出席させて、顔が見える状態でやりとりを行います。互いに顔を見せ合うことで、対面のように自然なコミュニケーションがとりやすくなるでしょう。 また、指導者の問いかけに対して学習者に何らかのアクションを促すことも有効です。その際は、Web会議システムに搭載されたチャット機能やリアクション機能などを活用すると、各自の反応を確認できます。「理解できました！」「なるほど！」といった簡単なコメントが投稿されるだけでも、その場の盛り上がりを実感しやすくなります。 オンライン研修に適した学習管理システムを導入する オンライン研修に適した学習管理システムの導入も検討しましょう。専用の管理システムを活用すれば、研修コンテンツの作成から学習者の成績管理まで、人事担当者の業務がスムーズになります。 学習管理システムには、研修資料を配布する機能や、学習者ごとの進捗状況を確認する機能などが搭載されています。機能を利用してチェックテストを実施すれば、学習管理を強化する際にも役立つでしょう。学習者がモチベーションを維持しやすい環境を整えやすくなります。 目次に戻る テレワーク中も効果的なオンライン研修を実施しましょう 今回は、テレワークに対応可能なオンライン研修の特徴や、よくある課題と対処法、研修効果を高めるポイントまでお伝えしました。 オンライン研修では、学習者が主体性や緊張感を持ちにくい点が大きな課題だといえます。研修を実施する際は、双方向でのコミュニケーションを意識的に取り入れたり、学習管理を徹底したりすることで、モチベーションの維持につなげられます。 オンライン研修のための学習管理システムをお探しの方には「learningBOX」がおすすめです。learningBOXは教材の作成や配布、採点、学習履歴の管理など、オンライン研修の実施に必要な機能がひと通り揃った学習管理システムです。 また「learningBOX ON」には、企業で必須となる研修コンテンツが複数用意されています。無料で使える情報セキュリティ研修やコンプライアンス研修などもあり、自社で内製したコンテンツと組み合わせることで、オリジナルの研修プログラムを簡単に設計することができます。 10アカウントまでなら無期限・無料でほぼすべての機能がご利用いただけるフリープランも用意していますので、ぜひお気軽にお問い合わせください。 　　 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

社員が健康で幸福に働くためには、企業側の取り組みが欠かせません。近年では新型コロナウイルス感染症の影響もあり、社員の働き方や企業のあり方が見直されています。そのような中で注目されている考え方が「ウェルビーイング」です。 今回はウェルビーイングとはどのような考えを意味し、なぜ企業に注目されているのかを解説するとともに、ウェルビーイングを促進する取り組みにも触れていきます。人事・総務部門のご担当者様はぜひお役立てください。 ウェルビーイングとは？ 初めに、ウェルビーイングという言葉の意味や定義、似ている用語との違いを解説します。また、近年ウェルビーイングが社会で重視されている理由にも触れます。まずは基本から確認してみましょう。 ウェルビーイングの意味と定義 ウェルビーイングは、直訳で「幸福」や「健康」を意味します。厚生労働省によって「個人の権利や自己実現が保障され、身体的、精神的、社会的に良好な状態にあることを意味する概念」と定義されている言葉です。 【出典】　「雇用政策研究会報告書 概要（案）」（厚生労働省） また、世界保健機関（WHO）の設立の際に考案された以下の憲章で、はじめて言及されました。 「Health is a state of complete physical, mental and social well-being and not merely the absence of disease or infirmity.」（健康とは、病気ではないとか、弱っていないということではなく、肉体的にも、精神的にも、そして社会的にも、すべてが満たされた状態にあることをいいます。） 【出典】　「世界保健機関（WHO）憲章とは」（公益社団法人 日本WHO協会） ウェルビーイングは、WHOをはじめとした世界の機関でも重視されており、日本のビジネスシーンに限らずグローバルに注目されている概念です。 ウェルビーイングと健康経営の意味の違い 「健康経営」は、経済産業省によって「従業員等の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に実践すること」と定義されています。 健康経営はウェルビーイングと混同して使われることも少なくありません。両者の違いは、概念であるか、具体的な手法であるかです。ウェルビーイングは概念であり、健康経営は実現するための手法である点が違いだといえます。 ウェルビーイングを追求する経営は「ウェルビーイング経営」と呼ばれます。ウェルビーイング経営と健康経営は、追及する健康の範囲に違いがあります。ウェルビーイング経営とは、社会的な健康を含めた広範囲の健康を追求する経営です。それに対して健康経営は、主に心身の健康を追求する経営とされています。 【出典】　「健康経営」（経済産業省） ウェルビーイングが社会で重要になっている理由 働き方改革の強化 働き方改革の実現には、ウェルビーイングに含まれる社会的な充足が欠かせません。その理由は、働き方改革の目標のひとつに「働く人、一人ひとりがより良い将来の展望を持てるようにすること」があるためです。働き方改革に取り組む企業は、ウェルビーイングの考え方も理解しておくと良いでしょう。 SDGsの推進 SDGs（持続可能な開発目標）とは、2015年に国連サミットで採択された国際目標のことです。このSDGsの目標のひとつに「すべての人に健康と福祉を」という内容が含まれています。日本国内に留まらず、国際目標であるSDGsにおいてもウェルビーイングの向上が求められ、世界的に注目されています。 ダイバーシティの浸透 ダイバーシティには、性別や国籍、性格や価値観、障害の有無や働き方などの要素があります。近年は、多様な価値観やバックグラウンドを持った人が協働する機会が増えています。その理由として挙げられるのは、日本企業の海外進出や、国内の外国人労働者増加などです。多様性を尊重する経営方針や取り組みが重要となっています。 目次に戻る 企業がウェルビーイングに取り組むメリット・効果 企業がウェルビーイングに取り組むと、次のようなメリットや効果が期待できます。ぜひ積極的な取り組みをご検討ください。 社員の充足感が向上しやすくなる ウェルビーイングが向上すると、社員が自分の人生における意義を見出しやすくなります。幸福度が上がり、仕事に対するやりがいを感じられるようになれば、モチベーションを高める効果が期待できるでしょう。社員の主体性が高まり、生産性やパフォーマンスが向上することで、企業の業績に良い影響をもたらす可能性があります。 人材の定着につながる効果を期待できる ウェルビーイングにより社員の心身が安定すると、離職の要因を未然に防ぎやすくなります。ウェルネスな働き方が社内に広まれば、職場における人間関係が円滑になるといった持続的な効果が期待できます。従業員の離職にともなう採用コストや、新人の教育コストなどを抑えられるのは、企業にとってメリットといえるでしょう。 目次に戻る ウェルビーイングを促進するための取り組みの例 自社のウェルビーイングを促進するには、どういった施策に取り組むべきでしょうか。最後に、ウェルビーイングへの取り組み方や、実現へ向けた具体的な施策をご紹介します。 社員のコミュニケーションを促進する 社員同士のコミュニケーションが円滑になると、ウェルビーイングが向上しやすくなります。その理由は、人間関係や仕事の悩みが解消されやすくなるためです。 コミュニケーション促進の具体的な施策には「サンクスカード制度」などが挙げられます。サンクスカード制度とは、社員同士で感謝の言葉を紙やデジタル上のカードに書いて伝え合う制度のことです。個人で手紙を渡したり、代表者がまとめて掲示板に貼ったりする方法を用いることもあります。 研修によって必要な知識の習得を図る 社内にウェルビーイングを周知するには、網羅的な知識のインプットや、実践演習などが含まれる研修を実施するのが有効です。社員がウェルビーイングに関して学びを深める機会を提供できます。 研修内容としては、「ハラスメント研修」や「ダイバーシティ研修」などを実施すると効果が期待できるでしょう。特定のテーマについて学ぶ研修は、学習内容を深掘りしやすい点が長所です。社内でコンテンツを用意するコストを省くために、外部サービスを利用する方法もご検討ください。 労働条件や職場環境を改善する ウェルビーイングへの取り組みでは、社員が働きやすい環境を整えることも重要です。既存の制度を見直して改善したり、新たな制度を取り入れたりすると、柔軟な働き方ができる可能性があります。 例えば、福利厚生の充実化をはかると、満足度の向上が期待できます。食事補助や、託児所・保育所の設置、テレワーク補助金の支給などの取り組みも有効です。 目次に戻る ウェルビーイングで社員が幸せに働ける企業を目指して 世界的に注目される「ウェルビーイング」について解説しました。社員の幸福や健康を考えて、ウェルビーイングの促進に取り組むことで、企業側にもさまざまなメリットや効果がもたらされます。ウェルビーイングについて詳しく知らない社員が多い場合には、研修によって必要な知識の習得をサポートすると良いでしょう。 ウェルビーイングについて周知するならeラーニングシステムの「learningBOX」がおすすめです。learningBOXは、コンテンツの作成・配信や受講者の管理など社内教育に不可欠な機能が備わっているeラーニングシステムです。研修の内容に沿ったコースの設計、社員の習熟度を確認するテストも簡単に実施できます。シンプルな操作性とリーズナブルな価格が好評で、多くの企業の社内研修にも採用いただいています。 10アカウントまでなら無期限・無料でほぼすべての機能がご利用いただけるフリープランも用意していますので、ぜひお気軽にお問い合わせください。 　　 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

新入社員研修とは、働く上での心構えや知識、スキルの習得を促すための指導や教育を行う研修のことです。一般的に、新卒採用などで初めて会社に就職した新卒社員を対象に実施します。そのため、即戦力として採用される中途社員の研修とは、目的が大きく異なる点に留意しましょう。 本記事では、新入社員研修に携わる研修担当者様へ向けて、研修を実施する目的を解説します。また、研修効果を高めるために、目的設定や計画のポイントまでお伝えしますので、ぜひ参考にしてみてください。 新入社員研修（新人研修）を実施する4つの目的 新入社員研修の実施には、主に以下の4つの目的があります。なぜ新卒採用後に研修を受講させる必要があるのか、新入社員研修の役割を改めて確認してみましょう。 社会人としての意識改革 入社直後に実施する新入社員研修には、学生と社会人の違いを理解し、社会人である自覚や責任を持ってもらう意味合いがあります。 この段階の新入社員には、まだ社会人として仕事をした経験がないことから、学生気分が残っている場合も少なくありません。学生時代とは異なる環境に素早く適応し、着実に業務を遂行してもらうためにも、研修による意識改革が必要だといえます。 仕事では、単なる個人の好き嫌いにかかわらず、自分の業務や職場で関わる人たちと長く向き合い続ける自覚を持ってもらうことが大切です。 基本的なビジネスマナーやビジネススキルの習得 新入社員研修は、基本のあいさつ・言葉遣い・電話対応をはじめとした、業務遂行に欠かせないビジネスマナーを習得させる場です。また、報連相やプレゼンテーションの仕方など、基礎的なビジネススキルを身に付けさせる大切な機会でもあります。 職種によっては、専門的な知識や技術の獲得を目的に研修を実施する必要があるでしょう。例えば、開発職はネットワークやセキュリティの座学研修、営業職はテレアポや飛び込み営業のロールプレイング研修といった形で、職種により適した研修方法が異なります。 企業ルールや社風の理解促進 新入社員がスムーズに企業の一員としてなじむには、社内で設定された独自のルール、組織に特有の雰囲気や企業理念への理解を深めることが重要となります。入社前に把握しにくい企業ルールや社風は、新入社員研修を通して理解度を高められるのが理想です。 企業ルールを守ることは、勤務中の身だしなみから社内手続きの進め方に至るまで、組織の円滑な運営において欠かせません。また、自社の社風を知ることで、同じ組織で働いている意識が生まれ、社員同士の結びつきが強まります。 同期や上司とのコミュニケーション促進 新入社員同士が同じ研修の場で学ぶことでコミュニケーションが促され、同期間の連携が強まります。共に学ぶ仲間がいるとモチベーションが高まり、成長意欲が生じやすい点が大きなメリットです。このように研修期間に構築された人間関係は、研修後も長続きして、互いに仕事の相談やノウハウの共有ができる関係性へと発展する可能性もあるでしょう。 また、新入社員研修で管理職や先輩社員によるサポートの機会を設けると、職場での気軽な対話が促され、配属先でも仕事の悩みを早期にフォローしやすくなります。 目次に戻る 新入社員研修の目的を明確にすることが重要な理由 新入社員研修をより効果的に行うためには、まず実施する目的を社内で明確にすることが重要です。ここでは、準備段階で研修の目的を明確化するべき理由を解説します。 無駄のない適切な研修プログラムを組みやすくなる 新入社員研修を実施する際、具体的で明瞭な目的が設定されていれば、人事部門では過不足のない研修内容を用意しやすくなります。自社の目的に沿わない研修に無駄な時間や費用をかけるリスクを未然に防ぐ効果も期待できるでしょう。目的に応じて前年度の研修カリキュラムを見直し、改善により研修効果をさらに高めることも可能です。 受講する新入社員のモチベーション向上につながりやすい 企業側が新入社員研修の目的を事前に共有すると、なぜ研修に取り組む必要があるのか、新入社員が納得した上で参加できます。受講後にどのような成長を期待するか、目的に沿った目標設定を行うことで、モチベーションアップにもつながります。身に付けるべき知識や技術など、具体的な目標を明らかにして研修へ参加させましょう。 目次に戻る 新入社員研修の目的や計画を決める際のポイント 新入社員研修の目的や計画を決める際は、以下のポイントを押さえておきましょう。最後に、新入社員研修を内製化する企業に必要な考え方をご紹介します。 効果検証と改善を計画に組み込む 新入社員研修は、実施すること自体が目的ではありません。研修で学んだ内容を、新入社員が現場の業務で実践・応用できるようになることが重要です。 そのためにも、新入社員に研修の目標や成果を振り返る定期レポートを提出させたり、上司に成果のチェックを依頼したりする施策が有効です。これらの取り組みは、次回以降の研修内容をブラッシュアップする効果検証と改善のプロセスでも役立ちます。 過去の新入社員研修の成果や課題を分析する 現状の新入社員研修を改善するには、前年度に研修を受けた社員を対象にしたアンケートや、ヒアリングによる調査を実施するようおすすめします。 設問では「研修内容を生かして成果につながった行動の事例」「研修を受けて感じた不満や改善点」「研修内で役に立ったこと・役に立たなかったこと」などを質問すると良いでしょう。回答内容から前年度の成果や課題を分析し、次回に反映させやすくなります。 インプットだけでなくアウトプットの場を用意する 新入社員研修での学びを実務で生かすには、学習した内容をどのような場面で活用するのか、研修中に具体的にイメージさせるのがコツです。あらかじめ活用の場面を例示したり、実践的な場面を想定したグループワークやロールプレイングを取り入れたりすると良いでしょう。 また、座学では講師が指名して回答させると適度な緊張感が保たれ、一人ひとりが積極的な参加の姿勢を実感しやすくなります。 目次に戻る 新入社員研修の目的を押さえて成功へ導きましょう 新入社員研修（新人研修）の目的や重要性に加えて、目的や計画を決めるポイントまで解説しました。 新入社員研修には、社会人としての意識改革を行い、基本のマナーやスキルを身に付けさせる目的があります。また、自社への理解を深め、社内のコミュニケーションを促すことも、入社したばかりの時期には重要だといえます。研修を実施する目的を押さえて、新入社員の早期戦力化を目指し、人材育成を成功へと導きましょう。 新入社員研修には「KaWaL×learningBOX」のビジネススキルに特化した研修コンテンツがおすすめです。人材育成のプロである株式会社チェンジとコラボし、“楽しく学び、仕事で使える”研修動画コンテンツを豊富にご用意しております。 無料で使えるお試しコンテンツもご利用できますので、より効率的・高品質な新入社員研修をお探しの方は、まずはお気軽にお問い合わせください。 　　　 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 　　 目次に戻る

企業の人材育成では、立場の変化に応じて適切なスキルを身に付けられるのが理想的です。特に管理職になると、自身の能力はもちろん、部下やチームメンバーを指導して成果を上げるスキルが求められます。そこで活用できるのが「カッツモデル」と呼ばれるフレームワークです。 今回は、カッツモデルの概要や活用方法、注意点を解説します。階層ごとに実施しやすい研修テーマの例にも触れますので、カッツモデルを活用した人材育成計画の立案にお役立てください。 カッツモデルの基礎知識 カッツモデルは、管理者層を中心とした人材の育成や人事評価に活用されるフレームワークです。ここでは、カッツモデルの意味や構成要素を解説します。 カッツモデルとは カッツモデルとは、マネジメント層に必要とされる能力を階層別・スキル別に分類し、明示した理論のことです。フレームワークでは、管理職を「ロワーマネジメント」「ミドルマネジメント」「トップマネジメント」の3階層に分けて考えます。また、必要なビジネススキルは「テクニカルスキル」「ヒューマンスキル」「コンセプチュアルスキル」の3つに分けられます。 1950年代にアメリカの経営学者、ロバート・L・カッツ氏によって提唱されたフレームワークで、人材育成や組織開発などの指針として活用され続けています。 カッツモデルを構成する3つの階層 トップマネジメント トップマネジメントには、最高経営責任者（CEO）・最高執行責任者（COO）・会長・社長・副社長などの経営陣が該当します。経営方針や戦略の決定に関わる立場のため、現場で具体的な指示をする機会が少ないのが特徴です。 ミドルマネジメント ミドルマネジメントには、部長・課長・エリアマネージャー・支店長などの役職が当てはまります。トップマネジメントの決定を理解した上でロワーマネジメントへ伝え、業務の遂行を促す役割が求められます。 ロワーマネジメント ロワーマネジメントには、係長・主任・チーフなど現場の監督者が該当します。ミドルマネジメントからの指示をもとにメンバーを指導し、現場で業務に携わる立場です。役職のない一般社員であっても、プロジェクトリーダーなどを任された場合は、ロワーマネジメントとして扱われます。 カッツモデルを構成する3つのスキル テクニカルスキル テクニカルスキルとは、特定の業務を遂行するための専門的な知識や技術のことです。業務遂行能力とも呼ばれ、PCの操作スキル・簿記や語学などの資格・商品知識やサービスの提案力などが該当します。他2つのスキルに比べて、現場に即したスキルを指すことが多い傾向にあります。 ヒューマンスキル ヒューマンスキルは、対人関係能力のことです。上司・部下など職場内での人間関係だけでなく、顧客や消費者など仕事で関わるあらゆる相手との良好な関係を築くための能力を表します。リーダーシップ・コミュニケーション力・プレゼン力・ヒアリング力などの要素で構成されます。 コンセプチュアルスキル コンセプチュアルスキルとは、概念化力とも表現され、物事の本質を理解して適切な判断を下すためのスキルです。組織運営で発生する問題や市場の変化など、対応すべきあらゆる事象について客観的に分析し、効果的なアプローチ方法を見つけ出す能力だといえます。コンセプチュアルスキルの高い人材は、以下のような能力を身に付けています。 ロジカルシンキング（論理的思考） ラテラルシンキング（水平思考） クリティカルシンキング（批判的思考） 多面的視野 知的好奇心 探究心 応用力 柔軟性 受容性　など 目次に戻る カッツモデルを活用した人材育成の方法 次は、カッツモデルを活用した人材育成のポイントをご紹介します。カッツモデルの考え方をスキル獲得や管理職向けの研修手法に反映させ、人材の成長を促進させましょう。 各階層に求める能力マップを作成する まずは、階層や役職ごとに求める能力マップを作成しましょう。社員が自分に不足している能力や、さらに向上させるべき能力を自覚しやすくなる点がメリットです。人事考課の目標設定や評価の際に活用できます。 3つのスキルを獲得できる研修を用意する ＜カッツモデルによる研修テーマの例＞ テクニカル ヒューマン コンセプチュアル トップマネジメント（経営者層） ・ 事業戦略構想 ・ 事業計画策定 ・ 財務管理 ・ リスクマネジメント ・ 高度なネゴシエーション ・ 組織開発 ミドルマネジメント（幹部層／管理職層） ・ 決算書などの数字分析 ・ 市場分析 ・リーダーシップ ・ ティーチング ・ コーチング ・ クリティカルシンキング ・ 課題発見力 ・ 企画力 ロワーマネジメント（リーダー／監督層） ・ パソコンスキル ・ ビジネスメール ・ コミュニケーション力 ・ 傾聴力 ・ フォロワーシップ ・ ハラスメント ・ ロジカルシンキング テクニカルスキルの獲得に適した研修 テクニカルスキルの習得には、現場の実務と並行して教育するOJT研修が向いている場合が多い傾向にあります。専門スキルは体系的に学ぶよりも、実践経験が重要になりやすいためです。経験豊富な社員のもとで直接指導を受けられる環境を整えましょう。 ヒューマンスキルの獲得に適した研修 ヒューマンスキルは、OJT研修と集合研修の両方で獲得しやすいのが特徴です。OJT研修の場合、営業職であれば営業経験の豊富なメンバーと同じ現場に立つことで、交渉力やプレゼン力など対人の折衝力を見て学ぶ機会になります。 また、集合研修ではロールプレイングを交えることで、実践イメージを醸成しやすくなります。外部の専門会社が提供する研修プログラムを活用するのもおすすめです。 コンセプチュアルスキルの獲得に適した研修 コンセプチュアルスキルは、集合研修で獲得しやすい能力といえます。ロジカルシンキングやクリティカルシンキングなどの抽象度の高いテーマは、順序立てながら丁寧に学ぶほうが理解しやすい場合が多いためです。集合研修であれば、グループワークを通じた実践練習も行いやすいでしょう。 3つの階層別に研修を企画する トップマネジメントに適した研修 トップマネジメント向けの研修では、経営力の向上が重視されます。具体的には、事業戦略構想や財務管理、リスクマネジメント、ネゴシエーション、組織開発などに関する研修が役立ちます。外部機関が実施する研修に参加することで、他社の経営層との人的ネットワークを構築できる点もメリットです。 ミドルマネジメントに適した研修 ミドルマネジメントには、リーダーシップ研修やコーチング研修、クリティカルシンキング研修を実施するのが良いでしょう。ミドルマネジメントは、上層部の意向を正しく把握し、部下へ伝えた上で指揮をとる必要があるためです。 また、業務を円滑に遂行するには、自社商品の理解を深めることはもちろん、市場分析能力や決算書などの数字分析スキルも求められます。 ロワーマネジメントに適した研修 ロワーマネジメント向けの研修の例としては、PCスキルやビジネス文書の作成能力、ロジカルシンキングなど、基礎的なビジネススキルを獲得する研修が挙げられます。他2つの階層と比較して、ロワーマネジメントは現場で仕事をする機会が多いためです。 また、チームの監督者としての立場を考慮すると、コンプライアンスやハラスメント研修、コミュニケーション研修なども受講するのが良いでしょう。 目次に戻る カッツモデルを活用する際の注意点 カッツモデルを活用する際は、各階層に求められるスキルを限定的に捉え過ぎないよう注意しましょう。カッツモデルに対して社員が誤った解釈をしているリスクを想定し、定期的に周知することが大切です。 すべてのスキルをOJT研修や集合型研修で身に付けるのが難しい場合は、eラーニングの活用をおすすめします。個人の能力に応じて必要な講座を受講できるため、業務が忙しくて集合型研修を開催する時間がない場合や、研修内容に適した指導役がいないケースに適しています。 目次に戻る カッツモデルの考え方を導入して組織力の底上げに生かそう 今回は、カッツモデルの基礎知識や人材育成への活用方法、注意点をお伝えしました。カッツモデルの考え方は、管理職だけでなく組織に属するあらゆる人材の育成に役立てることが可能です。立場や役職ごとに重視するべきスキルを明確にし、組織力の向上に生かしましょう。 カッツモデルを活用した研修をeラーニングで実施するなら「learningBOX」がおすすめです。learningBOXは、コンテンツの作成・配信や受講者の管理など社内教育に不可欠な機能が備わっているeラーニングシステムです。研修の内容に沿ったコースの設計、社員の習熟度を確認するテストも簡単に実施できます。シンプルな操作性とリーズナブルな価格が好評で、多くの企業の社内研修にも採用いただいています。 ほぼすべての機能がご利用いただけるフリープランも用意していますので、ぜひお気軽にお問い合わせください。 　　　 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

企業の人材教育で用いられる手法の中でも、特に実践に重点を置いたものが「OJT研修」です。OJT研修では、先輩社員が指導者となり、現場で指導を行います。新入社員を即戦力として育て上げるのに適した手法として有名です。 本記事ではOJT研修の基礎知識を解説した上で、知っておくべきメリット・デメリット、効果的に実施するポイントまでお伝えします。OJT研修の導入を検討される人事部門のご担当者様は、ぜひ参考にしてみてください。 OJT研修とは 初めに、OJT研修の基礎知識を解説します。OJT研修の意味や、よく似た教育手法との違い、近年のOJT研修の流れまでチェックしてみましょう。 OJT研修の意味 OJT研修とは、職場で業務を実践しながら指導を行う教育手法のことです。「On the Job Training」を略してOJTと呼ばれます。多くの職場において、主に新人や若手を対象にした教育手法として用いられるのが一般的です。 OJT研修とOff-JT研修の違い Off-JT研修とは、業務の場を離れて指導を行う教育手法のことです。「Off The Job Training」の頭文字を取って、Off-JTと呼ばれます。 OJT研修とOff-JT研修の違いは、業務と並行して研修を行うか否かにあります。OJT研修は、業務と並行して行われるのが特徴です。それに対して、Off-JT研修は業務から離れて、研修のための時間や場所を確保して行われます。 Off-JT研修を実施する方法には、複数の選択肢があります。人事部門の担当者が研修プログラムの作成から講師まで担うパターンや、専門会社が提供する研修サービスを利用するパターンが代表例です。コンテンツ作成の外注や外部講師への依頼により、研修内容の充実化が図れます。 OJT研修の目的・重要性 OJT研修の主な目的は、新入社員を即戦力化させることです。現場の業務を実践させるので、応用が難しいとされる座学研修の弱点をカバーできるというメリットがあります。Off-JT研修と適切に使い分けることが大切です。 OJT研修の成果は、その後の新入社員の業務効率や生産性に直結しやすいといえるでしょう。研修の段階で実践的な仕事の経験を積めることから、効率的かつ効果的な教育手法だとされています。 近年におけるOJT研修のトレンド リモートのOJT研修 従来のOJT研修は、現場で対面にて行われるのが一般的でした。近年では、Web会議システムやチャットツールなどを利用して、オンラインで研修を行うケースも多くなっています。リモートで実施する場合、研修中の指導から業務管理までオンラインで行われます。 リモートのOJT研修が注目される背景として挙げられるのは、新型コロナウイルス感染症拡大の影響による、テレワークの普及です。業務環境の変化に合わせて、徐々にリモートでもOJT研修が実施されるようになりました。 OJD OJDとは、社員の能力開発を行う教育手法のことです。「On the Job Development」を略してOJDと呼ばれます。 OJDでは、社員が将来的に業務で必要となる能力を逆算して身に付けさせるのが特徴です。OJTでは現状の業務で必要な能力の取得を目指すのに対して、OJDではさらに長期的な視点で社員のスキルアップを狙います。近年では人材不足などを背景に、社員のキャリア支援を重視してOJDを導入する企業も少なくありません。 目次に戻る OJT研修のメリット・導入効果 OJT研修には、教わる側・教える側・企業側それぞれにメリットが期待できます。ここでは、OJT研修のメリットを役割別にお伝えした上で、導入効果についてもご紹介します。 教わる側のメリット・導入効果 業務の不安や疑問を早期解決しやすい OJT研修では、指導者との距離が近いため、仕事に関する質問や相談が気軽にしやすくなるのがメリットです。現状の不安や悩みに対してその場でアドバイスを得られるので、課題の早期解決にもつながるでしょう。業務の現場で指導を受けると、仕事の取り組み方や進め方について、具体的な改善を図りやすくなります。 自身の特性に合わせた内容に調整してもらいやすい 一般的にOJT研修は少人数で行われるので、一人ひとりの特性に合わせた適切な方法での個別指導が期待できます。一斉に教わる集団指導とは異なり、個人の理解度や能力に応じて指導方法を調整してもらいやすい点もメリットです。詳細なフィードバックや評価を受けられるので、学習のモチベーションアップにつながります。 教える側のメリット・導入効果 自身の業務の理解度向上が期待できる OJT研修の指導者には、指導内容を相手に誤解なく理解してもらうために、教え方や伝え方に創意工夫が欠かせません。分かりやすく説明するには「いつ」「何を」「どのように伝えるべきか」を常に考えることになるでしょう。試行錯誤を重ねる中で、自身の業務に対する考え方を見直したり、誤りを認識したりする機会にもなります。 マネジメントスキルを高める機会になる OJT研修では、入社から数年の先輩社員が指導者に任命されるケースも多く、マネジメントのトレーニングとしても有効です。管理職に求められる指導力を身に付けるために、一つのステップとしてOJT研修を経験させる場合もあります。教える側が指導のノウハウを積み重ねて、スキルアップや成長する機会になる点も大きなメリットです。 会社視点のメリット・導入効果 メンバー間のコミュニケーション活性化が期待できる OJT研修を実施すると、必然的に社内で交流する機会が増えて、コミュニケーションの活性化が期待できます。業務の指導やフィードバックを通じて自然と会話が発生し、新入社員と先輩社員の結びつきが強まるでしょう。良好な人間関係が醸成されたり、メンバー間に信頼関係が構築されたりする可能性があります。 Off-JT研修と比べて育成コストを抑えやすい OJT研修では自社の社員が講師を務めるので、外部講師の人件費が発生しません。また、Off-JT研修のように業務とは別にスケジュールを確保したり、研修会場をレンタルしたりするコストも不要となります。研修のために特別なコストをかけることなく実施できるのも、OJT研修の特徴といえるでしょう。 目次に戻る OJT研修のデメリット・注意点 OJT研修には、現場で指導することによるメリットもあれば、その反対にデメリットもあります。社内へ導入する際は、以下の注意点も併せて押さえておきましょう。 教わる側のデメリット・注意点 指導者によって効果の程度に差が出る OJT研修による学習の効果は、指導者の能力・スキルに依存しやすい傾向にあります。指導者のレベル次第で、教わる側が受ける指導の質に差が出やすいのが注意点です。また、教わる側と指導者との相性が悪いと、成果につながりにくいのも難点といえます。指導が不十分なまま研修を終えてしまうと、業務に支障をきたす恐れもあります。 体系的な学びを獲得しにくい OJT研修は実践的に学べる点が強みですが、その反面、現場では体系的に学ぶのが難しい傾向にあります。体系的に学習させる場合に適しているのは、座学形式で実施されるOff-JT研修や、eラーニングなどの教育手法です。学習内容によってはOJT研修のみに頼らず、別の手法との併用も検討すると良いでしょう。 教える側のデメリット・注意点 OJT研修の指導者には、通常業務に支障をきたすリスクがあります。指導者は自分の仕事を担当しながら、さらに講師の役割も担うことになります。限られた時間の中でOJT研修に注力し過ぎると、通常業務に費やす時間が少なくなるのが注意点です。リソース不足で業務遂行が困難になったり、アウトプットの質が下がったりする恐れがあります。 会社視点のデメリット・注意点 OJT研修では、新入社員が「指導者に放置されている」と感じてしまうケースがあります。こうした事態になれば、企画を担当した人事部門や経営陣の仕組みづくりに対して、懐疑的な見方をされる可能性もあるでしょう。 また、指導者側が「現場任せにされている」と感じてしまうケースにも注意が必要です。周りのメンバーからのフォローが少ないことや、OJT研修に関するルールが整備されていないことなどが要因になりやすいといえます。 OJT研修を導入する企業は、新入社員や指導者へのサポート対応を考慮する必要があります。新入社員や指導者への負担を放置すれば、組織に対する不信感にもつながりかねません。 目次に戻る OJT研修を効果的に実施するポイント OJT研修の注意点を押さえながらも、メリットを生かして運用するには、どのように取り組むべきでしょうか。最後に、OJT研修を効果的に実施して成功へ導くために、実現のポイントをお伝えします。 指導者だけでなく職場全体で進める 自社にOJT研修を導入する際は、指導者に新人教育を丸投げしないことが重要です。指導者の通常業務の負担を把握し、OJT研修により負担が過剰とならないよう、企業側が配慮しましょう。 また、指導者が一人で負担を抱え込まないよう、現場にいる上司や先輩のサポートが必要です。周囲の中堅社員は、コミュニケーションの取り方に関するアドバイスをしたり、研修計画のフィードバックを行ったりと、積極的に協力できると理想的です。 eラーニングと組み合わせる OJT研修をeラーニングと組み合わせて実施する方法もあります。eラーニングで体系的に習得した知識をOJT研修に生かすことで、学習効率を高める効果が期待できます。現場へ出る前にeラーニングで学習させることにより、OJT研修の教育時間を抑えやすくなるでしょう。指導者の負担が増え過ぎるリスクを避ける対策にもなります。 指導者向けのワークショップやケーススタディを実施する OJT研修の指導者へのサポートとして、ワークショップやケーススタディの機会を提供すると、指導者のケアや指導方法の改善などの効果が期待できます。 指導者の中には、自身が適切な方法で育成された経験がないため、育成のノウハウが不足したままOJT研修を担当しているケースも少なくありません。指導者向けに学ぶ場を用意することで、社内の指導力不足を改善できる可能性があります。 まだ社内にOJT研修の仕組みが整備されていない場合にもおすすめの対策です。OJT研修の指導者のほか、自社の人材育成を企画する人事部門の担当者が参加しても良いでしょう。 目次に戻る OJT研修のメリットを生かした研修設計をするために 本記事では、OJT研修の基礎知識から、導入のメリットや注意点、効果的に実施するポイントまで解説しました。 OJT研修は実践的な学びに適した教育手法で、新入社員を即戦力化できるのが強みです。企業側にとっては、育成コストを抑えられる点でもメリットがあります。ただし、新入社員や指導者へのサポートが不足すると、企業に対する不信感が生じかねないため、取り組み方に注意が必要です。 そんなOJT研修のデメリットをカバーするには、eラーニングと組み合わせる方法が有効だといえます。オンラインで体系的な学習を提供できるため、OJT研修の学習効率を高める効果が期待できます。指導者の負担軽減にもつながるので、eラーニングがおすすめです。 OJT研修をeラーニングで実施するなら「learningBOX」をご活用ください。learningBOXは、コンテンツの作成・配信や受講者の管理など社内教育に不可欠な機能が備わっているeラーニングシステムです。社内教育の内容に沿ったコースの設計、社員の習熟度を確認するテストも簡単に実施できます。シンプルな操作性とリーズナブルな価格が好評で、多くの企業のOJT研修にも採用いただいています。 ほぼすべての機能がご利用いただけるフリープランも用意していますので、ぜひお気軽にお試しください。 　　 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

組織を構成する一人ひとりの社員は、各自の仕事を通じて得た多様なナレッジを保有しています。これらの有益な情報を集約・共有し、企業が有効活用することで、組織力を高めることができると考えられています。そこで注目されているのが「ナレッジマネジメント」の手法です。 本記事では、ナレッジマネジメントの基礎知識や手法の特徴を解説していきます。また、よくある失敗やその対策にも触れるため、導入の際はぜひ参考にしてみてください。 ナレッジマネジメントとは？ 初めに、ビジネスシーンで注目される「ナレッジマネジメント」に関する基礎知識を解説します。まずは用語の意味や、基本となる考え方、導入の効果やメリットについて押さえておきましょう。 ナレッジマネジメントの意味 ナレッジマネジメント（KM：Knowledge Management）とは、企業や組織において個人が持っている知識や経験、ノウハウを集約・共有し、組織力の向上に生かす一連のプロセスのことです。 ナレッジマネジメントの考え方は、経営学者の野中郁次郎氏が提唱した「知識経営」が基礎となっています。その著作では、1980年代のモノづくりに長けた日本の成功要因を紐解きながら、今後の日本企業の取り組むべき経営手法が解説されています。 ナレッジマネジメントに必要な考え方 ナレッジマネジメントの根幹にあるのは、組織内の「暗黙知」を「形式知」に変換する知識管理です。 暗黙知とは、個人が保有する言語化されていない知識・経験・技術・ノウハウなどを指します。言葉や文章で表現しないと共有が難しいものが暗黙知に該当します。例えば、自社のトップセールスが実践している営業トークは、暗黙知の一つです。 それに対して形式知とは、社内の誰が見ても理解できるように言語化された知識・経験・技術・ノウハウなどを指します。 個人の暗黙知は、言葉・文章・図などで表現して形式知化して、企業内で効果的に知識共有を行うことが大切です。 ナレッジマネジメントの効果・メリット 業務の効率化による生産性の向上 ナレッジマネジメントによって業務遂行に必要な知識がもれなく共有され、社員ごとに品質のばらつきが生じにくくなります。社員は不明点を自分自身で解決しやすいので、現場の業務が停滞しにくくなるのもポイントです。不要な業務の洗い出しや業務手順の改善も実施しやすくなるでしょう。 人材育成の効率化 業務に関するナレッジが可視化されると、社員教育に盛り込むべき知識やスキルが明確化され、効率的な育成につながります。ベテラン社員や優秀な社員の働き方から学び、全体の知識やスキルを底上げすることも可能です。業務の属人化を防ぎ、スムーズに引き継ぎがしやすくなるのもメリットといえます。 顧客マネジメントの向上 ナレッジマネジメントを強化すると、自社の顧客データを一元管理し、対応力を高める効果が期待できます。従来は特定の社員が保有していた顧客データを社内で共有することで、スピーディーな対応をかなえ 、サービス品質を向上できるのが魅力です。部署間の連携を充実させる上でも有効といえます。 目次に戻る ナレッジマネジメントの手法 ナレッジマネジメントを自社の経営へ取り入れる際、どのような手法が考えられるのでしょうか。ここでは、ナレッジマネジメントの導入方法として代表的なものをご紹介します。 SECIモデルを活用する SECI（セキ）モデルは、ナレッジマネジメントを実現するための代表的なフレームワークです。個人の知識や経験を組織全体で共有し、新たな発見や革新を生み出すための具体的な手順が示されています。 SECIモデルにおけるプロセスは「共同化（Socialization）」「表出化（Externalization）」「連結化（Combination）」「内面化（Internalization）」の4つのステップに分けられます。取り組みの際は、このサイクルを循環させるのが成果をあげるポイントです。 ナレッジマネジメントの専用ツールを導入する ナレッジマネジメントに対応した情報共有専用のツールを導入する方法です。こうした製品は「ナレッジ共有ツール」や「ナレッジベース」などと呼ばれます。既存のツールを採用すれば、自社専用のシステムを構築するよりも負担がかかりません。 専用ツールの中には、FAQやSNSの機能が搭載された製品もあります。ナレッジをデータベース化すれば、ユーザーは質問や回答、修正や更新といった業務プロセスをスムーズに行えます。業務効率アップや生産性向上が期待できるでしょう。 ただし、作成したファイル・ドキュメントが増えてカテゴリ分けが複雑化すると、必要な情報にたどり着くまでに時間がかかってしまう場合もあります。情報は適切に整理するとともに、検索機能の充実したツールを選択することが重要です。 目次に戻る ナレッジマネジメントのよくある失敗と対策 ナレッジマネジメントの施策には多くの成功事例が存在するものの、失敗するケースも少なくありません。成功のコツをつかむために、よくある失敗とその対策についてお伝えします。 社員の理解が得られず、活用する文化が醸成されない 社員がナレッジを蓄積しやすい環境づくりや、動機付けが不足してしまう失敗です。そもそも情報を共有するメリットがなかったり、通常業務に追われてITツールに入力するリソースがなかったりすれば、ナレッジが蓄積されません。また、社内のライバルに自分のノウハウを知られたくない思いから、組織的な協力が阻まれることも考えられます。 こうした課題に対しては、ナレッジの共有がポジティブな人事評価につながると周知するのが有効です。積極的にナレッジを共有する社員に対して、管理職・役員陣から感謝や称賛を届けましょう。ナレッジ共有の機会を定期的に設けて、ナレッジを提供し合える環境づくりにも着手するようおすすめします。 明確な運用ルールがなく、データが使いづらい状態になる 導入したナレッジ共有ツールに関して十分な説明がなされず、結果として利便性が損なわれてしまう失敗です。事前に運用ルールが示されないと、社員が無秩序にデータを蓄積してしまうこともあります。必要な情報が見つからなかったり、多くの不要なデータが登録されたりして、ツールが使いづらい状態になってしまいます。 こうした事態を防ぐためにも、ナレッジ共有ツールの導入時には自社の方針を明確に示すことが大切です。データの登録方法や管理方法を取り決めて、必要なナレッジへ簡単にアクセスしやすい状態に整えましょう。 ツールの操作性に問題があり、社員が使用したがらない ナレッジ共有ツールの使用感の問題から、利用者が減ってしまう失敗です。ツールの操作方法が分かりにくかったり、データの登録に手間がかかったりすると、社員に負担をかけてしまう恐れがあります。ツールを導入にしたにも関わらず、かえって業務効率が低下する事態にもつながりかねません。 ナレッジ共有ツールの導入時には、無料トライアルなどを活用してテスト運用を行い、操作性に問題がないかチェックしましょう。ツールの選定では、現場の担当者からのフィードバックを受けられると理想的です。製品資料のダウンロードと併せて、使用感まで確認することをおすすめします。 目次に戻る ナレッジマネジメントによる業務改善で組織力を向上！ 本記事では、企業の組織力を高めるナレッジマネジメントについて解説しました。組織内には価値ある暗黙知が存在し、まだ共有されていない可能性があります。暗黙知を形式知に変換し、有益な専門知識やスキルをより広く有効活用できると理想的です。 ナレッジ共有ツールの導入やナレッジ共有の仕組みづくりの際は、業務のマニュアル化へ柔軟に対応できる「learningBOX」をおすすめします。eラーニングシステムのlearningBOXは、教材の作成配布・成績管理・受講者管理の機能がひと通りて揃っています。誰でも簡単にWeb学習環境を構築できるのがおすすめのポイントです。 さらに、多彩な研修コンテンツを追加できる「learningBOX ON」と組み合わせれば、オリジナル教材を設計し、ナレッジ共有の幅がより広がるでしょう。ナレッジマネジメントの施策では、ぜひ研修コンテンツ作成の内製化に便利なサービスをご利用ください。 learningBOXは10アカウントまで無料でご利用いただけます。まずはお気軽にお試しいただける無料プランをご体験ください。 　　　 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

社員研修は、従業員のスキルアップや事業への理解を深めるために行われます。例えば、コミュニケーション研修や新人研修、管理職研修などが代表的です。しかし、多くの企業は外部の研修会社に任せきりにしており、実施による効果を把握できていないケースもあるのではないでしょうか。 今回は、研修を内製化するメリットやデメリット、内製化に適したテーマ、成功させるコツなどを解説します。これを機会に社員研修の実施方法を見直し、事業の成長につなげましょう。 目次 01研修を内製化するメリット・デメリット メリット デメリット 02内製化に適した研修と外部委託に適した研修 内製化に適した研修テーマ 外部委託に適した研修テーマ 03研修の内製化を成功させるポイント コンピテンシーを明文化する 講師の評価制度を設ける 研修内容を定期的に更新する 内製化するコンテンツを適切に振り分ける 04研修の内製化を実現して人材育成を効率化しよう 研修を内製化するメリット・デメリット 最初に、研修を内製化するメリット・デメリットをご紹介します。内製化を推進する場合は、メリットを生かしつつ、デメリットを低減できるよう対策しましょう。 メリット 講師となった社員のスキルアップも期待できる 研修を内製化する場合、研修講師となる人材を社内から選出します。研修では単に話すだけでなく、ノウハウや知識を「伝える」「理解してもらう」といった能力が求められるため、講師となった社員のスキルアップが期待できるのがメリットです。 わかりやすい研修コンテンツになるよう創意工夫を重ねることで、講師と受講者の双方向のスキルアップにつながります。 業務内容に直結した研修を実施しやすい 研修を内製化すると、自社の業務に携わる人材が研修を行うため、業務内容に直結した研修を実施しやすいのが利点です。経営戦略や現場環境にマッチしたカリキュラムを構築しやすく、独自性の高い教育プログラムを提供できます。 研修プログラムの修正・アップデートがしやすい 研修コンテンツの制作が社内で完結していれば、法令や社会情勢の変化に伴うプログラムの修正・アップデートは容易です。外部の研修会社に委託している場合は、内容を変更できないケースも多く、対応してもらえる場合でもコストがかかります。 現場のノウハウを会社に蓄積できる 研修を外注した場合に学べるのは、一般的なビジネススキルや知識です。研修を内製化することで、会社独自のノウハウや特定の人材のみが保有するナレッジを共有できるのがメリットです。社内に知識資産を蓄積でき、人材の流動化や働き方の多様化が進む中でも、人材育成やチームビルディングがしやすくなります。 デメリット 社内コストが増加する可能性がある 研修を内製化する場合、一連の業務をすべて自社のリソースで行う必要があるため、外注と比較してコストが増加する可能性があります。 具体的には、講師の育成や企画立案、研修プログラムの作成、研修会場の手配、効果測定など、どれも一定の費用や時間、労力が必要です。内製化の目的を考慮した上で、コストの増加に見合うメリットがあるか確認しましょう。 一から講師を育成する必要がある 講師役を担う従業員は、教えるプロではない可能性が高いため、研修を内製化する場合は一から講師を育成する必要があります。 講師の育成が不十分だと自己流の指導を行ってしまい、適切な指導が難しくなる恐れがあります。講師を務める社員には、事前に人材育成に必要なトレーニングを受けてもらうと良いでしょう。例えば、スピーチにおけるデリバリースキルやファシリテーションスキルなどが代表的です。 講師役が引き継がれても研修の質を担保できるよう、複数の講師役人材を育成することをおすすめします。 社外の専門知識やノウハウを習得できない 研修を内製化する場合、自社にない知識やノウハウの習得が難しい点が課題です。その理由は、講師から受講者までが自社の従業員で構成されることが挙げられます。 社内に浸透していない新たな経験や視点を得られないと、期待していたほどスキルアップやモチベーションの向上につながらない可能性があります。 研修の成果や満足度の基準がない 専門の研修会社は、研修に関する成果や満足度の基準を設け、実施後に従業員へヒアリングやアンケートを行うのが一般的です。 しかし、研修を内製化する場合、基準を設けずに研修を行っているケースも多く、成果が度外視される傾向にあります。知識の定着率や浸透率に関する基準を設計しておき、研修の実施後に確認するのが理想です。 目次に戻る 内製化に適した研修と外部委託に適した研修 社員研修では、外部の視点も取り入れられるよう、コンテンツに応じて内製化と外部委託を使い分けるのが効果的です。そこで次は、内製化に適した研修と外部委託に適した研修の種類をご紹介します。 内製化に適した研修テーマ 経営理念やビジョンの共有を目的とする研修 経営理念やビジョンの説明・共有は、外部への委託が難しく、内製化に適した研修テーマです。これらの内容は企業独自のものであり、外部から招いた講師では説得力に欠けるため、テーマについて理解の深い、同じ会社の社員が説明すると信頼度が高まるでしょう。 ただし講師と受講者に熱量の差があるケースでは、一方的な発信となり内容が伝わらない可能性がある点に注意が必要です。例えば、中途社員や新入社員研修のように会社への帰属意識が低い社員向けの研修では、熱量の差が生まれやすい傾向にあります。 講師の実体験を踏まえる、経営層やリーダーに登壇してもらうなど、共感や納得を得られるように工夫するのがコツです。 自社特有のルールに関する研修 社内ルールの理解を目的とした研修は、テーマごとに複数回実施する必要があり、内製化したほうが効率的です。一般的なITツールの使用方法や情報セキュリティ、人事評価など、重要度ごとにテーマを分けることで社内ルールの浸透を目指しましょう。 職種や業務内容に関連する研修 実務に関連する研修は、自社のノウハウや認識を反映しやすいため、内製化が望ましいテーマです。受講者が業務の手順や注意点、重要性に関する理解を深められるのはもちろん、講師役もこれらを再確認できるというメリットがあります。 OJTが主流の現場でも、業務の属人化を防止するために社内研修を開催するケースも見られます。 外部委託に適した研修テーマ 階層に応じた一般的な知識に関する研修 ビジネスで必要となる基礎的なテーマの場合、プロの講師のほうが指導に慣れており、質の高い研修を受けられます。 例えば、新入社員を対象としたビジネスマナー講座や管理職向けの労務管理研修など、階層別研修を実施する際は外注を検討しましょう。 専門知識や最新事例を学ぶ研修 業界で使用されている専門知識や最新事例を学ぶ場合、講師担当者の負担が大きいため、外注したほうがコストパフォーマンスに優れます。自社の人材育成方針や講師の研修実績などを確認し、組織力の向上に最適な外部講師を選定しましょう。 独自開発のノウハウに関する研修 他社が独自開発したノウハウやマネジメント手法などを扱う場合、開発元の企業や関連会社の担当者を講師として招くケースが一般的です。 ただし担当者が研修に慣れていない可能性もあるため、事前の打ち合わせで研修の進め方に対する要望を伝えるなど、自社がイニシアチブをとることが大切です。 目次に戻る 研修の内製化を成功させるポイント 研修の内製化を推進し人材の育成や成長につなげるには、どのような点を意識すれば良いのでしょうか。ここでは、社内研修を成功させるためのコツをご紹介します。 コンピテンシーを明文化する コンピテンシーとは、特定の職務や役割において優秀な成績を残している人材の行動特性のことで、人事制度や人材育成の場で活用されることが多い用語です。行動特性は、個人がある行動に移る際の背景となる考え方を指します。ビジネスシーンではノウハウや専門知識、技術などを意味するケースもあります。 研修を内製化する場合は、内容に合わせたコンピテンシーを定義しましょう。例えば、リーダー育成に関する研修を行う場合「会社が求めるリーダー像」が明確化されていなければ、コンテンツに反映できないためです。 社内でロールモデルとなる人を探し、アンケートなどを通して行動特性を把握するのが良いでしょう。 講師の評価制度を設ける 社内研修を実施する場合は、成果に関する基準と併せて講師の評価制度も設計しましょう。研修での講師としての振る舞いが評価されるようになれば、単に資料を配布して知識を提供するだけの場になることを防止でき、講師のスキルアップにもつながります。 自社に講師の育成プログラムや過去の社内研修の実績がない場合は、内製化支援サービスを提供している会社に相談するのがおすすめです。 研修内容を定期的に更新する 研修コンテンツは、一度作成して完成ではありません。研修を実施するたびに見直しと更新を行い、より質の高い内容に改善しましょう。業務に関連する法令や制度がある場合は、改正や運用の変更がないかチェックすることも大切です。 内製化するコンテンツを適切に振り分ける 前述の通り、研修コンテンツには内製化に適しているテーマと適していないものがあります。コストや講師の育成度、独自性、専門性などの点を考慮し、内製化するコンテンツを適切に振り分けましょう。 目次に戻る 研修の内製化を実現して人材育成を効率化しよう 今回は、研修を内製化するメリット・デメリット、成功するためのポイントを解説しました。研修の内製化はハードルが高いように思われるものの、講師の育成やコンテンツの振り分けを適切に行えば実現可能です。自社が保有する知識やスキルを、人材の流動によって失わないためにも研修の内製化に取り組みましょう。 社内研修に必要な教材の作成には弊社の「learningBOX（ラーニングボックス）」をご活用ください。learningBOXは、教材の作成・配信や受講者の管理など社内教育に不可欠な機能が備わっているeラーニングシステムです。社内教育の内容に沿ったコースの設計、社員の習熟度を確認するテストも簡単に実施できます。シンプルな操作性とリーズナブルな価格が好評で、多くの企業の社内研修に採用いただいています。 ほぼすべての機能がご利用いただけるフリープランも用意していますので、研修の内製化をご検討の場合は、ぜひお気軽にお問い合わせください。 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

就活や転職（中途採用）の選考プロセスにおいて、必ずと言って良いほど採用試験が行われます。受験する側の対策はもちろん、実施する企業でも自社に最適な採用試験を選び、準備する必要があるでしょう。 今回は多様化する採用試験を紹介しながら、導入パターンや実施する際の注意点も見ていきましょう。企業の人事で採用担当者を務める方は、ぜひ参考にしてみてください。 目次 01採用試験の種類 筆記試験 適性検査 面接試験 02採用試験の導入パターン 筆記採用試験 Web採用試験 03Webテストの種類 SPI（Synthetic Personality Inventory） CAB（Computer Aptitude Battery） GAB（Graduate Aptitude Battery） TAP IMAGES 内田クレペリン検査 玉手箱 TG-WEB 04適性検査を実施する際の注意点 信頼性に注目する 自社ニーズに沿ったものかを確認 検査結果を鵜呑みにしない 05まとめ 採用試験の種類 企業が実施する採用試験の種類は、大きく分けて次の3つです。 筆記試験 筆記形式で能力を測る試験方法です。具体的な試験内容は、社会人として必要な資質があるかを確かめるための一般常識問題、どのような考えを持っているのかを確かめるための論作文などがあります。 また技術系・専門職メインの企業であれば、その分野に関する専門試験も課されることが多いでしょう。 適性検査 職業に対する素養や性格を判断する適性検査があります。適性検査は自宅のパソコン、もしくはテストセンターで受検が可能です。詳しくは後述しますが、SPI3、CAB、GABなどは多くの企業で採用されています。 面接試験 対面で自己PRや志望動機を聞き取る試験です。面接には個人面接や集団面接、グループディスカッションなどがあります。筆記試験ではわからないような、人柄を評価するときに用いる試験方法です。最終的な合否を判断する際に必須の試験と言えるでしょう。 目次に戻る 採用試験の導入パターン 採用試験は大きく分けて筆記とWebの二つのパターンが存在します。どちらにもメリット・デメリットがあるので、企業の特性に合わせて選ぶようにしましょう。 筆記採用試験 まず筆記採用試験のメリット・デメリットを見ていきましょう。 筆記採用試験を導入するメリット 筆記試験は、応募書類だけでは判断できない応募者の人柄を判断できるのがメリットです。自社で実施する場合は、挨拶ができているか、ビジネスマナーが備わっているかなどもチェックできます。 また会場と時間を設定すれば試験を監督しやすくなるので、不正も防げるでしょう。 筆記採用試験を導入するデメリット 筆記採用試験は手作業で行うため、集計までに時間やコストがかかってしまう点がデメリットです。そして企業によっては委託ではなく自社の担当者が採点や結果の管理をすることもあり、社員に負担がかかってしまいます。 また問題用紙の作成による費用のほか、運搬が必要となればサービス料金や保管費用などが別途発生することもあるかもしれません。 Web採用試験 次にWeb採用試験のメリット・デメリットを見ていきましょう。 Web採用試験を導入するメリット Web採用試験を導入するメリットは、何と言っても検査結果の集計や分析が簡単にできることです。特に応募者の多い総合職の採用試験は、Webが最適と言えるでしょう。 また紙で管理しないので、情報の破損や紛失といった問題も起こりません。そして作業効率が上がることで、採用期間の短縮や採用コストの削減もできます。 Web採用試験を導入するデメリット Web採用試験のデメリットは、本当に本人が受けているかどうかを確認しづらいことです。実際に一部の企業では、替え玉受検やWeb採用試験代行による問題が起こっています。 そのため、正確に実施するのであればWebであっても試験を監督する、本人確認書類を提示させるといった企業側の対策が必要になるでしょう。 目次に戻る Webテストの種類 採用試験を行うときに用いられるもの、いわゆるWebテスト（適性検査）も数多くの種類があります。主に次のとおりです。 SPI CAB GAB TAP IMAGES 内田クレペリン検査 IMAGES 玉手箱 TG-WEB SPI（Synthetic Personality Inventory） 参照 ： https://www.spi.recruit.co.jp/ SPIは、受検者の性格と基礎能力を測定する適性検査です。リクルートマネジメントソリューションズ社が提供するもので、多くの企業で採用されています。特に新卒採用に用いられることが多い適性検査ですが、最近では公務員試験でも採用されています。 出題は言語と非言語、性格検査の3つから構成されています。言語では国語の知識が、非言語では数学や算数といった数理の知識を問うのが特徴です。性格検査は、日ごろの行動や考え方について問われます。SPI自体の難易度はそこまで高くありませんが問題数が多く、時間配分も考慮しなくてはいけません。 筆記以外にも、自宅によるWeb受検や専用会場（テストセンター）の受検があります。なおSPIは2005年、2013年と順次バージョンアップが行われており、SPI3が最新版です。 CAB（Computer Aptitude Battery） 参照 ： http://www.shl.co.jp/ CABはComputer Aptitude Battery（コンピューター職適性診断テスト）の略で、主にSEやプログラマーを対象に行われる適性検査です。CABの出題範囲は下記の4つです。 暗算 法則性 命令表 記号 いずれも事務処理能力や知的能力、適性などを問うものばかりです。そして、チームワークやヴァイタリティといった9つの特性についてもリサーチできます。基本的にマークシート形式の筆記試験で実施されますが、Webテスト版のWeb-CABもあります。 GAB（Graduate Aptitude Battery） 参照 ： http://www.shl.co.jp/ GABはGraduate Aptitude Battery（総合適性診断テスト）の略称で、総合的な適性検査です。総合商社や専門商社、証券会社などSPIと同じく、多くの採用試験に用いられています。 言語や非言語、性格診断が出題科目です。SPIと似ていますが、GABは処理能力を問う能力試験が中心で解答スピードが求められています。GABは筆記試験のほか、テストセンター（C-GAB）や自宅のWebで受検可能です。 TAP 参照 ： https://www.tap-tekisei.com/ TAPは飲食業界や流通業界、金融業界などで実施されることが多い適性検査です。知名度は他に比べると低めですが難易度が高く、質の高いテストをが実施できます。TAPは下記3つからテスト形式を選べるのが特徴です。 総合タイプ：能力問題と性格問題を出題するスタンダードなテスト 性格タイプ：性格問題のみで、試験時間も15分と短め 短縮タイプ：総合タイプよりも試験時間が30分と短い 能力検査では四則計算や損益算、n進法など数学的知識を中心に出題され、マークシート形式の筆記とWebで受検ができます。 IMAGES 参照 ： http://www.shl.co.jp/ IMAGES（イメジス）とは、新卒の総合適性検査で用いられることのある適性検査です。内容はGABと大きく違いはありませんが、IMAGESは能力検査と性格検査がそれぞれ30分ずつと短時間で行えるのが特徴です。「多くの募集があるので、基礎的な能力を短い時間で測定したい」という企業の採用で選ばれています。 言語や非言語のほか英語問題もあり、応募者の英語力を確かめたいときにも利用できる適性検査と言えるでしょう。 内田クレペリン検査 参照 ： https://www.nsgk.co.jp/uk 内田クレペリン検査は、日本・精神技術研究所が実施している独自の心理テストです。簡単な1桁の計算を前半・後半15分ずつ行うもので、受けた人の精神が安定しているかどうかがわかります。単調な作業を漏れなく精密にできるかどうかを確かめられるので、企業だけでなく官公庁でも取り入れられているのが特徴です。 なお、内田クレペリン検査はWebに対応しておらず、基本的に筆記のみで実施されます。 玉手箱 参照 ： http://www.shl.co.jp/ 玉手箱は、CABやGABで知られる日本エス・エイチ・エルが提供する適性検査です。自宅で受検できるWebテストとして、大手企業でも広く実施されています。言語と非言語、英語といった能力テストのほか、企業とのマッチングや就業意欲を測る性格テストで構成されているのが特徴です。 1問あたりに使える時間が短く、1問を10秒程度で解かなければいけません。応募者の正確性とスピードを測るのに最適な適性検査です。 TG-WEB 参照 ： https://www.humanage.co.jp/service/assessment/service/tg_web.html TG-WEBは、言語・非言語や性格適性を測定する適性検査です。まだ知名度は低いものの、SPIや玉手箱よりも難易度が高く各企業でも導入の動きが広がっています。 非言語分野では暗号を読み解くような問題が出題され、他の試験とは色味が異なります。TG-WEBは基本的に筆記はなく、Webとテストセンターで受検が可能です。 目次に戻る 適性検査を実施する際の注意点 採用試験に適性検査を用いれば、採用活動に役立つデータが手に入るでしょう。ここでは外部の適性検査を実施する際の注意点やポイントを紹介します。 信頼性に注目する 外部の適性検査を実施する場合、その適性検査の信頼性の高さをチェックしましょう。低コストで導入できたとしても、信頼性のないものを活用すれば十分な効果が得られないからです。 具体的には「どのような企業が導入しているのか」「年間受検者数はどれくらいか」といった導入実績を見れば信頼性を確かめられます。 自社ニーズに沿ったものかを確認 次に自社のニーズに沿ったものかどうかを把握しましょう。適性検査で得られた情報を、採用以外の場面でも役立てることが重要だからです。正しく導入することで採用後の評価や人材配置、育成もしやすくなります。 調べるのが難しい場合は、実際の導入事例を見てみましょう。同業他社の導入事例があれば、自社にとってもニーズを満たしてくれる適性検査だと言えます。 検査結果を鵜呑みにしない 適性検査は採用に役立ちますが、あまり結果だけにこだわり過ぎないようにしましょう。応募者の体調や状態によって結果が変わることもあるからです。また結果は良くなかったとしても、入社後に高いパフォーマンスを発揮する社員が出てくるかもしれません。 あくまでも適性検査は一つの採用プロセスであると理解・認識し、面接で実際に話してみたときの印象や応募書類の内容もしっかり加味することが大切です。 目次に戻る まとめ さまざまな種類の採用試験を紹介しました。採用試験の多くは、筆記試験もWeb試験も受けられますが、メリットとデメリットの両方があります。自社にとって最適な能力検査、適性検査を取り入れるようにしましょう。 弊社が提供するeラーニングシステム「learningBOX」は、採用試験の問題作成、採点、成績管理といった機能を活用できるのでおすすめです。使いやすいだけでなく低コストでの導入が可能なので、きっとお役に立てるはずです。Webによる採用試験の導入を検討されている方は、弊社の「learningBOX」をまずは無料でお試しください。 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

企業には数多くの資産がありますが、各従業員が独自に保有している知識やノウハウもそのひとつです。人材の流動化が進む現代のビジネスシーンでは、属人化した知識や経験を企業内で共有し、会社全体の競争力を高める必要があります。そこで多くの企業で導入が進んでいるのが、ナレッジ共有という取り組みです。 本記事では、ナレッジ共有の概要や導入のメリット・デメリットなどをご紹介します。取り組みを成功に導くためのポイントも徹底解説しますので、ナレッジ共有の導入をご検討の企業様は、ぜひご一読ください。 目次 01ナレッジ共有の基礎知識 ナレッジ共有とは？ ナレッジの種類 02ナレッジ共有を行うメリットと注意点 メリット 注意点 03ナレッジ共有を成功させるポイント ナレッジ共有の担当者を選任する 「SECIモデル」を活用する ナレッジ共有ツールを導入する 04ナレッジ共有の取り組みを進めて業務の最適化を図ろう ナレッジ共有の基礎知識 近年、ナレッジ共有という言葉をビジネスシーンで耳にする機会が増えましたね。人材育成や組織力の向上にお悩みの場合は、ナレッジ共有に取り組むことで知識の属人化を防止でき、全社的なスキルアップが見込めます。まずは、ナレッジ共有の基本的な知識をご紹介します。 ナレッジ共有とは？ ナレッジ共有とは、企業の営業活動に良い影響を与える経験やノウハウを組織全体に共有する手法のことです。ナレッジは英語の「knowledge」をカタカナ表記にした言葉で、「知識」を意味する言葉です。優秀な人材が持つ知見や問題解決に役立つテクニックを組織に浸透させ、生産性や売上の向上、意思決定の迅速化などにつなげる目的で導入されます。 ナレッジ共有の推進によって企業内の知識の集約を図り、組織力の向上に生かす一連のプロセスを「ナレッジマネジメント」と呼びます。 ナレッジの種類 ナレッジには「暗黙知」と「形式知」の2種類があり、ナレッジ共有は暗黙知から形式知への変換の仕組みを意味します。 暗黙知 暗黙知は、言語化や図式化が難しい、個人の経験や勘などに基づく主観的な知識のことです。具体的には、現場で身についた経験則、トップセールスが使用している営業上のテクニックなどが該当します。暗黙知は他人へのシェアが難しく、属人化しやすいため、組織全体に浸透させて活用するのが難しい傾向にあります。知識を有した人材の退職や配置換えによって、会社からその知識が失われるケースも少なくありません。 形式知 形式知とは、客観的・論理的に説明できる知識のことです。暗黙知を言語化・マニュアル化したものを指します。暗黙知を形式知化することで優秀な人材が持つ専門知識やスキルを他の人も理解しやすくなり、経営戦略に活用できるようになります。 目次に戻る ナレッジ共有を行うメリットと注意点 次は、ナレッジ共有を促進する上で知っておきたいメリット・デメリットを解説します。ナレッジ共有の導入メリットを生かしつつ、デメリットをカバーできるのが理想的です。 メリット 業務効率化や生産性向上につながる ナレッジ共有に取り組むことで個人が保有する業務上の成功法則を社内に浸透できるため、業務効率の改善や生産性向上につながります。個人の経験や能力に関係なく効果が見込めるのが魅力です。従業員全体のスキルアップにもつながり、一部の優秀な人材のみが成果を上げ続ける企業から脱却できるでしょう。 また、業務効率化を実現するには、成功事例だけでなく失敗事例も共有するのがコツです。その理由は、些細な失敗でも共有し分析することで、同じ失敗を繰り返さない仕組みを定着できることにあります。 他部署との連携を強化できる ナレッジ共有によって特定の部署のみが把握していた知見を可視化できるようになるため、他部署との連携強化に役立ちます。部署間の相互理解が進み、従業員同士が同じ目線でコミュニケーションをとりやすくなるでしょう。 その結果、生産性の向上やスムーズな情報共有、新たなアイデアやコンテンツの創出などが期待できます。ナレッジ共有の導入は、部署が複数に分かれていて他部署と接する環境が整っていない組織ほど効果的です。 業務ノウハウを会社に蓄積できる ナレッジ共有を実践すると、個人が保有する知識を会社に集約し、一元管理できるのもメリットです。会社に蓄積されたノウハウを活用することで、人材の流動性が高まっている現代でも効率的に優秀な人材を育成できます。そのため、人材の入れ替わりが激しい業界や業種にこそ、ナレッジ共有に取り組むことをおすすめします。 コスト削減につながる ナレッジ共有が企業内に浸透していれば、引き継ぎ時に伝達する情報を整理しやすくなるため、引き継ぎ作業の手間や時間、コストの削減につながります。スムーズかつ適切に引き継ぎを済ませることで顧客との良好な関係を維持しやすくなり、信頼の低下やトラブルの発生を防止できます。 多様化する働き方に対応しやすくなる ナレッジ共有は、さまざまな働き方の従業員がいる企業にも効果的な施策です。例えば、働き方改革の一環としてテレワークやリモートワークを導入している場合、業務上得た知見を社内に共有するのが難しい傾向にあります。この点、ナレッジ共有によって普段から情報伝達に取り組んでいれば、知識の属人化を防止して企業活動に生かすことが可能です。 注意点 ツールの導入にコストがかかる ナレッジ共有の実践には、専用の情報共有ツールやチャットボットを利用するのが一般的です。無料のサービスもあるものの、多くのツールは初期費用やランニングコストがかかります。事前にナレッジ共有の方針や予算を明確にしておき、操作性や機能が必要十分なツールを導入することが大切です。 組織内に浸透しない恐れがある 多くのナレッジを保有するベテラン社員は忙しく、知識の共有に時間を割くことが難しいケースも少なくありません。そのため、企業によってはナレッジ共有を取り入れても組織内に浸透しないおそれがあります。 特に成果主義を採用している企業では、社員が自身のノウハウを他者に共有するのを控える可能性も考慮しなければなりません。施策の実施前にナレッジ共有の重要性を説明し、ベテラン社員にもメリットがあることを伝える必要があります。 目次に戻る ナレッジ共有を成功させるポイント ナレッジ共有を実践して企業経営の効率化に役立てるには、どのような点を意識するのが良いのでしょうか。ここでは3つのポイントを解説します。 ナレッジ共有の担当者を選任する ナレッジ共有は、ナレッジマネージャーと呼ばれる専任の担当者やチームを選抜して進めるのが理想です。ナレッジ共有に関する取り組みは多岐にわたるため、定着に向けて現場を統率する役割が求められます。 担当者は、自社の課題の把握や共有するナレッジの範囲の確定、メンバーへの運用目的の説明などを行います。旗振り役として振る舞うだけでなく自身も積極的にナレッジを共有できるよう、優れたスキルやノウハウを持つ人材を選ぶと良いでしょう。例えば、ベテラン社員や高い成果を挙げている社員を担当者に任命している導入事例もあるようです。 「SECIモデル」を活用する SECI（セキ）モデルとは、暗黙知を形式知化して組織内で共有し、さらに形式知同士を組み合わせることで新たなノウハウを発掘するフレームワークのことです。取り組みに必要な4つプロセス、「共同化（Socialization）」「表出化（Externalization）」「連結化（Combination）」「内面化（Internalization）」を意味する4つの英単語の頭文字からSECIモデルと呼ばれています。 SECIモデルの効果を最大限発揮するには、暗黙知が表出化しやすい環境を整え、企業が保有する知識資産を増やす必要があります。ナレッジ共有に関する取り組みを導入するだけでなく、表出化する場を会社側が提供したり、表出化へのインセンティブを用意したりするのも効果的です。 ナレッジ共有ツールを導入する 前述の通り、ナレッジ共有に関する取り組みには専用ツールの導入が不可欠です。専用ツールは、ナレッジ共有ツールやナレッジマネジメントツール、ナレッジベースなどと呼ばれます。各ツールにはSNSやFAQ機能が搭載されており、ユーザー間で質問・回答が可能なため、スムーズなナレッジの共有に役立ちます。 ナレッジ共有ツールは、使い勝手の良さを考慮して選ぶのがポイントです。ナレッジ共有は全社的に取り組む必要があるため、若手からベテランまで幅広い世代が使いこなせるツールを選びましょう。操作性がシンプルで簡単に理解できるシステムのほうが定着しやすいといえます。また、ドキュメント数が増えると必要なナレッジを参照するまで時間がかかるケースもあります。検索機能が充実したツールを採用し、従業員の積極的な利用を促すことも重要です。 目次に戻る ナレッジ共有の取り組みを進めて業務の最適化を図ろう 今回は、ナレッジ共有の特徴や導入のメリット・デメリット、成功の秘訣を紹介しました。知識の属人化による弊害を防止するには、ナレッジ共有の実践が欠かせません。特定の人材のみが保有するノウハウを会社に集約し、業務の最適化につなげましょう。 ナレッジ共有ツールのマニュアル動画を作成する際は「learningBOX」がおすすめです。ツールの特性に応じたマニュアルの作成・配布、従業員の受講状況の管理など、Web学習環境の構築をサポートするシステムです。直感的に操作ができ、専門知識がなくともオリジナルのeラーニング教材の作成が可能です。10アカウントまでほぼすべての機能を無料で利用できるフリープランもご用意していますので、ぜひお気軽にお問い合わせください。 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

社員研修などの教育を実施する場面では、学習の効果を最大限に高めることが重要です。学習を効果的に実施できていなければ、時間を浪費することにつながります。 しかし、教育を実施する側の立場としては、学習者がしっかりと学習に取り組んでいるのか不安になる場面もあるでしょう。学習の効果を高めたい場合は、進捗管理に取り組むことがおすすめです。 この記事では、学習の進捗状況を管理する必要性や進捗管理の方法などを解説します。教育を実施する立場の方は、ぜひ参考にしてください。 目次 01学習の進捗状況を管理する必要性 教育を効率的に進めるため 必要に応じて軌道修正を実施するため 02学習の進捗管理方法3選 アプリ 日報 ガントチャート 03学習の進捗管理に効果的な「LMS」とは？ 04学習の進捗管理でLMSを活用するメリット 企業のメリット 学習者のメリット 05LMSを導入する際の流れ 05まとめ 学習の進捗状況を管理する必要性 そもそも進捗管理とは、あらかじめ決めた計画を実施したうえで、その計画と現状にズレがないかどうかを確認することです。どれだけ完璧な計画を立てていても、うまく進まないケースは珍しくありません。そのような場合でも、しっかりと進捗管理が行われていれば、学習の効果を高めることができます。 学習の進捗状況を管理する必要性は以下の通りです。 教育を効率的に進めるため 教育を実施する側は、学習者にとって無理のない範囲で教育スケジュールを組むことが重要です。計画を立てず、ただやみくもに教育を実施すると、学習内容が身につくまでの時間が足りない場合があります。あくまで学習内容の定着を第一に考え、教育を効率的に進めるためにも進捗管理は重要です。 必要に応じて軌道修正を実施するため 学習者によっては、学習内容を習得するまでに時間がかかることは珍しくありません。「自分は他の人よりも遅れている」と学習者が感じると、モチベーションが低下する場合もあります。学習者全員が教育内容を習得できるよう進捗管理を実施したうえで、時には軌道修正に取り組みましょう。 目次に戻る 学習の進捗管理方法3選 学習の進捗管理を実施するうえでは、学習者が勉強時間の記録を残したり学習記録を見返したりといったことが必要です。次に紹介する方法を実践すれば、進捗管理がスムーズに進むでしょう。 アプリ 現在では、学習の進捗管理に適した無料のスマホアプリが多くあります。どの項目をどの程度の時間かけて勉強したのかアプリを使って可視化できる状態にしておくと、学習者は気軽に進捗管理を確認することが可能です。 アプリは気軽に進捗管理を確認できる方法ではあるものの、学習者が記録を残すことが必要となり、教育を実施する側が確認しづらいデメリットがあります。 日報 進捗管理の方法として、日報を採用することも効果的です。例えば、教育の時間が終わった後に日報を書いてもらい、日々記録しておくやり方が挙げられます。日報は手書きで書いてもらうこともあれば、エクセルなどを使ってデジタルで記録するなど、記録の方法は多種多様です。 日報も進捗管理としては便利である一方、学習者にとって負担になる場合があります。「ただ空欄を埋めるために書く」といったことにならないよう、記入させる仕組みの工夫が欠かせません。 ガントチャート ガントチャートは、スケジュールの予定を立てる際によく使われます。全体を俯瞰して状況を把握できるため、学習の進捗管理にも効果的と言えるでしょう。 全体を俯瞰して把握できるメリットがある一方、ガントチャートは修正が難しいことがデメリットです。より細かく設定されていればいるほど、修正が発生したときの負担が大きくなります。 目次に戻る 学習の進捗管理に効果的な「LMS」とは？ アプリや日報などを使った進捗管理の方法は負担が大きく、難しさを感じる場面もあるでしょう。より効果的な学習の進捗管理を実施したい場合は、「LMS」の活用がおすすめです。 LMSは「Learning Management System」の略で、日本語では「学習管理システム」と呼ばれています。eラーニングを実施するときに基本となるシステムのことで、社内の教育を一元管理したい場面などで活用されています。 インターネットが普及する以前は、CDやDVDなどを使った学習が実施されていました。しかし、こういった方法では学習者がどこまで学習に取り組んでいるのか、教育担当者は把握できない状態でした。その後、インターネットの発達によってeラーニングが普及し、LMSのニーズも高まったという流れがあります。 LMSでは、学習者の情報を登録できたり進捗状況を確認できたりします。学習者はどの分野を苦手に感じているのかなど、より細かい分析もできるため、LMSは学習の進捗管理に最適です。 目次に戻る 学習の進捗管理でLMSを活用するメリット 学習の進捗管理でLMSを活用することは、企業にとってだけでなく学習者にとってもメリットがあります。導入を検討する際は、それぞれのメリットを把握しておきましょう。 企業のメリット 学習の進捗管理でLMSを活用する企業側のメリットは以下の2点です。 メリット① 学習者の学習状況が管理しやすくなる LMSを活用すると、教育を実施する側は学習者の進捗状況をリアルタイムで把握できます。学習者が何を勉強しているのか、何を勉強していないのかを知ると、教育内容に関するコミュニケーションも取りやすくなるでしょう。 メリット② 個別のフォローができる LMSでは、学習者それぞれの得意分野・苦手分野を把握することが可能です。ある学習者が特定の分野を苦手にしている場合は、その分野だけを集中的に教育するなど個別のフォローがしやすくなります。 学習者のメリット 学習の進捗管理でLMSを活用する学習者側のメリットは以下の2点です。 メリット① 学習効果が高まる LMSでは、教育を実施する側が用意したテストなどの結果を、学習者側でも確認できます。そのため、学習者は何を苦手にしているのか知ることができ、何を集中的に勉強するべきなのかも、把握することが可能です。その結果、目標を保ちやすくなり学習効果の高まりが期待できます。 メリット② 学習の見通しが立てやすくなる LMSで学習管理をすると、学習者は何から学習を開始すればいいのか把握することができます。また、どこまで終わらせておけばいいのかなど学習の着地点が明確になっていると、学習の見通しが立てやすくなるでしょう。 目次に戻る LMSを導入する際の流れ LMSを導入する際は、まず導入の目的を明確にしましょう。LMSの種類は数多くあるため、何を実現させたいのか明確になっていなければ自社に合うLMSを選ぶことができません。「業務に必要な知識を効率よく身につけさせたい」など、目的を考えることが先決です。 目的が決まった後は運用体制を整えます。LMSを導入するうえでは、コンテンツの作成担当者や成績管理者の設置など、さまざまな担当者の割り当てが必要です。導入後の運用がスムーズに進むよう、社内の誰にどういったことを担当してもらうのか、決めておくことが重要です。 最後にベンダーを選定します。ベンダーを選定する際は、使いやすさやサポート体制などをチェックしましょう。 また、LMSには「クラウド型」と「オンプレミス型」の2種類があります。クラウド型はクラウド上の仮想環境でLMSが利用でき、定額料金のみで運用できるメリットがあります。一方、オンプレミス型は自社で開発・運用する形式でカスタマイズ性に優れる特徴があるものの、導入・運用の場面で時間やコストがかかります。それぞれに異なるメリットやデメリットがありますが、導入のしやすさやコストを考慮すると、クラウド型を選ぶことがおすすめです。 目次に戻る まとめ 今回は学習を効果的にする進捗管理の方法や、LMSの概要と活用するメリットなどを解説しました。 学習の進捗管理には、LMSがよく使われています。LMSを導入する際は、導入までの流れやメリットを把握したうえで、導入するかどうか判断しましょう。 LMSは多くの種類がありますが、その中でも弊社の「learningBOX」は問題の作成や配布はもちろん、メンバー管理や成績管理などの管理機能も充実しています。 まずは、無料でご利用いただけるフリープランをお試しください。 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

研修は新しく入社したときや昇進したときなど、さまざまなタイミングで行われます。優秀な人材を育成するために研修は欠かせませんが、自社の環境や解決したい課題にきちんとマッチしたものを選択することが大切です。 本記事では社員研修の種類とそれぞれのメリット・デメリット、注意点などを解説します。 社員研修は目的に合わせて3つに分類される 社員研修にはさまざまな種類があり、目的によって大きく3つに分類されます。社員研修を行う前に、どの種類の研修なのかをきちんと把握することが大切です。研修の種類とそれぞれの具体例を紹介しますので、確認してみてください。 ① 階層別研修 階層別研修とは、社員の階層ごとに実施される研修です。それぞれの階層で必要不可欠なスキルや姿勢を身につけることが目的です。 例）新入社員研修、マネジメント研修、管理職研修 ② 職種別研修 職種別研修はそれぞれの職種のニーズに応じた専門知識を学ぶ研修で、部署ごとに行うのが一般的です。営業であれば営業力、コールセンターであれば電話応対スキル、総務や経理はPCスキルや簿記などの知識を深め、実務面でのスキルアップを図ります。 例）営業研修、人事研修、マーケティング研修 ③ テーマ別研修 テーマ別研修は、研修を受ける人材に身につけてほしい考え方やスキルをピックアップし、集中的に習得してもらう研修です。研修テーマは会社の事業展開や直面する課題から選ばれます。階層や職種にとらわれず、学習してほしいことを学んでもらうことが目的の研修です。 例）コミュニケーション研修、リスクマネジメント研修、ビジネスマナー研修 目次に戻る 研修の具体的な手法　OJTとOff-JT 研修の代表的な手法は大きく2つあります。その違いをしっかり理解し、目的によって使い分けることが効率的な研修には欠かせません。それぞれの違いやメリット・デメリットを確認しましょう。 ① OJT（On the Job Training） OJTは教育担当者のもと、職場で実践的な経験を積みながら、さまざまな業務知識を身につける教育手法です。いつもの業務の中で行われ、部署内の経験豊富な上司や先輩社員がその指導役となります。マニュアルなどには載っていない、実務レベルの知識やスキルを身につけることができます。実際に学んだ知識を業務を通じてアウトプットし、即戦力人材となってもらうことが目的です。 研修を受ける社員と指導役との距離が近く、疑問に思ったことを質問できたり部署内での人間関係を構築できたりすることもOJTの特徴のひとつです。 ただ、通常業務を行いながらの指導だと、十分に時間を確保できないこともあるかもしれません。その部署が繁忙期の場合や人手不足に悩んでいるなら、しっかりとした指導は難しいでしょう。 ② Off-JT（Off the Job Training） 「職場外研修」と呼ばれ、一時的に職場から離れ、社内の研修担当や外部の研修機関が作成したプログラムを通じ知識やスキルの習得を図る手法です。ビジネスの基礎や会社の理論などの普遍的な知識を身につけ、しっかりとした基盤を構築することが目的です。 Off-JTは同時に多くの人数を対象とした研修を行うことができ、社員間の知識のばらつきを防ぐことができます。また、どうしても目の前の仕事に関しての知識の指導に偏ってしまいがちなOJTと比べ、さまざまな知識を網羅的に学べるのもOff-JTの特徴です。 外部講師へ委託したり社外の会場を借りたりする場合にコストがかかることが、Off-JTを行う際の懸念事項のひとつです。 目次に戻る 増加するeラーニングによる研修　そのメリットは？ OJTとOff-JT両方にメリットとデメリットがあり、どちらがよいかは一概には決められません。それぞれの特徴を十分に理解して使い分けることが重要です。また近年では、eラーニングによる研修も大きく注目されています。eラーニングによる研修は仕事をしながら行うものではなく座学の要素が強いため、Off-JTの一種といえます。 eラーニングによる研修はコロナ禍におけるリモートワークの一環として広まり、現在ではさまざまなメリットから採用する企業が増えています。 そのメリットには大きく2つあげられます。1つ目は個人のペースで学習できることや反復して学習するため知識の定着率が高いことです。もう1つは「学習管理システム（LMS）」の活用により、企業側の負担も大幅に少なくなることがあげられます。 これからの研修はOJTとOff-JT、対面とオンラインでの研修を、目的によってどのように組み合わせるかが重要になってくるでしょう。 目次に戻る 研修を成功へ導く3つのポイント 効率の良い研修を行うために抑えておきたいポイントが3つあります。 ① 目的を明確化する 最も重要なことは、研修の目的を明確にすることです。研修の目的をしっかり把握していないと、効果的な方法や内容を見極めることができません。 目的は抽象的ではなく、具体的なものにすることをおすすめします。例えば、「営業力を上げる」ではなく、「営業の業績を上げるための顧客フォローのスキルを身につける」といった形です。具体的であればあるほど研修後のイメージが浮かびやすく、どのような効果があるかがはっきりするため、受講する社員のモチベーションもアップします。 ② 対象者のレベルに合わせる 研修に参加する社員の能力やスキルによって、指導する内容は変化します。新卒入社と中途入社の社員であれば、同じ新人研修でも内容は変わります。 研修の対象となる社員に不足しているものは何でしょうか？研修の内容はその不足を補うものでなくてはなりません。またその研修は、社内の人員で指導できる内容かどうかを考えてみてください。社内の人員で対応が難しい場合は、外部の講師に依頼することも検討しましょう。 ③ 研修後のフォローも大切にする 研修を行ったらそれで終わりではなく、しっかりとしたフォローが必要です。一度研修を受けただけでは定着せず、その知識を実践的に活用できません。また、研修を受けた社員が疑問や不安を抱いていることもあります。研修後にフォローがあれば、疑問点がクリアになり不安も解消できるでしょう。 目次に戻る まとめ 一口に「研修」といっても、その方法はさまざまです。優秀な人材を育成するためには、「会社としてどのような人材を求めているのか」というビジョンをはっきりさせて研修を行うことが重要です。 研修体系を見直し、eラーニングによる研修を選択肢のひとつとしてお考えの方は、弊社のlearningBOXがおすすめです。直感的に操作ができ、専門知識がなくともオリジナルのeラーニング教材の作成が可能です。 多くの企業の社員研修に採用いただいており、10アカウントまで無料でご使用いただけるフリープランもございますので、まずはお気軽にお試しください。 　　 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

近年、採用選考の一環として、適性検査を導入する企業が多くみられます。検査内容によって測定できるデータや活用方法は様々ですが、「自社が求めているデータを測定できる適性検査が知りたい」という方もいるのではないでしょうか。 本記事では自社に合った適性検査を実施するコツに加え、適性検査を行うことで得られるメリットや受検形式など、適性検査の基本を押さえながら解説します。オリジナルの適性検査が作れるサービスも紹介しますので、採用活動や人事評価にお悩みの方はぜひ参考にしてください。 目次 01適性検査はどのような場面で役立つのか 自社の知名度の向上 自社を魅力的に見せる 採用試験での選考 02適性検査では何を測定するの？ 能力検査：読解力・計算・図形・一般常識などの基礎能力を測定 性格検査：人間性・協調性などを測定 03適性検査のテストの形式 ペーパーテスト Webテスト テストセンターでの受検 04自社に適した適性検査を実施するコツ 適性検査を実施する目的を定める 問題数と回答時間のバランスを考える 民間テストと併用してより詳細なデータを取る 05オリジナルの適性検査はツールを使ってより実用的に 適性検査はどのような場面で役立つのか 適性検査とは、就職・転職先の職務についてどの程度、適性があるのかを診断するテストのことです。基礎能力や性格、職場の適応性、一般常識の有無など診断できる内容は多岐にわたり、社員の採用だけではなく人事評価として、適性検査を活用する企業も増えています。 以下では、適性検査がどのような場面で役立ち、導入するとどのようなメリットがあるのかを紹介します。 自社の知名度の向上 採用活動の際に「適性検査の結果を個別でフィードバックします」と宣伝することで、自社の知名度向上が期待できます。就職活動中の人は、どのような企業が自分に合っているのか模索していることがほとんどです。自身に向いている職種の傾向などについて、客観的に診断が出る適性検査は重宝されるでしょう。 検査結果に加えて、現場側の意見を聞けることは受検者にとって貴重な機会となります。「あの会社は適性検査のフィードバックをしてくれるから、一度応募してみようかな」と、自社を知ってもらうきっかけになるでしょう。特に新卒採用で適性検査を利用するのであれば、インターンシップ期間や新卒採用初期など、学生が自己分析に対する意欲が高まっている際に仕掛けるのが効果的です。 自社を魅力的に見せる 適性検査だけではなくフィードバック面談を行うことで、受検者との接触機会を作り出すことができます。自社についてアピールする機会が増えるうえ、面談の際、受検者に寄り添った丁寧な対応をすると「入社後も手厚いフォローをしてもらえそう」「雰囲気がよさそうだから働いてみたい」など、自社を魅力的に見せることもできるでしょう。 フィードバック面談を行う場合は、受検者が見てもわかりやすいような、フィードバック用のシートが用意されている適正検査を選ぶ必要があります。 採用試験での選考 適性検査は、面接では見えにくい性格や基礎能力、一般常識の有無などを見極める際に役立ちます。応募者が自社に適した人物なのか、どのような仕事に向いているのかといった特徴をデータ化できるため、企業と人材のミスマッチを防ぐことが可能です。 面接のような対話のみで、応募者の人柄を把握するのは難しく、面接官によって評価に偏りが出てしまうこともめずらしくありません。客観的かつ公平に評価を行える適性検査は、選考における人事担当者の負担を軽減する効果もあるでしょう。ただし、適性検査の結果が悪いからといって、必ずしも適性がないと判断できるわけではないので注意が必要です。 目次に戻る 適性検査では何を測定するの？ 適性検査で測定する項目は、主に能力検査と性格検査の2つに分かれます。それぞれ得られるデータは異なるため、測定したい内容に合わせて検査項目を選びましょう。どちらか片方の検査だけでも実施可能です。 以下では、能力検査と性格検査で測定できる要素について解説します。 能力検査：読解力・計算・図形・一般常識などの基礎能力を測定 能力検査とは、職務に必要な技術や知識を習得したり、実践したりする能力があるのか、職務を遂行するための思考力や対応力があるのかを、論理的思考能力、数的処理能力などの視点から測定する検査です。 文章を正しく読み取れるのか、簡単な計算ができるのかなど、一般的な学力テストのような問題が出題され、難易度はそれほど高くありません。 性格検査：人間性・協調性などを測定 性格検査では、応募者の人間性や価値観といったパーソナリティーを数値化し、職場に馴染めるか、自社が求めている人物像に近いかなどを測定するものです。性格検査の結果は採用選考だけではなく、入社後の配属決定、人材育成にも役立ちます。 また、性格検査とは別の検査になりますが、入社後に自社の戦力として活躍する意思、仕事への意欲といった職場適応性や、ストレス耐性を測ることも可能です。どのようなストレスに弱いのかを把握しておけば、早期離職のリスク回避にもつながるでしょう。 目次に戻る 適性検査のテストの形式 適性検査のテスト形式は、ペーパーテストとWebテストの2種類に分かれます。テスト会場については自社で行うことも可能ですが、全国にあるテストセンターでの受検も便利でしょう。テスト方法や会場によって、それぞれメリット・デメリットがあるため、それらを把握したうえで自社に合った方法を選択してください。 ペーパーテスト ペーパーテストとは、筆記で行うテストのことです。受検者を会場に集めて試験を実施するため、会場の手配や監督者などの人員を用意する必要がありますが、会場と時間を設定することで不正のリスクを減らせるでしょう。 ペーパーテストには、選択肢から回答する客観式と記述式があります。客観式は採点や集計が容易ですが、記述式は文章力も測定できる点が特徴です。 Webテスト Webテストとは、パソコンやスマートフォンなどからインターネット上で行うテストのことです。インターネット環境さえあれば時間や場所に縛られず受検が可能なため、大規模な会場の手配や監督者などの配置が不要になり、コストを削減できます。 いつでもどこでも受検できるWebテストは、受検者にとって負荷が少ないうえ、企業にとっても検査結果の集計や分析が煩雑になりにくい点が魅力といえるでしょう。 テストセンターでの受検 テストセンターでの受検の場合、受検者は全国の主要都市に設置された受検会場に出向きます。一般的に適性検査の提供企業が運営しているため、検査自体の業務を委託でき、手間の削減が可能です。監督者が配置されていることから、不正のリスクも抑えられるでしょう。 受検者は会場まで移動する必要がありますが、テストセンターは全国にあるので、自社で実施するよりも移動の負担を軽減できます。ただし、委託する分のコストが発生する点には注意が必要です。 目次に戻る 自社に適した適性検査を実施するコツ 民間の適性検査は手軽に利用できるのがメリットですが、必ずしも自社の風土や検査したい項目に即しているとはいえません。理想的な適性検査を実施するには、目的の設定や問題数、回答時間のバランスなど、様々なポイントを押さえる必要があります。 以下では、自社に適した適性検査を作るための考え方やコツについて紹介します。 適性検査を実施する目的を定める 適性検査は提供している企業によって検査項目のほか、想定されている利用目的や検査の手法などが異なるため、自社での実施目的を明確にしておくことが大切です。 自社で問題を作成する場合も、採用選考の際に実施するのか、配属や人材育成に活用するのかなど、適性検査の目的を明らかにしたうえで希望のテスト形式や検査に割ける予算も含めて検討すれば、おのずと適性検査の方向性が定まってくるでしょう。 問題数と回答時間のバランスを考える 適性検査では、問題数や回答時間のバランスも重要です。難問を出題したり、問題数が多かったりする場合に回答時間が短すぎると、時間内に回答しきれず正確なデータを測定できないことがあります。 また、試験時間があまりにも長く受検者の肉体的・精神的負担が大きくなることも、正確なデータの測定に支障をきたすでしょう。SNSなどを通して「この企業の適性検査は短すぎる・長すぎる」といったマイナスなイメージが、受検者の周囲に伝わってしまうことも考えられます。特に、民間テストと自社オリジナルのテストを併用して実施する場合は、問題数が多くなったり、試験時間が長くなったりする傾向にあるため、注意が必要です。 民間テストと併用してより詳細なデータを取る 民間テストと自社オリジナルのテストを併用すると、比較的容易に詳細なデータを測定できます。基礎的な学力や性格の測定は民間テストで実施し、より専門的な部分や民間テストで見極めが難しい領域については、オリジナルのテストを実施するのがおすすめです。 問題の全てをオリジナルにすると、問題作成に労力やコストが必要になります。基礎的な内容は民間テストで行い、民間テストのデータだけではわからない部分をオリジナルのテストで補うようにしましょう。問題作成の手間が省けるだけでなく、求めているデータをより正確に測定することができます。 目次に戻る オリジナルの適性検査はツールを使ってより実用的に 適性検査は採用選考の手段として利用されることが一般的ですが、人事評価や人員配置などにも活用されたり、就職・転職活動をしている人にアピールする際にも役立ったりします。一口に適性検査といっても、受検形式や検査項目は様々です。適性検査の有用性を理解したうえで、自社で適性検査を実施する目的を明確にし、検査内容の方向性を検討していきましょう。 自社オリジナルの適性検査を作りたい方におすすめなのが、eラーニングに必要な機能を豊富に取り揃えた、弊社の学習管理システム「learningBOX」です。learningBOXでは、授業や資格試験など学習パターンに応じて詳細な設定ができ、適性検査のコンテンツを作成することでWebテストの実施も可能です。 無料・無期限で10アカウントまでご利用いただけるフリープランもあるため、まずは試験的に利用してみてはいかがでしょうか。システムの詳しい内容や活用方法がわかる資料もご用意しています。オリジナル適性検査の作成・実施にお悩みの方は、learningBOXをぜひご検討ください。 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

成績を向上させるには勉強の内容だけではなく、その方法も重要です。「一生懸命、勉強しているのになかなか成績が上がらない」という生徒は、勉強法に疑問を持たず、効率があまりよくないまま勉強を続けているかもしれません。 そこで本記事では、学習を効率的に進めるための勉強法や集中しやすい環境の作り方について解説します。効率的な勉強ができる学習管理システムについても紹介しますので、ぜひ最後までご覧ください。 学習の効率を下げてしまう勉強法 長時間、机に向かっているのに成績が上がらない場合、学習中に無駄な行動が多いことが考えられます。効率的に学習内容をインプットするためにも、勉強の効率がよくない原因をしっかりと把握することが大切です。 以下で紹介する、学習の効率が悪い勉強法を実践してしまっている生徒はいないか、思い浮かべながら読んでみてください。 睡眠時間を削って勉強している 成績を上げよう、志望校に合格しようと努力するあまり、睡眠時間を削って勉強に励む生徒も少なくありません。しかし、睡眠不足は慢性的な集中力低下の原因となり、勉強の効率を下げてしまいます。 集中力の低下は勉強だけではなく、テスト当日にも悪影響を及ぼすでしょう。本来の力を発揮できず、これまでの努力が水の泡になってしまうことも考えられるため、睡眠時間はしっかりと確保する必要があります。 夜にきちんと睡眠をとっていても、昼食後などに血糖値が変動してしまい、眠気に襲われて授業や勉強に集中できなくなることもあるでしょう。その場合は15分ほど仮眠を取ったり、目を閉じて音楽を聞いたりと、脳を休めるのがおすすめです。 ノートまとめ・単語帳づくりなどの単純作業をしている 多くの時間を使って勉強しているのに、なかなか結果につながらない生徒に多いのが、インプットではなく単純作業で満足してしまっているケースです。教科書に線を引いたり、重要な点をノートにまとめたりすることも大切ですが、内容が頭に入っていないのに、「勉強した」と勘違いしてしまうことも少なくありません。こうした単純作業に時間をかけるばかりでは、効率的な学習とは言い難いでしょう。 勉強時間や作業量を重視するのではなく、勉強した内容が定着しているか、効率的な学習ができているかを見極めることが大切です。 一度で全部を覚えようとする 一度でその単元の内容をすべて覚えてしまおうとする勉強法も、あまりおすすめできません。一度で完璧に覚えようとすると同じページに時間をかけすぎてしまうため、なかなか先に進まず、効率的な学習は難しいでしょう。 人間の記憶と時間の関係をグラフに表したエビングハウスの忘却曲線によると、人が一度学習した内容は20分後に42%、１時間後には56％忘れるとされています。人間の脳は、何度も繰り返すことで物事を記憶できるようになっているため、日を空けて繰り返し復習することが大切です。暗記が必要な漢字・英単語・文法・歴史科目などは特に繰り返し勉強し、記憶の定着につなげましょう。 複数の参考書を併用している 参考書や問題集は、1冊にしぼって繰り返し解くことが重要です。複数の参考書を併用していると、なかなか1冊を終わらせることができず勉強の成果が見えにくくなり、やる気の低下にもつながってしまいます。 参考書によっては解き方の解説が異なったり、重点的に解説しているポイントが違っていたりするため、学習を進めるうえで混乱してしまうことも少なくありません。複数の参考書を使用するにしても1冊ずつ取り組み、学習のハードルを下げる必要があります。1冊の内容を確実に習得してから次の参考書に取り組めば、無駄なく学習を進められるでしょう。  目次に戻る 塾や学校でできる！勉強に集中しやすい環境の作り方 勉強をする際は周囲の環境を整えることも、効率的に学習を進めるコツといえます。勉強スペースの周りに何を置くかによって集中力に差が生まれることもあれば、同じ場所で勉強し続けることで飽きてしまい、モチベーションの低下を招くこともあるでしょう。 以下では、簡単にできる集中しやすい環境づくりについて紹介します。 勉強に関係ないものは教室に置かない 勉強となるとその行為だけに目を向けがちですが、周囲の環境も大切です。勉強に関係ないものが近くにあると、そちらに気がそれてしまい、なかなか集中しにくい状態になってしまいます。生徒の娯楽になりそうな漫画などは、誘惑に負けてつい見てしまう可能性があるため、勉強スペースに置かないようにしましょう。 反対に、勉強スペース周辺を整えれば、集中して勉強に取り組みやすくなります。視界に緑(植物)が入っているとリラックスして作業ができ、集中力がアップする効果が期待できるため、机やロッカー、窓の近くなどの目につく場所に小さな観葉植物を置いてみるのもよいでしょう。 たまに学習環境を変える 学習環境は一箇所に固定せず、状況に合わせていくつか選べるようにしておくのがおすすめです。勉強に行き詰まってしまった際のよい気分転換になり、モチベーションを下げずに勉強を続けやすくなります。 使用する教室を隣の教室と入れ替えたり自習室に移動したり、換気をしたりするだけでも学習環境に変化をつけられます。人の目がある場所だと適度に集中できることもあるため、カフェや図書館など様々な場所を試して、個人に合った学習場所を複数見つけておくといいでしょう。 目次に戻る 学習の効率を上げるのに効果的な勉強法 学習効率があまりよくない原因として、自己流の勉強法に問題があることも考えられます。長い時間を勉強に費やしているにもかかわらず結果がついてこないと、勉強に対するモチベーションも下がってしまうでしょう。 以下では、結果につながりやすい効率的な勉強法について紹介します。工夫すればすぐにでも始められるものばかりなので、ぜひ参考にしてみてください。 ストップウォッチ・タイマーを使って勉強する 集中力が途切れるまで休憩なしで勉強を続けるのは、体力的にも精神的にも負担がかかり、効率的とはいえません。人間の脳は続けて集中できる時間が決まっているため、タイマーやストップウォッチを使用した勉強法を取り入れるのがおすすめです。 25分〜45分ほど勉強した後に、5分ほどの適度な休憩を挟むなど、集中とリラックスの時間を区切ることで、トータルの集中時間を長く保ちながら学習できます。勉強が足りていない科目を把握するために、科目ごとに勉強時間を計っておくのもよいでしょう。タイマーで時間を計って記録しておくことで、毎日の勉強時間が明確になります。努力の軌跡が可視化されれば、モチベーションアップにもつながるでしょう。 タイマーやストップウォッチを利用しながら問題を解くことは、時間配分の練習にもなります。制限時間のある定期テストや入試では時間管理も重要なポイントとなるため、試験対策としてもタイマーを使った勉強法は有効といえるでしょう。 分散学習を行う 勉強した内容を定着させるには、分散学習がおすすめです。授業などで習ったことは脳の中に一旦保管されますが、そのまま放っておくとすぐに忘れてしまいます。記憶を定着させるためにはやはり復習が大切です。分散学習は、習った直後に見直すのではなく、数日空けてから復習することで長期的な記憶の定着を図ります。 復習というと、学習したすぐ後に行わないと効果がないように思うかもしれませんが、数日空けて行うほうが効率がよいとされています。一度忘れてしまっても焦らず、日を置いて復習し再度思い出すことで、いつでも引き出せる知識を確実に増やしていきましょう。 スキマ時間を使った学習法を取り入れる まとまった時間、机に向かってペンを動かすことだけが勉強ではありません。通学の移動時間や食事前など少しの時間でも単語や公式、重要語句の暗記には十分です。 一つひとつのスキマ時間は短く感じても毎日有効的に使い積み重ねれば、1ヶ月、1年で膨大な時間になります。ポケットサイズの教材を持ち歩いたり、スマートフォンに単語帳アプリなどをダウンロードしたりして、時間や場所を選ばずにいつでも勉強できるようにしておくとよいでしょう。 目次に戻る より効率化を目指すならeラーニングシステムの導入がおすすめ 学習を効率的に進めるためには、学習管理システムの導入を検討することも重要です。最近では、インターネットを活用した学習方法であるeラーニングに注目が集まっており、教育現場だけではなく、様々な職種の企業でも導入が進んでいます。 以下ではeラーニングシステムの解説に加え、eラーニングシステムを導入するメリットも紹介しますので、効率的な学習管理システムに興味がある方はぜひ参考にしてください。 eラーニングシステムとは eラーニングシステムとはインターネットを利用した学習形態のことで、オンライン学習とも呼ばれています。インターネット環境があれば、パソコンやスマートフォンなどから時間や場所を問わずに学習できるのが特徴です。 eラーニングシステムでは文章や図面だけでなく映像やアニメーション、CG、VR(仮想現実)を利用しながら理解を深められます。参考書や教科書などの静止画だけでは理解しきれない情報も動画で確認することでわかりやすくなり、学習のモチベーションもアップするでしょう。 eラーニングシステムを導入するメリット eラーニングシステムを導入すると、学習者側・教育者側の双方にメリットがあります。 学習側は、時間・場所を問わずに学習が進められるほか、文章や図面だけではなく、動画や音声の解説を利用することで理解を深めやすいでしょう。またeラーニングシステムは、確認すべき教材の順番を設定することも可能です。教材ごとの学習状況も確認できるため、どの教材から手をつければいいかわからない、どこまで勉強を進めたか忘れてしまうといったこともなくなり、より効率的に学習を進められるでしょう。 教育者側は、教育にかかる労力やコストの削減はもちろん、個人ごとの学習の進捗状況を把握できたり、今までの教育ノウハウを明確なデータとして蓄積できたりする点がメリットとして挙げられます。eラーニングシステム上でテストを実施する場合は全体の結果を一括で管理できるため、チェックや集計が迅速に行えるのも魅力です。 導入するシステムによってはスマホでの学習も可能 導入するeラーニングシステムによっては、スマートフォンでの学習も可能です。スマートフォンなら時間や場所を問わずに学習できるため、スキマ時間の活用に効果的でしょう。 授業が終わった後に、どのくらい内容を理解できたかを確認するテストを行うことも可能なので、学習内容の定着を効率的に進められます。選択式の問題ならその場で自動採点できるものもあり、間違った問題の復習もすぐに行えます。  eラーニングシステムを活用して効率よく学習を進めよう 効率的に学習を進めるためには生徒が行っている学習方法に問題がないかを確認し、生徒個人に合った効率的な学習方法をアドバイスすることが大切です。学習方法以外に、環境やスケジュール管理が集中力に影響を及ぼす場合もあることを知っておきましょう。 学習効率化の助けとしてeラーニングシステムをご検討されている方には、弊社のlearningBOXがおすすめです。時間や場所を問わず効率的に学習を進められるだけではなく、生徒の成績や学習の進捗状況の管理も容易な機能がひと通り揃っております。学習内容に合わせた詳細なカスタマイズもでき、スムーズな導入が可能です。まずは無料でご利用いただけるフリープランからお試しください。 　　 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

近年、文字や写真だけではなく、動画によって様々な情報を伝えるコンテンツが勢いを増しています。こういった社会の流れの中で「これまで紙媒体で作成してきた社内報を動画に置き換えられないだろうか」「動画で社内報を制作するメリットやデメリットを知りたい」との考えを持った方はいないでしょうか。 この記事では、動画で社内報を制作するメリットやデメリットなどを解説していきます。おすすめのコンテンツも紹介いたしますので、動画で社内報を制作したいと考えている方は、ぜひ最後まで読み進めてください。 社内報に動画を活用する企業が増加した背景 動画コンテンツの普及に伴って、社内報を動画で制作する企業も増加傾向にあると言われています。要因としては、社内報のWeb化が進み動画を組み込みやすくなった点や、テレワークを採用する企業が増加した点などが挙げられます。 特に、テレワークによって社内間コミュニケーションが取りにくくなったことで、社内の情報をよりリアルに伝える社内報が求められている点には注目すべきでしょう。以下では、社内報に動画が活用される背景を具体的に解説します。 社内報のWeb化 社内報に動画を活用する企業が増加した背景としては、社内報のWeb化が進んでいる点が挙げられます。 「情報通信技術」と訳されるICT(Information and Communication Technology)が多くの企業の中で浸透しており、インターネットを活用した情報伝達への心理的ハードルが下がっているのです。その波は社内報にも及んでおり、発信媒体は紙からWebへと変わってきています。これまで社内報は紙冊子による発信が主流でしたが、Web化によって動画の活用が可能となりました。 YouTubeの浸透も、社内報に動画を活用する取り組みを促進しています。YouTubeが身近な存在となったことにより、動画制作に着手する動きがあらゆるコミュニティで活発化しました。企業内の取り組みも例外ではなく、アップロードの簡単さや便利な機能なども相まって、動画を用いた社内報が増加傾向にあります。 テレワークの増加 テレワークを採用する企業が増加している点も、社内報に動画を活用する企業が増加した背景の一つです。新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、テレワークの推進が活発化しております。国土交通省の発表によると、テレワークで働く人の割合は2019年の9.8％から、2020年には19.7%まで上昇しています。 様々なメリットをもたらすテレワークですが、社員間でのコミュニケーションが難しくなる点がデメリットとして挙げられます。仕事に対するモチベーションの維持が難しくなるほか、経営層が目指す企業としての方向性を社員に伝えづらくなるといった課題も生まれてくるでしょう。その対策の一環として、動画によって直接メッセージを社員に届ける手法が注目されています。 若者の間で進む活字離れ 社内報に動画を活用する企業の増加には、若年層において活字離れが進んでいることも影響していると考えられます。文化庁が2019年に全国16歳以上の男女を対象として行った調査結果によると、回答者の約半数が1ヶ月に1冊も本を「読まない」と回答しました。 この結果の原因の一つとして、インターネットの普及が挙げられます。インターネットで情報を集めれば多くの情報に触れることができるため、あえて本を読もうとする人が少なくなっているのです。特に若者間でこの傾向が強まっていることもあり、紙冊子や文字ベースの社内報は読まれないのではという懸念から、動画を制作する企業が現れています。 目次に戻る 社内報に動画を活用するメリット 社内報に動画を活用することで、よりリアルで正確な情報が社員に届けられます。従来の文字による情報伝達をテロップなどで行いつつ、映像や音声も組み込めるため、視聴者である社員に齟齬なく情報を伝えられるでしょう。 その他、社内報制作にかかる工数の削減などもメリットとして挙げられます。以下では、社内報に動画を活用するメリットを3つ解説します。 情報を正確に伝達できる 社内報に動画を活用するメリットの一つは、情報を正確に伝達できる点です。文字でのコミュニケーションは実際に対面で話す場合と異なり、声の抑揚や身振り手振りによる説明などができません。そのため、書き手の意図を正確に伝えることが難しいコミュニケーション手段でもあります。 これは社内報においても同様です。文字のみの社内報では発信者が本来伝えたかった意図がうまく伝わらず、社員に異なった受け取り方をされるケースなども出てくるでしょう。 一方、動画では表情や抑揚、雰囲気などが表現手法として加わるため、社員に伝えたいことを正確に伝達できます。会社の方向性やビジョンなどを伝える際には、特に繊細な伝達方法が求められますが、動画であれば情報だけではなく、そこに込められた思いも同時に発信できるでしょう。 工数や作業負担を削減できる 社内報を制作する工数や作業負担を軽減できる点も、動画を活用するメリットとして挙げられます。動画制作の初期段階は知識やノウハウがないため、一つの動画を制作するにも多くの時間を要するでしょう。しかし、知識を得て機材の取り扱いなどにも慣れてくれば生産性が上がります。紙媒体と比べると写真撮影や文章執筆、印刷、配布といった工数が削減されるでしょう。 また、動画コンテンツは汎用性が高い傾向にあり、社内報以外に、社員研修やプレゼンテーション用の資料としても活用可能です。 エンゲージメントを可視化できる 社内報に動画を活用することで、エンゲージメントの可視化も可能です。エンゲージメントとは、社員の会社に対する貢献意欲を指します。動画を活用し、動画視聴者がどのようなアクションを取っているかを数値で確認することによって、社員のエンゲージメント管理が容易になるでしょう。 何人が閲覧しているか、平均視聴時間はどれくらいかといったエンゲージメントを担当者が知ることで、社員の仕事に対するモチベーションが把握しやすくなります。 目次に戻る 社内報に動画を活用するデメリット 社内報に動画を活用するメリットは情報の伝達面などを中心に多くありますが、一方でデメリットも存在します。以下では社内報に動画を活用するデメリットを2つ解説します。 最初は動画作成に時間・手間がかかる 社内報に動画を活用するデメリットは、制作に慣れるまで多くの時間がかかる点です。担当者に動画制作経験がない場合には企画や撮影、編集など、一つひとつの工程に時間と手間を要するでしょう。 動画制作の流れがわかってくると、徐々に制作スピードは上がっていきます。結果的に社内報を発信するまでにかかる工数や作業負担も減りますが、最初は機材などの費用も含め、ある程度の導入コストが必要になることを理解しておきましょう。 動画作成のノウハウが必要となる 動画制作のノウハウが必要となる点も、社内報に動画を活用するデメリットです。最初に考えるべきは動画制作のノウハウを有する社員がいるかどうかですが、もし知識を持っている社員がいない場合には、一から学んでいく必要があるため、より多くの時間がかかるでしょう。 また、制作するには様々なツールを用いる必要があり、選定の際には「操作性が高いツールか」「欲しい機能があるか」といった点も考慮しなければいけません。この点の見極めにも、一定のノウハウが必要となるでしょう。 目次に戻る 動画を活用した社内報におすすめのコンテンツ 社内報に動画を活用することで、文字や写真に加えて、映像や音声といった要素を組み込んだコンテンツの制作が可能となり、社員に対してさらに魅力的な社内報を届けられるでしょう。 以下では、動画を活用した社内報制作にあたっておすすめのコンテンツを3つ紹介します。これまでになかった新たな社内報を作り出す参考としてください。 代表メッセージ 動画を活用した社内報におすすめのコンテンツは、社長や会長などの会社の代表によるメッセージです。経営方針や現在の業績、社員に何を期待しているかといった思いを、社員に直接届けるひとつの手段として有用といえるでしょう。社員の士気を上げるという観点からも、代表メッセージは会社の行く末を左右する重要な要素です。 近年はテレワークの導入が進んでいますが、遠隔での社内間コミュニケーションとなると会社の実情や方針が伝わりにくくなる傾向にあります。そのような場合も社内報に代表メッセージを組み込むことで、しっかりと思いを伝えることが可能となるでしょう。 その他、従業員数が多い企業や拠点が全国にある企業にも、動画を使った社内報での代表メッセージはおすすめです。メッセージがよりわかりやすく確実に届くよう、テロップを付けるのもよいでしょう。 各種表彰発表 各種表彰発表も、動画を活用した社内報のコンテンツとしておすすめです。具体的には月間や四半期、年間ごとに最も活躍した社員としてMVPを選出する、最も活躍した部門やチームを表彰するといった内容が考えられるでしょう。 「自分も受賞したい」という思いを社員に抱かせモチベーションアップに繋げるためにも、盛り上がりを演出する編集を動画に織り交ぜるとより効果的です。受賞した社員インタビューも組み込むなどの工夫をすると、さらに魅力的なコンテンツになるでしょう。 社内ニュースの共有 コンテンツの一つとして社内ニュースを共有するコーナーがあると、社内の情報共有が円滑に進み結束力が上がるでしょう。新設備の導入や人事異動の発表、社内規則の変更といったニュースを図やイラストなどを用いながら説明することで、文字だけで読むよりも情報がわかりやすく伝わります。 社内間交流を生み出すきっかけにもなるため、社内ニュースの共有はコンテンツとしておすすめです。普段からアンテナを張り、どのようなニュースが社員の心を掴みやすいかリサーチしておきましょう。 目次に戻る 動画コンテンツの活用ならeラーニングがおすすめ 動画コンテンツの普及によって、社内報のあり方にも変革が求められています。より魅力的な社内報を作り社員に正確な情報を届けるためにも、動画の活用を検討していきましょう。初めは手間がかかりますが、スキルの上達とともにクオリティの高い動画を制作できるようになります。 インターネットを活用した通信技術が身近となっている現代では、情報共有が手軽に行えるeラーニングシステムの導入がおすすめです。learningBOXは、動画教材として社内報の動画をアップロードできるのはもちろん、研修や社内教育に活用できる様々な学習コンテンツが取り揃えられています。learningBOXの詳しいサービスがわかる資料もご用意していますので、動画の社内報制作や動画コンテンツの活用にお悩みの方は、ぜひ無料の資料請求からお問い合わせください。 　　 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

市場で自社の優位性を保っていくためには、社内教育によって人材育成を効果的に進めていく必要があります。社内教育の実施にあたって「どのように社内教育を行えばよいのか情報を集めたい」「参加者に内容がきちんと定着する研修の方法を知りたい」と考えている経営者や人事担当者もいるでしょう。 この記事では、社内教育を行う目的や種類などを解説していきます。具体的な進め方やコツも紹介しますので、社内教育についての情報をお探しの方は、ぜひ最後まで読み進めてみてください。 社内教育を行う目的とは？ 社内教育を社員に施す最終的な目的は、売上アップやサービス拡充など、企業力の底上げでしょう。そのために必要な要素として、社員のスキルアップや結束力の向上などが挙げられます。 より効果的に社内教育を進めていくためにも、実施目的をはっきりさせておきましょう。以下では、社内教育を行う代表的な目的について解説します。 社員のスキルアップ 社内教育を行う目的として挙げられるのは、社員のスキルアップです。社員一人ひとりのスキルアップは、会社全体の生産性向上に繋がります。社員の質が上がり、それぞれの部門において高度なスキルを持っている人が増えれば増えるほど、将来的な会社の利益向上が見込まれるでしょう。 社内教育では、プレゼンテーション能力や論理的思考能力、マネジメントスキルなど多様なスキルの育成が可能です。その他、個々の仕事に活かせる難関資格の取得サポートなども行えるでしょう。 社内教育の実施方法を検討する際、「伝える情報量が多い」「内容が専門的」などの理由により社内で対応するのが難しい場合は、外部講師に依頼するのも一つの方法です。 会社の結束力の向上 社内教育の実施によって、会社全体の結束力を向上させる効果も期待できるでしょう。会社が目指す方向性や経営理念、企業理念を浸透させていくことで、社員が経営陣の考えを理解し、同じ目標に向かって行動できる土壌ができあがります。 社員が義務的に行っていた一つひとつの業務の必要性が明確となれば、より高い成果に結びつけるための自主的な行動を促すきっかけとなるでしょう。経営理念や企業理念を伝える際には、なぜその理念を設定したのか、理念を遵守することで得られる効果や意義なども解説すると、さらに効果的です。 会社の信用を得るため 会社の信頼性を高めることも、社内教育を行う目的の一つです。社会人ともなれば、一般常識やビジネスマナーは身についていて当然の事柄です。一般常識やマナーが身についていなければ、取引先に「この会社と取引しても大丈夫だろうか？」と不安を抱かせてしまい、会社の業績不振にも繋がる場合があります。 対外的に信頼を得るためにも、社員が一般常識やビジネスマナーについて学ぶ機会を取り入れましょう。特に、新入社員向けに教育を施す取り組みは非常に重要です。具体的な業務に入っていく前に、基本的な知識をしっかりと伝えておきましょう。 経営リスクの回避 社内教育を行うことによって、一部の経営リスク回避も可能です。経営リスクには様々なものがありますが、特に人的なリスクを回避する方法として社内教育は有効です。 情報漏洩や各種ハラスメントなど、会社に属する人間としてやってはいけないことを社員に教える機会を持ちましょう。その際は、実際に情報漏洩やハラスメントをした場合どのようなリスクが発生するのか、実例を交えて伝えると効果的です。起こり得る危険性をより具体的にイメージさせることで、社員一人ひとりの危機管理意識が高まります。 目次に戻る 主な社内教育の種類 社内教育には複数の手段があるため、参加者のレベルや対象に応じて最適な方法を選び取っていくことが重要です。業務に実践的な内容を身につけさせたいのか、ビジネスマナーの知識を得させたいのか、目的も多岐にわたります。 効果的に教育を施していくためにも、教育手法の知識をしっかりと把握しておきましょう。以下では、OJTや集合研修など3つの社内教育方法を解説します。 実践を通して学ぶ「OJT」 OJT(On the Job Training)は、実際に上司や先輩のもとで実務に携わらせることによって経験を積ませていく、新入社員や業界未経験者向けの社内教育方法です。簡単な業務から始めていき、少しずつ複雑で手間がかかる業務を教えていくことで成長を促します。 OJTは多くの会社で採用されている教育方法であり、社員の即戦力化が期待される手法ではありますが、配属された部署や教育担当者によって成長スピードが異なる場合があるでしょう。 先輩や上司が多忙なことから放置されたり簡単な業務ばかり割り当てられたりするなど、なかなかスキルが身につかないケースも考えられるため、導入にあたっては綿密に計画を練る必要があります。 マナーやスキルの習得に効果的「集合研修」 マナーやスキルの習得に効果的なのが、会議室などに社員が集まって一斉に研修を受ける集合研修です。一つの会場で同時に研修を受けるため、周囲の雰囲気に影響されやる気が向上しやすい傾向にあります。複数の拠点を構えている会社では、他の拠点に配属されている社員との交流も生まれるでしょう。一方、時間や費用がかかる点が実施のデメリットとして挙げられます。 集合研修はさらに、社内研修と社外研修の2つに分けられます。社内研修は、役員や上司が講師となって研修を行います。社内の人間が直接教育にあたるため、企業理念や経営理念を伝えるのに効果的です。社内施設を使うことによって、移動の手間が省かれる他、外部講師に依頼するコストを削減できる点が魅力ですが、社内の考え方に凝り固まった研修になりがちといったデメリットもあります。 社外研修は、外部の講師に依頼して研修を行う方法です。特にビジネスマナー向上や資格取得、スキルアップなどに効果を発揮します。外部講師を招いて行われるため、既存の社風にとらわれない新しい意見や考えを取り入れられる研修です。 教育のために資料を配布する「自習」 参考書や資料などを社員に渡して、各自の勉強を促す自習も教育方法として有用です。内容は、資格取得や技術習得、経営理念の理解まで多岐にわたります。実施にあたっては、教育担当者が資料を選定・作成・配布する必要があるため、事前に準備をしっかりと整えておきましょう。 自習は一人ひとりのモチベーションに依存する学びであるため、理解度にばらつきが出てしまう点は、デメリットとして挙げられます。 目次に戻る 社内教育の進め方 社内教育を施す際には、ただ学びの機会を提供して終わるのではなく、具体的な効果を得られるよう、計画的に進めなければなりません。実施方法を選定する前に、何を目的として社内教育を実施するか、どのようなスケジュールで進めていくかなどをしっかりと決めておきましょう。 社内教育の実施を具体的に検討している方へ向けて、以下では社内教育の進め方について順を追って紹介します。 ①現在の課題と教育後の目標を設定する 社内教育を進める際には、初めに現在の課題と教育後の目標を設定しましょう。教育を行う理由や解決すべき課題を明確にすることで、教育方針が浮かび上がってきます。 実施にあたっては教育担当者の視点だけではなく、参加者自身や参加者の上司・部下からも話を聞き、総合的な視点から参加者に何が不足しているかを把握することが大切です。 課題を明らかにした後は、教育後にどのような状態になってほしいのかを明確にしましょう。これにより、教育を実施するタイミングや教育内容が具体的にイメージできます。 ②実施する時期や期間を決める 課題と目標を明確にした後は、実施する時期や期間を決めましょう。実施タイミングは社内での準備期間や外部講師のスケジュール、参加者の習熟度なども加味し、具体的に詰めていきます。 教育内容によっては、一度の機会で学びを終えられないケースがある点には注意が必要です。例えばOJTの場合は、中長期的な教育を前提としています。教育の内容に応じて、臨機応変にスケジューリングを進めていきましょう。 ③社内教育の実施方法を決める スケジュールが定まった後には、社内教育の具体的な実施方法を決めましょう。実施方法にはOJTや研修、自習など様々な種類がありますが、それぞれのメリットとデメリットを比較したうえで、社内の状況に応じた最適な教育方法を選定しましょう。 初めに集合研修によって理論を学び、次にOJTで実践するなど、複数の手法を組み合わせる方法も有効です。 目次に戻る 社内教育はアフターフォローが重要 脳の構造上、一度話を聞いただけでは学んだ内容は定着しにくいものです。ドイツの心理学者である、ヘルマン・エビングハウス氏が提唱した「エビングハウスの忘却曲線」でも指摘されているとおり、時間の経過と共に記憶は薄れていきます。 そのため、一度教育を施した後には、教育内容がきちんと定着しているか定期的に確認しましょう。以下では、アフターフォローの具体的な手法について解説します。 フィードバックサイクルを繰り返そう 教育内容を定着させるためには、フィードバックサイクルを繰り返しましょう。フィードバックサイクルとは、フィードバックを受け、改善に向けて取り組んでいくプロセスを指す言葉です。 具体的には「学びに対するフィードバックを受ける→自分自身で課題を発見する→課題解決のために何を変えるべきかを考える→考えた内容を実際に行動に移す」というフローを繰り返していきます。何度もサイクルを回すことで、より確実な教育内容の定着が図れるでしょう。 アクションプランシートを作る アクションプランシートの作成も、アフターフォローの一つとして有効です。アクションプランシートとは、対象者の目標・計画を達成するために必要な行動や、一定期間後に目標を達成できたかなどを記載するシートを指します。 社員自身が主体となるため、学んだ内容が定着しやすい点や、確実に行動が変わったかを、自ら確認できる点がメリットといえるでしょう。一方、内容を確認することにより、上司や教育担当者の負担が増える点は、デメリットとして挙げられます。 アンケート・確認テストの実施も効果的 アンケートや確認テストの実施も、参加者の満足度や理解度の数値化が可能となるため、アフターフォローとして効果的です。参加者の感想を今後に活かしたい場合はアンケートを実施し、知識の定着度を確認したい場合には確認テストを行うとよいでしょう。 目次に戻る 意義のある社内教育を行うためのコツ 意義のある社内教育を行うためには、適切な手法を選び取るだけではなく、参加者のマインド面にも配慮する必要があります。必要性を説明することで意識を高めさせる、能動的に参加できる体制を整えるなど、細かい点に注意を向けると、より教育の効果が向上するでしょう。 以下では、意義ある社員教育を行うコツを3つ解説します。 参加者に研修の必要性をきちんと説明する 意義ある社内教育を行うためには、参加者に研修を行う必要性や重要性を事前に伝える取り組みが重要です。 ただ単に研修の概要を通達するのではなく、研修を行う理由や研修を受けることで得られる効果、研修を受けた後に、どのような形で会社に貢献してもらいたいかなどを伝え、参加者のモチベーション向上を図りましょう。 研修の実施にあたっては、参加者自身に目的意識を持たせるための工夫が大切です。全ての学びを自分ごととして捉えることで、日々の業務にどう活かしていくかが、より明確になります。 自発的に参加しやすい環境づくり 社内教育の実施にあたっては、参加者が自発的に参加しやすい環境づくりを行うことを心掛けましょう。特に新人社員は、周りに気を使って自分の意見を発したり、質問したりするのが難しい傾向にあります。 講師や一部の参加者が話し続けるのではなく、新入社員も含め、全員が参加しやすい空気感を作るための工夫が重要です。グループワークなどを行う際には、リーダーやファシリテーターが上手に場を回していくことが求められるでしょう。 eラーニングシステムを導入する スマートフォンやパソコンを使って学習を進める、eラーニングシステムの導入も社内教育には有効です。場所を問わず、好きなタイミングで学べる他、何度も教育の内容を振り返れる点が特徴といえるでしょう。業務の合間に内容を確認するのにも最適です。 システムによっては、教育内容の理解度を確認するテストも実施できます。アフターフォローに効果的なため、研修などのプログラムの一環として取り入れることをおすすめします。 導入する際は提供されているサービスを比較・検討し、目的や予算に合わせて内容を選びましょう。 目次に戻る eラーニングによって効果的に社内教育を進めましょう 社内教育をどのように進めていくべきかについては、多くの会社が関心を寄せている事柄です。会社の成長のためにも、効果的な社内教育を社員に施す体制づくりが重要といえるでしょう。 社内教育による知識の定着やアフターフォローには、eラーニングの導入が効果的です。中でも「learningBOX」は、社内教育に不可欠なあらゆる機能が備わっているeラーニングシステムです。教材作成や成績管理はもちろん、社内教育の内容に沿ったコースの設計、社員の習熟度を確認するテストも簡単に実施できます。 learningBOXの詳しい内容や活用方法を紹介した資料もご用意していますので、eラーニングの導入に興味がある方、社内教育の方法にお悩みの方も、まずは無料の資料請求からお問い合わせください。 　　 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

マニュアルを動画にして視聴者の理解度を高めよう！作成手順やコツを解説 効率よく社員への研修や説明を実施するために、マニュアル動画を作成する企業は年々増えています。しかし、マニュアル動画を作成したくても「マニュアル動画の作り方がわからない」「マニュアル動画を作るメリットはなんだろう」といった、疑問を感じている方は多いのではないでしょうか。 この記事では、マニュアル動画の活用シーンやメリット・デメリット、作成手順、注意点を紹介します。マニュアル動画の導入を検討している方や作成方法を調べている方は、ぜひ参考にしてください。 目次はこちら マニュアル動画を活用できる場面 マニュアル動画を作成するメリット マニュアル動画を作成するデメリット マニュアル動画を作成する基本の手順 マニュアル動画の作成時に注意すること 情報整理されたマニュアル動画で理解度アップ   マニュアル動画を活用できる場面   マニュアル動画を活用できる場面は、業務手順の解説や社内研修など多岐にわたります。動画は紙媒体と違って実際の動作を見せることができるので、社員の教育や仕事の説明に向いているといえるでしょう。以下では、マニュアル動画を活用できる具体的な場面を紹介します。 業務手順の解説 業務手順のマニュアル動画を用意しておくと、さまざまなメリットがあります。 従来の業務手順の解説では、現場に指導者が赴いて実際の作業風景を見せるため、スケジュール調整や現地への移動、後日寄せられた質問への対応に時間を割かなければなりませんでした。しかし、業務手順のマニュアル動画があれば実際の動きを映像で見せることができるため、現場に行かずにある程度の説明が可能になるでしょう。 特に、新入社員が入社したときの説明は毎回同じ内容になりやすいため、一度作成すれば何度も使いまわせるマニュアル動画はとても便利です。対面で補足説明する場合も、マニュアル動画を見ている前提で話を進められるので、指導の負担を大幅に軽減できます。 業務手順に変更があった場合は、対象社員に向けたマニュアル動画を作成することで、全員に口頭で説明する手間を省けるのもメリットの1つです。また、機械の故障といった緊急トラブルの発生時に担当者が不在でも、復旧の手順を映像で確認できるマニュアル動画があれば、ある程度は現場のみで対応できるでしょう。 営業のノウハウの紹介 顧客訪問から成約に至るまでの営業ノウハウを営業部内で共有するときも、マニュアル動画を活用できます。 優秀な成績を出している社員のスキルを動画で解説することで、伸び悩んでいる人はもちろん、営業部全体の能力向上につながります。勤続年数や営業レベルに合わせた動画を用意しておくと、キャリアに応じた教育からスキルアップができ、会社全体の売り上げアップにつながるでしょう。 新人研修・社員研修 対象社員に合わせたマニュアル動画を用意しておくことで、新人研修やスキルアップ研修など、さまざまな社内研修に活用できます。 新人研修のマニュアル動画では、社会人としてのモラル・社内ルール・ビジネスマナー・名刺交換といった基礎的な内容を網羅的に盛り込み、中堅社員には若手社員の指導方法を解説するなど、対象者や用途に応じて柔軟に活用することが可能です。 例えば、チェーン店を展開している企業では、店舗運営マニュアルを動画にすることで店長研修を効率よく行えます。 研修におけるマニュアル動画の活用の幅は、広いといえるでしょう。 製品の取扱説明書 製品によっては、取扱説明書を動画にすることで、顧客にとってよりわかりやすいケースもあるでしょう。例えば、組み立て式製品の取扱説明書を動画にすると、詳細な手順をイメージしやすくなるためスムーズに作業ができます。 また、紙の取扱説明書では、小さく書かれている注意書きを見逃してしまいがちですが、動画なら一連の流れとして盛り込めるのもメリットです。 ただし、取扱説明書を動画にする場合は、手元の作業がはっきりと見えるよう撮影環境やアングルに注意を払わなければなりません。   マニュアル動画を作成するメリット   マニュアル動画を作成するメリットは次の4点です。 ① 研修コストの削減 ② カスタマーサポート担当者の負担軽減 ③ 視聴者の理解度を高められる ④ 場所や時間を選ばずに視聴できる 研修の回数を減らすほどコストを削減できるため、マニュアル動画を導入する価値は大きいといえます。スマホやパソコンでの視聴に対応しているマニュアル動画なら、場所や時間を選ばずに視聴でき、作業の手を長時間止めなくて済みます。 また、動画はアーカイブ化しておくと繰り返し閲覧できるため、何度も観ることで対象者の理解度が向上するでしょう。 メリット① 研修コストの削減 研修動画の制作によって、研修コストや運営業務を減らすことが可能です。研修には、講師への謝礼・会場代・資料の印刷費用・講師や社員の会場までの交通費などのコストはかかりますが、動画による研修ならこれらの費用を削減できます。 また、マニュアル動画を使った研修なら、資料の印刷や製本、講師との日程調整などの業務が不要となるので、研修担当者の負担が軽減されるでしょう。動画は一度制作すれば繰り返し閲覧できるため、費用対効果は高いといえます。 メリット② カスタマーサポート担当者の負担軽減 取扱説明書の動画化は、顧客からの問い合わせを削減することにつながります。紙媒体の取扱説明書ではわかりにくかった説明が、映像化されることで伝わりやすくなるためです。 顧客からの問い合わせを削減することで、担当者が問い合わせ内容について細かく説明する手間を減らせます。カスタマーサポートを担当する社員の負担を軽減でき、業務の効率化にも効果を発揮するでしょう。 メリット③ 視聴者の理解度を高められる マニュアル動画を活用すると、紙媒体に比べて視聴者の理解度を高められます。紙媒体だと説明が難しかったものを映像で表現すると、より具体的なイメージができるためです。 作業の手順を文字情報からイメージする必要がなくなるため、誤解・誤認を減らしながら解説している事柄への理解を深められます。 メリット④ 場所や時間を選ばずに視聴できる 場所や時間を選ばずに視聴できるのも、マニュアル動画のメリットの1つです。あらかじめマニュアル動画を制作しておくことで、研修のためにスケジュールを空けたり、わざわざ会場へ移動したりしなくて済みます。 マニュアル動画を社内のクラウドサーバーにアップしておけばスマホやパソコンから業務の合間に閲覧できるため、上司や先輩社員は質問されるたびに作業の手を止める必要がなくなるでしょう。 理解できていない部分や、気になる点があれば何度でも視聴できるので、解説している内容が定着しやすいのも利点です。   マニュアル動画を作成するデメリット   マニュアル動画の作成には多くのメリットがありますが、以下のようなデメリットも存在します。 ① 動画作成時のコストがかかる ② 一度完成したら簡単に修正できない ③ 複雑な解説には向いていない ④ 視聴者一人ひとりのモチベーションに依存する マニュアル動画の制作にはコストがかかりますが、長期的に見ると研修に関するコストの削減により十分なリターンを得られるでしょう。 ただし、再撮影や再編集の際は追加で費用が必要となるため、簡単に修正できないことを念頭に置き、慎重に撮影・編集を行うことが大切です。 また、個々人によってマニュアル動画を視聴するモチベーションが異なるため、視聴者の理解度にバラつきが生じないようモチベーションを維持する工夫も求められます。 デメリット① 動画作成時のコストがかかる 研修コストの削減に効果的なマニュアル動画ですが、動画の制作には企画・撮影・編集のコストがかかります。 動画の制作には撮影機材や編集ソフトを使用するので、道具を揃えるための初期費用が必要です。加えて、動画を撮影したり編集したりしている間は通常業務に携わることが難しく、一定の期間は人的リソースが減ってしまいます。 動画制作を外注する場合は、1本あたり数万〜数十万円の制作費用を支払わなければなりません。 このように、内製であっても外注であっても、動画制作には一定のコストが必要なのがデメリットとして挙げられます。 デメリット② 一度完成したら簡単に修正できない マニュアル動画を修正する際は、編集ソフトを使ってもう一度編集し直さなければならないため、すぐに対応するのが難しいのもデメリットの1つです。 紙媒体の場合は文章を書き換えたり、追記したりすることで修正できますが、動画の場合は再撮影やソフトによる再編集が必要となります。再撮影には人員の確保、場所のセッティングをもう一度初めから行わなければならないため、時間と手間がかかってしまいます。 動画の編集で済む場合であっても編集ソフトを使いこなせないと時間がかかるため、社内で編集ソフトを使える人がいない場合は外注に頼ることになり、追加で外注費用が必要となります。 デメリット③ 複雑な解説には向いていない 複雑な解説が盛り込まれているマニュアル動画は視聴時間が長くなりやすく、視聴者の集中力を保ちにくいため、映像化するのには向いていません。解説が複雑になると、マニュアルに盛り込む内容も多くなるためです。 詳しく解説していたとしても、視聴者の集中力が途中で途切れ、理解することを諦めてしまったり、動画を最後まで観なかったりする可能性も考えられます。 対策として、解説する項目を絞った短い動画を複数本作成する方法が挙げられますが、その分の制作コストも増加するのが難点です。 デメリット④ 視聴者一人ひとりのモチベーションに依存する マニュアル動画の視聴は個人で行うことが多く、真剣に視聴するかは一人ひとりのモチベーションに依存することになります。マニュアル動画は時間や場所を問わず閲覧できるため、管理者側からすると対象者本人がきちんと観たのかを把握できません。 「どうせバレないから」と、そもそも動画が再生されなかったりスキップされたりすることも考えられます。管理者が視聴状況を把握できるシステムを導入したとしても、なかにはモチベーションが上がらず、とりあえず聞き流すだけの人も出てくるでしょう。 一人ひとりのモチベーションに依存する体制を続けていると、真剣に視聴している視聴者とそうでない視聴者の間で、理解度や習熟度に差が生じる可能性があります。理解度を統一するために動画の内容を確認するテストを行うなど、管理体制を整えることが重要です。   マニュアル動画を作成する基本の手順   マニュアル動画の作成は、次の5つの手順で行います。 ① マニュアルの内容・構成案を作成する ② 資料や情報を集める ③ 台本の作成 ④ 映像の撮影・ナレーションの録音 ⑤ 動画を編集する 動画はただ単に撮影すればよいわけではなく、伝えたいことがきちんと伝わる動画を作成するために、万全の準備を整えることが必要です。 まずは動画を作成する目的を明確にし、必要な情報を集めます。次に集めた情報をもとに台本を作成し、撮影・編集という流れで動画を作成するのが一般的です。各手順を詳しく説明していきます。 手順① マニュアルの内容・構成案を作成する まずはマニュアル動画を作る目的を考え、解説する事柄を決めて構成案を作成します。構成案の作成段階では、どのようなことを伝えたいのか、何を伝えたいのかを明確にしておくことが大切です。 誰に向けて解説する動画なのか、どの程度の知識や経験がある人が視聴するのかを考えると、盛り込むべきコンテンツや解説をイメージしやすくなります。このとき、多くの人がつまずきやすい部分や、解説が必要だと思われる事柄をしっかり抽出しておきましょう。 コンテンツの内容が決まったら、何分くらいの動画になりそうかを見積り、大まかな視聴時間を算出します。5～10分を目安に、長すぎる場合は複数本に分ける方向で企画しましょう。 手順② 資料や情報を集める 構成案がまとまったら、動画の作成に必要な資料や情報を集めていきます。事前にリスト化しておくことで効率よく集められるでしょう。 構成案に沿ってどんな情報が必要かを具体的にイメージするとリストアップしやすく、抜け漏れも少なくて済みます。 構成案を見ても必要な情報が何なのかイメージしにくい場合は、もう一度手順①に戻って構成案を具体化しましょう。マニュアル動画の完成イメージが漠然としたままでは、集める資料や情報の量が多くなりすぎて、情報の取捨選択に時間がかかったり、要点をつかめない動画が完成したりするケースがあるためです。 手順③ 台本の作成 台本は動画のクオリティに大きな影響を与えるため、必ず作成するようにしましょう。台本を作っていくうちに撮影イメージがより鮮明になるので、不足している内容や資料があると撮影前に気付けます。 もし撮影が始まってから不足に気づくと、動画制作に関わる人たちの時間が無駄になってしまうことも考えられます。撮影後に抜けがあることに気づいた場合、追加で再撮影や再編集に時間や費用がかかることを避けるためにも、台本はテキストや絵コンテとして用意しておきましょう。 台本にはナレーションのセリフ、挿入する資料・画像の情報を書き込んでおき、台本さえ見れば動画の完成形をイメージできる状態にしておくことが理想です。セリフや進行を明確に記載した台本だと、抜け漏れなく撮影もスムーズに行えます。 完成した台本は他のメンバーにも読んでもらい、客観的に見て伝わりやすい内容になっているかをチェックしておくことが大切です。 手順④ 映像の撮影・ナレーションの録音   撮影の準備ができたら、実際に映像を撮影したりナレーションを録音したりします。あらかじめ撮影関係者のスケジュールを調整し、撮影日を決定しておきましょう。 撮影日が決まったら、なるべく早くナレーター役に台本を渡すことが重要です。ナレーターは動画を解説したり進行したりする役割なので、台本の内容を把握しておくことはもちろん、スムーズにセリフを読むことが求められます。 撮影当日までに視聴者に内容が伝わるよう練習してもらうため、台本が完成したら優先的に渡しましょう。 撮影の際は背景に余計なものが映らないようにして、影が邪魔にならない位置に照明をセットします。屋内で撮影する場合は室内照明があるものの、できるだけ映り栄えが良くなるように照明機材やレフ板を準備するのがおすすめです。 撮影時はできるだけ複数のアングルから撮影しておくと、後で見やすいカットを選択できます。特に手元を撮影する際は、手元に寄ったものと、引いて全体が映っているものの両方を撮影しておくのがおすすめです。 また、撮影中のトラブルで最初から撮り直しになるのを避けるため、カットを短くして撮影することも意識してみてください。 音声を録音するときは事前に試し撮りをして、周囲の雑音がどのくらい入るのか確認しておくことも必要です。特に、工場や屋外での撮影では、大きな音が入ってしまうこともあるため、音声の別撮りが必要なケースもあります。 手順⑤ 動画を編集する 撮影が終わったら動画の編集です。まず不要なシーンをカットしていきます。カットした素材は後で使うかもしれないので、すぐに削除せずに残しておきましょう。 必要な部分だけ抽出できたら、映像にテロップや字幕を挿入していきます。ひと通り編集できたら、最後まで飽きずに視聴できる動画に仕上がっているかを確認します。 動画を編集する際は、完成後に大幅な修正が出てくることを防ぐため、編集担当以外の人にも編集中の動画を何度か視聴してもらいましょう。 複数の人からの客観的な目線で見ると、1人では気付けなかった改善点を見つけやすくなります。 マニュアル動画の作成で意識することは、視聴者が理解しやすい動画にすることです。より伝わりやすい動画を作成するには、テーマごとに動画を用意したり、ポイントを絞ってテロップで強調したりするなど、視聴者の理解を助けるような編集を心掛けることが大切です。   マニュアル動画の作成時に注意すること   マニュアル動画を作成するときに大切なのは、視聴者を第一に考え、理解しやすい内容にすることです。 より伝わりやすい動画を作るには、テーマ別に動画を用意したりポイントを絞ってテロップで強調したりするなど、情報をわかりやすく整理することが求められます。 1つのマニュアル動画に対してテーマを1つに絞る 視聴者が混乱するのを避けるため、1本のマニュアル動画に対して1つのテーマを扱うことを意識しましょう。 一度に複数のテーマを扱うと、視聴者が動画の内容を理解しきれないまま話題が次々と切り替わっていくので、解説していた事柄に対する理解度が全体的に下がってしまうかもしれません。 また、業務の合間に理解が足りていない部分を確認したくても、複数のテーマを盛り込んだ長い動画だと、見たい部分を探すのに苦労するでしょう。扱いたいテーマが複数ある場合はテーマごとに短めの動画を作成すると、視聴者は説明している内容を理解しやすくなり、見たいテーマもすぐに見つけられます。 テロップやアニメーションを付ける 動画を編集する際、重要なところにはテロップやアニメーションを用いると、最低限理解してもらいたいポイントを視聴者へ伝えられます。 テロップを入れるときのコツは、文字は大きく、文字数は少なめにすることです。テロップの数が多くなるほど単語が埋もれてしまい、強調効果が小さくなるためです。 ナレーターの解説はすべてテロップにせず、セリフを絞り込みましょう。テロップをたくさん挿入すると視聴者は文章を読むことに必死になってしまい、動画に集中できなくなるためです。 他にも、動画内で注目してほしい箇所へ目線を誘導するために、アニメーションを取り入れることもおすすめです。必要に応じてアニメーション効果を追加することで、重要なのに目立たないところがあっても見落としを防げるでしょう。 必要なら紙資料との併用も検討する 動画では伝わりにくいような仕事の全体像や業務の手順などを説明するときは、紙の資料を併用するのがよいでしょう。 映像を通して視覚的に理解度を高められる動画に対して、紙資料は複数の項目を広げて見ることができる一覧性の高い媒体です。動画で説明している箇所が紙資料のどの部分に該当するのかを示すと、具体的なイメージがわきやすくなるでしょう。 また、「使用する道具一覧」のようなリストは、動画を停止してメモを取りたくなるかもしれません。リストを紙資料として準備することで、いったん動画を止めてメモを取らなくて済むため、動画の視聴に集中できるでしょう。   情報整理されたマニュアル動画で理解度アップ マニュアル動画の作成には多くのメリットがあり、特に研修コストの削減や学習効率の向上が期待できます。マニュアル動画を作るときのポイントは、伝えたいことを明確にし、情報を理解しやすい形に整理することです。 テーマや単元ごとに動画を分けて用意したり、テロップで強調したりすることで、視聴者の理解度を高められるでしょう。マニュアル動画のデメリットとしては、視聴者の理解度を管理者側が確認しにくい点が挙げられます。 eラーニングを手軽に導入できるlearningBOXなら、マニュアル動画で解説した事柄に関する確認問題を簡単に作ることができるため、対象者の理解度の把握に活用することができます。10アカウントまで無料、100アカウントまで33,000円で使えるプランを用意しており、マニュアル動画をはじめ、さまざまなコンテンツを作成できます。 マニュアル動画を用いて効率よく研修を実施したいとお考えの方は、まずは無料でご利用いただけるフリープランからお試しください。  

効果的なアンケートの作り方｜回答率を上げて分析に役立たせるには アンケートを作成して顧客満足度や社内研修の感想を分析し、改善点を探したり今後の活動に活かしたりしたいと考えている企業や団体は多いでしょう。 しかし、アンケートを作ろうと思っても「アンケートの作り方がわからない」「どんな設問を作ればよいのかわからない」と悩んでいる方は多いのではないでしょうか。 この記事では、アンケートの基本的な作り方や回答率を上げるポイント、注意点などを解説します。アンケート作成に便利なツールも紹介しているので、ぜひ参考にしてください。 目次はこちら アンケートを実施する際の全体的な流れ 回答率が上がるアンケートの作り方 これをやると正確なデータを収集できない！アンケート作成時の注意点 短時間で本格的なアンケートを作成できるツール5選 アンケートはツールで効率よく作成しよう   アンケートを実施する際の全体的な流れ   アンケートは目的を明確にすることから始まり、質問内容の決定、結果の集計、分析という流れで行います。アンケート前に目的を明確にすることで、必要な情報を得るための準備ができるでしょう。 アンケート内容は、調査対象者に合わせて回答しやすい質問を設置することが大切です。しかし、アンケートは対象者に回答してもらって終わりではありません。実施後の集計や分析によって、はじめて活用できる情報となります。以下では、アンケートを実施する際の全体的な流れを解説します。 アンケートを行う目的を明確にする アンケートを作成する際には、アンケートを行う目的を明確にすることから始めるとよいでしょう。目的を明確にしていないと、必要な情報を得るための設問が抜けてしまったり、不要な設問を設定したりすることがあるためです。 アンケートの目的をはっきりさせることによって得られる情報が明らかになり、収集したい情報を得るための設問をきちんと組み込めます。設問の内容が本来の目的から逸れるのを防ぐために、アンケートの目的をチームで共有しておくことが大切です。 アンケートを実施する目的を明確にできたら、調査対象者を設定しましょう。ターゲット層を絞り込んで、年齢や性別、職業などの分類から、調査を行う人数まで設定します。 アンケートの内容を決定する 紙やWebといったアンケートの媒体と、選択式か記述式といった設問の形式を決めていきます。アンケートの媒体は紙媒体とWeb媒体、どちらの方が調査対象者にとって回答しやすいのか見極めて選びましょう。 紙媒体は年齢層を問わず幅広く活用できますが、紙や印刷などの費用、収集と分析に手間がかかることがデメリットです。それに対して、Web媒体は収集と分析は容易であるものの、操作面などにおいてハードルがやや高いと感じる方もいるかもしれません。このように、調査対象者とコスト、手間を総合的に考えアンケート媒体を選ぶことが重要です。 設問の形式は選択式と記述式に分けられ、選択式はさらに次の4種類に細分化されます。 ①ラジオボタン ラジオボタンは、「次の選択肢の中から自身の性格に最も当てはまるものを1つ選んでください」というような、選択肢のうち1つを選ぶ形式のことです。 ②チェックボックス チェックボックスは、選択肢から複数を選択するパターンなどを指し、例えば「次の選択肢の中から、自身の性格に当てはまるものをすべて選んでください」といったような設問です。 ③5段階評価 5段階評価は、「自身の性格によく当てはまるを5、全く当てはまらないを1として、5段階で評価してください」といったように、5段階で評価する形式です。 ④マトリックス マトリックスは、3～5段階または10段階程度の評価を複数の項目について行うもので、「次に示す各項目について、それぞれよく当てはまるものを5、全く当てはまらないものを1として評価してください」のようになります。 また、「この研修を受けて感じたことを自由に書いてください」のような記述式の設問を設定すると、枠に縛られない幅広い回答が期待できるでしょう。一方、回答するのが手間に感じられたり、抽象的な回答しか得られなかったりするデメリットもあるので注意が必要です。 さまざまな種類の設問形式から、回答しやすく必要な情報を得やすい形式を選択しましょう。 アンケートの集計と分析 アンケートの目的を達成するには、アンケートの実施後にデータの集計と分析を行うことが重要です。集計と分析を行うことでアンケート結果の全体像を把握し、情報の深堀りが可能になるため、より多くの情報を得られます。 近年はアンケート結果の集計と分析ができるツールも充実してきております。集計を行う際は、結果を視覚的に把握しやすいようグラフを用いるとよいでしょう。 グラフの自動生成ツールでは、アンケート結果の内訳がわかりやすい円グラフや、回答数の順位付けができる棒グラフ、推移の把握に効果的な折れ線グラフなどの作成が可能です。 主な集計手法には、全体像の把握を目的とする単純集計、属性ごとの特徴を把握しやすいクロス集計などがあります。分析手法には、物事の発生確率の予測に便利なロジスティック回帰分析、関連性のある情報を抽出するアソシエーション分析などがあり、目的に応じた手法の選択が必要です。 最近は分析にAIを用いることもあり、さらに高精度な分析が期待できます。効率的かつ正確に情報を把握するなら、アンケート結果の集積・分析ツールを導入するのもおすすめです。   回答率が上がるアンケートの作り方   回答率が上がるアンケートを実施するためのポイントは、回答のハードルを下げることと、回答のモチベーションを上げることです。回答のハードルとは具体的にいうと、回答にかかる時間や回答の手間が挙げられます。手間を理由に回答してもらえない事態を防ぐため、アンケートを見た回答者に「すぐに終わる」「簡単」という印象を与えることが有効です。 また、回答することでプレゼントを提供するといった、インセンティブの設定も回答率に貢献するのではないでしょうか。 回答しやすい設問を心掛ける アンケートの回答率を上げるためには、回答しやすい設問を心掛けることが重要です。例えば、1つ目の設問の形式は記述式よりも選択式の方が、回答のハードルは下がるでしょう。 また、設問の文章の長さも大切です。できるだけ文章は短く端的に記述することで、回答者が質問内容を理解しやすくなり、スムーズに回答を続けられます。 逆に文章が長く難解に感じると、回答者が途中でアンケートの回答をやめてしまうこともあるかもしれません。年齢層に合わせた文体や、言葉の選択を意識してみましょう。 回答者に「時間がかかりそうだな」と思わせない 回答者に「時間がかかりそうだ」と感じさせないのも、回答率を上げるコツです。例えば、アンケートの冒頭に目安時間を記載しておくと効果的でしょう。3分や5分などといった所要時間を数字にし具体的に認識してもらうことで、回答に要する手間をはっきりとイメージすることができ、回答のハードルが下がります。 また、視覚的に認識しづらい漢字や専門用語の多用は、アンケートの回答途中での離脱につながります。回答者に「難しそう」と思わせないような設問とすることも、回答率を上げるポイントです。 アンケート回答のお礼を設定する アンケートの回答に対して景品のようなお礼があると、回答率の向上が期待できるでしょう。お礼は調査対象者に見合った食品や商品券、自社ブランドの製品などを設定するのがポイントです。お礼に抽選方式を採用すると、名前や住所といった個人情報も記入してもらいやすくなります。 ただし、マイナスな印象につながる回答は避けられてしまう可能性があるため、「回答内容は抽選には影響ありません」などと明記し、できるだけ正確なアンケート結果を集めるようにしましょう。   これをやると正確なデータを収集できない！アンケート作成時の注意点   アンケートは次に示す事項に注意して作成しないと、正確な情報が得られません。 ・ 回答を誘導するような質問文は避ける ・ 1つの質問文で2つ以上のことを聞かない ・ 個人情報の取扱いについて明記する 先入観を与えないこと、一問一答形式とすることが効果的なアンケートを作成するポイントです。また、個人情報の取扱いに敏感な人が増えているので、取扱いの明記を必ず行いましょう。 回答を誘導するような質問文 回答者へ先入観を与える質問文は、回答が偏ってしまう原因となります。例えば「売れている」「おいしいと評判」といった情報が質問文に記載されていると、回答者は無意識のうちにプラスの印象を持ってしまい、よい方向に回答が偏ってしまう可能性があります。 回答に偏りが生じると、アンケートの有効性が薄らいでしまうため、回答を誘導するような質問文にならないよう注意が必要です。 1つの質問文で、2つ以上のことを聞いている 1つの質問文に複数の質問内容が含まれていると回答者の混乱を招いてしまい、正確な回答を得られなくなる可能性があります。例えば、「この芳香剤の使い勝手や香りはいかがでしたか？」という質問では、回答者は使い勝手と香りのどちらについて答えればよいのか混乱してしまいます。 「この芳香剤の使い勝手はいかがでしたか？」「この芳香剤の香りはいかがでしたか？」といったように、1つの質問文における質問項目は1つに絞るようにしましょう。 個人情報の取扱いについて明記していない 個人情報の取り扱いについて明記していないと、アンケートそのものに対する不安や不信感を回答者に与えてしまう可能性があります。特に現在は個人情報の開示に抵抗を感じる人が増えており、セールスで自宅に訪問されたり他の業者へ情報が渡ったりすることを疑う人もいるでしょう。 アンケートに回答することへの抵抗感を払拭するため、個人情報の取扱いについて明記することが必要です。   短時間で本格的なアンケートを作成できるツール5選   アンケートを作成するには、一定の時間と労力を費やすことが必要です。通常の業務と並行して作業する場合や、人手が足りないときは、ツールを利用するのがおすすめです。以下では、短時間で本格的なアンケートを作れるツールを5つ紹介します。 Googleフォーム [ 参照：https://www.google.com/intl/ja_jp/forms/about/ ] 無料で利用できるGoogleフォームは、手軽にアンケートを行うのに便利なツールです。Googleアカウントがあれば利用できるので、導入のハードルが低く、すでに多くの企業でアンケートツールとして利用されています。 自由にアンケートを作成できるだけでなく、受講者、顧客といったアンケート対象者ごとに適したフォーマットが用意されているので、作成効率も高められるでしょう。 設問に画像や動画を挿入する機能も付いており、文字だけでは伝わりにくい情報まで正確に伝えやすいのが魅力です。また、質問数の制限がない点もメリットといえるでしょう。一方で、同じ端末による回答を除外できないため、同一人物が複数回アンケートに回答してしまい、アンケート結果が偏ってしまう可能性もある点はデメリットです。 formrun（フォームラン） [ 参照：https://form.run/home ] formrunは、多様なアンケートフォームが作成できるツールです。質問文を入力するだけで、手軽にアンケートを作成できるテンプレートも用意されています。 作成したアンケートは、iframeやHTML、CSSを用いてホームページなどへ自由に埋め込むことが可能です。 また、メールだけでなく、ChatworkやSlackなどのチャットサービスへアンケートを通知し、共有できる便利な機能も用意されています。 プランは無料と有料の2種類あり、無料プランだと、スプレッドシートとの連携やCSVエクスポートが利用できず、作成できるフォームの数は１つだけですが、質問数の制限はありません。簡単なアンケートを作成したり、お試しで導入したりするのにおすすめです。 SuguForm（スグフォーム） [ 参照：https://sgfm.jp/ ] SuguFormは無料プランでありながら、作成できるフォーム数と質問数が制限なしに利用可能であるアンケート作成ツールです。 アンケートの作成画面はシンプルなため、初めてアンケートを作る人でも扱いやすい仕様です。質問登録するだけでアンケートが作成でき、項目の並び替えや色の変更など、デザインを整えることも可能です。 無料プランでは広告が表示される仕様ですが、有料プランに契約すると非表示にできるので、回答率の向上が期待できます。 NTTコム リサーチ [ 参照：https://www.nttcoms.com/service/research/ ] NTTコム リサーチは、初期費用と月額料金の両方が必要なサービスです。アンケートを作成できるだけでなく、専門スタッフによる充実したサポートを受けられることがメリットです。特に、収集したい情報を集めるための項目設定の代行サービスを行っているので、アンケートで成果を挙げやすいでしょう。 アンケートフォームと設問は、無制限で作成することが可能です。SMSやアプリによる配信もできるため、より多くの人に回答してもらえます。 アンケートの集計機能を備えていたり、アンケートURLによって個人の特定が可能な半匿名アンケートを作成できたりと、実用性も高いといえるでしょう。 learningBOX（ラーニングボックス） [ 参照：https://learningbox.online/ ] 弊社のlearningBOXは、社内研修や教育を行えるサービスです。受講者へのアンケート機能も備えており、eラーニングの導入を検討している企業や団体に向いています。eラーニングコンテンツごとに受講したメンバーへのアンケートが簡単にとれるため、理解度を確認したり今後のコンテンツ作成の参考にしたりできます。 無料のフリープランでは10アカウントまでご利用いただくことができ、1教材30MBまでのコンテンツを作成することが可能です。10アカウントを超える場合は、有料プランの利用をおすすめします。100アカウントまでは初期費用が掛からず年間33,000円から使えるため、比較的規模の大きい企業も導入しやすいサービスです。   アンケートはツールで効率よく作成しよう アンケートを作成する上で最も重要なポイントは、目的を明確にすることです。目的がはっきりしていないと、必要な情報を引き出すために必要な設問が抜けてしまう可能性があるためです。 アンケートで正しい情報を得るための注意点は、先入観を与えるような情報の記述を避けることです。無意識のうちにイメージが定着すると、回答が偏ってしまい、正確なデータを収集できません。 アンケートを回収した後は、きちんと集計・分析をして今後に活かせるデータへ昇華することが重要です。アンケートの作成から集計、分析を自力で行うには多くの労力と時間が必要となるので、アンケート作成ツールを積極的に活用しましょう。  

多くの企業で採用選考の工程に導入されている適性検査は、書類や面接では把握しきれない応募者の人柄や、仕事への適性を効率的に見極めるための手段として活用されています。 しかし、実際に導入を検討しているけれども、「種類が多いためどのように活用すればいいかわからない」という方も多いのではないでしょうか。 本記事では、適性検査の種類や導入するメリットや出題される例題について詳しく解説します。多くの企業で利用されている適性検査もあわせて紹介しますので、導入への比較検討の参考にしてください。 適性検査とは 適性検査とは、人材を公平に見極めるためのテストのことです。面接や書類では見えにくい応募者の能力や性格などを把握するために使用されます。 企業側が求める能力値や、企業理念・社風にマッチした人材を採用するための判断基準に使用されることが多いですが、適性検査結果が良くないからと言って適性ではないとは断言できません。個人の一面を把握する検査として考え活用しましょう。 最近では既存社員の評価やストレス耐性、メンタルチェックなどに使用する企業も増えてきています。 目次に戻る 適性検査を実施するメリット 多くの企業で採用試験に導入されている適性検査は、効率的かつ公平に応募者の人柄や能力を見極められるといったメリットがあります。その他、適性検査を実施するメリットにはどのようなものがあるのでしょうか。 ここでは適性検査を実施するメリットを3つに分けて紹介します。 応募者を客観的に評価できる 適性検査では、履歴書や面接からは見極めにくい応募者の素質や性格、自社への適性を客観的に知ることができるでしょう。 採用試験では学歴や見た目にとらわれない客観的判断も必要です。しかし、特に中途採用の応募者は面接慣れしている人も少なくないため、自社に合った人材なのか見極めるのが難しい場合も多いでしょう。 適性検査を使用すれば採用担当者による評価のばらつきをなくせるので、より高い精度で応募者の選考が可能です。 採用選考の振り返りに活用できる 適性検査の結果は採用選考に利用するだけでなく、採用活動全般で有効活用できます。 例えば、適性検査の結果からどのような人材が自社の選考に集まりやすいのか傾向を知れるので、ほしい人材が集まっていない場合は採用広報を変えるなど対策を立てることが可能です。また、雇用してからの評価や人材配置、育成の場面でも参考にできる結果が得られる適性検査を選べば、採用後もそのデータを活用できるでしょう。 応募者との接触機会を増やせる 適性検査に結果を受検者へフィードバックするサービスがあるものを使用することで、応募者を集めることにも活用可能です。 インターンシップや就活中の学生は自分がどのような仕事・会社に向いているのかを知りたがっている人が多い傾向にあります。そこで、インターンシップ期間や新卒採用時期に「結果をフィードバックします」とアピールすることで注意を引いて集客を狙いましょう。 受講者からすると、自分の能力を客観的に知れる機会にも繋がるため「無料で自分の能力を検査できる」「企業との相性が知れる」といったニーズを獲得できれば、接触機会を増やすことが可能です。その場合、フィードバックシートは理解しやすくわかりやすいものであるか、必ず確認しておきましょう。 目次に戻る 適性検査の実施方式 適性検査の実施方法は、大きく分けてWeb受検と紙受検の2つに分けられます。その中でも受検会場の違いや、運営企業によっても受検方法はさまざまです。 以下では、適性検査の実施方式について詳しく解説していきます。それぞれにメリット・デメリットがあるため、自社に適した方法を比較しながら選択しましょう。 マークシート方式 マークシート方式とは、指定のペーパーシートに問題の該当する箇所を鉛筆で塗りつぶして回答する方法です。問題と用紙の用意、採点までを適性検査提供企業が行うケースが一般的ですが、企業によっては採点を自社で行っているケースも見られます。 マークシート方式を採用する場合は、数字や記号で回答する場合がほとんどのため、問題の作成方法に対策が必要です。また、自社で採点する場合は分析結果が出るまで時間や手間がかかることも頭に入れておきましょう。 インハウス方式 インハウス方式とは、自社で会場とパソコンを用意し検査を行う方式です。受検者は会場に用意されたパソコンで適性検査を受検します。 会場やパソコンを自社で用意しなければいけませんが、検査の後すぐに結果を見て選考に活用できるなど、結果がわかるまでの時間と手間を短縮できるのが魅力です。 テストセンター方式 適性検査の提供会社が全国各地に会場を用意し、そこで受検するのがテストセンター方式です。受検者は会場に用意されているパソコンで回答を入力します。 監督者による不正リスクがない点と、受検の運営を委託でき、手間がかからない点がメリットです。手間が省ける代わりに、委託するためのコストが高い点はデメリットといえます。 Web方式 Web方式は受検者が自宅などで適性検査を受検する方式で、適性検査の受検期間は企業側で指定可能です。受検者は自分のタイミングで検査を受けられるので、受検に対するハードルが低いのが魅力といえます。 企業側も会場やパソコン、人を用意する必要がないため、手間やコストの削減が期待できるでしょう。検査結果の分析・集計も容易ですが、身代わり受検などの不正が行われる可能性があるため、注意が必要です。 目次に戻る 適性検査の測定項目と問題例 測定項目は大きく分けて「能力検査」と「性格検査」の2種類に分けられます。 能力検査とは、国語的・数学的能力のような基礎的な学力と、業務の中で必要となる一般常識や基礎能力を測る検査です。学力テストのような形で出題されますが難易度自体は高くなく、言語分野と非言語分野に分けて出題されるのが特徴です。 性格検査とは、名前の通り個人の人間性や価値観・思考的な部分を測る検査のことです。入社後に、円滑なコミュニケーションが取れるか、向上心があるかなどを把握し、企業とのミスマッチを防ぐ目的で使われます。 能力検査（言語分野） 言語分野からは、日本語の言語力を試す問題が出題されます。 二語の関係 対になった2つの語句の関係を読み解く問題です。出題された問題の語句と同じ関係に当たる語句を選択肢の中から選びます。 語句の意味 問題文と同じ内容の語句を選択肢の中から選ぶ問題です。頻出される語句には傾向があるため、正確な意味を理解しておく必要があります。 語句の用法 問題として示された語句と同じ用法のものを選択肢から選ぶ問題です。例えば、同音異義語や比喩的用法の語句、文法的に同じ使用法のものを見抜く問題が出題されます。 文の並び替え バラバラになっている文章を正しい順番に並べ替える問題です。選択肢から文章全体のつながりを推測していきます。 空欄補充 問題文の中にある空欄に、適切な語句や文章を当てはめる問題です。空欄の前後にある文章から推測して、正しい意味になるように選択肢を選ぶ必要があります。 能力検査（非言語分野） 非言語分野の問題は計算能力を問うもので、計算問題を中心に出題されます。 鶴亀算 鶴の足を2本、亀の足を4本として「鶴と亀を合わせて〇匹、足の数を合わせて〇本なら、鶴と亀はそれぞれ何匹か」といった問題が出題されます。算数の文章問題で頻出する問題として有名です。 代金の支払い 代金の精算や値引き、分割払い、割り勘などに関する問題です。支払い代金の平均や、割合を求める問題が多い傾向にあります。 集合 グループの中から問題で聞かれている条件に合う人数や数量を導き出す問題です。ベン図を書いて視覚化すると、答えが導きやすくなります。 確率 ある事柄が起こる確率を計算により導き出す問題です。例えば、「裏表あるコインを2回投げた場合、1回だけ表が出る確立を求めなさい」といったパターンの問題が出題されます。 表・資料の読み取り 問題として提示された表やグラフ、文章などの資料の中から必要な情報を読み取り、取捨選択して計算する問題です。 場合の数 サイコロを何回か振った時の目の出方など、さまざまな事柄について全部で何パターンあるかを計算して求めます。 推論 推論とは、問題文で与えられた情報を読み解き、「必ず正しい」と推論できる事柄を選ぶ問題です。推論は適性検査非言語分野の「論理問題」の中でも、特に重要視される分野となっています。 速度算 「速さ・時間・距離」について公式を用いて求める問題です。速度算の応用として「旅人算」が出題されることもあります。 損益算 商品の定価や利益、売価などを求める問題です。原価・定価・売価の関係をしっかり理解しておくことが重要です。 性格検査 性格検査には好ましいと考えられる回答はありますが、正解がないのが特徴です。頻出される問題には3つの傾向があります。 性格の特徴 社内の雰囲気は企業によって多種多様です。受検者が自社の社風に合った性格であるかを測る問題が出題されます。 組織への適応性 業界や職種の違いに限らず、会社によって仕事の進め方や社風は異なります。人事評価の考え方にも企業によって違いが出やすいのが特徴です。その中で組織への適応性を確認し、社風に合った人間性や考え方であるかを確認します。 職務への適応性 企業の中でも営業職や技術職など、職種はさまざまです。その中でどのような職種にマッチするのかを見極めるのに使用します。 目次に戻る 適性検査の主な種類 適性検査は利用目的を明確にした上で、どの検査を採用するか検討を進めていくことが重要です。適性検査の種類は多岐にわたりますが、その中でも多くの企業で利用されている主な適性検査を紹介します。それぞれの特徴を比較し、自社に合ったものを取り入れましょう。 SPI3 [参照：https://www.spi.recruit.co.jp/] SPIとは、国内企業の約10,000社以上が導入しているといわれるほど主流な適性検査です。「性格適性」と「知的能力」を測定し、応募者がどのような仕事が合っているのか、どのような組織に馴染みやすいかなどを測定します。 1名実施するごとに費用が掛かる形式になっており、Webテスト形式は4,400円、テストセンター形式だと6,050円です。Webとマークシート両方から受検方法が選べるので、自社の都合に合わせて選択できます。 玉手箱 [参照：http://www.shl.co.jp/] SPIに次いで利用企業が多いのが、玉手箱の適性検査です。人事コンサルティング会社である日本エス・エイチ・エル株式会社が、企業向けの適性検査として販売しています。 「玉手箱I Ver.2」では基礎能力と性格以外に、業務を円滑に遂行するための能力として、ストレスへの耐性や仕事へのモチベーションについてどの程度の能力があるのか予測した値と、面接の際に活用できるチェックポイントを出力することが可能です。 検査手段はWebテスト方式で所要時間11分と短いため、受検者に負担なく実施できるのも魅力。導入費用は132万円ですが、受検人数に制限はありません。 CUBIC [参照：https://www.e-jinjibu.jp/] CUBICは、e-人事株式会社が販売している適性検査です。「料金の安さ・診断スピード・親切丁寧な対応」をモットーとしており、検査後に回答用紙をFAXまたはメールで送ると、最短30分で登録したメールアドレスに診断結果が納品されます。利用登録手続きをしたその日には利用ができる手軽さも魅力です。 受検時間は採用適性検査が20分、能力検査が5分と、短い時間で実施できるのも特徴です。採用適性検査は1,870円/人、能力検査は550円/科目なので、他の企業提供適性検査より比較的安価に受検することができます。利用人数が多いほど料金単価が安くなる従量課金プランや定額プランの用意もあります。 GAB [参照：http://www.shl.co.jp/] GABとは日本エス・エイチ・エル株式会社が販売している新卒の採用を目的に開発された検査です。言語・計数的知能に関する部分や、パーソナルな部分について測定すると、入社前に確認しておきたい「ヴァイタリティ」や「チームワーク」などに関する9つの特性や入社後に期待できる管理・運営能力、受検者が向いている職務について予測できます。 実施時間はWebテストだと80分、マークシート方式は90分の検査です。費用は問題の冊子価格が660円、採点処理価格が3,850円となっています。 内田クレペリン検査 [参照：https://www.nsgk.co.jp/uk] 「はい」か「いいえ」の2択で示された選択肢の中から回答する検査に比べ、望ましいと思われる回答を受検者が意図的に出すことが難しいため、妥当性と信頼性の高い試験だと考えられています。実施時間は50分で、1名ごとの個別診断判定は2,420円ですが、判定形式によって価格が異なるのが特徴です。 目次に戻る 適性検査の実施は「learningBOX」で管理するのがおすすめ 受検者の能力や性格など、面接だけでは見えにくい部分を公平に見極められる適性検査は、採用試験だけでなく、入社後の部署配置や育成の場でも役立ちます。 適性検査にはさまざまな種類がありますが、導入の際はそれぞれの特徴を比べて、自社に適したものか確認しながら検討を進めましょう。 弊社の「learningBOX」では、適性検査のコンテンツを作成することでWebテストの実施が可能です。他にも成績管理、受講者管理にいたるまで適性検査に必要な機能をひと通り揃えております。10アカウントまでなら期間無制限・無料で利用できますので、まずは無料トライアルからお気軽にお試しください。 　　 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る