eラーニング

人材教育や社員研修をオンライン化できる仕組みとして、企業ではeラーニングの導入が進んでいます。新型コロナウイルスの流行により、対面型の集合研修を行いにくくなり、さらに需要が増しているのが現状です。 そこで今回は、eラーニングの導入によって期待できる効果や注意点、企業の成功事例などを解説します。学習効果を向上させるためのポイントにも触れますので、新しくeラーニングを導入する場合はもちろん、既存システムの活用方法にお悩みの場合もぜひ参考にしてみてください 。 eラーニングの導入効果と注意点 eラーニングは、インターネットを利用したオンラインでの学習形態です。企業では、社員のスキルアップを目的とした学習や、人材育成のための社員研修などに活用されています。こちらでは、eラーニングの導入効果と教育効果を高めるうえでの注意点を解説します。 eラーニングの導入で期待できる効果 ＜eラーニングの導入で期待できる効果＞ 管理者 ・ コスト削減が期待できる ・ 学習者の進捗や成績、出席情報を一元管理できる ・ 教材の修正や最新内容へのアップデートが行いやすい ・ 学習者ごとに適切な学習教材を提供しやすい 学習者 ・ 分からない部分を何度でも復習できる ・ 場所や時間の制約が少なくなる ・ 学習の進捗状況や理解度を把握しやすい ・ マルチデバイス対応によって手軽に取り組みやすい eラーニングを導入すると、集合研修と比較して企業側は、会場や講師の準備に必要な費用、コンテンツ制作にかかる手間を大幅に削減できる可能性があります。そのため、対面が必要な従来型の研修にかわって注目が集まっています。 学習者視点では時間や場所、デバイスの制約が少ないため、手軽に取り組みやすくなる効果が期待できるでしょう。学習機会の均等化につながり、研修に対する満足度の向上や積極的な受講による知識の定着が見込めます。勤務時間が不規則な方に向けた研修や、内定者向けの新入社員研修にも活用されています。 eラーニングの導入効果を最大化させるうえでの注意点 ＜eラーニングの導入効果を最大化させるうえでの注意点と対応策の例＞ 注意点 対応策の例 学習者のモチベーション管理に苦戦しやすい ・ 成績上位者のランキング表示 ・ 学習進捗度に応じたバッジ・認定証の作成 ・ 動画やアニメーションを活用した教材の用意 ・ スキマ時間を活用しやすい短時間で学習できる教材の作成 学習環境の整備も欠かせない ・ スマホやタブレットなどの端末対応 ・ 資料や動画教材のダウンロードシステムの整備（オフライン視聴） 実技を伴う学習には向いていない ・ 研修内容に応じたeラーニングと集合研修やOJTとの使い分け ・ Webカメラやマイクを活用したライブ配信の実施 導入や制作に一定の知識が求められる ・ eラーニングシステムの提供事業者による導入サポートや代行サービスの活用 ・ 簡単な操作で教材やドリルを作成できるシステムの選択 質疑応答などのやりとりが難しい ・ 匿名で書き込める掲示板の設置 ・ 管理者側からの積極的なフィードバックの実施 ・ アンケート機能の活用 学習者同士のコミュニケーションを図りにくい ・学習者コミュニティの運営 ・ チャット機能や学習履歴の共有機能があるeラーニングシステムの導入 初期費用や月額費用がかかる ・ 無料で利用が可能なeラーニングシステムの選択 ・ お試しプランの活用 自社に合った研修が作れるか ・ 学習目標の明確化 ・ オリジナル教材の作成が可能なeラーニングシステムの導入 eラーニングは集合研修に比べて強制力が弱くなりやすく、学習者の自主性が求められるため、モチベーションの維持に苦戦するケースがあります。また、時間や場所にとらわれずに学べることから、集中力の低下も懸念されます。 主な対応策としては、ゲーミフィケーション要素を取り入れることで、学習を楽しみやすくする手法が効果的です。具体的には、成績上位者のランキング表示や学習状況に応じたバッジ・認定証の作成などが挙げられます。 またeラーニングは指導者と学習者、学習者同士のコミュニケーションの機会を作りにくい側面があります。質疑応答や意見交換が生まれにくいため、集団による相乗効果が期待できなくなる恐れもあります。気軽に質問ができる掲示板や社内SNSを活用し、コミュニケーションが取りやすい環境を用意しておくのがおすすめです。 目次に戻る eラーニングの導入効果を高めるポイント eラーニングを社員教育に活用する場合、どのような点を意識すれば良いのでしょうか。続いては、eラーニングの学習効果を高めるためのポイントをご紹介します。 実践的な研修と組み合わせる 企業研修にeラーニングを取り入れる場合は、eラーニングでインプットした内容をアウトプットできる機会を用意するのが効果的です。例えばビジネスマナー研修の場合、新入社員同士や上司とのロールプレイングやディスカッションを行うことで、学習内容の確認ができ知識の定着に役立ちます。 受講に関するルールや仕組みを整備する eラーニングの効果を最大化するには、学習者の不利益にならないルールや仕組みを整えることも大切です。例えば受講が必須の場合は「就業時間内で実施すること」「22時以降に実施する場合は深夜労働手当を支払う」などのルールを設けると良いでしょう。 受講が任意の場合は「受講しなくても人事評価に影響しないこと」などのルールを用意する必要があります。 学習者の習熟度に応じたフォローアップを行う 多くのeラーニングシステムには、理解度を確認するテスト機能や学習状況の可視化機能などが搭載されています。管理者側はこうした機能を活用し、学習者一人ひとりの習熟度に応じたフィードバックやフォローアップを行うことが重要です。 目次に戻る eラーニングを効果的に運用している成功事例 新型コロナウイルスの影響によって、いつでもどこでも講義を受けられるeラーニングの導入を検討する企業が増えています。そこで最後に、eラーニングの導入に欠かせないLMS（学習管理システム）を利用した成功事例をご紹介します。 株式会社NTTマーケティングアクトProCX 株式会社NTTマーケティングアクトProCXでは、主にスタッフの販売スキルやコンプライアンスの知識を付与する目的でLMS（学習管理システム）の「learningBOX」を導入しました。コンプライアンスや重要な周知事項に関するテストを全スタッフに受講させ、その結果を分析して指導内容の改善に役立てています。 そのほかには、メール設定の機能を活用することで、重要事項を現場へ周知するスピードの向上なども実感されています。 学校法人 北陸学園 学校法人北陸学園では新型コロナウイルスの流行を機に、オンライン授業を行うためのツールとしてLMS（学習管理システム）の「learningBOX」を導入しました。授業後はテストを実施し、問題の正誤だけでなく取り組み時間も含めて分析することで、学生の指導に活用しています。 また、学習面以外では印刷コストの大幅な削減や、お知らせ機能の活用によるスピーディーな情報の共有も実現しており、業務効率化につながっています。 目次に戻る eラーニングの導入効果を理解して自社の運用に活用しよう 今回はeラーニングの導入効果や注意点、実際にeラーニングを導入されている企業の事例を紹介しました。eラーニングは、動画コンテンツを活用した高い学習効果や、時間や場所を選ばずに学習できる手軽さから、企業における人材教育のためのツールとして普及しています。eラーニングの導入効果を確認し注意点を踏まえたうえで、自社の課題に応じて導入してみてはいかがでしょうか。 eラーニングの効果を高めるためのサービスをお探しの場合は「learningBOX」がおすすめです。learningBOXは教材の作成や配布、採点、学習履歴の管理などeラーニングの実施に必要な機能が揃ったeラーニングシステムです。 10アカウントまでなら無期限・無料でほぼすべての機能がご利用いただけるフリープランも用意していますので、ぜひお気軽にお問い合わせください。 　　 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

新人研修は、新入社員を対象に働く上での心構えや知識、スキルの習得を促すための指導・教育を行う研修です。学生から社会人への意識改革に重要なプロセスではあるものの、十分な効果を実感できていない企業も少なくありません。 そこでおすすめするのがeラーニングの活用です。今回は、eラーニングを使った新人研修が注目されている理由や実施のメリット、注意点や対策について解説します。 eラーニングの新人研修が注目されている背景 新人研修におけるeラーニング活用の需要は、多くの企業で高まっています。eラーニング戦略研究所の調査結果によると、新人研修におけるeラーニングの導入率は2018年から2021年にかけておよそ1.9倍ほど増加していることが分かります。 【参考】　「新人研修に関する調査報告書(2021年度)」（eラーニング戦略研究所） eラーニングの導入率が高まっている理由の一つには、新型コロナウイルス感染症の拡大によって、対面が必要な集合研修が難しくなった点が挙げられます。テレワークや時差出勤を導入している企業も多い中、非接触で新人研修を実施したいニーズと、eラーニングの特性がマッチしているためです。 また、スマートフォンやタブレット端末などの利用が浸透している点も要因と考えられます。eラーニングでは、管理者が学習管理システム（LMS）を使って講座を配信すれば、学習者は場所や時間を選ばずにいつでも視聴が可能です。eラーニングは新卒採用の内定者が遠方に住んでいる場合でも利用しやすいため、新人研修での利用率が増加してきています。 目次に戻る eラーニングで新人研修を実施するメリット 効果的な新人研修の実施方法にお悩みの場合は、eラーニングの活用がおすすめです。ここでは、新人研修にeラーニングを利用するメリットについて、新入社員と管理者それぞれの視点でお伝えします。 新入社員視点のメリット 反復学習によって知識の定着を図りやすい 新人研修は、短期間に幅広い分野をまとめて学ぶことが多いため、1回きりの研修で全ての内容を身に付けるのは難しい傾向にあります。具体的には、ビジネスマナーやコンプライアンス、ロジカルシンキング、ビジネス文書・資料の作成スキル、さらには法務の知識や専門スキルも学びます。 eラーニングを活用すれば、自身の好きなタイミングで繰り返し学習することが可能です。一度では理解が足りていない内容や忘れてしまった内容を見返して、知識の定着に役立てられます。 新入社員の反復学習を促すには、動画やクイズなど気軽に取り組みやすい形式に対応したシステムを選ぶのがおすすめです。受講に対するハードルを下げて、研修効果の向上が見込めます。 自分に合った学習ペースで取り組みやすい eラーニングは、学習者自身でスピードや進め方などをコントロールしやすいのが特徴です。理解が追い付かずに焦ったり不安になったりする心配が少なく、自分のペースで学習を進められます。 一方、対面の集合研修では、新入社員全員が同じペースで学ばなくてはなりません。研修内容の理解度に個人差が生まれやすく、ストレスにつながるリスクもあります。 自己学習の習慣を身に付けるきっかけになる 社会人になり仕事で忙しくなると、継続的な学習の機会が少なくなる傾向にあります。資格の取得が必要になり勉強を始めても、学生の頃のように習慣化できないという方も少なくありません。 eラーニングを導入することで、新入社員に定期的な学習の機会を提供できるメリットがあります。自己学習の習慣を身に付けるきっかけになれば、カリキュラム終了後も自己研鑽が期待でき、人材育成につながります。 管理者視点のメリット 研修準備の負担を軽減できる eラーニングでは、講師の手配や会議室の予約など、対面型の集合研修で必要だった準備が不要になるメリットもあります。既存のコンテンツや自社のマニュアル動画を使って研修をスタートできるシステムを使えば、研修準備にあまり時間をかけられない場合でも負担を減らすことができます。 学習進捗を管理しやすい 新人研修にeラーニングを活用した場合、学習者の受講状況をオンライン上で一元管理できる点もメリットです。進捗が遅れたらアラートを表示したり、テスト結果が伸びない学習者にフィードバックをしたりすることで、管理者の負担を抑えつつ学習効果を高められます。 目次に戻る eラーニングで新人研修を実施する際の注意点 eラーニングで新人研修を実施する際の注意点と対策を解説します。eラーニングを導入する際はメリットを生かしつつ注意点をカバーし、効果を最大化しましょう。 新入社員の学習姿勢が受け身になりやすい eラーニングでは、視聴学習がメインの研修となりやすい点に注意が必要です。実践学習が少ないと、自発的に考えたり行動したりする機会が減少するリスクがあります。ロールプレイング・ディスカッション・OJTなど、eラーニングと実践学習を組み合わせて研修プランを構築するのがおすすめです。 コミュニケーションの機会が生まれにくい 集合研修の場合は対面で交流できるため、学習者同士で自然とコミュニケーションの機会が生まれます。しかし、eラーニングでは自己学習が中心となり、学習者同士がコミュニケーションを取りにくい傾向にあります。学習管理システムの社内SNS機能や学習状況の共有機能などを有効活用し、新入社員が交流しやすいように工夫することが重要です。 受講に必要な環境を整える必要がある eラーニングは、インターネット接続と通信端末を前提とした学習形態です。そのため、快適に受講できる通信環境や機器がない場合は、企業側が受講環境を整備する必要が生じます。具体的には、タブレット端末やPCを貸与する、出社時に教材や授業をダウンロードして通信容量を減らすなどの方法が考えられます。 目次に戻る 新人研修にeラーニングを活用して新入社員の早期戦力化を図ろう 今回は、新人研修にeラーニングが取り入れられている背景やメリット、注意点をお伝えしました。新人研修では、社会人に必要な基礎的なスキルから実務的なスキルまで幅広く学ぶ必要があるため、自分のペースで繰り返し受講が可能なeラーニングが適しています。注意点を踏まえた上でeラーニングを有効活用し、新入社員の早期戦力化を図りましょう。 新人研修でeラーニングを実施するなら「learningBOX」をご活用ください。learningBOXは、コンテンツの作成・配信や受講者の管理など社内教育に不可欠な機能が備わっているeラーニングシステムです。社内教育の内容に沿ったコースの設計、社員の習熟度を確認するテストも簡単に実施できます。シンプルな操作性とリーズナブルな価格が好評で、多くの企業の新人研修にも採用いただいています。 ほぼすべての機能がご利用いただけるフリープランも用意していますので、ぜひお気軽にお問い合わせください。 　　 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

新型コロナウイルス感染拡大の影響や働き方の変化を受け、対面が必要な集合研修からeラーニングへの切り替えを検討している企業も多いでしょう。企業向けのeラーニングは、コンテンツの提供方法や研修の分野により、さまざまな種類があります。 今回は、企業向けeラーニングの概要や種類、選び方のポイント、運用のコツを解説します。社内研修の効率化や研修効果をアップさせる方法をご検討の場合は、ぜひ参考にしてください。 企業向けのeラーニングの種類 人材育成を行う際は、企業向けのeラーニングを活用するのがおすすめです。ここでは、企業向けeラーニングの概要や種類についてご紹介します。 企業向けのeラーニングとは 企業向けのeラーニングとは、社内研修をオンライン上で効率的に提供・管理できるサービスを指します。教材の作成・配信や学習状況の可視化が可能な学習管理システム（LMS）を導入し、学習者はサーバーにアクセスし講義を受ける形が一般的です。新入社員研修やコンプライアンス研修、ハラスメント研修など多くの社内研修に利用されています。 eラーニングは研修の準備にかかるコストや手間を削減しやすく、時間や場所を選ばずに個人のペースで受講できることから、集合研修に代わって需要が高まっています。社内研修の規模が大きくなり、研修担当者の負担や交通費、学習教材の作成コストが増大している企業ほど効果を実感しやすいでしょう。 企業向けeラーニングの4つの分類 企業向けeラーニングは、保有するコンテンツや機能に応じて4つに大別できます。具体的には、汎用型のコンテンツ提供型、特化型のコンテンツ提供型、コンテンツ活用支援型、コンテンツ作成支援型の4種類です。自社の抱える課題や予算に応じて適したサービスを選ぶ必要があります。 ＜企業向けeラーニングの4つの分類＞ 分類 特徴 汎用型のコンテンツ提供型 ・新入社員研修や階層別・職種別研修に適したコンテンツが多い ・分野はビジネスマナーやコンプライアンスなど ・研修教材や実施するリソースがない場合に適している 特化型のコンテンツ提供型 ・専門分野に特化したコンテンツが用意されている ・情報セキュリティやITスキルなどの分野が主 ・専門領域の研修教材やノウハウがない場合に向いている コンテンツ活用支援型 ・自社コンテンツはあるものの運用面で苦戦している場合に向いている ・理解度を測るテストやクイズなどの受講管理の機能が強み コンテンツ作成支援型 ・日々新たなコンテンツを追加したい場合に向いている ・画像や動画を撮影し共有できる機能などが特徴 目次に戻る 企業向けのeラーニングを選ぶ際のポイント 企業向けのeラーニングは、費用面や機能面などさまざまな観点で差別化されています。そこで、企業向けeラーニングの選び方や重視すべきポイントを解説します。 研修の目的に適したコンテンツが充実しているか 企業向けのeラーニングを導入する際は、研修を通じて学習者が習得する知識やスキルを明確にする必要があります。目的が明確になっていないと、どのような学習形態やプランが適切なのか判断しにくいためです。 ただし、目的に適したテーマを提供しているか否かだけで導入を判断するのはおすすめしません。コンテンツの質を見極め、学習効果を見込めるかどうかを判断することも大切です。具体的には、講師の質や具体例の数、動画教材への対応の有無、動画や画像の豊富さなどをチェックしましょう。無料トライアルで実際の研修コンテンツを確認できるサービスがおすすめです。 自社のオリジナルコンテンツを作れるか 企業の人材に求められる知識やスキルは、業界や業種ごとに異なります。そのため、社内教育にeラーニングを活用する際は、既存コンテンツだけでなく自社オリジナルのコンテンツを作成できるプラットフォームを選ぶことが重要です。直感的に操作ができ、簡単なステップで教材を作成できるサービスを導入すれば、コンテンツの準備にかかる工数を削減できます。 また、過去の研修で使用した動画教材や資料がある場合は、それらをカスタマイズして流用できるものを選ぶと良いでしょう。 学習の進捗管理が行いやすいか eラーニングでは、講座を受けるタイミングや頻度を学習者に一任することになります。研修内容の理解度における個人差を軽減するためにも、受講状況の一元管理が可能なサービスを導入するのがおすすめです。進捗状況が遅れている学習者へのアラートの表示や、テストの結果が思わしくない社員へのフィードバックを行うことで、効率的にサポートを行えます。 ＜企業向けのeラーニングの選び際のポイント＞ 検討・比較のポイント ・研修の目的に適したコンテンツが充実しているか ・自社の保有コンテンツを活用しやすい機能が搭載されているか ・学習者の人数や利用頻度に適した料金体系が用意されているか ・学習者のモチベーションを維持しやすい仕組みはあるか ・学習者と管理者が使いやすい操作性、デザインになっているか ・ライブ配信や動画配信はできるか ・スマートフォンやタブレット端末などの複数端末でも利用可能か ・自社オリジナルコンテンツを作成し、配信できるか ・想定されるユーザー数や同時利用数をカバーできるか ・予算計画に収まる費用で使えるか ・利用者の評判は良いか、問題点を指摘していないか 目次に戻る 企業向けのeラーニングを効果的に運用するポイント eラーニングを活用して研修効果を向上させるには、どのような点に注意すれば良いのでしょうか。ここでは、企業向けのeラーニングを効果的に運用するためのポイントを解説します。 実践的な研修と組み合わせる eラーニングは動画視聴が中心となり、研修中に主体的に考えたり行動したりしにくいため、インプットした内容を実践できる場を用意するのが効果的です。例えばビジネスマナー研修の場合、同期や上司とのロールプレイングを行うといった対策が考えられます。 コンテンツを最新情報にアップデートし続ける 研修内容を最適化するには、法改正や市場の変化などを踏まえて、定期的にコンテンツをアップデートすることも重要です。紙ベースの研修の場合は資料を修正した上で印刷し直す必要があるものの、eラーニングであれば教材の修正から差し替えまでをオンライン上で完結できます。 学習者の習熟度に応じたフォローアップを欠かさない 多くの学習管理システムには、授業内容に関するテストやアンケート機能が用意されています。こうした機能を活用して学習者の習熟度を把握し、必要に応じてフォローアップを行いましょう。企業側が積極的に働きかけることで、社員のモチベーション向上につながり、意欲的な学習が期待できます。 目次に戻る 企業向けeラーニングを導入して社員教育に活用しよう 今回は、企業向けeラーニングの種類や選び方、運用のポイントをお伝えしました。eラーニングは、研修コストを抑えつつ学習効果を高められるツールとして、社内研修の定番となりつつあります。運用のポイントを理解した上で自社に適したeラーニングを導入し、社員教育に活用してはいかがでしょうか。 社内研修にeラーニングを取り入れる場合は、eラーニングシステムの「learningBOX」をご活用ください。learningBOXは、教材の作成や配信、採点、学習履歴の管理など、eラーニングで研修を行うために必要な機能が揃った学習管理システムです。無料・無期限で各機能を、10アカウント分ご利用いただけるフリープランも用意しておりますので、まずは無料トライアルからお気軽にお試しください。 また「learningBOX ON」を利用すれば、企業で必須となる研修コンテンツをlearningBOXに追加することもできます。ハラスメント研修や情報セキュリティ研修、コンプライアンス研修などを組み合わせることで、自社オリジナルの研修プログラムを簡単に設計できます。 　　 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

eラーニングは、人材育成や社員教育に効果的な手法として、さまざまな業界・業種の企業で導入が進んでいます。研修コストの削減や受講管理の効率化などのメリットばかり注目されがちですが、導入には注意すべきポイントもあります。 そこで今回は、社内研修にeラーニングを活用する際のデメリットや導入効果を最大化するコツ、企業の事例を徹底解説します。それぞれのデメリットについては、対策方法もご紹介しますので、ぜひ参考にしてください。 eラーニングで気を付けたいデメリット・注意点 デメリット・注意点 対応策 学習者のモチベーション管理に苦戦しやすい ・成績上位者のランキング表示 ・学習進捗度に応じたバッジ、認定証の作成 ・動画やアニメーションを活用した教材の用意 ・スキマ時間を活用しやすい短時間の教材の作成 学習者側の環境整備も欠かせない ・スマートフォンやタブレット端末などのマルチデバイス対応 ・資料や教材のダウンロードシステムの整備 体験を伴う実践的な学習には向いていない ・eラーニングによる研修と実習を伴う研修の併用 導入や制作に一定の知識が求められる ・LMS提供事業者の導入サポートや代行サービスの活用 ・直感的な操作が可能なLMSの選択 質疑応答などのやりとりが難しい ・匿名で書き込みが可能なスペースの設置 学習者同士のコミュニケーションを図りにくい ・研修内容や目的に応じた集合研修との併用 ・ソーシャル機能が充実したLMSの導入 初期費用や月額費用がかかる ・無料で導入できるLMSの利用 　　 eラーニングには、学習者の進捗管理の効率化や個別の柔軟なプログラム構築、学習機会の均等化などのメリットがある一方、導入時には注意点もあります。ここでは、企業研修にeラーニングを活用するデメリットや対策をお伝えします。 学習者のモチベーション管理に苦戦しやすい eラーニングは集合研修やOJTに比べて強制力が少ないため、学習者の自主的な学習意欲が求められる点が課題です。いつでもどこでも学べる利点がある一方、サボりや受講態度の悪化を誘発するリスクがあります。 学習状況や成績・習熟度を可視化し、自身の成長を実感しやすい仕組みを用意して学習者側のモチベーション維持につなげると良いでしょう。 また、ゲーミフィケーション要素を取り入れ、学習を楽しみやすくするのも効果的です。具体的には成績上位者のランキング表示、学習進捗度や理解度に応じたバッジ・認定証の作成などの方法が挙げられます。 学習者側の環境整備も欠かせない クラウド型のeラーニングでは、管理者側や学習者側が学習用の端末やインターネット環境を用意する必要性が生じます。PCだけでなくスマートフォンやタブレット端末でも利用できるLMS（学習管理システム）を導入することで、受講に対するハードルを下げられるでしょう。LMSとは、eラーニングを実施する際の基本となるシステムで、学習教材の作成・配信や学習履歴の一元管理、フィードバックなどを一括で行えます。 また、資料や教材のダウンロードができるシステムを整備すれば、オフライン環境でも学習がしやすくなります。電車内などの通勤時間を有効活用でき、学習の効率化に役立ちます。 体験を伴う実践的な学習には向いていない eラーニングは座学でのインプットが中心になりやすいため、実技や学習者同士で協力する研修内容は盛り込みにくい特徴があります。自社が求める能力に応じて、オンラインでの講義だけでなく、ロールプレイングなど実習を伴う研修の導入も検討するのがおすすめです。 導入や制作に一定の知識が求められる eラーニングを活用して社内研修を内製化するには、LMSの選び方や使い方、問題作成の方法などの知識が必要になります。一から教材を用意する場合、想定以上の手間やコストがかかる可能性も考えられます。 自社にノウハウがないケースでは、LMSを提供する業者の導入サポートや学習コンテンツの制作を代行してもらえるサービスの利用を検討しましょう。組織や個人に合わせてカスタマイズされたコンテンツを提供できるようになります。また、自社で教材を制作する場合は、操作が簡単かつ直感的に行えるLMSを選択することも大切です。 質疑応答などのやりとりが難しい eラーニングは集合研修と比べて、指導者と学習者がリアルタイムでやりとりしにくい側面があります。そのため、対策を怠ると学習内容やシステムに関する質問に迅速に回答できず、研修効率悪化や学習者のモチベーションの低下につながります。 FAQや専用窓口、社内SNSなどに匿名で書き込めるスペースを設置し、疑問点をすぐに解決できる体制を整えましょう。学習者からの質問をオンライン上で処理できるようになれば、テレワークを導入している企業でもeラーニングを利用しやすくなります。 学習者同士のコミュニケーションを図りにくい eラーニングは、学習者がそれぞれのタイミングで受講するため、学習者同士のコミュニケーションを図るのが難しい傾向にあります。例えば、新入社員研修や他社との合同研修など人脈づくりや情報交換の役割もある研修の場合、集合研修のほうが適しているケースも考えられます。 研修の内容や目的に応じて、eラーニングと集合研修を使い分けることが大切です。また、学習者同士が進捗状況や学習方法を共有できるよう、ソーシャル機能が充実したLMSを導入するのも良いでしょう。 初期費用や月額費用がかかる eラーニングは集合研修と比較して、紙の教材の用意や配布、スケジュール調整などに必要なコストを抑えられる一方で、LMSの導入費用や月額料金がかかる場合があります。 研修コストの削減を目的としてeラーニングを導入する場合は、無料で利用できるシステムを選ぶのがおすすめです。ただし、無料のLMSは利用可能人数や期間、機能が制限されているケースもあるため、事前に確認しましょう。 目次に戻る eラーニングの導入効果を最大化させるためのポイント eラーニングには多くのメリットがあるものの、活用方法によって期待していた効果を得られない可能性もあります。ここでは、先ほど挙げたデメリットや注意点を踏まえて、eラーニングの導入効果を最大化させるためのポイントを解説します。 受講に関するルールを整備する eラーニングの効果を高めるには、学習者の不利益にならない仕組みを整える必要があります。例えば受講が必須の場合 「就業時間内で実施すること」「22時以降に実施する場合は深夜労働手当を支払う」などのルールを設けましょう。また、受講が任意の場合「受講しなくても人事評価に影響しないこと」などのルールを企業側が用意し、周知することも重要です。 運用開始前に十分な準備期間を設ける 受講率の低下やコンテンツ不足など、eラーニングの導入による失敗を防ぐには、運用開始前の準備が大切です。具体的には、導入目的の明確化や教材の品質確保、テスト運用による効果測定などの時間を十分に設けましょう。 目次に戻る eラーニングのデメリットや注意点を予防・解消している事例 次は、デメリットや注意点を予防・解消するための工夫などを中心に、LMSを利用したeラーニングの導入事例をご紹介します。eラーニングによる社内研修の実施方法を見直す際は、ぜひ参考にしてください。 UUUM株式会社 UUUM株式会社では、コンプライアンスの徹底という重要なミッションを成し遂げるにあたって障壁を抱えていました。具体的には、新型コロナウイルスの影響で集合研修が行えない、数百人規模の研修会場費や参加者の交通費等の経費がかさむなどの点が挙げられます。 そこで同社では、インフルエンサー向けコンプライアンス研修にeラーニングシステムの「learningBOX」を導入しました。学習者が飽きないよう、最後まで見られやすいコンパクトな動画教材を用意し、知識の定着に役立てています。直感的な操作性による使用感で、学習者の意欲を削ぎづらいという効果もありました。 また、会場費や参加者の交通費がかからないため、従来の対面研修と比べて大幅なコスト削減に成功しています。学習者に必要な情報を届け、納得してもらい、行動変容を促す目的も達成できています。 学校法人 鈴鹿医療科学大学 学校法人鈴鹿医療科学大学では、学生の学力向上や留年、休・退学に課題を抱えていました。学生の学習意欲を高め、自主的に取り組めるeラーニングコンテンツの作成が急務となっていたのです。 そこで同大学では「learningBOX」を導入し、学生が繰り返し学習によって効率的にインプットを強化できる環境を構築しました。幅広い難易度や形式の問題を作成し、国家試験等の「ストレート合格率」を向上させるための武器として活用しています。特定の学科で先行して導入したところ、再試験で引っかかる学生の数をゼロにすることができました。 また、ログインや操作におけるストレスがなく、学生のモチベーションを阻害しないのもポイントです。そのほかには、リマインドメール機能を活用することで授業に対するアンケートの返答率もアップしており、講義の質向上にも役立っています。 目次に戻る eラーニングのデメリットに注意して社内研修を最適化しよう 今回は、eラーニングの導入におけるデメリットや対策、活用事例をご紹介しました。eラーニングを社内研修に活用する際は、メリットを生かしつつデメリットをカバーするのが理想です。LMSの導入や外部事業者のサポートを活用し、eラーニングによる社内研修を最適化しましょう。 研修の内製化をご検討の際は「learningBOX」をご活用ください。learningBOXは、教材の作成や配信、採点、受講者の管理などeラーニングの実施に必要な機能が揃ったLMSです。無料・無期限で各機能を、10アカウント分ご利用いただけるフリープランも用意しておりますので、まずは無料トライアルからお気軽にお試しください。 また「learningBOX ON」を利用すれば、企業で必須となる研修コンテンツをlearningBOXに追加することもできます。ハラスメント研修や情報セキュリティ研修、コンプライアンス研修などを組み合わせることで、自社オリジナルの研修プログラムを簡単に設計できます。 　　 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

集合研修はコストやスケジュール調整の手間が問題になることがありますが、近年は新型コロナウイルスの影響により対面での研修自体が難しくなったこともあり、eラーニングによる研修が一般的になりました。 企業研修をeラーニングで実施することでコスト削減になるだけではなく、運用も効率化することができます。 この記事では、人材育成に最適なeラーニングコンテンツの学習内容や代表的な形式、コンテンツの具体的な作成方法について解説します。 目次 01人材育成に適したeラーニングコンテンツの学習内容 実務を習得する研修 階層別研修 テーマ別研修 資格取得研修 02企業向けeラーニングコンテンツの主な形式 オンラインで配布する形式 動画の形式 漫画やアニメーションの形式 03eラーニングコンテンツを作成する方法 PowerPointで作成する方法 外注して作成する方法 専用のeラーニングシステムを利用する方法 04人材育成をeラーニングで効率化しよう 人材育成に適したeラーニングコンテンツの学習内容 eラーニングコンテンツを用いて人材育成を行うためには、最適な学習内容を選ぶことが大切です。以下では、人材育成に活用できるeラーニングコンテンツの学習内容の例を紹介します。 実務を習得する研修 仕事の進め方や作業の手順など、具体的な実務を身につけるための研修をeラーニングによって実施できます。 OJTとあわせてeラーニングを導入する企業も少なくありません。現場での実践とマニュアルによる学習を組み合わせることで、効果的かつ効率的に学べる点が魅力です。 階層別研修 従業員の階層別に実施される研修にもeラーニングが活用されています。若手社員向けの新入社員研修や、管理職向けのマネジメント研修などが代表例です。 eラーニングを利用すると、対象者のレベルに応じて個別に研修コースを用意しやすい点が特徴です。各レベルの従業員に対し、まんべんなく研修を実施できます。 テーマ別研修 ビジネスシーンで必要な知識やスキルを、テーマ別に学ぶ研修もeラーニングによって行われています。ビジネスマナー、ロジカルシンキング、コンプライアンス、ハラスメント防止などがeラーニング研修として代表的です。 こうした研修をオフラインで実施しようとすると、会場や講師の手配などにコストがかかります。eラーニングであれば、オフライン研修よりもコストを抑えやすい点がメリットです。 資格取得研修 eラーニングによって、資格取得を目指す学習を支援する研修も実施できます。業務上で必須の資格や、キャリアアップにつながる資格取得を推進できる研修を行うケースが一般的です。 資格取得には継続的な学習が求められます。eラーニングはスキマ時間に利用できるため、継続しやすい学習方法と言えます。 目次に戻る 企業向けeラーニングコンテンツの主な形式 eラーニングコンテンツにはさまざまな形式があります。以下では、企業向けのeラーニングコンテンツで採用されている代表的な形式とそれぞれの特徴について解説します。 オンラインで配布する形式 作成した教材や資料などのデータをアップロードし、受講者にダウンロードしてもらう仕組みです。教材・資料の作成には、Word、Excel、PowerPointなどが活用されています。過去に作成した既存のデータを活用することも可能です。紙資料をスキャンし、データとして提供することもできます。 動画の形式 講師に講座をストリーミングで動画配信したり、録画された講義動画のデータを提供したりするタイプです。教室で実施される講義に近い方法で学べるのが特徴ですが、実際の講義とは異なり繰り返し視聴できます。不明点が解決するまで視聴できるため、情報の理解を深めやすい点がメリットです。 漫画やアニメーションの形式 研修内容を漫画やアニメーションで解説し、わかりやすく伝えられる方法です。親しみやすい表現で受講者の理解を助けることができます。 ただし、教材作成に手間と時間がかかるため、労力に対して十分な効果が出るのか検証が必要です。 目次に戻る eラーニングコンテンツを作成する方法 eラーニングコンテンツを作成する方法として、以下の3つの方法を解説します。 PowerPointで作成する方法 外注して作成する方法 専用のeラーニングシステムを利用する方法 それぞれに特徴があるため、自社に適した方法を選びましょう。 PowerPointで作成する方法 PowerPoint（パワーポイント）は、企業で一般的に利用されているプレゼンテーションソフトです。手軽にeラーニングコンテンツ作成ができるツールとしても活用されています。 他のOfficeソフトでもテキストや図を入れた教材や資料を作成できますが、PowerPointを活用するとスライドに音声と動きをつけて動画形式にすることも可能です。感覚的な理解を深められる教材を簡単に作成できる点は強みと言えます。 ただし、学習方法によってはスライドのみでは対応できない場合があります。例として、理解度テストや受講後アンケートを実施する、インタラクティブな操作を組み込むなど、受講者からなんらかのフィードバックを得たい場合は、PowerPointの機能だけではカバーできません。 外注して作成する方法 外部サービスを利用して、eラーニングコンテンツの作成を外注することもできます。専門業者に依頼することで、社内の工数削減が期待できる方法です。外注費用が発生しますが、自社で専門的な人材を雇用する必要がないため、結果的にコスト削減になるケースもあります。 一方で他社を介するため、内容の修正やカスタマイズに多くの手間がかかる点があるのがデメリットです。場合によっては、内製化したほうがスムーズに作成しやすいケースもあります。外注する場合は、制作会社との密なコミュニケーションや適切な進捗管理が必要です。 専用のeラーニングシステムを利用する方法 eラーニングシステムを使えば、自社で簡単にeラーニングコンテンツを作成できます。eラーニングシステムとは、eラーニングコンテンツの作成から運用までカバーする専用ツールのことです。eラーニングで人材育成を行っている多くの企業で活用されています。 eラーニングシステムは作成可能なコンテンツの形式が豊富で、幅広いカリキュラムへ柔軟に対応できます。人材育成で求められているコンテンツを、必要に応じてすぐ用意できるのが魅力です。そのため、企業研修の学習効果を向上させる効果が期待できます。 通常は外注しなければ作成できないようなクオリティが高いコンテンツを、自社で作成できる点もメリットです。多くのシステムは月額制のサービスとして提供されており、外注した場合と比較すると初期コストを抑えられます。コンテンツ作成を内製化するため、外注の場合に起こりがちな想定していたコンテンツ内容とのズレも発生しません。 さらに、eラーニングシステムではコンテンツの運用もできます。受講者ごとの進捗や習得したスキル、受講後のアンケートの結果などを管理可能です。その他にも豊富な機能が搭載されており、適切に活用することでコンテンツの運用を効率化できます。 目次に戻る 人材育成をeラーニングで効率化しよう eラーニングは人材育成においても活用されています。コストの問題から集合研修の実施が難しいと感じている場合は、eラーニングで人材育成を行うのがおすすめです。また、近年では新型コロナウイルスの感染リスクを回避するうえでも、対面する必要のないeラーニングによる人材育成が求められています。 eラーニングコンテンツの作成は自社で内製化することも可能です。eラーニングシステムを導入すれば、自社のニーズに合わせたコンテンツを、手間をかけずに作成できます。 eラーニングコンテンツの作成には弊社の「learningBOX（ラーニングボックス）」をご活用ください。learningBOXは、コンテンツの作成・配信や受講者の管理など社内教育に不可欠な機能が備わっているeラーニングシステムです。社内教育の内容に沿ったコースの設計、社員の習熟度を確認するテストも簡単に実施できます。シンプルな操作性とリーズナブルな価格が好評で、多くの企業の社内研修に採用いただいています。 ほぼすべての機能がご利用いただけるフリープランも用意していますので、eラーニングによる人材育成をご検討の場合は、ぜひお気軽にお問い合わせください。 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

eラーニングとは、インターネットと電子機器を活用した学習手法です。資格試験対策などの勉強に活用されるイメージが強いものの、現代ではビジネスシーンでも利用されています。例えば、新入社員研修やコンプライアンス研修などをオンラインで行う場合が代表的です。 そこで今回は、社内研修や試験にeラーニングを取り入れるメリット・デメリットを徹底解説します。eラーニングを活用したコンテンツの内製化に必要となるおすすめのシステムもご紹介しますので、企業の担当者の方はぜひご一読ください。 目次 01eラーニングのメリット・デメリット【管理者編】 メリット デメリット 02eラーニングのメリット・デメリット【学習者編】 メリット デメリット 03eラーニングの導入にはLMSの利用が必要 LMSとは？ おすすめのLMS「learningBOX」 04eラーニングを社内研修や試験に導入して全社的なレベルアップにつなげよう eラーニングのメリット・デメリット【管理者編】 社員教育や人材育成にeラーニングを取り入れると、管理者側である企業にもメリットがあります。ここでは、企業から見たeラーニングのメリットと注意点をご紹介します。 メリット コストを削減できる ｅラーニングは、自社に適したシステムを一度構築すれば何度でも再利用が可能なため、コスト削減につながるのが魅力です。 例えば、企業研修や試験会場の利用費、社員の交通費、宿泊費、学習教材の印刷代などを削減できます。従業員数の多い企業や受講者が全国にいる場合などで特に効果的です。新型コロナウイルスの影響でテレワークやリモートワークを導入している企業でも取り入れやすいといえます。 受講者の情報を一元管理できる eラーニングシステムでは、学習の実施ごとに進捗率や出席情報、成績、学習時間などさまざまな情報が自動的にデータベース上に記録されます。 そのため、従来行っていた手入力でのデータ化の手間を省くことが可能です。集計した学習履歴や成績データは、新しい教材の作成に活用したり、学習者の分析・評価に利用したりできます。 教材の修正やアップデートがしやすい eラーニングの場合、学習コンテンツが一つのプラットフォームで提供されているため、教材の修正やアップデートを行いやすいのがポイントです。 例えばコンプライアンス研修を実施する場合、法改正のタイミングで内容を調整したり、最新事例を追記したりといったことが簡単に行えます。 紙ベースで資料を配布した場合は、一度回収した上で内容を修正して再度配布する必要があり、企業側の負担が大きくなりやすい傾向にあります。 受講者ごとに最適な学習プログラムを提供しやすい 企業が人材育成に取り組む場合、必要な教育コンテンツは従業員ごとに異なります。具体的には、新入社員であれば一般的なビジネスマナー研修を受講させます。管理職の場合は労務管理研修など、習熟度や階層別に適切な学習プログラムを提供することが大切です。 eラーニングを導入すれば、用意した教材を組み合わせることで学習状況に応じた柔軟な学習プログラムの構築が可能です。 学習機会を均等に提供できる eラーニングではオンラインで学習が完結するため、受講者が自分のタイミングで授業を受けられるのも魅力です。企業側は学習機会を均等に提供しやすく、受講者の理解度の底上げも期待できます。 また、受講者の人数に関係なく同じ学習コンテンツを提供できるため、テキストや講師の違いによる品質のばらつき防止にもつながります。 デメリット 教材作成に手間とコストがかかる eラーニングの教材を用意する方法にはいくつかの種類があります。一般的には、既製品の購入やオーダーメイド、自社制作などが選ばれます。盛り込みたい内容やターゲットに合わせて最適な方法を選択する必要があり、手間がかかる点がデメリットです。 また、ハードウェアやソフトウェアの調達に初期費用がかかる点も見逃せません。自社オリジナルの教材を安価に調達したい場合は、eラーニングシステムを活用して内製化するのをおすすめします。 運用に一定のITリテラシーが求められる eラーニングを利用するには、パソコンやタブレット、スマートフォンの操作が必要であり、受講者には一定のITリテラシーが求められます。 そのため、企業側はITツールに慣れていない方でも直感的に利用できるeラーニングを提供することが大切です。多くの方が所有していて一定のリテラシーがあると考えられる、モバイル端末に対応したeラーニングを導入するのも良いでしょう。 eラーニング化に適さないコンテンツがある eラーニングは、実技を伴う研修内容には適していません。例えば、接客トレーニングやクレーム対応などの研修は、画面越しでは細部が伝わりにくく、十分な学習効果を期待できない可能性があります。 知識を提供する座学はeラーニングで実施し、実技を伴う研修は対面で講義を行うなど、使い分けるのが良いでしょう。 目次に戻る eラーニングのメリット・デメリット【学習者編】 次は、学習者側から見たeラーニングのメリットや課題をお伝えします。eラーニングの導入を進める場合は、メリットを生かしつつ、できる限りデメリットをカバーするのが理想です。 メリット 繰り返し受講できる eラーニングでは、聞き逃した部分を巻き戻して聞き直したり、講座を再受講したりすることが可能です。理解度に応じて学習スタイルを変えられるため、学習内容の定着に役立ちます。集合研修の場合、聞き逃してしまうと講師に質問する必要があり、再受講できないケースも少なくありません。 好きな場所・時間に学習できる eラーニングは、インターネット環境さえ整っていれば、場所や時間を選ばずに受講できます。自宅はもちろん、仕事の休憩中や通勤中など、隙間時間に気軽に学びやすいのが特徴です。受講へのハードルが下がり、仕事などで忙しい方でも取り組みやすくなるでしょう。 学習の進捗状況や理解度を確認しやすい eラーニングは、受講後すぐにフィードバックを受け取れるのもメリットです。 例えばテストを行った場合、結果が速やかにシステムに反映されるため、学習の進捗状況や理解度をリアルタイムで確認できます。習熟度に応じて学習方法を見直したり、再受講を検討したりすることが可能なため、効率的に学習を進められます。 手軽に学習でき継続しやすい 多くのeラーニングシステムは、スマートフォンやタブレットなどのモバイル端末に対応しているため、手軽に学習でき継続しやすいのが魅力です。事前準備がほとんど必要なく、起動するだけで学習をスタートできます。持ち運びもしやすく、営業パーソンなど外出する機会の多い方にも浸透しやすいといえるでしょう。 デメリット 疑問点の迅速な解決が難しい eラーニングでは受講者が単独で講義を受ける形が一般的のため、疑問がある場合でも迅速な解決が難しい傾向にあります。集合研修であれば、質疑応答の時間が用意されており、その場で直接講師に質問することが可能です。そのため、eラーニングを導入する場合は、疑問点や不明点の解消方法を事前に用意しておく必要があります。 具体的には、教材にFAQを設ける、質問を受け付ける専用窓口を設置する、社内SNSに匿名で書き込めるスペースを設けるなどの方法が効果的です。 モチベーションの維持が難しい eラーニングは受講の自由度が高い一方、学習者が主体的に講義を受ける必要があるため、進捗が受講者の学習意欲に左右されやすい点がデメリットです。 集合研修の場合は、管理者から日時や場所を指定されるケースが多く、一定の強制力があります。そのため、企業側は学習者のモチベーション維持につながる仕組みを設けることが大切です。 例えば、受講者間でコミュニケーションを取れる機能の導入や、未修了者へのメール配信、集合研修との併用などが考えられます。 インターネット環境を用意する必要がある eラーニングは、集合研修と比較するとハードルが低いものの、受講にはインターネット環境が必要です。インターネットの利用が難しい従業員がいる場合、学習機会を均等に提供できなくなります。事前に資料や動画教材をダウンロードして端末に保存できるシステムを採用するなど、対策を検討しましょう。 目次に戻る eラーニングの導入にはLMSの利用が必要 eラーニングを実施する際に欠かせないのがLMSです。ここでは、LMSの概要とおすすめのサービスをご紹介します。 LMSとは？ LMSとは「Learning Management System」の略称で、教材の作成・配信や受講者の管理、データの蓄積・分析などを一括で行うシステムのことです。 eラーニングを運用する際の基本となるシステムで、学習管理システムやeラーニングシステムとも呼ばれます。最新のLMSには、受講者間でのコミュニケーション促進を目的としたSNS機能を搭載したサービスも登場しています。 おすすめのLMS「learningBOX」 これからeラーニングの導入を検討されている方には、弊社の提供するeラーニングシステム（LMS）「learningBOX（ラーニングボックス）」をおすすめします。eラーニングに必要な教材の作成配布・成績管理・受講者管理機能がすべて揃い、誰でも簡単にWEB学習環境が構築できます。 目次に戻る eラーニングを社内研修や試験に導入して全社的なレベルアップにつなげよう 今回は、eラーニングの導入するメリット・デメリット、おすすめのLMSについてお伝えしました。 eラーニングは、大人数で集まったり受講者全員のスケジュールを調整したりする必要がなく、時代にマッチした学習システムです。LMSを利用すれば、会社の実情に合わせたコンテンツ作成も可能になるため、社内研修や試験に活用してみてはいかがでしょうか。 eラーニングの導入を検討されているなら、「learningBOX」をぜひご活用ください。learningBOXは、ITツールに慣れていない方やプログラミングの知識がない方でも、簡単に教材を作成できる手軽さが魅力です。教材の種類も幅広く、択一タイプから○×問題、記述問題、穴埋め問題など、研修内容や導入目的に応じて最適な教材を作成できます。 ほぼすべての機能がご利用いただけるフリープランも用意していますので、ぜひお気軽にお問い合わせください。 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

近年、紙媒体ではなくコンピュータを用いる、CBTと呼ばれる試験方式を採用する検定試験や資格試験が増えています。一方で、CBTを利用して試験を開催したいと考えつつも「CBTの知識が少ない」「メリットやデメリットがわからない」といった懸念から、導入すべきか迷っている方も多いのではないでしょうか。 本記事では、CBTの概略や混同されやすいIBTとの違い、主催者と受験者それぞれにとってのメリット・デメリットを紹介しますので、CBTの導入を検討する際の参考としてください。 CBTとは 試験会場にあるコンピュータを利用する試験方式のことをCBT(Computer Based Testing)といいます。テスト用紙を配付して試験を行うPBT(Paper Based Testing)と違い、CBTでは全国のテストセンターなどに準備されたパソコンを用いて、試験を受けることが可能です。 回答はマウスやキーボードを使用する他、イヤホンやマイクなどの活用によって、リスニングテストやスピーキングテストを実施することも可能です。CBTはITパスポートや簿記、英検など様々な資格試験で採用されています。 IBTとの違い IBT(Internet Based Testing)は、CBTと同様にコンピュータを使用する試験方式ですが、インターネットを利用するため、WBT(Web Based Testing)と呼ばれることもあります。 CBTはテストセンターなど指定の試験会場で用意された端末を使用しますが、IBTは場所の制約がなく、スマートフォンやタブレット、パソコンなどから受験することが可能です。 目次に戻る CBT導入による主催者のメリット 試験を行う場合、会場や監督者の手配、テスト用紙および筆記用具などを準備する必要がありますが、CBTはこれらにかかる手間と費用を削減できます。動画や音声といったコンピュータならではの問題も出題可能なため、受験者の能力をより詳しく知ることができるでしょう。 以下では、CBT導入による主催者のメリットを3つ紹介します。 試験開催による作業負担が減る CBTの導入によって、試験実施に伴う多くの作業が不要となり、主催者の負担が大幅に軽減されます。全国に設置されているテストセンターを利用することで、試験会場の準備が不要になるだけではなく、各会場には監督者が常駐しており、人員の手配も必要ありません。 紙を使った試験では、テスト用紙や筆記用具といった資材を準備・配布しなければなりませんが、CBTは会場に設置されたコンピュータを利用するため、諸作業の手間が省けるでしょう。時間のかかる採点作業も、CBTなら試験終了後にコンピュータが自動で採点を行います。 情報漏洩・カンニングなどに対するセキュリティが強い CBTは、情報漏洩やカンニングなどに対するセキュリティ対策が施されています。試験問題は、試験開始直前にコンピュータへダウンロードされることに加え、サーバがテストセンターにないため、試験問題のデータが残ることもありません。試験中は試験問題以外のプログラムが起動できないように設定されており、コピー＆ペーストなどの操作も制御し、不正行為を防止しています。 テストセンターに入室する際は受験票、顔写真が付いた書類による本人確認が必要です。席ごとにパーテーションなどで仕切られているうえ、監督者が巡回していることから、替え玉受験やカンニングなどの不正行為を防ぐこともできるでしょう。 多種多様な問題を出せる コンピュータを用いるCBTなら、動画や音声も扱えるため、紙では出題できなかった形式の問題を出題することができます。音声を活用したリスニングテストはもちろん、マイクを接続すれば発音や会話の返答力を試すスピーキングテストも可能です。 問題のバリエーションが増えれば主催者側は新たな試験の導入を検討でき、受験者の能力もより詳しく調べられるようになるでしょう。 目次に戻る CBT導入による主催者のデメリット CBTの導入には、コストやセキュリティや運用面のリスクを考慮しておく必要があります。コストについては準備や資材などの費用を抑えることができるため、トータルで考えれば他の試験方法とそれほど大きな差はありませんが、受験者の不正行為やシステムエラー、通信エラーを完全に防ぐことは難しいでしょう。 以下では、CBT導入に関する主催者のデメリットを3つ紹介します。 CBTの導入コストが発生する CBTの導入には、初期費用や月額費用といった導入コストがかかります。また、主催者側にある程度CBTの知識がないと運用は難しいため、知識習得の時間的なコストがかかることも考えておきましょう。 導入コストはCBTのデメリットといえるものの、試験会場や監督者の手配、テスト用紙の配送などにかかる費用は削減できます。CBTの導入を検討する際にはトータル的なコストを試算し、他の試験方法でかかるコストと比較するとよいでしょう。 受験者を直接監視できない CBTを行うテストセンターは、監督者やカメラによる監視、入室前の本人確認が実施されております。そのため、カンニングなどが発生しにくい環境ですが、不正行為が全く起こらないとは限りません。 主催者側が受験者を直接監視できるわけではないため、そうした不安を完全に払拭することは難しいと理解しておきましょう。 システムエラーや通信エラーの可能性 CBTはコンピュータを利用する試験であることから、システムエラーや通信エラーが起こると、試験に支障をきたす場合があります。 災害などによる大規模な通信障害が発生すると、試験の開催自体が困難になるケースも考えられるため、対策や代替試験の実施方法などを事前に確認しておくとよいでしょう。 目次に戻る CBT導入による受験者のメリット CBTの場合、受験者は自宅近くのテストセンターで受験できるため、受験者の時間、費用および精神的な負担を軽減することが可能です。受験日の変更も容易なうえ、コンピュータによる自動採点で、すぐに結果を知ることもできます。 以下では、CBT導入による受験者のメリットを3つ紹介します。 近くの会場で受験できる CBTを受けられるテストセンターは全国47都道府県にあり、各都市に複数会場が用意されているため地方在住者でも受験しやすいでしょう。 主催者側の施設で試験を行う場合、受験者ごとの移動距離に大きな差が生まれますが、CBTを導入することで受験者の移動にかかる時間や費用などの負担軽減が可能です。 受験日の変更ができる CBTは、受験日や受験会場の変更が可能です。急な予定が入っても受験日の1営業日前まで変更ができるため、受験者にとっては大きなメリットといえます。 受験を検討しているものの、受験日に予定が入るかもしれないと躊躇している受験者も、申し込みやすくなるでしょう。 結果がその場でわかる CBTでは試験終了後、コンピュータが自動で採点するため、採点結果がその場でわかります。迷っていた問題やわからなかった問題の正誤をが確認でき、復習にもすぐに取り組むことができるでしょう。 採点結果をすぐに確認できれば、受験者は気持ちの切り替えがしやすくなり、試験後に結果が気になって作業に手がつかないといったこともなくなるでしょう。ただし、多くは試験結果ではなく、採点結果が通知されます。試験の合否判定はその場で知らされないこともあるため、注意が必要です。 目次に戻る CBT導入による受験者のデメリット CBT導入による受験者のデメリットは、受験環境が特殊なことに起因します。主催者側が直接監視するわけではないため、気が緩んでしまい試験中のモチベーション維持が難しいと感じる受験者や、通信を利用することで生じるタイムラグがストレスとなる受験者もいるでしょう。 以下では、CBTに関する受験者のデメリットを2つ紹介します。 モチベーション維持ができない場合がある CBTでは、受験者はカメラや監督者によって監視されていますが、主催者側が直接監視しているわけではありません。見られているという意識が低くなり、試験に対する集中力が切れてしまう場合もあるでしょう。 受験日や会場の変更ができ、リラックスして受験できる反面、緊張感の薄れはペース配分ミスやケアレスミスにつながることも考えられます。 通信にタイムラグが発生する場合がある コンピュータに入力した回答をサーバに送信する際に、タイムラグが生じたり、一時的な通信エラーが起きたりして、テンポよく試験を進められないことがあります。 特性を理解し、画面に従って入力していけば支障はありませんが、ペースを崩されて焦ってしまうケースも考えられるため、受験者にとっては不安要素といえるでしょう。 目次に戻る CBTを導入するならeラーニングシステムの活用がおすすめ CBTの導入によって、主催者は会場や監督者、資材の手配が不要になる他、コンピュータを活用することで、出題できる問題の幅も広がります。試験会場は全国にあるため、受験者は受験日の変更も容易になり、移動時間や費用などの負担も軽減されるでしょう。 一方で、受験者を直接監視できなかったり、通信エラーが発生したりといった懸念もあります。自社で会場を手配する場合や、紙媒体で試験を行う場合のメリット・デメリットと比較しながら、より大きなメリットが得られるものを選択するとよいでしょう。 弊社のeラーニングシステム「learningBOX」なら、資格試験、入社試験などあらゆる試験をインターネット上で実施できるだけではなく、豊富な問題形式からオリジナルの試験問題を作成できます。さらに、CBTの試験会場を提供する企業と提携しているため、作成した問題の試験を指定の会場で実施することも可能です。 詳しい内容や活用方法についての資料もご用意していますので、CBTの導入にお悩みの方は、まずは無料の資料請求からお問い合わせください。 　　 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

新型コロナウイルス感染症の影響を受けて対面の研修や学習が難しくなっていることもあり、eラーニングの需要がますます高まっています。eラーニングはいつでもどこでも受講できるため、在宅ワークが増えている現在は特に導入する企業が増えてきています。 そのような背景もあり、今後eラーニングの導入をお考えのご担当者様も多いでしょう。しかし中には「そもそもeラーニングって何？」「なぜeラーニングの利用が増えているの？」といった疑問を持つ方もおられるのではないでしょうか。 そこで今回は、eラーニングが普及した背景を交えながら、特徴や強みだけでなく苦手とするところも含めて解説していきます。eラーニングについて知りたい方や、これからeラーニングシステム導入をご検討中の方はぜひ参考にしてみてください。 eラーニングとは eラーニング（イーラーニング、e-learning）とは、インターネットを利用した学習システムを意味する「electronic learning」の略称です。ビジネスシーンでは人材育成のためのツールとして取り入れられています。「オンライン学習」「Webラーニング」「eラン」「WBT」などの用語も同じ意味で使われることがあります。 多くのeラーニングシステムでは、HTML/CSS/JavaScriptなどで制作された教材や動画教材を、Webブラウザを使って学習するのが一般的です。スマートフォン普及以前はパソコン主体で利用されていましたが、今では多くのeラーニングサービスがパソコンだけではなく、スマートフォンやタブレット端末にも対応しています。 目次に戻る eラーニングの歴史 eラーニングという学習形態は、インターネットの普及やモバイル端末の進化とともに発展し、私たちの生活に浸透してきました。ここでは、eラーニングが現在の形になるまでの歴史をご紹介します。 ＜eラーニングの歴史＞ 年代 世の中の動き ①1950年代 ～ アメリカでスタート 「コンピュータで教育を支援できないか」という考えから、アメリカを中心に開発が始まる。 ②1990年代 ～ Windows95の登場・発売 「パソコンの発達・普及」に従って、主にCD-ROMを教材とした学習方法が進む。1995年、爆発的人気となったWindows95が発売され、一般家庭にもパソコンが普及。 ③2000年代 ～ 日本でも本格的に 2000年、当時の森内閣が日本型IT社会の現実を目指す「e-Japan戦略」を打ち出す。 ④2000年代 ～ スマホ・タブレットの普及 2000年代後半からiPhone・Androidに代表されるスマートフォンや、さらに大型のタブレット端末が登場し、eラーニングはさらに大きく変化する。 ⑤2020年代 ～ コロナ禍により市場が急成長 新型コロナウイルス感染症の拡大により、学校では在宅学習、企業では在宅勤務が一気に進む。 eラーニング登場以前の集合学習とCAIの開発 従来の集合学習や集合教育は、時間や費用の面で課題がありました。具体的には、生徒と講師が同じ時間に同じ場所にいる必要があるため、準備や移動の手間、交通費がかかりやすい点です。また、全員が一律で同じ学習を受けながら進めるため、学習者側の理解度に差が出やすい点も挙げられます。 そこで、学習者の理解度に応じて学習内容を提示するシステムであるCAIが開発されました。CAIは「Computer Aided Instruction」の略称で、コンピューターを利用した教育を意味します。 CD-ROMを利用した学習「CBT」の誕生 1995年にはWindows95が発売され、多くの家庭や企業にパソコンが普及しました。そこで登場したのが、CD-ROMを利用した学習形態です。CBT（Computer Based Training）と呼ばれ、動画や画像、音声などを多用したマルチメディア教材によって学べる環境が構築されました。 しかし、CBTにはCD-ROMの作成コストやプログラム修正のしづらさ、企業側が学習者の進捗を管理できないなどの課題もありました。 インターネットを利用した学習「WBT」への進化 CBTの問題点を踏まえて開発されたのが、Webベースのシステムを利用した学習を指すWBT（Web Based Training）です。WBTでは学習教材や学習履歴をサーバー上で一括管理でき、CBTの弱点を克服しています。学習者にとっては、インターネットに接続すれば自由な時間・場所で講義を受けられるのもポイントです。 現代では、上記のようなオンラインでの学習スタイルをeラーニングと呼び、企業における研修やナレッジの共有、通信教育などさまざまなシーンで活用されています。 マルチデバイスやSNSを活用した近代のeラーニング 21世紀に入るとスマートフォンやタブレット端末などのモバイル端末が普及し、eラーニングもパソコンだけではなく、マルチデバイス対応へのニーズが高まっています。スマートフォンやタブレット端末での視聴が可能になることで学習に対するハードルが下がり、知識の習得や学習意欲の向上が期待されます。 また近代のeラーニングでは、管理者から学習者への一方的なフィードバックだけでなく、学習者同士のコミュニケーションを促進するためにSNSを活用するのもトレンドです。専用窓口や掲示板、社内SNSなどを設置し、学習者からの書き込みや質問を募ることでモチベーションアップにつなげる狙いがあります。 目次に戻る eラーニングの重要性が増した理由 なぜ近年、eラーニングの重要性が高まっているのでしょうか？ここではその中でも特に大きな理由を5点挙げてみます。 理由1：コロナ禍によって集合研修が困難に 新型コロナウイルス感染拡大に伴い、研修会場までの移動や研修会場に集まること自体が制限されるようになりました。多くの学校では登校をとりやめ、リモートで授業を行うなどの対応をとっています。一方的に授業や研修プログラムを提供するのであれば、ZoomなどのWeb会議サービスで十分ですが、理解度を測定したり課題を提出させたりすることはできません。 そこでeラーニングシステムを導入することで、いつでもどこでも学習者ごとの得点や学習状況、課題の提出状況などを把握することができるため、管理者側にも学習者側にもさまざまなメリットがあります。 理由2：通信環境・情報機器の普及 自宅や会社に光回線が普及し、スマートフォンでも4Gや5Gといった高速大容量通信が普及したことで、動画の閲覧もスムーズにできるようになりました。通信環境が改善したことでデータをサーバー上で一元管理し、利用者は必要なタイミングでデータを取得する運用がしやすくなったこともeラーニングの普及に影響しています。 文教分野においての普及 文部科学省の推進するGIGAスクール構想によって、小中高において生徒1人に1台の学習者用端末が与えられはじめています。学校の方針によって、生徒や児童がどれだけ自由に端末を使えるのか、自宅に持ち帰り可能なのかは異なるようですが、少なくとも1人1台の端末を専有して使える環境になりつつあります。 また、ほとんどの学生がスマートフォンを持つようになりました。初期のスマートフォンはパソコンと比べると性能が劣り、できることも限られていました。しかし、最近はスマートフォンの性能が向上し、パソコン向けに作られたWebコンテンツもほぼ問題なく閲覧できるようになりました。多くのWebサイトにおいてはパソコンよりもスマートフォンからのアクセスのほうが多くなっており、今ではWebサイトの多くはスマートフォン向けに最適化されています。 一般への普及 モバイル社会研究所の調査によると、15歳から79歳の男女におけるスマートフォン・携帯電話所有者のうち、スマートフォンの所有率は2022年には94％に達したといわれています。 勤労世代におけるスマートフォンの所有率はより高く、セキュリティ面の検討が必要であるとはいえ、私物端末を用いたeラーニングの提供も現実的になっています。 eラーニングでは同一のコンテンツを多数の学習者に提供するケースが一般的であり、高度な機密性が求められない場合もあります。高度な機密性が求められる場合は、社内のPCからでないと学習できないよう制限するなどの対策が必要になります。 理由3：仕事の高度化 情報化の進展と共に、仕事を進めていく上で必要な知識は圧倒的に増えました。学校で学んだ知識や技術で一生食べていけるような時代ではありません。勤労者は、常に新しい知識と技術を身に付けていく必要があります。新しい知識と技術はタイムリーに手に入れる必要がありますし、教えることができる人が近くにいるとは限りません。 テレワークが一般的になったこともあり、今は場所を問わず働けるようになりました。東京の本社で作成された業務マニュアルや法改正に関する資料を、全国に点在する拠点に展開するためにはeラーニングが適しています。 理由4：中途採用・転職の一般化 現在は転職が一般的になりました。新卒入社した会社を定年まで勤め上げるということは少なくなっていきています。これにより採用時期や入社時期がバラバラになり、現在は新卒を一括採用し1年かけて同じ教育研修を行うのではなく、入社時期に応じて研修を行うようになっています。 入社のたびに教育担当者が時間をとって教育していると、本来やるべき業務に支障が出ることもあります。中途採用は職種やスキルも様々なので、全員が同じ教育レベル・スピードでは非効率ですし、学習者側のモチベーションも上がりません。 そのような場合は、eラーニングを使うことで、理解度に応じて一人ひとりに適した研修を用意することができ、効率的に研修を行うことができます。 理由5：ドキュメント共有システムのみでは不十分 マニュアルを配布するという目的であれば、Google ドキュメントやGoogle スプレッドシートなどのドキュメント共有システムで十分なようにも思われますが、ドキュメント共有システムでは閲覧状況や学習状況を十分に把握できません。 また、確認テストなどを実施することができず理解度を把握することも難しいので、「学習することが必須かつ、学習したというエビデンスを残す必要がある場合」はeラーニングシステムが適しています。 目次に戻る eラーニングを導入する効果・メリット 現在従業員の教育方法や社内に蓄積したナレッジの共有、人材育成などにお悩みの場合は、eラーニングの導入がおすすめです。eラーニングは、管理者と学習者の双方にメリットをもたらします。詳細は以下の表をご確認ください。 ＜eラーニングを導入する効果・メリット＞ 管理者 ・ コスト削減が期待できる ・ 学習者の進捗や成績、出席情報を一元管理できる ・ 教材の修正や最新内容へのアップデートが行いやすい ・ 学習者ごとに適切な学習教材を提供しやすい 学習者 ・ 繰り返し受講できる ・ 場所や時間の制約が少なくなる ・ 学習の進捗状況や理解度を把握しやすい ・ スマートフォンやタブレット端末などで手軽に取り組みやすい 　　 目次に戻る eラーニングのデメリットとその対策 eラーニングの弱みを把握しておくことで、eラーニングを導入した際に対策をすることができます。具体的な対策方法を解説しますので、ぜひご活用ください。 モチベーションの維持が難しい eラーニングの場合、教育者と学習者が直接顔を合わせることはありません。そのため学校などの教育現場や企業の集合研修と異なり、教育者の技量でモチベーションを維持させることができません。 モチベーションを維持するために面白味のある教材や学習効果のある教材を用意することはもちろんですが、eラーニングにおいては仕事の合間や移動中のスキマ時間で学ぶことが多いため、”マイクロ”な教材構成が好まれます。一般的な学校の授業や集合研修では1コマ45分～90分程度ですが、eラーニングでは1コマ数分程度が望ましいといわれています。 また、eラーニングにおいてはソーシャルゲームで用いられるようなランキング、バッジ（メダル）、ギルド（チームで協力させる・連帯責任）などのシステムを使い収集欲や競争心を呼び起こす工夫がされていることもあります。 学習者の顔が見えない 「顔が見えない」状態は、学習者の理解度や感じていること、疑問などが分からないということにもつながります。理解度をチェックするための問題を含めれば、理解度について把握できるでしょう。感じていることや疑問については、レポート形式の問題やアンケートに答えてもらうなどの方法で確認できます。 eラーニングはオンライン上で学習を完結することができ、顔が見えないからこそ丁寧なコミュニケーションをとっていく必要があります。 コンテンツの確保が難しい 教材を一から作ろうと考えると難しく感じるかもしれませんが、eラーニングシステムによっては、すでにあるコンテンツをアップロードして使用することもできます。 学校の場合 学校向けのeラーニングシステムの中には、教育指導要領や教科書に沿った教材が提供されているものがあります。そのようなeラーニングシステムを導入することで、教材作成の手間なくeラーニングを導入できます。 民間企業の場合 業務に直結する内容の場合は、既成の教材は存在しないため、社内で制作するか、eラーニング教材の制作会社を使って作成することになります。外注業者を利用すると見栄えのする立派なコンテンツを作りやすいですが、費用もかかりますし、内容を更新しづらくなるので、外注と社内対応の使い分けが大切です。 目次に戻る eラーニングの導入に必要なもの eラーニングを実施する際は、主に学習管理システム（LMS）と学習教材の2つを用意する必要があります。ここでは、それぞれについてご紹介します。 学習管理システム（LMS） LMSとは、「Learning Management System」の略称で、eラーニングの学習教材の作成や配信、学習の進捗や成績を一元管理できるシステムです。効果的なeラーニングの実施を支える環境整備の土台となります。 学習教材 高品質なシステムを用意しても、学習効果の高い教材がなければ宝の持ち腐れになります。質の高い教材を作成できるよう、クイズやテスト、アンケートなどの多様な種類を作成・選択できるシステムも登場しています。 学習教材を用意する際は、目的や予算に応じて以下の3つの方法から最適なものを選択しましょう。 営業やPCスキルなどの分野に特化した教材を提供する会社の既製品を利用する eラーニングを提供する会社に制作を依頼する 自社のリソースのみで制作する 目次に戻る eラーニングを活用して効率的に学習できる環境を構築しよう 今回は、eラーニングの歴史や重要性が増している理由、メリット・デメリットなどをお伝えしました。eラーニングは今後ますます利用者が増え、今よりも多くのシーンで導入が進むと予想されます。メリットを生かしつつデメリットをうまくカバーすることで、効率的に学習できる環境を構築しましょう。 eラーニングの実施に伴いeラーニングシステムの導入をご検討の場合は「learningBOX」をご活用ください。複雑な操作が不要な使い勝手の良さとリーズナブルな料金が特徴のeラーニングシステムで、専門知識がない方でも簡単に教材やテストを作ることができます。 10アカウントまでは無料でご利用いただけますので、まずはお気軽に無料トライアルからお試しください。 　　 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

あらゆる業界・業態によって企業競争力が高まっている中で「今まで以上に社員教育に力を入れていきたい」と考えを持つ経営者・人事担当者もいるでしょう。会社の未来を担う人材育成は中・長期的な視点で進めていかなければいけません。 この記事では、eラーニングの概要や導入時に検討すべき点、メリットなどを解説していきます。eラーニングを導入し社内の教育体制を整えていきたいと考えている方はぜひ最後まで読み進めてください。 eラーニングとは eラーニングとは、電子機器とインターネットを活用した教育手法を指しており、2000年代から諸企業による導入が広がっています。主にパソコンやスマートフォンを介して行われ、特に動画を用いた学習が一般的です。 eラーニングを使ったサービスや学習方法は年々進化を遂げており、導入する企業も増加しています。   目次に戻る eラーニングの導入時に検討すべきこと 様々な分野においてオンライン化の流れが加速していることもあり、eラーニングを導入する企業が増えてきました。導入を検討するにあたって、どのような点に留意すべきかを知りたい方も多いのではないでしょうか。 ここでは、企業がeラーニングを導入する際に検討すべき点を3つ紹介します。 導入目的を明確にする eラーニング導入前に意識すべき点は、導入目的を明確にすることです。この点があやふやで、何のために導入するのかをはっきりさせなければ「導入しただけで終わり」になってしまう可能性があります。 時間と費用を無駄にしないためにも、何のために導入するのか、eラーニングを使って何をしたいのか、どうすれば目的が達成されるのかを明確にしておきましょう。 対象となる受講者を確認する eラーニング導入時には、対象となる受講生の範囲をあらかじめ定めることも重要です。学びを必要とするのは「全社員なのか」「新入社員なのか」「特定の部署の人間なのか」といった対象を選定した上で、対象ごとにどのような学びが必要なのかを策定していきましょう。 サービスやシステムの利用方法を検討する どの学習管理システム（LMS）を利用するかを決めていきましょう。自社で教材を用意するタイプや教材があらかじめ用意されているタイプなど、様々なサービスやシステムがリリースされています。そのため、自社の研修目的に合うシステムを慎重に選定する必要があるでしょう。 より効果的に受講者が学習を進めていくためにも、導入によって何が得られるのかを具体的にイメージできるシステムを選ぶことが大切です。 目次に戻る eラーニング導入の流れ ここからは、eラーニングを取り入れたいと考えている方向けに、具体的な導入フローについて解説します。サービスの選定から運用にいたるまで必要な点を一つひとつ押さえておきましょう。 どのように進めていけばいいのかわからない、順を追って流れを知りたいという方はぜひ参考としてください。 サービスの選定 まずはeラーニングを何のために導入するのか、eラーニングをどのように活用すれば目的が達成されるのかを明確にしましょう。事前に用途や目的をはっきりさせておかなければ、形式上のみの運用に留まる、費用対効果が見合わなかったなどの結果にも繋がりかねません。 用途と目的を定めた後には、製品情報や導入実績、サポート内容、費用などの情報を集めながらサービスを選定していきましょう。一社だけではなく複数社の比較検討をおすすめします。 契約締結 導入するサービスが決まったら、サービス提供元に連絡し契約締結を進めていきます。利用人数やどのプランを選ぶか、どのオプションを付けるかもこの時点で確定しておきましょう。 情報セキュリティ面の検討やクラウドサービスをどのように運用していくかなどについては、社内の関連部署と調整の上、内容を詰める必要があります。業務委託をする際には、法務部と連携し契約書のリーガルチェックなども済ませておきましょう。 環境構築 契約締結が完了したら、サービス提供元と打ち合わせの上で運用環境を整えていきます。クラウドサービスを用いる際には独自に社内環境を作る必要はありません。しかし、自社サーバー内にてeラーニングを運用する際には、環境構築に数ヵ月ほど要するケースもあります。 この際、サービス提供元が用意するパッケージのみの運用とするのか、オプションを付けるなどカスタマイズについても打ち合わせの上で決めていきましょう。 運用準備 環境が整ったら、システムにユーザー情報を入力するなど実運用に向けての準備を進めていきましょう。必要な準備を終えたら運用テストを実施します。実際の運用を想定してシステムを使用し、操作フローを確認しつつ、教材の内容に不備がないかも同時に確認します。 運用開始 準備とテストが完了したら、受講者に案内やマニュアルを送付し運用を開始します。実際に使うことで、様々な問題点が見つかるでしょう。都度改善を繰り返し、より使いやすい状態にアップデートすることが大切です。 また、社内では解決できないエラーが出た際には、サービス提供元に連絡をしましょう。事前に緊急時の連絡先がヘルプデスクなのか担当者なのかをはっきりさせておき、円滑に問題解決できる体制を整える必要があります。   目次に戻る eラーニングを導入するメリット eラーニングの導入を検討する際には、得られる効果にも必ず目を向けていかなければいけません。eラーニングを導入することで、安定的に学びを深めるための土台が作られます。 その他にもeラーニング導入には多くのメリットがあるため、ここからはその内容を3点に分けて紹介します。 時間や場所にとらわれずに学べる eラーニング導入による大きなメリットは、システムとインターネット環境があれば時間や場所に関係なく学びを進められる点にあります。タブレットやスマートフォンなどのモバイル端末を活用すれば、通勤中などの短い時間などシチュエーションを問わずに学習可能です。 いつでもどこでも学べる環境を整えることで、受講者の学習習慣化も期待できるでしょう。 講師による学習のムラがない eラーニングは常に同じコンテンツが用意されているため、講師のレベルに左右されずに学習を進められます。学びの質にバラつきがなく指導内容が均質化されているため、しっかりとコンテンツを消化すれば学習漏れなども起こりません。 また、レベルや進捗状況に応じての教材変更も容易です。一定の基準に達したら学習内容を深めていくなど、より高いレベルの内容も段階的に学んでいけます。 進捗状況のチェックやフィードバックが容易 eラーニングを導入することで、進捗状況のチェックやフィードバックがよりスムーズに進められます。受講者の学習状況をデータで管理できるため、テスト結果を元に苦手分野に対するアドバイスなど、的確なフィードバックが可能です。 また、「今どこまで学びを完了しているか」を管理画面から確認しやすくなります。進捗状況が管理側・受講者側で確認しやすくなるため、今後の学習計画なども立てやすくなるでしょう。   目次に戻る eラーニングを導入するデメリット eラーニングを導入するメリットは数多くありますが、環境整備をする必要がある、オンライン上ではカバーできない学びがあるなどのデメリットも存在します。導入前に、どのような点に気をつけておくべきなのかをしっかり把握しておきましょう。 ここでは、eラーニングを導入するデメリットを3点紹介します。 受講生側の環境構築も必須 eラーニングを導入する際には、管理側の準備のみならず、タブレットやパソコン、インターネット環境を用意するなど受講生側の環境構築も必要です。個人で環境が異なるため、eラーニングを導入するとなればそのための環境整備が必須となるでしょう。 受講生のモチベーション管理が必要 eラーニングの大きなメリットとしては「いつでも学べる」点が挙げられますが、受講者に学習へのモチベーションがないと継続的な学びが難しくなるケースもあります。管理側から期限を設定したとしても、完全な強制力を伴うのは難しいといえるでしょう。 結果として、受講者によって進捗や学習の内容理解に差が出る可能性もあります。どのようにして受講生全員のモチベーションを一定に保っていくかの取り組みが非常に重要です。 実技学習が難しい eラーニングはあくまでもオンライン上での学びとなるため、実践的な内容を学ぶのには向いていません。実際に身体を動かして得る経験や他の受講者と協力してモノを作るといった内容は学びにくいでしょう。 このデメリットをカバーするために、オンライン・オフラインそれぞれの学びを組み合わせて学習を進めていく「ブレンディッドラーニング」の普及も進んでいます。 目次に戻る eラーニングを導入して社内教育レベルを高めましょう eラーニングを導入し、より社内教育に力を入れていきたいと考える企業が増えてきています。オンライン上でシステムを整えることによって、受講者の進捗管理も容易となる点が大きな魅力といえるでしょう。自社の目的に合わせて綿密にサービスを検討することが大切です。 eラーニングを導入したいという方は弊社システム「learningBOX」をご検討ください。eラーニングに必要な機能がすべて揃っており、誰でも簡単に学習環境が構築できるシステムを備えています。適切に教育を施し社員のレベルを上げたいと考えている方は、まずは資料請求からお問い合わせください。 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

eラーニング研修は導入すべき？メリットや選ぶポイントを解説 様々な社会情勢もあり、できる限りオンライン上で効率的に社内研修を進めていきたいと考えている経営者や担当者はいないでしょうか。 この記事では、近年諸企業で導入が進んでいるeラーニング研修の概要やメリットを解説していきます。eラーニング研修実施の流れやシステムを選ぶポイントも紹介していきますので、これからeラーニング研修を導入したい方はぜひ最後まで読み進めてください。 目次はこちら eラーニング研修とは 企業がeラーニング研修を導入するメリット 企業がeラーニング研修を導入するデメリット eラーニング研修実施の流れ 学習管理システムを選ぶポイント eラーニングの導入が必須の時代となりつつあります まとめ   eラーニング研修とは   eラーニング研修とは、インターネットに接続されたPCやスマートフォンを介して遠隔で受けるタイプの研修です。システム自体は1990年のインターネット黎明期から存在しており、当時はCBT(Computer Based Training)と呼ばれていました。 eラーニングの「e」は「電子的な」を意味する「electric」の頭文字です。eラーニング研修はその文字通り、電子媒体を通して行う研修を指しています。   企業がeラーニング研修を導入するメリット   あらゆる分野においてオンライン化の流れが加速していることもあり、eラーニング研修と導入する企業が増えてきました。導入検討にあたって、取り入れることでどのようなメリットが得られるのかを知りたい方も多いのではないでしょうか。 ここでは、企業がeラーニング研修を導入するメリットを4点紹介します。 交通費・宿泊費・会場費などのコスト削減が可能 eラーニングを導入することで、研修開催にあたって従来発生していたコストの削減が可能です。 例えば「集合研修」を実施する場合、受講生は研修を受けるために一つの会場に集まる必要があります。全国展開をしている企業の場合は、交通費や宿泊費を支払う必要があり、大きな出費になってしまうでしょう。また、参加人数が多い場合は、受講生を収容するために大きな会場をおさえなければなりません。 eラーニング研修なら交通費や宿泊費などが不要となるため、大幅なコスト削減が可能です。 講師を手配する手間が不要 eラーニング研修は、すでに内容が固まっているオンライン上のプログラムを進めていく研修です。そのため、特別に講演や内容を指導する講師の手配が必要ありません。 特に専門的な内容を学ぶ研修である場合には、人脈がない限り質の高い講師を探すのは一苦労ですが、その手間がかからないのは大きなメリットでしょう。また、本来講師に支払う謝礼なども必要ありません。 講師・教育の質が均一 eラーニング研修は、同じ講座を受ける場合には指導者のレベルに左右されずに学びが進んできます。そのため、地域や受講する年によって講師や学びの質にバラつきがありません。指導内容の均質化が図られるため、一定レベル以上の学びが保証されます。 進捗状況の管理が容易 eラーニングで研修を受けることにより、学びの進捗管理がより簡単になります。開催側・受講者側ともに「今どこまで受けているか」などを管理画面から確認できるため、学びの全体像を掴みやすくなり、進捗状況を把握しやすくなる点がメリットといえるでしょう。都度抱えている課題も明確になり、その後の学びもスムーズになります。   企業がeラーニング研修を導入するデメリット   eラーニングを導入するメリットは数多くありますが、一方でデメリットも存在します。オンライン上で行うeラーニングならではの課題も把握しておきましょう。 ここでは、企業がeラーニング研修を導入するデメリットを4点紹介します。 初期費用・月額費用が必要 eラーニングによる研修を導入する際には、初期費用や月額費用が必要です。どのようなシステムやサービスを利用するかによっても変わりますが、一般的にはこの2つの費用が発生します。 集合研修と比べると交通費や会場費はかかりませんが、総合的なコストだけ考えると集合研修よりも高くなる可能性もあるでしょう。 ネット環境が必須 eラーニングはインターネットを介して行う研修であるため、受講する場合はネット環境の整備が必須です。パソコンやスマートフォンの普及は全国的に進んでいますが、各家庭や個人の状況によってネット環境や設備の有無は異なります。 入社前研修に利用する場合など、自宅にネット環境がない受講生には環境を整える費用が負担となるケースもあるでしょう。 実技習得は難しい eラーニング研修はあくまでも座学での研修がメインのため、実技の習得が難しい点がデメリットとして挙げられます。実際に手を動かして作業を覚える、他の受講生と協力しながら成果物を作っていくような内容を研修内容として盛り込むのは難しいでしょう。 一方、集合研修では複数人で実技を習得できるメリットを持っています。 受講生のモチベーション維持が難しい オンラインによる研修が持っている「いつでもどこでも学べる」というメリットは、反面デメリットにもなり得ます。研修を受けるタイミングに強制力をつけることが難しいため、受講生のモチベーションが低い場合にはサボりを誘発する可能性もあります。 受講生全員のモチベーションを一定に保ち、足並みを揃えていくための対策が必須になるでしょう。   eラーニング研修実施の流れ   ここからは、eラーニング研修の導入を考えている方向けに、研修実施の流れについて解説します。 どのようにプログラムを組んでいけばいいのかわからない、進め方を体系的に知りたいという方はぜひ参考としてください。 STEP1：研修内容の決定 最初に行うべきことは、研修の主目的を決定し、内容を固めていくことです。会社が抱えている課題や特定の対象に学ばせたい内容などを洗い出し、どのように学びを進めていくのかを決めていきましょう。 新入社員や管理職など、受講生それぞれの状況によって学ぶべき内容は変わるため、個々が抱えている課題の解決やステップアップを図ることが研修の大きな目的です。 STEP2：学習管理システム（LMS）の決定 主目的が定まった後は、どの学習管理システム（LMS）を利用するかを決めていきましょう。自社で教材を用意するタイプや教材が用意されているタイプなど、各企業によって様々なサービスやシステムがリリースされています。そのため自社の研修目的に合うシステムを慎重に選定しなければなりません。 より効果的なeラーニング研修とするためにも、プログラム終了後を具体的にイメージできるシステムを選びましょう。 STEP3：研修の管理者の決定 内容とシステムが固まったら、研修の管理者を決めましょう。受講生をまとめつつ、研修の進捗状況などを適切に管理できる人が適任です。 受講生が多く1人で管理しきれない場合には、チームを組んでプロジェクト方式で進めていくのも一つの方法です。その際にも、最終的な責任や決定権を誰に委ねるのかしっかりと決めておきましょう。 STEP4：研修の実施 すべての準備が整ったら、実際に研修を実施するフローに移ります。管理者を中心に、受講生の進捗状況や提出されたレポートの確認などをスムーズに進めていきましょう。 受講生の進捗に遅れなどが発生した場合には、都度適切なケアを施すことも重要です。eラーニング研修はどうしても受講生の進捗やモチベーションに差が出てきやすいため、全体のバランスをどのように取っていくのかを常に意識して研修を進めていきましょう。 STEP5：アフターフォロー すべての研修において忘れてはいけない事柄は、「研修を行うことではなく、学んだ内容をどのように業務に活かすかが目的である」という点です。そのため、研修終了後のアフターフォロー実施を徹底しましょう。 eラーニング研修を終えた後には、学習度を測る課題を与えるなど研修の効果を適正に測れる方法を用意するのもおすすめです。そのほか、レポートやアンケートの提出を通して成果や感想を集める手法もよく用いられます。   学習管理システムを選ぶポイント   eラーニングを進めていくための学習管理システムは、各企業によって数多くの製品がリリースされているため、どのように選定すればいいのかがわからない方が多いかもしれません。 自社に合った学習管理システムが選べるよう、ここでは学習管理システムを選ぶポイントを解説していきます。 自社の事業や目的と合った教材の種類があるか 学習管理システムを選ぶ際には、自社の事業や目的に合った教材があるかを最初に確認しましょう。学習の目的から逸れたシステムを使っても、高い効果は得られません。 例えば、新人研修をeラーニングによって行う場合には、「円滑にコミュニケーションを取れる仕組みがある」「社会人としての基礎が学べる内容がある」など、その分野の種類が豊富なシステムを選ぶようにしましょう。 教材の量は豊富か 学習管理システムを導入する際には、教材の量や機能が豊富なシステムを選定することが重要です。一度研修システムを導入すると、また新たなシステムへの乗り換えは非常に難しくなります。また、初期費用も新たに発生するためコスト面からもデメリットが発生します。 広範な研修内容に対応し、プログラムを変更する可能性なども考慮して、教材の量が豊富なシステムを選ぶことをおすすめします。 操作性は高いか 操作性の高さは見落としやすいポイントではありますが、重要な事柄です。受講生側にとっても開催側にとっても「使いやすさ」はスムーズな研修を実施するにあたり非常に大切です。 特に、あまりパソコンやスマートフォンに慣れていない世代に向けて受講する場合には、直観的に操作できる機能を持っているシステムを選ぶことをおすすめします。 モチベーション管理機能はあるか オンライン上で研修を行う際には、受講生のモチベーション管理が重要な課題です。 できる限りモチベーションを一定に保つためにも「アラート機能」など、ついサボってしまう受講生を後押しする機能があればより高い効果が期待できるでしょう。   eラーニングの導入が必須の時代となりつつあります eラーニングによる研修は、近年の社会情勢もあり、取り入れる企業や検討する企業が増えてきています。オンライン上で行うことにより、学びの質が一定に保たれ、プログラムを準備する手間が削減される点が導入促進に拍車をかけているといえるでしょう。 eラーニング研修を社内に導入しようとしている方は、各サービスやシステムの特性をしっかりリサーチし、目的に合った内容をぜひ選定してみてください。効率的に社内教育を進めていくためには、今や必須のシステムです。   まとめ 今回はeラーニング研修について、研修実施の流れや導入する際のポイントについて紹介しました。 eラーニング研修を導入しようとお考えの方には、弊社の「learningBOX」がおすすめです。直感的な操作が可能で使いやすく、豊富な機能を低価格で提供しています。 管理者を含め、10名様まで無料でお使いいただけるフリープランもご用意していますので、まずは気軽にお試しください。  

テレワークしながらの研修なら、まずは無料のeラーニングから始めよう 新型コロナウイルスの影響で社員の働き方が大きく変化しました。 各企業ではテレワークの導入が急ピッチに進んでいます。 テレワークは従業員満足度や労働生産性の向上が期待でき、今後ますます一般化され浸透する働き方です。 しかし、社内教育や新人研修の面では弱い一面があるのも事実です。 そこで便利なのが、「eラーニング」です。 eラーニングはテレワークをしながらでも研修を効果的に教育が行えるシステムとして注目されています。 今回の記事では、eラーニングのメリットに触れながら無料で利用する方法をご紹介します。   目次はこちら １．eラーニングが注目されている理由 ２．eラーニング導入のメリット ３. eラーニングの主な種類 ４. eラーニングを無料で導入する方法 ５. まとめ   eラーニングが注目されている理由 eラーニングが注目されている理由は「働き方の変化」です。 コロナ禍による影響を受けテレワークが主流となっていますが、多くの企業で「社員の教育・研修がしづらい」「集合研修やOJTが実施できない」という声が挙がっています。このような状況もあり、今後はテレワークに加え社員一人ひとりの能力を高める対策を取る必要が重要です。 これらの問題を解決する一つの手段として、「eラーニング」が注目されています。 eラーニングを使えば、テレワークでは手の届かない部分の教育・研修が簡単に行えます。   eラーニング導入のメリット こちらでは、eラーニングを導入することで得られるメリットについてご紹介します。   メリット１．時間や場所を問わず学習できる 時間や場所を問わず学習できるのが大きなメリットです。 eラーニングはスマートフォン対応のものが多いため、いつでもどこでも学習を進められます。 「マイクロラーニング」と呼ばれるeラーニングなら、5分から15分といった短い時間で学習が可能です。   メリット２．自分のペースで進められる eラーニングは自分のペースで進められます。 学習は一時停止ができ、休憩を取りつつ30分や1時間、1時間半と細かく時間を区切ることも可能です。 自分で配分を考えながら自由に学習が行えるのもeラーニングの特徴です。   メリット３．学習の進捗状況が確認できる LMS（Learning Management System）のあるeラーニングを使えば学習の進捗状況が把握しやすくなるのがメリットです。 一般的に進捗を管理する学習管理システムをLMSと呼びます。 「誰がどこまでの進捗か」「成績は何点か」といった情報は紙で管理するのは大変ですが、eラーニングであればデータで一元管理できます。 eラーニングは学習を管理する側にとってもたくさんのメリットがあります。   メリット４．様々なコンテンツが用意されている ▼eラーニングの製品によっては、次のようなコンテンツが用意されています。 ・資料のアップロード ・YouTube動画配信 ・VR体験の講義など ※上記は一部ですが、作業工程を学ぶもの、社会人マナーやビジネス知識を学ぶことを目的にした様々なコンテンツが充実しています。   ｅラーニングの主な種類 ｅラーニングには、次のような種類があります。   個別オンライン学習 「個別オンライン学習」は、社員一人ひとりがWebから配信される教育コンテンツを利用する方法です。 個々の課題に合わせた学習を提供できるのがメリットで、オフィスはもちろん自宅にいながらでも受けられます。   オンライン集合研修 「オンライン集合研修」は、Webを活用してオンラインで集合研修を行う方法です。 オンラインなら集合研修で重要と言われる意思疎通や表情の読み取りなどができるため、対面による研修と同様の効果が得られます。 オンライン集合研修は、対面ワークやチームディスカッションをすることの多い新人社員研修、OJT研修にも用いられる方法です。   モバイルラーニング モバイルラーニングは、スマホやタブレットを使って学習する方法です。 個別オンライン学習のように時間・場所を問わず利用できるのが特徴で、忙しい人でも通勤時間や休憩時間のスキマ時間を使って学習できます。 短い時間で学習効果を高める手段として有効です。   テレワーク・在宅勤務関連研修 テレワーク・在宅勤務関連研修は、テレワークを上手に進める方法やチームワーク向上といった課題の解決に取り組むためのeラーニング研修です。 メンバーは相手へ上手に伝える能力、リーダー・管理職はコミュニケーション支援・育成能力向上など、受ける人の役職により研修内容が異なります。   eラーニングを無料で導入する方法 いきなりコストをかけて導入するのは企業としてもハードルが高いです。 eラーニングの導入を検討する場合は、まずは無料のeラーニングを使ってみることをおすすめします。 機能や操作性を知った上で、費用対効果が得られるようなら本格的に導入してみましょう。 こちらでは、eラーニングを無料で導入する方法をご紹介します。   無料プランのあるシステムを使う eラーニングの多くは無料プラン（トライアル）を設けているものがあります。 製品の多くは使い心地を確かめてもらうため、利用人数や期間を制限して無料提供していることがほとんどです。 まずはどのような無料プランがあるのかを、チェックしましょう。   自社でeラーニングを開発する 自社でeラーニングを開発する方法もあります。 自社開発なら他社のeラーニングに頼ることなく、自社の社員にとって最適なシステム設計しやすいのがメリットです。 ただし人員やコストがかかり専門的な知識が求められますが、システムに精通している企業であれば一からシステムを構築してみても良いでしょう。   オープンソースを活用する オープンソース活用もおすすめです。 オープンソースとは、ソフトウェアを構成しているプログラム「ソースコード」を無償で一般公開することを指します。 ソフトウェアのコストが抑えられるメリットがありますが、全員が触れられるものであるためセキュリティリスクには十分な注意を払いましょう。   無料でeラーニングを利用するときの注意点 無料のeラーニングは先述のとおり様々なメリットがありますが、注意点もあります。   人数制限がある 無料のeラーニングは、基本的に人数制限を設けているのが特徴です。 少なくて5名、多くても10名程度の人数制限が設けられています。 中小規模の企業なら問題ない場合もありますが、大企業では本格的に使うことは難しいでしょう。   無料期間が決まっている 無料のeラーニングは、サービス期間があらかじめ決まっています。 多くは、最初の１ヶ月もしくは2ヶ月の利用が無料で、継続する場合はプランの変更・課金が必要です。 興味のあるeラーニングシステムは、無料期間をあらかじめ把握しておき十分に使える時期を狙って利用を開始しましょう。   利用可能コンテンツが限られている 無料のeラーニングは、利用できるコンテンツに限りがあるので注意が必要です。 2個から3個程度であれば無料でコンテンツが利用できますが、以降は料金が発生する可能性があります。   セキュリティリスクがある 無料のeラーニングは、セキュリティリスクの問題が潜んでいます。 eラーニングの多くは、無料版と有料版でセキュリティ対策に違いがあるからです。 そのため詳細に個人情報を登録するような無料版は、避けておいたほうが無難と言えます。   まとめ eラーニングのメリットや無料のeラーニングを利用する注意点などを紹介しました。 eラーニングは無料で試せるものがあります。 まずは無料で導入してみて「社員の満足度は得られているか」「費用対効果はあるのか」について考えてみましょう。 使いやすさがわかれば、有料版に切り替え本格的に導入するのがおすすめです。 learningBOXは、使いやすさに定評のあるeラーニングシステムです。 低コストで導入ができるので、きっとお役に立てるはずです。 まずは無料で利用できるフリープランをお試しいただき、ぜひ導入を検討してみてください。 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい「learningBOXがVer2.16へバージョンアップ」

【IT教育で人材育成】今、話題の「マイクロラーニング」とは？ eラーニングを使った人材育成が一般的になっている現在、新たな人材育成の方法として「マイクロラーニング」が注目を集めています。 マイクロラーニングという言葉を知ってる人も多いかと思いますが、詳しい内容まで知らない人がほとんどではないでしょうか？ そこで今回の記事では、マイクロラーニングの概要や特徴について解説します。 マイクロラーニングの活用例や、学習効果を高めるポイントもあわせて紹介しますので、ぜひご参考になれば幸いです。   目次はこちら １．マイクロラーニングとは？ ２．マイクロラーニングの特徴 ３. マイクロラーニングが法人で使われるシーン ４. マイクロラーニングの効果を高めるポイント ５. まとめ   マイクロラーニングとは？ マイクロラーニングとは、30分〜1時間といった長時間ではなく、5分程度の短時間で学習するスタイルを指します。 学習スタイルの種類は、動画を視聴するだけで学習できるものから、クイズ形式で学習できるものまでさまざまです。 マイクロラーニングが注目されている理由は、2000年以降に社会に出たミレニアル世代の存在が挙げられます。 ミレニアル世代はデジタル機器やインターネットに慣れていることもあり、学習の場面でもインターネット機器を使う人が多い状態です。 マイクロラーニングはミレニアル世代との相性がよく、今後より多くの場面で使われる可能性が高いと言えるでしょう。 ※ミレニアル世代・・・1981年以降に生まれ、2000年代の初頭に成人または社会人となった世代を指して「ミレニアル世代」と呼びます。   マイクロラーニングとeラーニングとの関係 従来のeラーニングは学習コンテンツの時間が長く、マイクロラーニングとは相性が悪い状態でした。 しかし、現在はスマホを中心にタブレットなどのモバイル端末を持つ人が増加しています。 マイクロラーニングは、現代人の生活様式に合った、「手軽・負荷なく・続けやすい」学習スタイルが最大な特徴です。 忙しい現代にこそ、重要視されている今後の教育トレンドになり得る学習スタイルです。   マイクロラーニングの特徴 マイクロラーニングの特徴として、ここではマイクロラーニングのメリットを3つ、デメリットを2つ紹介します。   マイクロラーニングのメリット マイクロラーニングの主なメリットは、以下の3つです。 メリットその1. 学習内容が定着しやすくなる マイクロラーニングの大きなメリットは、学習内容が定着しやすいことです。 学習内容を定着させるためには、同じ内容を何度も復習することが効果的と言われています。 マイクロラーニングのコンテンツは短く設定されており、何度も復習しやすい条件が整っています。 また、学習内容を理解できているかどうか、クイズなどで確認できる点もメリットです。 学んだ内容を定着させるためには、インプットだけでなくアウトプットも重要です。 両方を実践できるマイクロラーニングは、学習内容の定着が期待できます。 メリットその2. 好きなタイミングで学習できる マイクロラーニングは学習コンテンツが細分化されているため、自分の好きなタイミングで学習が可能です。 スマホで学習する場合は、会社にいる場面だけでなく通勤電車の中でも学習ができます。 また、突発的に発生したスキマ時間を活用すれば、業務中でも新しい知識を身につけられるでしょう。 メリットその3. 学習内容の作成や修正にかかる負担が減る マイクロラーニングでは、学習内容の作成や修正にかかる負担が少ないメリットもあります。 コンテンツは基本的に5〜10分程度のボリュームとなるため、仮に修正が発生した場合でも、極端に大きな負担は発生しません。 現代は変化が読みにくい時代と言われており、一度学習した内容が短期間で古い内容になることもあります。 時代の変化に合わせて学習内容を柔軟に修正しやすい点は、コンテンツの質の維持にもつながるメリットです。   マイクロラーニングのデメリット マイクロラーニングには、メリットだけでなくデメリットもあります。 主なデメリットは以下の2つになります。 デメリットその1. 長時間の学習には向いていない 学習コンテンツが細分化されているマイクロラーニングは、長時間の学習には向いていません。 例えば、英単語の勉強といった短時間で学べる内容は、マイクロラーニングでも対応ができます。 しかし、まとまった時間が必要となる内容では、十分な理解が得られない可能性があります。 また、対面でのコミュニケーションが必要な学習もマイクロラーニングでは向いていません。 デメリットその2. 細かい内容の説明が難しい マイクロラーニングは、細かい内容の説明が難しいことも挙げられます。 複雑な経営理論を細かく説明する場合、長時間の動画を数本に区切るなどの対応が必要です。 しかし、5〜10分の動画を数本にまたがって視聴するのは、学習者の負担が増えることにつながります。 細かい内容を説明するときは、eラーニングが効果的です。   マイクロラーニングが法人で使われるシーン マイクロラーニングはeラーニングと同様に、法人でもよく使われています。 こちらでは、マイクロラーニングが法人で使われるシーンの例を2つご紹介します。   新入社員に対する社内教育・社内研修 基本的なビジネスマナーや業界に関する知識など、たくさんのことを学ぶ必要がある新入社員への教育には、マイクロラーニングがよく使われています。学習項目が多くなると、eラーニングのような長時間の動画では理解が難しくなります。 しかし、マイクロラーニングのように短い動画であれば、学習者は自分のペースでそれぞれの項目を学習することが可能です。 特に名刺交換など、座学ではイメージがつきにくい内容は、動画を使うと理解度が深まりやすくなるでしょう。   管理職に対する教育・指導 マイクロラーニングは新入社員だけでなく、管理職に対する教育の場面でも使われます。 新入社員とは違い、管理職はマネジメントスキルなど幅広い知識が求められます。 しかし、多忙なことが多い管理職の場合、研修のためにまとまった時間を確保するのは難しいでしょう。 自分のペースで学習を進められるマイクロラーニングであれば、忙しい管理職でも学習を進めやすくなります。   マイクロラーニングの効果を高めるポイント マイクロラーニングの効果を高めたいときは、ポイントを押さえたうえで導入することを心掛けましょう。 マイクロラーニングの効果を高めるポイントは以下のとおりです。   適した配信システムを利用する マイクロラーニングを導入する際は、配信システムを慎重に選ぶことが重要です。 使いづらい配信システムを選んでしまうと、問題の作成や修正に手間がかかってしまうほか、学習者もストレスを感じてしまう場合があります。 利用を検討している配信システムがある場合は、無料トライアルができるかどうか確認しましょう。 まずは一度使ってみたうえで、期待できる効果が得られるかどうかなど、慎重に検討することがおすすめです。   まとめ 今回はマイクロラーニングの詳細について、特徴や効果を高めるポイントなどを解説しました。 マイクロラーニングはeラーニングとの親和性が高いため、両者をバランスよく使うことで、高い学習効果の発揮が期待できます。 弊社が提供するeラーニングシステムの「learningBOX」は、プログラミングの知識を必要とせず、直感的な操作が可能です。 まずは無料で利用できるフリープランをお試しいただき、使いやすさを実感してください。   ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい「マイクロラーニングのプラットフォームの選び方は？ポイントを解説」

【教育担当者必見】eラーニングでコンテンツを作るときのポイント ここ数年で社員研修の選択肢として、eラーニングを活用した研修が増えています。 業者に頼らず、社内でオリジナルのeラーニングコンテンツを作成することも、簡単に設定できるようになりました。 内製のコンテンツは自社の研修にマッチし大幅なコスト削減につながります。 今回の記事では、効果的なeラーニングコンテンツには何が必要なのかをご紹介します。   目次はこちら １．受講しやすいeラーニングコンテンツに必要な３つのポイント ２．効果的なeラーニング作成のための５つのステップ ３. 良いeラーニングコンテンツには継続的な改善が必要 ４. まとめ   受講しやすいeラーニングコンテンツに必要な３つのポイント もし、教育担当者が、社内オリジナルのeラーニングコンテンツ作成の担当者に任命されたら、何に悩まされるでしょうか。 「問題やプログラムってどうやってつくるの？」や「どうすればわかりやすいコンテンツを作成できる？」といった点ではないでしょうか。 従来の研修とeラーニングの最も大きな違いは受講生の様子が見えないこと。 同じ場所にいればなんとなく感じ取れる受講生のモチベーションや理解度がわかりません。 研修担当者の一番の不安は「ちゃんと聞いてくれているか、ちゃんと理解しているか？」でしょう。 このeラーニングのデメリット部分をどのように補うかが受講しやすいコンテンツの要です。 受講しやすいコンテンツには次の３つが必要です。 ・その１：わかりやすさ ・その２：身につけやすさ ・その３：更新しやすさ もう少し具体的にみていきましょう。   その１：わかりやすさ まずは内容の「わかりやすさ」が必要です。伝えるべき情報はしっかりと整理されていますか？ 統一性のとれた文章とその量、コンテンツ自体の見た目の美しさ、色味などを工夫して、直感的に伝わるコンテンツを作成しましょう。 画像や写真、グラフなどを用いるとさらに見やすくなり、理解度も高まります。 アニメーションや音声のついた教材には学習効率や継続性を高める効果があります。 スマートな見た目の教材は理解度だけでなく、受講生のモチベーションも左右します。   その２：身につけやすさ しっかりとした学習効果を実感できることも大切です。 学習内容の「身につけやすさ」は知識を定着させ、モチベーションの低下を防ぎます。 単なる一方的な座学では、対面式の研修のように学習効果は高まりません。 「わかっていること」と「わかっていないこと」を明確にし、現時点でどこまで理解できているかを受講生に把握させましょう。 研修前後に「確認テスト」などを行い、どれだけの知識が増えたのか、定着しているのかを目に見える形にすることが大切です。   その３：更新しやすさ よりよいコンテンツには、会社を取り巻く環境の変化や受講生の反応に合わせて定期的な更新が必要です。 古い情報は受講生の混乱を引き起こし、モチベーションを低下させるおそれもあります。 社内でeラーニングコンテンツを作成するメリットのひとつは、自社で修正や更新が可能ということ。 コンテンツに使う原稿やイラスト、データなどは更新を予見して、作成や管理することをおすすめします。   効果的なeラーニング作成のための５つのステップ 受講しやすいeラーニングコンテンツに必要なものは確認したので、実際のコンテンツ作成のステップを見ていきましょう。 効果的なeラーニング作成には次の５つのステップが必要です。   【STEP１】研修の対象者と目標を設定する まずは研修の対象者を定めましょう。 新人教育のための研修と、既存社員のブラッシュアップでは前提となる知識や経験が異なります。 学習効果の高い研修には、それぞれのレベルに合わせたコンテンツの使い分けが必要です。 研修の対象者が決まれば、目標を設定しましょう。その研修でどんな知識や技術を習得してほしいですか？ eラーニング教材は、目的がブレていると学びにくくなります。 できるだけシンプルかつ、具体的でわかりやすい目標を設定しましょう。 たんに受講した研修の時間数を目標にするのではなく、どれだけ研修の内容が吸収できたかに重点を置くことをおすすめします。   【STEP２】目標を達成するために適切な内容を考える 研修対象者と目標が決定すれば次は内容です。 設定した目標を達成するには、どれくらいのボリュームが必要なのか、どれくらいの時間がかかるのかを最初の段階から計算しましょう。 eラーニングの良さを活用した一歩ずつ着実にステップアップしていける内容が求められます。 この段階でしっかりとした検討をせず、「なんとなく」で作成してしまうと、結局は身につかないコンテンツになってしまうので、注意してください。 コンテンツ構成や受講するデバイス、映像などの表現方法、テストの仕様などの検討もここで行います。   【STEP３】eラーニングコンテンツを作成する 実際にコンテンツの作成に取り掛かります。 一般的に次のようなものがよく使われています。 ・アニメーション ・動画 ・パワーポイントやPDFなどの静止画 受講後の学習ログやアンケート、確認テストなどのデータを分析できるようにしておくと、今後のeラーニングコンテンツの改善へとつながります。 これらのデータをしっかりと分析し、研修の効果を「見える化」しましょう。 目標に対してどれだけ達成したかを具体的に測定することが研修の成功につながります。   【STEP４】実際に研修を行う 実際に作成したコンテンツを用いて研修を行いましょう。確認テストの活用や、オンラインではなく実際に進捗状況に関して声をかけたりと受講生のモチベーションが低下しないようにフォローすることを忘れずに。   【STEP５】必要があれば、eラーニングコンテンツを修正・改善する 受講後、当初掲げていた目標は達成できているでしょうか？ もし、達成できていないのなら、内容を分析し、コンテンツを改善しましょう。 受講生に満足度のアンケートを行うのもよい方法です。 また、さまざまな要因により、研修内容が適さなくなった場合は、できるだけ早く修正しましょう。 効果的なコンテンツにはこまめなアップデートが必要です。   良いeラーニングコンテンツには継続的な改善が必要 「わかりやすさ」と「身につけやすさ」と「更新しやすさ」を兼ね備えたeラーニングコンテンツは、作成したら終わりではなく、PCDAサイクルの考え方に則り、常にバージョンアップしていくことが大切です。 PCDAサイクルとは、Plan（計画）、Do（実行）、Check（評価）、Act（改善）の4段階をくり返すことにより、業務を継続的に改善していくこと。 これを「効果的なeラーニングコンテンツの作成」に当てはまると次のようになります。 ・Plan（計画）　 何のための、誰を対象としたeラーニング研修かを明確にし、計画する ・Do（実行） 計画した内容で研修を実行する ・Check（評価） 受講生の達成度、満足度などから研修を評価する また、評価を分析し、問題点を洗い出す ・Act（改善） 研修内容を見直し、次のPlan（計画）へ役立てる それぞれのステージで必要なタスクをしっかりと理解し、さらに効果的なコンテンツを作成していきましょう。   まとめ 教育担当者なら「なるべく手間をかけずに良いコンテンツを作りたい」と思うのは当たり前のこと。インターネットを媒介したeラーニングはいつでもどこでも受講できるからこそ、対面の研修よりも受講生に寄り添ったコンテンツを作る必要があります。 弊社が提供する「learningBOX」なら、教材のコース設定や、学習者のグループ管理、教材をグループごとに配布する機能など、利用者にあわせた細かな設定が可能です。プログラミングの知識がなくても直感的に操作できる、とさまざまな企業の研修に導入されています。 eラーニングを活用した教育に興味関心をお持ちのお客様は、一度無料で利用できるフリープランをお試しいただき、その使い勝手の良さを実感してください。   ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい「人材育成の課題解決にeラーニングが有効な理由」

eラーニングシステムを無料で利用する方法｜有料サービスとの違いは？ eラーニングシステムを導入するには無料・有料のサービスもあります。 しかし、無料・有料で何が違うのかわからない方も多いかと思います。 今回の記事では、eラーニングシステムを無料で利用する方法や有料サービスのメリットについてご紹介します。 自社に適しているサービスを比較する際の参考にご活用ください。   目次はこちら １．eラーニングシステムを無料で利用する方法 ２．有料のeラーニングシステムを利用するメリット ３. まとめ   eラーニングシステムを無料で利用する方法 eラーニングシステムは、インターネットを活用する学習方法です。 パソコンやスマートフォンがあれば場所や時間を選ばずに学習できるため、近年は利用する人が増えています。 そして、eラーニングシステムは条件が制限されることもあるものの、無料で利用する方法があります。 無料プランを活用する具体的な方法や注意点についてみてきましょう。   無料プランの活用 eラーニングシステムの有料サービスの中には、無料プランを提供しているものもあります。 しかし、人数やコンテンツに制限があるお試しプランとして用意されているケースがほとんどです。 ちなみに、クラウド型のeラーニングシステムの場合、初期費用が無料となっているサービスもあります。導入の際はよく検討しましょう。   自社開発 自社でeラーニングのシステムを開発・活用した場合は、無料で使用できます。 自社に合ったシステムを開発できるため、効率的な学習が可能です。 しかし、自社開発を行うためには知識やスキルを持つ人員が必要となります。 加えて、システムの構築を行う際にはコストも発生し、運用や保守についても検討しなければならないため、ハードルは高いといえます。   オープンソースの利用 eラーニングシステムには、オープンソースとして幅広く提供されているものもあります。 ベースとなるシステムを活用しながら、自社向けにカスタマイズ可能です。 しかし、セキュリティ面でのリスクがあるため、注意が必要となります。   有料のeラーニングシステムを利用するメリット 有料のeラーニングシステムを利用するメリットをみていきましょう。   人数制限がない 無料のeラーニングシステムの場合、人数制限が設けられています。 制限人数はサービスによって違うものの、10人までに設定されているケースが多いといえるでしょう。 対して、有料のプランであれば人数制限がなくなるため、受講者数が多かったとしてもスムーズに管理できるでしょう。   専門知識不要 独自のeラーニングシステムを構築する場合、専門知識が必要です。 しかし有料サービスを活用した場合は、専門の知識がなくても学習教材の作成・配布・成績管理が簡単に行えます。 加えて、運用や保守を任せられるケースもあります。   セキュリティ対策がされている オープンソースや自社開発では不十分となりがちなセキュリティ対策に関しても、有料のeラーニングシステムであれば解決できます。 有料サービスの場合は、システム内で独自のセキュリティ対策を行っていることが多いためです。   幅広い教材形式 有料のeラーニングシステムの場合、作成できる教材の種類は多い傾向にあります。 穴埋め問題・クイズ・テスト・レポートといった幅広い教材形式を自社に合わせて選択可能です。 有料プランであれば大容量の動画教材の配布ができる点もメリットといえるでしょう。   まとめ eラーニングシステムは無料で利用できるものもあるものの、有料のeラーニングサービスならではのメリットもあります。 eラーニングシステムを導入する場合、費用対効果が見合うものを選択する必要があります。 無料・有料どちらも検討したうえで、自社に合うものを選択しましょう。 learning BOXは、ほぼすべての機能が10アカウントまで期間無制限・無料でご利用いただけるので、多くの方に大変喜ばれています。 登録は簡単で、いますぐご利用いただけますので、ご興味のある方はまず無料体験をお勧め致します。 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい「人材育成の課題解決にeラーニングが有効な理由」

更新日：2022年1月28日 自社eラーニング教材の作り方と作成時のポイントを解説 テレワークが普及するなかで、社員研修や社内教育においてもeラーニングを活用して自社独自の研修動画で社員教育を行いたい、と考えている企業も少なくありません。 しかし、そういった企業の人事担当者の多くが「どのように動画作成をすればいいのか分からない」「どうすれば学習効果の高い動画を作成できるのか分からない」と、頭を悩ませているでしょう。 そこで今回は、eラーニングを作成するための3つの選択肢と、自作eラーニングの作り方、eラーニング作成時のポイントを詳しく解説していきます。   目次はこちら eラーニング作成の3つの選択肢 自作eラーニングの作り方 eラーニング作成時のポイント eラーニング作成時の手順やポイントを押さえて高品質の自社研修動画を   eラーニング作成の3つの選択肢 自社独自でeラーニングを作成する際の選択肢としては、主に「専門業者へ依頼する」「教材ソフトなどを活用する」「自社で作成する」の3つがあります。 どの方法で作成するかによって利用できる機能や導入までにかかる時間・コストも大きく変わってくるので、それぞれにおける料金、過去の実績、内容、自社適正などを考慮して最適なものを選びましょう。   ①専門業者へ依頼する 専門業者への外部委託が一般的な作成方法です。専門的な知識や長年の経験を培ったプロに任せることで、時間や労力をかけずにクオリティの高い教材を作成することができます。 研修動画の撮影や編集だけでなく、自社の目指す教材をしっかりヒアリングして企画から行ってくれるので、受講者の学習効果も得られやすいでしょう。 さらに、業者によっては導入後のフォローまで行ってくれるところもあるので、eラーニングを初めて導入する企業であっても安心です。 イニシャルコストは掛かりますが、一度作成した教材は何度でも使い回しが可能なので、中長期に渡って使う予定の教材や大人数に配布する場合、費用対効果は十分にあると言えます。作りたい教材の数が少ないと、より費用を抑えることができるでしょう。   ②教材ソフトなどを活用する eラーニング教材作成ソフトやeラーニングシステムといったツールを活用することで、作成者のイメージや目的に合った教材を、専門知識なしに制作できます。 教材作成をサポートするシンプルなものから、配信機能がついているものまでさまざまです。スマホで撮影するだけで簡単に作成できるものや複数の外国語に対応できるものもあります。 オリジナル教材のほかに、既存のコンテンツをレンタルできるサービスなども魅力的です。 低価格ながら高品質の動画を作成できるサービスも数多く存在しますので、教材ソフトを利用する際には自社の予算や目的に合わせて、制作実績があり信頼性の高いサービスを選ぶと良いでしょう。   ③自社で作成する 自社での作成は、専門のサポートツールを使わずに1から自社で制作する方法です。作成者のスキルや知識量もよりますが、PowerPointや動画編集ツールなどを利用して作成することになります。 学習内容や動画のイメージは自社のオリジナルで企画でき、かけるコストや作成する教材の数なども全て予算に合わせて設定できるので、作成自由度が高いというのが特徴です。外部への委託や教材ソフトの利用より、費用を抑えることができます。   自作eラーニングの作り方 実際に自作eラーニングを作るにあたっては、主に5つのステップに分けて作成に取り掛かります。あらかじめ作業の行程を把握して、それぞれの目的や重要性を理解しておくことで、作業効率や研修動画の完成度を高めることができるでしょう。 5つのステップと各ステップにおける重要事項をわかりやすく分けて説明しているので、以下の手順を参考にして動画作成に取り組んでみてください。   STEP１：目的・ターゲット・ゴールの策定 目的 「何のために教材を作るのか」という目的を明確にしなければなりません。目的を明確にすることで、どのような学習内容を盛り込めばいいのかなど企画が立てやすくなります。 ターゲット ターゲットとは「誰がこの教材を利用して学習するのか」ということです。対象者が新入社員などの若者か管理職など上の世代なのか、また、女性が受講することが多いか男性が多いかによって教材の全体としてのイメージは変わってきます。 ゴール 「教材で学習することの目標は何なのか」という設定も重要です。ゴールを決めておくことで、作成中に教えたいことが膨れ上がっても、情報を明確化して学習効果の高い教材を作成できます。   STEP２：教材構成の設計 スケジュール eラーニング作成における各工程のスケジュールを明確にします。スケジュールの項目としては、要件定義、原稿作成、設計書作成、コンテンツ制作、検査などです。各工程の担当者（役割）も合わせて明確にしておくことで、効率的に進められます。 タイトル タイトルは最後につけるよりも、最初の段階でざっくり決めておくのがおすすめです。タイトルを決めておくことで、何についてのコンテンツを作成するのか今一度整理できます。 最終的にキャッチーなタイトルに変更してもいいですが、この段階ではひねりの無いタイトルにしておくのが良いでしょう。 章・節 構成をする上で一番重要な作業とも言えるのが、必要な項目を「章」「節」としてピックアップする作業です。どのような内容、順番にすれば受講者に伝わりやすいのかを考えながらまとめます。項目が多くなりすぎる場合は、コンテンツを分割するなど工夫すると良いでしょう。   STEP３：コンテンツ作成 スライドショー作成 最初にイメージを膨らませたeラーニングの原案から、どのようなコンテンツに仕上げていくかの完成イメージを関係者と共有するために、スライドショーを作成します。スライドショーの作成にはPowerPointを使用するのがおすすめです。 原稿作成 PowerPointで原稿作成する際には、スライド１ページにつきコンテンツの1画面とするのが一般的です。スライドの内容やノート部分の説明文の内容を整理することを中心に詳細設計の作業を行なっていきます。 使用する用語や表現が統一していないと学習内容に集中できなくなるので、この段階でしっかり内容をまとめておきましょう。 撮影 撮影をする際には、事前に撮影現場などを確認して出演者や撮影機材の配置場所などをイメージしておくことで、効率良く作業を進めることができます。 素人が撮影すると暗くなりがちなので、照明器具を用意するなどして十分な光を当てなければなりません。また、リハーサルの実施も必要になるので、十分な時間を確保した上で撮影にのぞみましょう。   STEP４：完成物の確認 撮影が無事終了したら、学習内容や動画にバグがないかなど完成物の確認を行います。 誤字、脱字などは見落としがちになるので、複数人で入念にチェックしましょう。第三者に確認してもらうことでより客観的に評価を行うことができ、品質の向上につながります。   STEP５：完成後 完成物の確認の確認で問題がなければ、実際に社内などで研修を実施します。受講者にアンケートを取るなどしてフィードバックをもらいましょう。学習者にとってみやすい映像であったか、コンテンツの長さは適切であったかなど、項目ごとに評価を明確にすることで今後の改善に役立てることができます。   eラーニング作成時のポイント eラーニング作成時にナレーションを挿入したりコンテンツの長さを調整したりするなど、ポイントを押さえることで、より受講者にとって学習効果の高い、また企業にとっても運用しやすい動画ができます。 使用するツールに慣れていない場合や初めて作成する場合であれば、時間が掛かってしまうかもしれません。こちらで紹介するポイントを押さえて自社にとって最適な動画を作成しましょう。   図・表・ナレーションを挿入する 図・表・ナレーションを挿入することで、動画の音声だけでなく視覚からも情報が入ってくるので、学習効果を高めることができます。1つのスライドに情報を盛り込みすぎないように注意して、伝えたい内容だけに絞りましょう。 テロップなどの文字は端的に、色や自体・サイズなどに変化を持たせると見やすくなります。ターゲットのポジションや年齢層などを考慮し、挿入する素材の種類を選定する配慮もあるとなお良いでしょう。   講師本人またはアバターを登場させる スライドに盛り込む情報は端的にまとめるとよいですが、図や表、ナレーションの挿入だけではシンプルすぎて、受講者の興味が引きづらくなるかもしれません。 講師本人またはアバターを登場させることで、受講者の訴求力をアップさせ、より効果的に理解を深めることができるでしょう。講師またはアバターとスライドの表示を上手に組み合わせることで、飽きない構成を作ることができます。   1つのコンテンツは長くしすぎない 1つのコンテンツが長すぎると受講生の集中力が欠けてしまうので、まずは研修動画のなかで伝えたい内容やポイントを整理しましょう。不要な内容は意識的に省くようにします。 長すぎる場合はパート分けするなどの工夫をして伝えたい要点を30分程度にまとめるのがベストです。長くても1時間以内に収めましょう。   更新・修正がしやすい設計にする eラーニングで学習していく内容は日々情報が進化していきますし、最初のうちは改善点を見つけて修正を重ねることも多いかもしれません。また、コンテンツがリリースされた後も利用している制度の変更や改訂、不具合が発生するなどの可能性もあります。 変更が生じることを見越して更新や修正をしやすいような設計にしておくことで、後々の作業が楽になるでしょう。 「更新・編集しやすい設計」は、構成が整理されていて1つのスライドごとの情報が端的に表示されていたり、図・表・イラストなどの素材がきちんとファイルに分けて保存されていたりするなどです。 修正箇所を見つけやすくしておくこと、更新・修正が必要だと見越して作っておくことで、後々の作業効率に大きな差が生まれます。   モチベーション維持の工夫をする 質の高い教材の作成において、「わかりやすい」だけではなく知識の定着やモチベーションを維持させるための工夫も重要です。 単に教材を試聴してもらうだけでなく、「クイズやテスト形式で理解度チェックを行う」「インセンティブを設ける」「Q&Aの時間を設ける」などの仕組みも取り入れることで、より学習効率を高められます。 進捗状況や正答率の閲覧機能を活用したり、合格ラインを設定したりするなども企画・設計の段階で話し合って進めていきましょう。   eラーニング作成時の手順やポイントを押さえて高品質の自社研修動画を eラーニングを自社独自で作成する際の注意点として、作成者側の自己満足ではなく受講者にとって分かりやすく、モチベーションが維持できる動画であることが重要です。どれだけ苦労して作った動画であっても、知識の定着が出来なければ良い教材であるとは言えません。 今回解説した内容をきちんと意識することで、効果的なオリジナルコンテンツを作成できます。ぜひ、ご活用ください。   ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい「eラーニングを使った新人社内研修をご紹介します」

人材育成の手法とは？eラーニングやOJTなどの種類ごとに紹介 人材育成には多様な手法があります。 そのため、どのような手法を選べば良いかわからない人も多いでしょう。 実際に、人材育成の手法はそれぞれ費用・期間・目的が違うため、選択を間違ってしまった場合は業務に支障が生まれる可能性もあります。 そこで今回の記事では、人材育成の主な4つの手法について詳しく解説します。   目次はこちら １．人材育成の手法2種について ２．人材育成の手法 ３. 人材育成の手法を選択するポイント ４. まとめ   人材育成の手法2種について 人材育成を行う際、その手法は大きく分けて2つあります。 育成方法を考える前に確認しておきましょう。   その１．狭義の人材育成手法 1つ目は、業務内容の勉強やビジネスマナーの講習に焦点を当てた人材育成です。 講座を開く・オンラインで学習するなどの手法を用いて学びます。   その２．広義の人材育成手法 2つ目は、以下のように業務外にも視野を広げた人材育成です。 このような手法も存在する点は把握しておきましょう。 メンター制度・ティーチング・コーチング……先輩が指南役として人材育成を行う ジョブローテーション制度……人員配置を定期的に変更し、多くの業務にふれてもらう MBO……目標管理制度とも言い、社員自ら目標をたてて達成度に応じて評価される 勉強や講習の形にこだわらない形も、広い意味での人材育成としてカテゴライズされます。   人材育成の手法 業務内容やビジネスマナーを学習してもらいたい場合の人材育成の手法は4種類あります。   OJT OJT(On the Job Training)とは、業務の現場で指導を行うことで、日々の業務をこなしながら仕事内容を覚えてもらう手法です。 効率良く学んでもらえる反面、指南する側の負担が生まれるため、業務に支障が出るリスクがある点に注意が必要です。   Off-JT Off-JT(Off the Job Training)は、OJTとは違い業務以外の場で人材育成する手法です。講習会や勉強会などを開き、講師を招いて学習します。 外部からの講師を招けるため、標準的な知識を取り入れられるメリットがあります。 しかし、多くの社員を同じ場所に集めなくてはならないため、会場費・交通費・講師への費用などが必要です。   自己啓発 自己啓発とは、自主的に本を読む・セミナーに参加するなどの行為を指します。 学習を社員に任せておけるため、企業としての負担は少ないと言えます。 しかし、個々の進捗にバラつきが生まれ、スキルに差が出る可能性に注意が必要です。   eラーニング eラーニングは、インターネットを利用した学習方法です。Off-JTのようにコストが発生せず、自己啓発のように能力にバラつきが生まれにくい点がメリットと言えます。また、eラーニングは自宅時間や通勤時間を活用して学べることも魅力の一つです。   人材育成の手法を選択するポイント 人材育成の手法の中から、自社に合うものを選択できれば学習効率が良くなります。 人材育成の手法を選択する際に、注目しておきたいポイントをみていきましょう。   期間や予算 学習に充てられる期間や予算を決めます。短期間で業務内容を覚えてもらいたい場合、Off-JTやeラーニングで集中的に学習してもらう方法がおすすめです。 予算に応じてOff-JTかeラーニングのどちらかを選択しましょう。   教えたい内容 社員に教えたい内容によって、人材育成の手法を選びます。 コミュニケーションを取りながら学びたい場合は、指南役の人と直接対話できるOJTやOff-JTで学んでもらうことを検討してみましょう。   教育する人材 教育したい人材が新入社員である場合は、Off-JTやeラーニングを活用して、時間をかけて基礎から学んでもらう方法が向いています。 一方、中堅社員や中途採用社員の場合は自己啓発やOJTで、業務をこなしながら学習してもらう方法であれば負担が少なくなります。   まとめ 人材育成の手法について解説してきました。 自社の社員に向いている手法を選択すれば、効率的に業務を学んでもらうことが可能です。 費用・期間・対象者などを多角的に検討し、人材育成の手法を選択しましょう。 learningBOXは学習者は小学生から大人まで誰でも楽しく学習できること、管理者は直観的に操作出来る管理画面でプログラミング知識がなくても作成可能なことと双方にとって使いやすいプラットフォームになっています。 また約13,000人の導入実績がある為、多種多様な要望に答えることが可能です。     ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい「【2021年最新版】eラーニングのプラットフォームを徹底解説」

マイクロラーニングのデメリットをカバーする方法を解説 新しい学習方法として、マイクロラーニングが注目されています。 しかし、導入を検討していても、具体的なデメリットがわからない・解決方法が把握できないなどの悩みを持つ方もいるかと思います。 そこで、今回の記事では、マイクロラーニングのデメリットをカバーする方法について解説していきます。   目次はこちら １．マイクロラーニングの特徴 ２．マイクロラーニングのデメリット ３. マイクロラーニングのデメリットをカバーする方法 ４. まとめ   マイクロラーニングの特徴 マイクロラーニングとは、数分程度の短時間で学習が完了する勉強方法です。 動画やテキストなどオンラインを活用し、自宅や通勤時間などの隙間時間でも取り組める点が特徴です。 また、スマートフォンやタブレットといったモバイル機器からも視聴ができます。 上記の様な特徴以外にも、クイズ形式などのゲーム要素を取り入れた現代人に合った学習方法であるといった特徴もあります。 マイクロラーニングを簡単にまとめると、好きな時間で勉強できる点はeラーニングと同様であるものの、1回のコンテンツが短時間で済む内容に向いています。   マイクロラーニングのデメリット 短時間での学習が特徴的なマイクロラーニングにもデメリットがあります。 それでは、早速、具体的な内容を詳しくみていきましょう。   １．質疑応答など細かなやりとりには不向き 隙間時間にモバイル端末でもできる手軽さで学習を習慣化させやすいですが、質疑応答があるような学習には不向きです。 例えば、教える側と学習者側が細かい質疑応答が必要な学習を行う場合は、別の方法を検討しましょう。   ２．モチベーションの維持が難しい 自宅や通勤途中などの隙間時間を使って学習するため、自主性がなければ続けられません。 モチベーションを維持しにくい状況であるため、思ったような学習効果が得られない可能性もあります。   ３．長期にわたって習得する内容は学びにくい 短時間で完結するコンテンツによって学習するため、長期的な学習が必要となる資格試験などの内容には不向きです。 長い時間をかけてスキルや知識を身につけていく場合は、他の学習方法と組み合わせる必要があります。   ４．対人スキルは磨きにくい 基本的にリアルタイムでコミュニケーションを取ることはできません。 例えば、話してフィードバックをもらうといった対人スキル・コミュニケーションを必要とする学習内容などは不向きです。   ５．準備に時間や費用が必要になる 導入する際には、時間や費用が必要です。 プラットフォームを選ぶ・学習教材を作成する・成績を管理するといった準備をしなければならない点は把握しておきましょう。   マイクロラーニングのデメリットをカバーする方法 こちらでは、前述したデメリットをカバーする方法について解説します。   オフラインでの学習と組み合わせる マイクロラーニングのデメリットである「質疑応答ができない」「対人スキルが磨けない」といったデメリットは、オフラインでの学習機会と組み合わせれば解決できます。 基本的な知識の学びの場としてマイクロラーニングを活用しつつ、オフラインでの講習会や面談などでコミュニケーションを取る場を設けましょう。   適したマイクロラーニングサービスを利用する 「モチベーションの維持が難しい」「導入に時間や費用がかかる」といった悩みは、適したマイクロラーニンサービスを利用することで解決できます。 例えば、テキストを読むだけの学習教材では、モチベーションの維持が難しいことも多いといえるでしょう。 しかし、サービスによっては、動画配信・クイズ形式の教材を作成できるなどの工夫が可能です。 また、サービスによっては教材の作成もサポートしてもらえるため、準備の時間を大幅に減らせるでしょう。 自社に適したサービスを選ぶことで、時間や費用を抑えられます。   まとめ マイクロラーニングにはメリットだけでなく、デメリットも存在します。 とくに学習させたい内容がマイクロラーニングには合わない場合は、効果的な学習は難しいといえるでしょう。 しかし、オフラインでの学習と組み合わせる、または適したサービスを選ぶことで、デメリットは打ち消せます。 そのため、マイクロラーニングでの学習を選択する場合、デメリットをカバーする方法を導入の段階で策定することが大切です。 learningBOXは専門知識がなくても誰でも簡単にe-ラーニングが作成できます。 フリープランでは10アカウントまで無期限・無制限・無料で利用することが出来るので、まずはお試しで導入することが出来ます。 導入後のリスクを最小限に出来ることで、デメリットをカバーすることが出来るといえます。     ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい「マイクロラーニングのプラットフォームの選び方は？ポイントを解説」

マイクロラーニングのプラットフォームの選び方は？ポイントを解説 マイクロラーニングは短時間での学習に適しています。 しかし、適切なプラットフォーム選びに悩む方もいるでしょう。 実際に、どのようなポイントで選べば良いかわからなければ、導入する際に時間的なコストが発生してしまいます。 そこで、本記事ではマイクロラーニングのプラットフォームの選び方について解説します。 自社に適したサービスを選ぶ際の参考にしてみてください。   目次はこちら １．マイクロラーニングのプラットフォームとは ２．マイクロラーニングのプラットフォーム選びのポイント ３. 職種ごとの活用シーン ４. まとめ   マイクロラーニングのプラットフォームとは マイクロラーニングを導入するためには、プラットフォームを利用することが必要です。 最適なプラットフォームに管理されたコンテンツであることで学習者は快適に学べ、企業としても成績管理や問題作成がしやすくなります。   マイクロラーニングとは マイクロラーニングとは、短時間で学ぶことができる学習教材です。 パソコン・スマホ・タブレットを活用して、好きな時間に勉強できます。 eラーニングと比べて時間が短いため、単語の暗記などシンプルな学習内容が向いています。   LMSとは マイクロラーニングを管理するプラットフォームはLMS(学習管理システム)と呼ばれています。 こちらは、マイクロラーニングを導入する際に切り離せない存在です。 成績管理・コンテンツ制作・進捗管理・マルチデバイス対応などを一元管理できます。   マイクロラーニングのプラットフォーム選びのポイント マイクロラーニングを導入する際のプラットフォーム選びは大切な要素です。 導入してから「企業側・学習側が合わなかった」とならないためにも、比較・検討が重要です。 ここからは、マイクロラーニングのプラットフォーム選びのポイントについて解説していきます。 無料プランやフリートライアルなども活用していきましょう。   実績はあるか プラットフォームとしての実績があるかチェックしましょう。 導入事例をチェックし、どのような企業で活用されているかを把握できれば導入しやすくなります。   料金プランは明瞭か 学習者の人数やサーバーの種類など、さまざまな条件によって料金が変化します。 プラットフォームを選ぶ際は、料金プランが明瞭なのか入念に確認することがポイントの1つといえます。   利用人数は適しているか 学習者の人数も大切な要素です。 少人数しか利用しないのに、大人数も利用できるプランを利用してしまうと、不要なコストがかかってしまいます。 学習者の人数やプラン内容を照らし合わせて、適切なプラットフォームを選択しましょう。   学びの環境に工夫があるか マイクロラーニングは、短い時間で学べるコンテンツを数多くこなすためのシステムです。 ゆえにモチベーション維持のためにも、クイズや動画など多様な学習方法を選択できるプラットフォームが向いています。   容量に余裕はあるか 教材を保存できる容量はプランによって異なります。 容量が少ないプランの場合、画像や動画の教材を数多く作っても配信できない点に注意が必要です。   管理は容易か 学習コンテンツを配信する場合、管理が必要です。 個人の進捗や配信システムなど、使いやすいプラットフォームであるほど手間を削減できます。   多言語対応しているか 外国人従業員にもマイクロラーニングを利用してもらう場合、プラットフォームは多言語対応している必要があります。英語など、多言語での操作やメッセージの送信ができるプラットフォームを選びましょう。   学習者にとって使いやすいか マイクロラーニングに積極的に取り組んでもらうためにも、学習者にとっての使いやすさは重要です。 学びやすい画面である・操作にストレスがかからないなど、学習者の視点を取り入れることが大切です。   職種ごとの活用シーン ここではマイクロラーニングの活用シーンを詳しくみていきましょう。   従業員全体に対する学習の習慣づけ 人材育成を行う場合、従業員にも定期的に学ぶ姿勢が必要となります。 前述の通りマイクロラーニングでは短時間で学ぶことができる学習教材なので、従業員が学ぶ姿勢を体得しやすいです。   管理職研修の事前学習 管理職は多忙な方が多く、時間的コストの高さから、まとまった研修の時間を確保しにくい傾向にあります。 しかし、マイクロラーニングであればそういった負担を軽減できます。 とくに、マネジメントや経営に関する基礎的な知識などを学習するのに役立つといえます。 その後の集合研修なども、基礎知識を事前に習得していることで、スムーズに進行できるでしょう。   新入社員に対する研修の補助 新入社員は覚えることが多いことから、マイクロラーニングでインプットのサポートを行うことが可能です。 専門知識、市場の把握、ビジネスマナーなど基本的な知識を覚えるのに適した学習方法だといえます。   まとめ マイクロラーニングにおいて、使いやすいプラットフォーム選びは大切です。 企業側・従業員側双方にとって使いやすいものでなければ、効果的な学習が難しくなってしまいます。 多くのサービスでは無料プランやフリートライアルが用意されているため、比較・検討はしやすいといえます。 本記事で解説したポイントを意識しつつ、マイクロラーニングのプラットフォームを選びましょう。 learningBOXは小学生から大人まで誰でも楽しく学習することができます。 管理者は直観的に操作出来る管理画面から操作することができ、プログラミング知識がいらない「双方にとって使いやすいプラットフォーム」になっています。 また約13,000人の導入実績がある為、多種多様な要望に答えることが可能です。     ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい「今、イチオシの教育トレンド！マイクロラーニングで人材教育を変える」

【いまさら聞けないSDGs】教育目標にeラーニングが貢献できる３つの理由 こんにちは。 龍野情報システムの西村です。 テレビや街中で「SDGs」（エスディージーズ）という言葉を聞いたことはありますでしょうか。 最近話題の言葉で、今さらSDGsの意味を聞きづらいという方もいらっしゃるかと思います。 そこで今回の記事では、SDGsの概要と特に教育分野の目標とeラーニングの果たす役割についてご紹介します。   目次はこちら 1.SDGsとは？ 2.SDGsが掲げる「教育目標」について 3.SDGs教育目標にeラーニングが貢献できる3つの理由 4.learningBOXは学校教育で必要なコンテンツが全て揃ったLMSです 5.まとめ   SDGsとは？ SDGs（Sustainable Development Goals：持続可能な開発目標）とは、「誰一人取り残さない（leave no one behind）」を合言葉に、持続可能でよりよい社会の実現を目指す為の世界共通の目標です。 人類は、「貧困、紛争、気候変動、感染症」など、これまでになかったような数多くの課題に直面しています。 このままでは、人類が安定してこの世界で暮らし続けることが困難だと提唱されています。 そんな危機感から、世界中のさまざまな立場の人々が話し合い、課題を整理し、解決方法を考え、2030年までに達成すべき具体的な目標を立てました。 それが「持続可能な開発目標(Sustainable Development Goals：SDGs）」です。 ※2015年の国連サミットで定められ、2030年を達成年限とし、17の目標を掲げ、この17の目標は、貧困や教育、技術革新、環境課題など、多岐に渡ります。   ▼外務省の公式ページでは、SDGsを以下のように紹介しています。 持続可能な開発目標（SDGs：Sustainable Development Goals）とは，2001年に策定されたミレニアム開発目標（MDGs）の後継として，2015年9月の国連サミットで加盟国の全会一致で採択された「持続可能な開発のための2030アジェンダ」に記載された，2030年までに持続可能でよりよい世界を目指す国際目標です。17のゴール・169のターゲットから構成され，地球上の「誰一人取り残さない（leave no one behind）」ことを誓っています。SDGsは発展途上国のみならず，先進国自身が取り組むユニバーサル（普遍的）なものであり，日本としても積極的に取り組んでいます。 出典：持続可能な開発目標SDGsとは？|JAPAN SDGs Action Platform｜外務省より   いまSDGsが話題になっている理由 2015年に国連で採択されたSDGsですが、最近メディアなどで注目されることが増えてきました。 SDGsが今、注目を集めている理由は下記3つの観点によります。 1.世界全体が共有する危機意識の高まり 2.先進国・発展途上国に共通する、わかりやすい目標設定が成功 3.ビジネスチャンスとしての重要性が認知された   SDGsへの日本の身近な取り組み 日本政府も、2016年にSDGs推進本部を設置し、SDGsの取り組みを推進しています。 代表的な取り組みとしてあげられるのは下記の項目になります。 １．防災分野での取り組み 私たちの生活に身近な防災分野では、日本が経験した過去の自然災害で培われてきた知識や復興技術をもとに、緊急援助、防災対策、災害復旧などで積極的に国際防災協力を推進しています。 2019年のG20大阪サミットでは、「仙台防災協力イニシアティブ・フェーズ2」を発表。 日本が防災先進国として、少なくとも2022年までの4年間で途上国の500万人の被災者を支援し、次世代の人材教育や防災教育を進めることを目標に掲げました。 ２．自然環境分野での取り組み 他にもプラスチックごみ流出による海の生態系への悪影響が課題となっている海洋環境についても、日本は海洋国家として、海洋環境の保全、持続可能な利用を重視しています。 日本が議長国となった2019年のG20大阪サミットでは、海洋プラスチックごみの問題を主要課題のひとつに選出されました。 G20に参加した各国に呼びかけ、プラスチックごみによる汚染を2050年までにゼロにするビジョンを共有し合意に取りつけました。 ※17あるSDGsの目標のうち、日本の経験やノウハウを活かして国際協力を行っている分野も数多くあります。   SDGsが掲げる「教育目標」について 17つある項目の4つ目は教育分野に関する目標です。 「質の高い教育をみんなに」を合言葉に、すべての人が公平に質の高い教育が受けられる世の中の実現を目標としています。 この目標に定められた「10の具体的な指標」を達成することで、、世界中の人々が平等に生涯学習を受けられる機会を促進されることが期待されています。   ▼10の具体的な指標 4.1 2030年までに、全ての子供が男女の区別なく、適切かつ効果的な学習成果をもたらす、無償かつ公正で質の高い初等教育及び中等教育を修了できるようにする。 4.2 2030年までに、全ての子供が男女の区別なく、質の高い乳幼児の発達・ケア及び就学前教育にアクセスすることにより、初等教育を受ける準備が整うようにする。 4.3 2030年までに、全ての人々が男女の区別なく、手の届く質の高い技術教育・職業教育及び大学を含む高等教育への平等なアクセスを得られるようにする。 4.4 2030年までに、技術的・職業的スキルなど、雇用、働きがいのある人間らしい仕事及び起業に必要な技能を備えた若者と成人の割合を大幅に増加させる。 4.5 2030年までに、教育におけるジェンダー格差を無くし、障害者、先住民及び脆弱な立場にある子供など、脆弱層があらゆるレベルの教育や職業訓練に平等にアクセスできるようにする。 4.6 2030年までに、全ての若者及び大多数（男女ともに）の成人が、読み書き能力及び基本的計算能力を身に付けられるようにする。 4.7 2030年までに、持続可能な開発のための教育及び持続可能なライフスタイル、人権、男女の平等、平和及び非暴力的文化の推進、グローバル・シチズンシップ、文化多様性と文化の持続可能な開発への貢献の理解の教育を通して、全ての学習者が、持続可能な開発を促進するために必要な知識及び技能を習得できるようにする。 4.8 子供、障害及びジェンダーに配慮した教育施設を構築・改良し、全ての人々に安全で非暴力的、包摂的、効果的な学習環境を提供できるようにする。 4.9 2020年までに、開発途上国、特に後発開発途上国及び小島嶼開発途上国、並びにアフリカ諸国を対象とした、職業訓練、情報通信技術（ICT）、技術・工学・科学プログラムなど、先進国及びその他の開発途上国における高等教育の奨学金の件数を全世界で大幅に増加させる。 4.10 2030年までに、開発途上国、特に後発開発途上国及び小島嶼開発途上国における教員研修のための国際協力などを通じて、質の高い教員の数を大幅に増加させる。   教育の普及を阻む障害 世界には学校に通うことのできない子どもたちや、文字の読み書きができない人が多くいます。 その要因はさまざまあり、高い貧困率や武力紛争などの緊急事態が子どもたちを学校に通うことを阻んでいます。 また、同じ国のなかでも女児や農村部に住む子ども、障がいを持つ人や少数民族は教育受ける機会が狭められているなど、ジェンダーや地域などの違いは教育機会の格差にもつながっています。 教育課題があるのは、日本も例外ではありません。 世界各地にあるさまざまな教育課題を解決して、すべての人に平等で包括的な質の高い教育を提供することが、持続可能な開発につながると考えられています。   SDGs教育目標にeラーニングが貢献できる3つの理由 eラーニング（e-Learning、イーラーニング） とは、おもにインターネットを利用した学習形態のことです。 このeラーニングが世界の教育課題の改善に貢献できる主な理由には下記の3つの理由があげられます。   POINT１．場所や時間を問わずに学習できる インターネット環境があることが前提にはなりますが、住んでいる場所、仕事、身体的障害などの理由で従来学校に通えなかった人でも、それぞれの都合の良い場所・時間に学習が可能です。   POINT２．教育の質が均一である 同じ学習教材を用いる限り、教育の質が均一といえます。 対面型学習では、デメリットとして教育の質が講師の質や生徒当たりの人数に左右される点が挙げられます。eラーニングでは、そのような心配がありません。   POINT３．費用を抑えて導入できる 同一教材を多くの学習者へ配信することが可能で、多くの受講者に対応するために相応の教師・講師を確保したりまたは受講者のいる地域に派遣したりする必要がない為、費用が大きく抑えられます。 eラーニングの機能や特徴 eラーニングとはパソコンやスマートフォンなどの電子機器とインターネットを利用することによって、「時間や場所に縛られず、自分のペースでスキルアップ」を行うことができる学習システムです。 ▼eラーニングの基礎や仕組みについてはこちらの記事にて詳し紹介されています。   learningBOXは学校教育で必要なコンテンツが全て揃ったLMSです learningBOXは、誰でも簡単にeラーニングが構築できる学習管理システム（LMS）です。 管理者はlearningBOX上に動画やPDFなどの学習教材や、理解度を確認するためのクイズなど、各種コンテンツを作成・登録し、それらをもとに学習者がWEB上で学習を進めていくことができます。 LMS上には学習履歴や成績が残りますので、管理者が学習者の評価・指導を行うことも可能です。 learningBOXの最大の特徴は、システムを単純化・簡素化することで利用料を抑え、今までeラーニングに手の届かなかった教育機関・中小企業への導入ハードルを低くしていることです。   業界価格の1/10！年間利用3万円から気軽にeラーニング始めることができます！ 弊社のeラーニング学習システムの最大の強みは業界最安値の価格です。 手軽にeラーニングを始めることができる「スタータープラン」ですと、なんと、100名様で年間33,000円(税込み)、月額換算にすると、5500円(税込み)という低価格でeラーニングをご利用いただけます。 日本でのサービス提供開始当初から、個人で経営している塾のオーナーや、飲食店の経営者など、大手のeラーニングシステムの導入はハードルが高いと感じている中小零細の企業・団体様に多くご利用頂いています。   learningBOXは無料プランで使い勝手をしっかり確認できるeラーニングシステムです learningBOXはなんと期間無制限でご利用頂けるフリープランもご用意しています。 こちらは、デモサイトのような使える機能が限られているプランではございません。 管理者を含め10名様まででしたら、有料のオプション機能を除き、ほぼ全機能が無料でお使い頂けるプランです。 ※learningBOXの詳しい使い方に関しましては、learningBOXの使い方ページをご覧ください。 弊社の取り組み紹介 独立行政法人 国際協力機構（JICA）の2020年度第一回「中小企業・SDGsビジネス支援事業」において、弊社応募の企画「技術教育卒業資格取得のための自学自習を支援するeラーニングの導入にかかる基礎調査」（対象国：パキスタン）が採択されました。 JICA「中小企業・SDGsビジネス支援事業」は、開発途上国の開発ニーズと本邦民間企業の優れた製品・技術とのマッチングを行い、「SDGs達成に貢献するビジネス（SDGsビジネス）」及び開発途上国の抱える課題の解決を図り、ODA を通じた二国間関係の強化や経済関係の一層の推進を目的としている事業です。 弊社はIT分野において市場規模が拡大する南アジア、そしてその中でも人口2億1,200万人、平均年齢23.5歳という将来的な市場規模が大きくなる見込みが予想されるパキスタンを対象国として選定致しました。 同国は地理的・文化的に中東諸国とつながりが深く、また、同国を起点に中東・周辺アジア地域に進出可能であることから、日本発のeラーニングシステム企業として同国の教育のIT化向けて全力で支援する所存です。 ▼【関連ブログ】JICA：2020年度第一回「中小企業・SDGsビジネス支援事業」において採択されました   まとめ SDGs(持続可能な開発目標)とは、地球上の人々がより安心に暮らせるよりよい世の中をつくるための、世界共通の大きな目標です。 その中で、教育が果たす役割は大きく、すべての人が公平に質の高い教育が受けられる世の中をつくることで貧困や就業機会格差の是正を促し、持続可能な開発につながると考えられています。 eラーニングは、インターネット環境さえあれば学習者の都合にあわせて学習を進めることができる等利便性が高い便利なサービスです。 しかし一方で、民間企業が開発したeラーニングの多くは、価格設定としては非常に高額なものとなっています。 弊社が目指すのは、「誰でも簡単にWEB学習環境が構築できるシステム」です。 それは、費用面でも操作面でも、とにかく手軽に使い始めることのできるeラーニングシステムです。 日本に限らず世界を見据え、より多くの教育機会の創出の一端を担うことができればと考えております。

【教育最前線】動画とeラーニングで効果的な新人研修を実施する マーケティング担当の貴田岡です。 新型コロナウイルスの感染拡大の影響により、日本国内ではこの数年間で「働く人々の生活様式」が大きく一変しました。 働き方以外にも、社内の教育や研修も対面型や集合型の研修からデジタル化にシフトし「アフターコロナを見据えた人材育成」への取り組みが高まってます。 コロナ​禍を生き抜くための「経営戦略・組織づくり・新たなスキルアップ研修」を今後どのように実施していけばいいのかと悩んでいる担当者も多いかと存じます。 こういった課題と向き合う中で、企業は社会や時代に見合った改革を進めていかなければなりません。 そこで、今回の記事では、最近多くの企業で注目・実施されている「動画を活用した人材育成」についてご紹介します。 本稿では、人材育成に動画を活用するメリットや新人教育に効果的な動画を制作するためのポイントについて詳しく解説します。   目次はこちら 1．動画は一言でいうと情報量が多くて伝わりやすい！ 2．動画は新人教育に効果的な学習ツールです 3．動画教材にeラーニングを組み合わせると受講履歴も見える化できる 4．learningBOXは動画教材を簡単に登録できるeラーニングシステムです 5．learningBOXなら大容量の動画もストレスなくスムーズに受講できます 6．まとめ   動画は一言でいうと情報量が多くて伝わりやすい！ 動画は、人の記憶に残りやすく、同じ内容を多くの人に見てもらえるというメリットがあります。 動画の特徴は「わかりやすく、正確に情報を伝え、いつでも確認でき、記憶に残る」コンテンツです。 従来の研修や教育と聞くと、一番イメージしやすいのが、学生時代の授業です。 学校では各教科の教師が教壇に立ち、授業を進めます。 しかし、このような講義型では教師の指導力や質により、教育格差が生じてしまう場合があります。 その点、動画教材を用いれば、教師の力量や体調にも左右されず、教育レベルの均質化を図ることができます。 それに加え、働き方改革を推進する企業にとっても動画教材は最適な教育手段として注目されています。   教育動画の形式には一体どんな種類があるの？ 教育動画に利用される動画には大きく分けて「セミナー形式・マニュアル形式・ドキュメンタリー形式」の3つの形式に大別されます。 3つの形式にはそれぞれの特徴に適した分野があります。 ※教育動画を撮影する場合は、活用シーンに合わせてどの形式を選択し動画を撮るかが非常に重要なポイントになります。 その1.セミナー形式 セミナー形式とは、簡単に説明すると学校や大学の講義のように「講師1人が複数人の受講者に向けて話す形式」です。 こちらは、講義式とも呼ばれており、講義型の授業や研修を動画で撮影し教育動画として利用します。 セミナー形式動画のポイントは、主に会社や組織ごとで「毎年定期的に開催する新人研修や社内勉強」に利用するのが大変有効的です。 その2.マニュアル形式 マニュアル形式とは、実際の仕事の流れや接客などの様子を説明したものを撮影する動画です。 こちらは、主に飲食業、アパレル業など「文字や画像」だけでは伝わりにくい業務が大部分を占める接客業で有効的です。 マニュアル形式動画のポイントは、「製品やサービスの取り扱い、説明書のような役割を果たす動画、仕事の業務フローを理解させる為に使用する動画」など活用シーンに合わせて様々な場面で活用できます。 マニュアル形式の特徴は実際にお客さまと接する様子を目や耳から理解できるため、新入社員にとってより本番をイメージしやすい研修になります。 その3.ドキュメンタリー形式 ドキュメンタリー形式とは、会社で働くスタッフの日常や、インタビュー、社内で働いている様子を撮影した動画です。 ドキュメンタリー形式動画のポイントは「リアリティかつストーリー性」を持たせることができます。 ドラマのような内容なので、見ている受講者は飽きることなく記憶でき、ストーリー性をもたせた動画にすることで、社員の共感性が高まるのも特徴です。   動画は新人教育に効果的な学習ツールです 動画を用いた教育方法は、記憶に残りやすくテキストよりも学習効果は大幅に上昇します。 こちらでは、「新人研修・コンプライアンス教育・社内業務/営業マニュアル」の３つの活用シーンを例にして、ご紹介いたします。   パターン1．新入研修に動画を活用する場合 新入研修に動画を活用することで、社内の教育関係者は新入社員が入る度に、研修場所や講師の日程を確保をする必要がなくなります。 それに加え、新入社員を指導する人事の業務負担を減らすことができます。 新入研修と聞くと、まず最初に思い浮かべるのが「ビジネスマナーや仕事の基本スキルに関する研修」ではないでしょうか。 ビジネスマナーの研修では、一般的に身だしなみや挨拶の仕方、敬語の使い方、電話応対の仕方など、社会人として求められる最低限のマナーを学びます。 ※動画制作のポイントとしては、重点的に説明しなければいけない箇所は正しい方法や情報を伝えると同時に、失敗例も加えて伝えることでより受講者の理解を深め、印象付けることが可能です。   パターン2．コンプライアンス教育に動画を活用する場合 企業がビジネスマナー以上に新入社員に意識づけたいのが、コンプライアンスに関する「法令・規則・社会的規範や倫理」などを遵守する規律の理解です。 コンプライアンス違反の事例には、「個人情報流出・不正会計・過労死・ハラスメント」などがあります。 こちらは、ひとたび問題が起き、不祥事としてニュースに取り上げられると、世間から厳しい批判にさらされます。 社員一人ひとりがコンプライアンスの重要性を学び、意識を高めることで、コンプライアンス違反が発生しない企業風土を醸成することができます。   パターン3．社内業務・営業マニュアルを動画で効率化する場合 動画を使った研修は「営業・接客マニュアル」としても広く利用されています。 営業・接客マニュアルを研修動画として活用することで、「営業や接客の仕方やマナー、クレーム対応のポイント」など目的ごとの手法や考えた方をわかりやすく丁寧に学習することができます。 社内業務のやり方や必要なスキルは、たとえ同じ業種でも異なるものが非常に多いです。 業務遂行に必要な知識や技術を入社時や入社前に学ぶことで、配属後、スムーズに業務に取り組むことができます。 ※動画作成に辺り、現場ではマニュアルを見返すことができない場面もあるため、受講者にとって理解のしやすい簡単な内容にする必要があります。   動画教材にeラーニングを組み合わせると受講履歴も見える化できる 動画教材に「eラーニングシステム」を活用すると、管理者は受講者がどの動画を見て、学習を進めたのかという「学習履歴、学習進捗状況、成績情報」をシステム内で簡単に確認し見える化することができます。 ※eラーニングシステム内の成績データはCSVで一括でダウンロードすることも可能です。 こちらのページでは動画教材をeラーニングシステムを使って運用するメリットについてご紹介します。   eラーニングとはインターネットを利用した学習形態のことをいいます！ eラーニングとはパソコンやスマートフォンなどの電子機器とインターネットを利用することによって、「時間や場所に縛られず、自分のペースでスキルアップ」を行うことができる学習管理システムです。 eラーニングは一度、学習環境を構築してしまえば何度でも繰り返し利用ができます。 eラーニングを活用するとこんなにも沢山のメリットがあります その１．いつでもどこでも自分の好きなタイミングで学習ができる その２．受講者の理解度や学習進捗度に応じて、人の目を気にせず学習が進められる その３．成績データや成績管理が簡単に把握できる その４．予習・復習・再学習が何度でも好きなだけ受講できる ▼eラーニングの特徴や仕組みについてはこちらの記事にて詳しく解説されています。 動画教材とeラーニングを組み合わせると、全従業員に質の高い教育研修を実現できます お客様が撮影した動画をeラーニングシステムに取り込むことで、受講者は場所や時間、講師の人件費の制約から解放されます。 それに加え、受講者は自分のペースでいつでもどこからでも講義を受講できるため、従業員の満足度も上がり、働き方改革を推し進めるツールにもなります。 ※都市部や地方などの地域に限定されることもなく、誰に対してもしっかりと教育を提供し、人材育成を図ることができます。   learningBOXは動画教材を簡単に登録できるeラーニングシステムです learningBOXは個人の方でも企業様まで、誰でも簡単にeラーニングを始めることができるeラーニングシステムです。 社内研修を動画で実施したいとお考えのお客様には最適な学習管理システムです。   learningBOXの使い方はシンプルでとにかく操作が簡単です eラーニングに必要な教材の作成配布・成績管理・受講者管理機能がすべて揃い、「誰でも簡単にWEB学習環境が構築できる」学習管理システムです。 learningBOXはわざわざ説明書を読む必要がないくらい、簡単な操作でシステムを触りながらを覚えることができます。 動画の登録はプラスボタンをクリックして簡単に設定できます 動画の登録時には、受講回数の制限や動画のスキップ再生【可/不可】もお客様の好みに合わせて自由に設定いただけます。 ※learningBOXなら、お客様が撮影した動画以外にもYouTubeに掲載されているYouTube動画も簡単に登録することができます。 ▼YouTube動画を登録する方法についてはこちらの記事にて詳しく解説されています。   受講者はIDとパスワードを入力して【学習するボタン】をクリックして受講を進めます learningBOXのコンテンツ機能を使うと動画の理解度チェックも簡単に行えます ここだけの話しですが、learningBOXに登録できるコンテンツは動画以外にも、新人教育に必要な学習ツールを沢山揃えています。 learningBOXはシステム内で様々な条件を設定することができるeラーニングシステムです。 learningBOXで設定できるコンテンツに関しましてはこちらの公式ページをご覧ください ⇒learningBOXの公式ページ   learningBOXなら大容量の動画もストレスなくスムーズに受講できます 動画が再生されているときは広告などは一切なく学習にしっかり集中でき、再生速度の変更も可能です。 管理者は受講者の再生時間を正確に記録することができ、最後まで飛ばさず見たかどうかも確認することができます。 ※learningBOXの動画配信は、Amazon Web ServicesのCloud Frontを利用してます。   スタンダードプランは費用を抑えつつ、動画もしっかり使える！プランです スタンダードプランは、教材1ファイルにつき500MBまでアップロードすることができる、動画教育に適したプランです。 こちらのプランは「研修・動画教育」のスタートアップをお考えのお客様にはピッタリなプランです。   動画中心の動画ラーニングを充実させたい方にはプレミアムプランがおすすめ！ プレミアムプランでは、スタータープラン、スタンダードプランにも増して大容量の動画をアップロードすることができます。 回線状況や端末の性能に応じた「高画質の動画」を配信することができます。 プレミアムプランは、高画質・大容量の動画を配信したい方に適したプランです。 大容量の動画でも回線状況や端末の性能に応じて最適な品質で配信できます。 1ファイル5GBまでの教材をアップロード可能です。   まとめ 今回の記事では、最近多くの企業で注目されている「動画を活用した」人材育成についてご紹介しました。 最近はスマホの普及等で、動画が視聴しやすい環境になりました。 その結果、近年、企業教育の現場では「動画で学ぶ」スタイルが浸透し、動画の市場は急激に成長しています。 弊社のlearningBOXは初めての方でも簡単に設定できるeラーニングシステムです。 learningBOXは、教材のバリエーションが豊富な上に、簡単に学習教材を作成、アップロードすることができます。 それに加えて、learningBOXは、なんと期間無制限でご利用頂けるフリープランもご用意しています。 管理者を含め10名様まででしたら、有料のオプション機能を除き、ほぼ全機能が無料でお使い頂けるプランです。 この機会に是非、弊社のlearningBOXを使ってみてください。