目的にあった研修を！主な研修の代表例をご紹介
研修は新しく入社したときや昇進したときなど、さまざまなタイミングで行われます。
優秀な人材を育成するために研修は欠かせませんが、自社の環境や解決したい課題にきちんとマッチしたものを選択することが大切です。
本記事では社員研修の種類とそれぞれのメリット・デメリット、注意点などを解説します。
社員研修は目的に合わせて3つに分類される
社員研修にはさまざまな種類があり、目的によって大きく3つに分類されます。社員研修を行う前に、どの種類の研修なのかをきちんと把握することが大切です。
研修の種類とそれぞれの具体例を紹介しますので、確認してみてください。
① 階層別研修
階層別研修とは、社員の階層ごとに実施される研修です。それぞれの階層で必要不可欠なスキルや姿勢を身につけることが目的です。
例）新入社員研修、マネジメント研修、管理職研修
② 職種別研修
職種別研修はそれぞれの職種のニーズに応じた専門知識を学ぶ研修で、部署ごとに行うのが一般的です。営業であれば営業力、コールセンターであれば電話応対スキル、総務や経理はPCスキルや簿記などの知識を深め、実務面でのスキルアップを図ります。
例）営業研修、人事研修、マーケティング研修
③ テーマ別研修
テーマ別研修は、研修を受ける人材に身につけてほしい考え方やスキルをピックアップし、集中的に習得してもらう研修です。研修テーマは会社の事業展開や直面する課題から選ばれます。階層や職種にとらわれず、学習してほしいことを学んでもらうことが目的の研修です。
例）コミュニケーション研修、リスクマネジメント研修、ビジネスマナー研修
目次に戻る研修の具体的な手法 OJTとOff-JT
研修の代表的な手法は大きく2つあります。その違いをしっかり理解し、目的によって使い分けることが効率的な研修には欠かせません。
それぞれの違いやメリット・デメリットを確認しましょう。
① OJT（On the Job Training）
OJTは教育担当者のもと、職場で実践的な経験を積みながら、さまざまな業務知識を身につける教育手法です。いつもの業務の中で行われ、部署内の経験豊富な上司や先輩社員がその指導役となります。マニュアルなどには載っていない、実務レベルの知識やスキルを身につけることができます。
実際に学んだ知識を業務を通じてアウトプットし、即戦力人材となってもらうことが目的です。
研修を受ける社員と指導役との距離が近く、疑問に思ったことを質問できたり部署内での人間関係を構築できたりすることもOJTの特徴のひとつです。
ただ、通常業務を行いながらの指導だと、十分に時間を確保できないこともあるかもしれません。その部署が繁忙期の場合や人手不足に悩んでいるなら、しっかりとした指導は難しいでしょう。
② Off-JT（Off the Job Training）
「職場外研修」と呼ばれ、一時的に職場から離れ、社内の研修担当や外部の研修機関が作成したプログラムを通じ知識やスキルの習得を図る手法です。ビジネスの基礎や会社の理論などの普遍的な知識を身につけ、しっかりとした基盤を構築することが目的です。
Off-JTは同時に多くの人数を対象とした研修を行うことができ、社員間の知識のばらつきを防ぐことができます。また、どうしても目の前の仕事に関しての知識の指導に偏ってしまいがちなOJTと比べ、さまざまな知識を網羅的に学べるのもOff-JTの特徴です。
外部講師へ委託したり社外の会場を借りたりする場合にコストがかかることが、Off-JTを行う際の懸念事項のひとつです。
目次に戻る増加するeラーニングによる研修 そのメリットは？
OJTとOff-JT両方にメリットとデメリットがあり、どちらがよいかは一概には決められません。それぞれの特徴を十分に理解して使い分けることが重要です。
また近年では、eラーニングによる研修も大きく注目されています。eラーニングによる研修は仕事をしながら行うものではなく座学の要素が強いため、Off-JTの一種といえます。
eラーニングによる研修はコロナ禍におけるリモートワークの一環として広まり、現在ではさまざまなメリットから採用する企業が増えています。
そのメリットには大きく2つあげられます。1つ目は個人のペースで学習できることや反復して学習するため知識の定着率が高いことです。もう1つは「学習管理システム（LMS）」の活用により、企業側の負担も大幅に少なくなることがあげられます。
これからの研修はOJTとOff-JT、対面とオンラインでの研修を、目的によってどのように組み合わせるかが重要になってくるでしょう。
研修を成功へ導く3つのポイント
効率の良い研修を行うために抑えておきたいポイントが3つあります。
① 目的を明確化する
最も重要なことは、研修の目的を明確にすることです。研修の目的をしっかり把握していないと、効果的な方法や内容を見極めることができません。
目的は抽象的ではなく、具体的なものにすることをおすすめします。例えば、「営業力を上げる」ではなく、「営業の業績を上げるための顧客フォローのスキルを身につける」といった形です。
具体的であればあるほど研修後のイメージが浮かびやすく、どのような効果があるかがはっきりするため、受講する社員のモチベーションもアップします。
② 対象者のレベルに合わせる
研修に参加する社員の能力やスキルによって、指導する内容は変化します。新卒入社と中途入社の社員であれば、同じ新人研修でも内容は変わります。
研修の対象となる社員に不足しているものは何でしょうか？研修の内容はその不足を補うものでなくてはなりません。またその研修は、社内の人員で指導できる内容かどうかを考えてみてください。社内の人員で対応が難しい場合は、外部の講師に依頼することも検討しましょう。
③ 研修後のフォローも大切にする
研修を行ったらそれで終わりではなく、しっかりとしたフォローが必要です。
一度研修を受けただけでは定着せず、その知識を実践的に活用できません。また、研修を受けた社員が疑問や不安を抱いていることもあります。研修後にフォローがあれば、疑問点がクリアになり不安も解消できるでしょう。
まとめ
一口に「研修」といっても、その方法はさまざまです。優秀な人材を育成するためには、「会社としてどのような人材を求めているのか」というビジョンをはっきりさせて研修を行うことが重要です。
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