コラム

AIで本当に業務効率化はできる?社内で使ってみた[AIアシスト<レポート分析>]

最近では、AIが急速に発展し生成AIツールが数多く誕生していますが、みなさんは業務の中でAIを活用していますか?情報漏えいなどのセキュリティの観点から、まだ業務で使うにはハードルがあり懸念している企業も多いのではないでしょうか。そんな中、learningBOX株式会社では、eラーニングシステム「learningBOX」でChatGPT連携の新機能「AIアシスト」をリリースします(2023年9月20日予定)。手軽で安全にAIを活用できるため、この機会にぜひお試しいただきたい機能です。 今回は、learningBOXメンバーに協力を仰ぎ、AIアシストを実際に体験してもらいました。この記事では、「レポート分析」についてのインタビューをご紹介します。 「教材の自動生成」についてのインタビュー記事はこちら learningBOXの「AIアシスト」とは? まず「AIアシスト」新機能について簡単にご紹介します。 レポート分析…提出されたレポートを模範解答に基づいてAIが分析。フィードバックコメントを自動生成し、レポート採点作業をアシストします。 教材の自動生成(クイズ・テスト生成、暗記カード生成)…learningBOXにアップした動画やPDF教材、WebサイトのURL等からワンクリックでクイズや暗記カードを自動生成できるようになります。 これにより、時間がかかりがちな問題作成やレポート採点の時間短縮が可能になり、オンライン社内研修や学校教育のスムーズな運営をアシストすることができます。 目次に戻る 「レポート分析」を使ってみた!インタビュー 今回インタビューしたのは、営業部サポート課の以下の2名です。 左から、営業部 サポート課 高島(東京支社所属) 柏原(本社所属) 東京⇔本社をオンラインで繋ぎインタビューを実施。新入社員研修のCS(カスタマーサポート)研修のシチュエーションを想定し、研修の問題作成~採点までの作業に「レポート分析」を使ってもらいました。 CS(カスタマーサポート)研修とは…learningBOXの新入社員研修の一つで、実際にあったお客様からのお問い合わせ内容を題材に、learningBOXのカスタマーサポートとしてどのように返答するのが望ましいのかを学ぶレポート課題です。learningBOXの学習管理システムを使ってレポートを提出し、先輩社員が一問一問採点してフィードバックをするというものです。learningBOXとQuizGeneratorそれぞれのサービスに関する問題数は50問以上に及び、苦戦する社員が続出している難関研修です。 レポート課題で採点者がこれまで抱えていた問題とは? お二人がレポートを採点するにあたって、これまで抱えていた問題について教えてください。 高島:レポート課題の採点をする際、合否の判断だけでなくフィードバックコメントも書くのですが、自身で答えを導き出せるようヒントを加えつつ、分かりやすい文章を0から作らなければなりませんでした。そこが毎回難しくて時間がかかってしまっていました。 また、一社員につき計50問以上の回答が届くのですが、業務の合間を縫ってその量の合否判断&フィードバックをしなければならないため、いつの間にか採点待ちのレポートが溜まってしまうこともありました。 柏原:レポートの回答は人によって言い回しが違うので、ポイントを正しく押さえているかを一つ一つ確認するのに時間がかかっていました。 1問の採点に5分かかっていたのが1分に短縮?! 実際にレポート分析を使ってみてどうでしたか?良かったところを教えてください。 柏原:まず「ついにAIの時代が来たか~!」と思いましたね(笑)。それはさておいて、AIが自動で模範解答との類似度を提示し、フィードバックコメントも作成してくれるので、正解のポイントを正しく記入しているかをすぐに判断できるようになったのが良かったですね。 そのおかげで1問採点するのに5分はかかっていたところを、感覚的には1分くらいに短縮することができたように思います。例えば問題数10問なら、50分かかっていたところを10分くらいに短縮できるかもしれないですよね。 AIが作成するフィードバックに関しても、ポイント毎に「この文言が欠けています」「ちゃんと書けています」など的確なので、判断材料としては問題なく活用できる印象です。 あと「レポート受付時に分析」という項目に予めチェックを入れておけば、採点画面を開いたときにはすでにAIが分析した回答が表示されているので、これも非常に便利だなと思いました。 「レポート受付時に分析」にチェックをしておくと、採点するときにはAI分析が完了している状態になるので時短になります 高島:操作が簡単で、レポート課題の作成を素早くできた点も良かったです。基本的に、通常の問題作成のフローに模範解答を追加するだけでした。分析もスピーディに示してくれるので全体的に時間短縮になると思いました。 柏原さんが言われるように、AIが提示してくれるフィードバックの文章も的確なものが多く助かりました。例えば、説明が不足している回答の場合でも具体的なアドバイスを入れて文章にしてくれるんです。その文章をコピーして編集すればよいので、とてもスムーズでしたね。 ▼レポート課題の作成もこんなにスピーディー! ▼レポート分析を使った成績画面 社内研修だけでなく、各種試験や試験対策にも活用できそう! 今回はCS研修のレポート採点シーンで使ってみていただきましたが、他にどんなシーンでレポート分析を活用できそうでしょうか? 高島:大学や資格取得のスクール、社内研修などに加えて、介護業界や建設業界などの正確性が求められる業界は研修を受けた後にレポート課題があるため、そのようなシーンでも活用できそうです。他にも、採用試験や昇進試験、また試験対策でも利用できるのではないかと思いました。 柏原:learningBOXには診断テストの機能もあるのですが、お客様からは「診断テストを作成するのが難しい」という声をいただくことがあります。確かに、診断テストは統計学などを学んでいないと一から作るのは大変です。AIアシストを使ってみて、やはり分析が長けていると感じるので、診断テストにもAIアシストが搭載されるとさらに便利になるのではと思いました。 気になった点や改善ポイントは? 実際に使ってみて気になった点や改善してほしいところはありましたか? 柏原:今後の改修で改善されるかもしれませんが、現状ではレポート課題の回答文字数が1,000文字までしか入力できないのがネックかもしれません。例えば、大学のレポート課題の場合を想定すると足りないかなと感じました。 あとは「模範解答との類似度」の数字の根拠も必要だと感じています。というのも、模範解答をそのまま回答すると当然100%と出ますが、その模範解答から文言の足りない回答をいくつか作成して試してみると、85%前後が多くなるという結果になりました。数字のバラツキもあり、何を根拠にその%になっているのかが客観的に分かると説得力が増すと思いました。 「模範解答との類似度」として正解率が表示されます さらに、模範解答以上の回答を出してみるとどうなるかについても試してみたところ、85%という正解率でした。これはAIが模範解答と比べてしまうので、それに対しての85%になってしまうのだと思いますが、人が採点していたら加点ポイントとなるところです。そう考えると「AIはあくまでアシスト」というスタンスが無難と感じました。 あと、最初は入力形式に迷うかもと思うところがありました。課題の提出方法の入力形式ですが、「テキスト入力」を選択しないとレポート分析が使えないので要注意です。 レポート分析を使用するには、「テキスト入力」を選択してから「AIレポート分析(ベータ版)を利用(テキスト入力のみ)」にチェックを入れましょう 高島:CS研修では回答のフィードバックにヒントとなるURLや画像(スクリーンショット)を貼ることが多いので、ぜひこれは挿入できるように進化してほしいと思っています! 今後、実際にこの機能を業務で使っていきたいと思いますか? 柏原:はい、ぜひ!learningBOXとQuizGeneratorのレポート課題を合わせると50問以上あるので、日々の業務をしながら採点するのは結構ハードですからね。 現段階では、AIにレポート採点を完全に頼り切ることは難しいレベルではあると感じています。ですが、それでもかなりの時間短縮にはつながるので、今後ぜひ使っていきたいです。夏入社以降のCS研修で本格的に使ってみようと思っています! 目次に戻る まとめ 今回は、レポート分析について高島と柏原のインタビューをご覧いただきましたが、いかがでしたでしょうか? 「AIはあくまでアシスト」その観点を持ちながらうまく有効活用していくことで、今まで時間がかかってしまっていた仕事を効率よく回せるようになるのは朗報ですよね! まだまだAIの精度については課題はあるものの、きっとレポート課題採点のアシストとしてお役立ていただけるものと確信しています。 現在QuizGeneratorのページ上で、短いお題やクイズを作成したい内容が記載されたURL等を入力するだけで、AIがクイズを自動生成する「AIでかんたんクイズ生成」サービスも無料公開しています。9月のAIアシスト機能リリースまで、こちらでもぜひAI体験をお楽しみください。 ▼こちらもおすすめ!あわせて読みたい 目次に戻る
サムネイル

【無料セミナー】地方公務員向けセミナーアーカイブ配信のお知らせ

2023年6月15日(木)、learningBOX株式会社は他3社との共催で地方公務員向け無料セミナー「地方自治体職員の将来に向けた人財マネジメントの必要性について-職員数減少の課題に対する解決策を探る-」を開催いたしました。 人口減少社会における職員の負担増と人財(人材)マネジメントの重要性について、元総務省自治行政局公務員部長佐々木浩氏の講演とともに、わかりやすく学んでいただける内容となっております。 アーカイブ動画の視聴も受け付けておりますので、ご興味のある方はぜひこの機会にご覧ください。 (アーカイブ動画は行政職員の方以外でもご視聴いただけます。) ※アーカイブ配信は予告なく終了する場合がございます。 アーカイブ配信のお申込みはこちらから アーカイブ動画をご希望の方は、以下のお申込みフォームよりお申し込みください。 お申込みフォーム(キャプラン株式会社のホームページに移動します) セミナー概要 1 開催日時令和5年6月15日(木) 13時30分~15時30分※本セミナーは終了いたしました。アーカイブ配信をご利用ください。 2 内容地方自治体職員の将来に向けた人財マネジメントの必要性について-職員数減少の課題に対する解決策を探る-   1.基調講演「2040年の将来の人口減少と地方公務員の将来像について」     元総務省 自治行政局 公務員部長 佐々木 浩 氏   2.セミナー「将来の職員担い手不足に対応する人財マネジメントソリューション」     キャプラン株式会社 執行役員 タレントマネジメント事業本部長 平間 芳和   3.セミナー「地方自治体における外部人財の活用トレンド」     株式会社パソナ パブリック本部 パブリックDotank事業部長 武本 雅史   4.質疑応答 3 参加費  無料 4 共催企業  本セミナーは以下の4社による共催セミナーです。  (順不同、敬称略)  ・株式会社パソナ  ・キャプラン株式会社  ・株式会社カオナビ  ・learningBOX株式会社 【登壇者紹介】佐々木 浩1961年広島県生まれ。広島大付属福山高、東大法学部卒。1985年旧自治省入省。福利課長、鹿児島県副知事、公務員部長、総務省大臣官房地域力創造審議官、総務省自治大学校長を歴任。地方自治法施行70周年記念自治論文集では「将来の地方公務員制度担当者へ」での寄稿を行うなど、地方公務員制度の課題や職員数減少の問題について幅広い知見を有している。

若手の成長を可視化できる「KaWaL診断」とのコラボコンテンツがlearningBOX ONに登場!

企業研修に必須のコンテンツをlearningBOX内へ追加できるサービス「learningBOX ON」に、新コンテンツが登場しました! 新コンテンツは株式会社チェンジの「KaWaL診断」(カワル診断)とコラボした、若手の成長を可視化できる社会人基礎力の客観診断ツールです。 ≫ KaWaL診断 × learningBOXの詳細はこちら 今回はその内容を一部をご紹介しますので、人事や社員育成担当の方はぜひチェックしてみてください。 KaWaL診断 × learningBOX 「KaWaL診断」は、チェンジが提供するアンケートタイプの評価・分析ツールで、若手の能力を比較グラフやチャートで可視化することができます。 今回「KaWaL診断」をlearningBOX ONに搭載し、両社のサービスを融合したプラットフォームを構築することで、あらゆる企業や団体の若手社員などの育成支援を強化します。 ≫ KaWaL診断 × learningBOXの詳細はこちら 目次に戻る 「KaWaL診断」とは? 「KaWaL診断」は、チェンジが提供するアンケートタイプの評価・分析ツールです。経済産業省が提唱する「社会人基礎力」の「3つの能力(アクション・シンキング・チームワーク)」と「12の能力要素」を、本人および育成担当者の双方の視点で診断します。診断結果は比較グラフやチャートにまとめられ、若手の能力を可視化することが可能です。 【参考】社会人基礎力(METI/経済産業省) 具体的な行動基準(パフォーマンス・スタンダード)を尺度とした評価・分析ツールは、主観によるブレを最小限に抑え、客観的な診断を実現しています。内定後、入社後、1年目終了時などに複数回の診断を行うことで、強みや弱み、成長課題、本人と育成担当者の認識の違いなどを分析でき、社員の「今後の自己開発やキャリア形成」に役立てることができます。 目次に戻る 機能の一部をご紹介 上司評価 KaWaL診断は育成対象者本人の主観だけではなく、上司(育成担当者)の視点で診断することで、高い客観性を得られます。本人と同じ項目で上司が評価することで、能力に対する認識のギャップを可視化し、適切な育成ができます。 経年比較 過去の診断結果と比較できるため、能力の推移が可視化され、育成や人財配置の材料にできます。個人だけでなく、組織平均についても経年で分析できます。 複数回の診断で成長過程を可視化することで、伸ばすべき能力が本当に身についているのか定期的にチェックし、次のアクションにつなげることができます。 目次に戻る 使い方 learningBOXに登録したユーザーは誰でも、learningBOX ONの無料研修コンテンツを視聴できます。今回の連携により、さらにKaWaL診断の無料・有料コンテンツを活用し、自身にあった効率的な研修プログラムの構築が可能になります。 ここではKaWaL診断 × learningBOXの使用方法をご紹介します。 すでにlearningBOXをご利用の方 ①learningBOXにログインする ②「コンテンツ管理」に移動する ③コンテンツ管理の「+」アイコンを押す ④メニュー内の「learningBOX ON」>「KaWaL診断」>「無料体験コース」を選択する ⑤コース一覧に「KaWaL診断」が追加されます 新規登録の方 learningBOXにまだ登録されていない方も、10名までなら無料・無期限でほぼすべての機能(有料オプションを除く)をお使いいただけますので、ぜひお試しください。 ≫ 無料登録はこちら 新規に登録された方はログインしていただくと、あらかじめコース一覧に「KaWaL診断」が登録されていますので、すぐにご利用いただけます。 また、KaWaL診断では有料コンテンツも用意していますので、詳細はこちらをご覧ください。 目次に戻る まとめ learningBOX ONの新コンテンツ「KaWaL診断 × learningBOX」についてご紹介しました。自社の学習コンテンツとKaWaL診断を組み合わせて、若手社員の育成にぜひご活用ください。 learningBOX ONにはそのほかにもコンプライアンス研修や情報セキュリティ研修など、無料で社員研修に活用できるコンテンツをご用意しております。自社で内製したコンテンツと組み合わせてオリジナルの学習コースを簡単に設計することができますので、ぜひ社員研修にご活用ください。 ▼こちらもおすすめ!あわせて読みたい 目次に戻る
サムネイル

【2023年6月14日改定】learningBOX利用規約改定のお知らせ

2023年5月17日 お客様各位 learningBOX利用規約改定のお知らせ 平素はlearningBOXをご利用いただきまして、ありがとうございます。 learningBOXの利用規約につきまして、下記の通り改定させていただきます。 改定日前後はご不便をおかけいたしますが、ご理解の程よろしくお願いいたします。 記 1 改定日及び適用日:2023年6月14日(水) 2 改定規約:learningBOX 利用規約 3 主な変更点: ・learningBOXの利用におけるオーナー以外のユーザー(以下「メンバー」といいます。)の登録とメンバーへのlearningBOX株式会社の個人情報の取扱いに関する周知及び同意に関すること。 ・サービス停止条項並びに遵守事項の変更。 ・Googleによる機械翻訳の利用に伴う当社の責任規定の追記とGoogleの免責事項の追記。 詳しくはこちらをご覧ください(こちらのリンクは適用日以降非公開となります) 4 注意事項 フリープラン(無料プラン)をご利用の方は、適用日以降オーナー管理者様が新しい規約に同意されませんとユーザー様(登録メンバー様)がログインできない状態となりますので、ご注意ください。有料プランをご契約の方は、オーナー管理者様、ユーザー様(登録メンバー様)の区分等に関係なく通常通りご利用いただけます。 今回の規約改定に関するご質問等は、以下のメールアドレスまでお願いいたします。 sales-team@learningbox.co.jp
blog

社員研修の種類│形式・階層・職種・テーマ別の目的や特徴を比較

社員研修は、優秀な人材の育成には必要不可欠です。研修のタイミングは新入社員や中途社員の入社時、人事異動の際に実施する企業が多い傾向にあります。しかし、社員研修にもさまざまな種類があり、どのような研修を実施すべきか悩むケースも少なくありません。 そこで今回は、形式・階層・職種・テーマ別に研修の種類をご紹介します。新しく社員研修を実施する際や既存の研修を見直す際の参考にしてみてください。 社員研修の主な種類 企業では、人材育成やスキルアップを目的として随時研修が実施されています。ここでは、社員研修の種類を実施形式別にご紹介します。 研修形式の種類 OJT研修 OJT研修とは、職場で業務を実践しながら指導を行う教育研修のことです。OJTは「On the Job Training」の略称で、職場内研修とも呼ばれます。職場の新人や若手を対象にした教育手法として用いられることが多い傾向にあります。業務をこなしながら効率的にノウハウを学べるため、研修後は即戦力としての活躍を期待しやすく、多くの企業で採用されている研修方法です。 OJT研修の進め方は、まず先輩社員や上司が手本を見せ、次に本人に挑戦させて指導やフォローを行う流れが一般的です。実践的な内容を学べるため、モチベーションや満足度の向上につながりやすい一方、指導者側の負担が大きくなりやすいデメリットもあります。 Off-JT研修 Off-JT研修とは、実務の現場から離れて行われる教育研修のことです。「Off the Job Training」の略称で、職場外研修とも呼ばれます。 Off-JT研修は、オンライン研修と集合研修に大別できます。オンライン研修とは、Web会議システムなどを通じて受講する研修のことです。パソコンやスマートフォン、タブレット端末などを利用して研修を実施します。 オンライン研修は「eラーニング研修」とも呼ばれます。対面型の研修とは異なり、時間や場所に関係なく参加できるため、新型コロナウイルスの感染拡大に伴い注目を集めている手法です。実施コストの削減や学習効率の改善、教育機会の均等化などの効果が期待できます。 一方、集合研修とは一つの会場に講師や受講者が集合して行う、セミナーなどのオフライン形式の研修を指します。集合研修は、座学形式と対話や体験の形式に分かれるのが特徴です。対話や体験の形式では、ロールプレイングやワークショップ、グループワークなどを実施します。    研修の内製化と外部委託 社員研修を外部に委託せずに社内で実施する研修を社内研修と呼びます。一方、研修を外部に委託する社員研修は社外研修といわれています。具体的には、研修カリキュラムや講師、進行役、場所などを委託するのが一般的です。 目次に戻る 階層別研修の種類 社員研修は、社員の役割や階層ごとに求められるスキルや経験が異なることから、一般社員や管理職などの階層別に研修内容を分けて行うケースがあります。続いては、階層別研修の種類をご紹介します。 新入社員向けの研修 新入社員向けの研修は、社会人としての意識改革や基本的なビジネスマナーの習得などを目的に実施されます。ビジネスマナー研修やコミュニケーション研修、ExcelやWordなどのOAスキル研修などが研修テーマの代表例です。 新入社員向けの研修では、OJT研修とOff-JT研修を組み合わせるのがおすすめです。基本的な知識のインプットをOff-JT研修で行い、習得した知識の理解度を確認する場としてOJT研修を用意すると良いでしょう。OJT研修とOff-JT研修を組み合わせた研修に向いている研修テーマには、名刺の受け渡しや電話対応、ビジネスメールの作成など挙げられます。 若手社員向けの研修 若手社員向けの研修は、一般的に2年目~3年目の社員向けに行う研修です。成長途中の若手に対して、仕事を全うする基礎力や目標達成のための応用力を身に付けさせる目的で実施します。 主な研修テーマとしては、セルフマネジメント研修やキャリアマネジメント研修、問題解決能力研修などが挙げられます。主体的な行動力やセルフマネジメント能力、ロジカルシンキングなどを磨き、組織の中心人物へと成長するための考え方やヒントを学ぶ段階です。 中堅社員向けの研修 中堅社員とは、勤続年数だけでなく組織におけるリーダーの補助や、部下との円滑な関係の構築に尽力する人材を指すケースが一般的です。そのため、中堅社員向けの研修ではフォロワーシップ研修やメンター研修を実施し、現場と管理職の橋渡し役となれる人材を育成します。そのほかには、顧客との良好な関係の構築や課題解決能力の向上を目的に、クレーム対応研修を開催している企業もあります。 ただし、中堅社員は組織で中心的な役割を担っており     多忙なケースも多いことから、研修を実施していない企業も少なくありません。次世代のリーダーを育てるためにも、人事部や運営者が中堅社員に求められる能力を明確にし、効率的に習得できる研修を提供する必要があるでしょう。 管理職向けの研修 管理職は、部長や次長など経営層に近い視点で現場をマネジメントし、成果に対する責任を持つ立場の人材です。管理職向けの研修テーマの例としては、リーダーシップ研修やコーチング研修、マネジメント研修、チームビルディング研修、労務管理研修などが挙げられます。 リーダー研修やコーチング研修では部下のケアや指導技術を学び、マネジメント研修やチームビルディング研修などでは人材を適切に管理する能力を養います。管理職の活躍は企業の経営戦略に直結するため、正しいタイミングで研修を実施することが大切です。 目次に戻る 職種別研修の種類 ビジネスパーソンに求められるスキルは職種ごとに異なるため、研修内容も職種に合わせて最適化するのが理想です。こちらでは、営業職・事務職・企画職別におすすめの研修をご紹介します。 営業職向けの研修 営業職向けの研修は、個人や会社全体の営業成績の向上、営業手法の改革などを目的に実施されます。主なテーマとしては、提案力向上や営業戦略の思考力向上、リモート営業のスキル、営業マインドの醸成などが代表的です。 営業研修は、新入社員や若手社員はもちろん、中堅の営業パーソンやベテランにも有効です。経験の浅い社員向けにはビジネスマナーや資料作成などの基礎的な内容も盛り込み、実績のある社員には今までの営業手法をアップデートできる研修にすると良いでしょう。営業職はオフィスを離れる機会が多いため、研修効果を高めるには、eラーニングを活用するなど時間や場所を問わず学習できるよう工夫するのがおすすめです。 事務職向けの研修 事務職向けの研修には、ビジネスマナー研修やセールスマインドの醸成研修、ビジネス文書研修などがあります。事務職の仕事にはルーティンが多く、成果が見えにくいことから、現状の変更に対する意識が希薄になりがちです。そのため、研修の実施によって事務職に求められているスキルを見直し、業務の効率化やミスの防止につなげる狙いがあります。 また、現代のビジネスシーンでは、事務職が顧客の初期対応を行うケースも少なくありません。そのような場合は、電話応対研修やCSマインド向上研修などを実施し、顧客目線を持ったスタッフへと育成する必要があります。 企画職向けの研修 企画職向けの研修は、企業が抱える課題の本質を見抜く能力や分析力、実現可能性のあるアイデアの発想力などを磨く目的で実施されます。主な研修テーマとしては、情報活用や企画力向上、マーケティング思考などが代表的です。 また、発想力が求められるのは企画職だけではありません。顧客と直接向き合う営業職や新たな感性を持った新入社員からアイデアが生まれ、新規事業につながるケースもあります。そのため、企画職向けの研修は、幅広い社員を対象に実施するのが望ましいでしょう。 目次に戻る テーマ別研修の種類 社員研修の効果を最大化するには、自社の課題を洗い出したうえで目的に沿ったテーマを選ぶことが重要です。そこで最後は、テーマ・目的別に研修の種類をご紹介します。 情報セキュリティ研修 情報セキュリティ研修は、情報漏えいやサイバー犯罪といったセキュリティリスクを未然に防ぐために行われる研修です。ビジネスパーソンはあらゆるシーンで機密情報に触れる機会があります。そのため、情報セキュリティ研修は、役職や職種にかかわらず全社員を対象にすることが望ましいといえるでしょう。 また、情報セキュリティ研修は、座学を中心としたOff-JTの形式に適しており、テレワークを導入する際にリテラシーを高める目的で実施されることが多い傾向にあります。情報セキュリティに関する最新の事例やリスクを迅速に共有するには、カリキュラムの追加や変更を柔軟に行えるeラーニングを導入するのがおすすめです。 コンプライアンス研修 コンプライアンス研修は、企業運営に必要な法令遵守の徹底や企業価値の向上を目的に実施されます。コンプライアンスの意味は近年拡大傾向にあり、法令だけでなくモラルや倫理観も含めて意識を強化することが重要です。例えば、研修のテーマにSNSの利用方法を盛り込み、プライベートでの言動が企業に損害を与えるリスクについて理解させるケースもあります。 コンプライアンス研修は、インプットを中心とした学習になりやすいため、Off-JTの形式やeラーニングに適しています。業界や業種ごとに問題となりやすいコンプライアンスの事例をピックアップし、教材に活用するのが良いでしょう。 ハラスメント研修 パワハラやセクハラなどの迷惑行為を未然に防ぐために役立つのが、ハラスメント研修です。上司や管理職向けの研修と捉えられがちですが、ハラスメントはあらゆる立場で生じる可能性があるため、対象者は限定しないほうが良いでしょう。また、全社員に向けて研修を実施することでハラスメントの基準が統一され、問題の早期発見につながるメリットもあります。 ハラスメントに対する認識は、世代や価値観によって変わってきます。そのため、ハラスメント研修は適宜内容をアップデートし、時代に沿ったプログラムを提供することが大切です。 ダイバーシティ研修 ダイバーシティ研修は、多様な人材や働き方を尊重し合いながら業務を行い、企業競争力を高める目的で実施される研修です。労働人口が減少し、人材の流動化が進む現代のビジネスシーンでは、ダイバーシティに関する理解が欠かせません。特に、女性の管理職登用の推進や、外国人・高齢者・障害者の雇用などを進めている企業は、積極的にダイバーシティ研修を実施しましょう。 ダイバーシティ研修は、座学による知識のインプットだけでなく、参加者によるディスカッションの場を設けるのがおすすめです。幅広い考え方や価値観に触れることができ、ダイバーシティへの理解が深まります。 目次に戻る 研修の種類を使い分けて企業が抱える問題を解決しよう 今回は、社員研修の基本的な種類についてお伝えしました。社員研修の効果を高めるには、企業が抱える課題や人材育成の方針に応じて、適切な種類の研修を実施することが重要です。ルーティンで毎年同じ研修を実施するのではなく、自社の課題やゴール、対象者を明確にした上で、新たな研修の構築や内容の修正に取り組みましょう。 研修の際に利用するマニュアル動画の作成や、ナレッジの動画化に活用できるサービスをお探しの方は、「learningBOX」をご検討ください。learningBOXは教材の作成や配布、採点、学習者の管理など研修に必要な機能が揃った学習管理システムです。 また「learningBOX ON」には、企業で必須となる研修コンテンツが複数用意されています。無料で使える情報セキュリティ研修やコンプライアンス研修などもあり、自社で内製したコンテンツと組み合わせることで、オリジナルの研修プログラムを簡単に設計することができます。 10アカウントまでなら無期限・無料でほぼすべての機能がご利用いただけるフリープランも用意していますので、ぜひお気軽にお問い合わせください。    ▼こちらもおすすめ!あわせて読みたい 目次に戻る
learningBOXをもっと知りたい方へ