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eラーニング研修は導入すべき？メリットや選ぶポイントを解説 様々な社会情勢もあり、できる限りオンライン上で効率的に社内研修を進めていきたいと考えている経営者や担当者はいないでしょうか。 この記事では、近年諸企業で導入が進んでいるeラーニング研修の概要やメリットを解説していきます。eラーニング研修実施の流れやシステムを選ぶポイントも紹介していきますので、これからeラーニング研修を導入したい方はぜひ最後まで読み進めてください。 目次はこちら eラーニング研修とは 企業がeラーニング研修を導入するメリット 企業がeラーニング研修を導入するデメリット eラーニング研修実施の流れ 学習管理システムを選ぶポイント eラーニングの導入が必須の時代となりつつあります まとめ   eラーニング研修とは   eラーニング研修とは、インターネットに接続されたPCやスマートフォンを介して遠隔で受けるタイプの研修です。システム自体は1990年のインターネット黎明期から存在しており、当時はCBT(Computer Based Training)と呼ばれていました。 eラーニングの「e」は「電子的な」を意味する「electric」の頭文字です。eラーニング研修はその文字通り、電子媒体を通して行う研修を指しています。   企業がeラーニング研修を導入するメリット   あらゆる分野においてオンライン化の流れが加速していることもあり、eラーニング研修と導入する企業が増えてきました。導入検討にあたって、取り入れることでどのようなメリットが得られるのかを知りたい方も多いのではないでしょうか。 ここでは、企業がeラーニング研修を導入するメリットを4点紹介します。 交通費・宿泊費・会場費などのコスト削減が可能 eラーニングを導入することで、研修開催にあたって従来発生していたコストの削減が可能です。 例えば「集合研修」を実施する場合、受講生は研修を受けるために一つの会場に集まる必要があります。全国展開をしている企業の場合は、交通費や宿泊費を支払う必要があり、大きな出費になってしまうでしょう。また、参加人数が多い場合は、受講生を収容するために大きな会場をおさえなければなりません。 eラーニング研修なら交通費や宿泊費などが不要となるため、大幅なコスト削減が可能です。 講師を手配する手間が不要 eラーニング研修は、すでに内容が固まっているオンライン上のプログラムを進めていく研修です。そのため、特別に講演や内容を指導する講師の手配が必要ありません。 特に専門的な内容を学ぶ研修である場合には、人脈がない限り質の高い講師を探すのは一苦労ですが、その手間がかからないのは大きなメリットでしょう。また、本来講師に支払う謝礼なども必要ありません。 講師・教育の質が均一 eラーニング研修は、同じ講座を受ける場合には指導者のレベルに左右されずに学びが進んできます。そのため、地域や受講する年によって講師や学びの質にバラつきがありません。指導内容の均質化が図られるため、一定レベル以上の学びが保証されます。 進捗状況の管理が容易 eラーニングで研修を受けることにより、学びの進捗管理がより簡単になります。開催側・受講者側ともに「今どこまで受けているか」などを管理画面から確認できるため、学びの全体像を掴みやすくなり、進捗状況を把握しやすくなる点がメリットといえるでしょう。都度抱えている課題も明確になり、その後の学びもスムーズになります。   企業がeラーニング研修を導入するデメリット   eラーニングを導入するメリットは数多くありますが、一方でデメリットも存在します。オンライン上で行うeラーニングならではの課題も把握しておきましょう。 ここでは、企業がeラーニング研修を導入するデメリットを4点紹介します。 初期費用・月額費用が必要 eラーニングによる研修を導入する際には、初期費用や月額費用が必要です。どのようなシステムやサービスを利用するかによっても変わりますが、一般的にはこの2つの費用が発生します。 集合研修と比べると交通費や会場費はかかりませんが、総合的なコストだけ考えると集合研修よりも高くなる可能性もあるでしょう。 ネット環境が必須 eラーニングはインターネットを介して行う研修であるため、受講する場合はネット環境の整備が必須です。パソコンやスマートフォンの普及は全国的に進んでいますが、各家庭や個人の状況によってネット環境や設備の有無は異なります。 入社前研修に利用する場合など、自宅にネット環境がない受講生には環境を整える費用が負担となるケースもあるでしょう。 実技習得は難しい eラーニング研修はあくまでも座学での研修がメインのため、実技の習得が難しい点がデメリットとして挙げられます。実際に手を動かして作業を覚える、他の受講生と協力しながら成果物を作っていくような内容を研修内容として盛り込むのは難しいでしょう。 一方、集合研修では複数人で実技を習得できるメリットを持っています。 受講生のモチベーション維持が難しい オンラインによる研修が持っている「いつでもどこでも学べる」というメリットは、反面デメリットにもなり得ます。研修を受けるタイミングに強制力をつけることが難しいため、受講生のモチベーションが低い場合にはサボりを誘発する可能性もあります。 受講生全員のモチベーションを一定に保ち、足並みを揃えていくための対策が必須になるでしょう。   eラーニング研修実施の流れ   ここからは、eラーニング研修の導入を考えている方向けに、研修実施の流れについて解説します。 どのようにプログラムを組んでいけばいいのかわからない、進め方を体系的に知りたいという方はぜひ参考としてください。 STEP1：研修内容の決定 最初に行うべきことは、研修の主目的を決定し、内容を固めていくことです。会社が抱えている課題や特定の対象に学ばせたい内容などを洗い出し、どのように学びを進めていくのかを決めていきましょう。 新入社員や管理職など、受講生それぞれの状況によって学ぶべき内容は変わるため、個々が抱えている課題の解決やステップアップを図ることが研修の大きな目的です。 STEP2：学習管理システム（LMS）の決定 主目的が定まった後は、どの学習管理システム（LMS）を利用するかを決めていきましょう。自社で教材を用意するタイプや教材が用意されているタイプなど、各企業によって様々なサービスやシステムがリリースされています。そのため自社の研修目的に合うシステムを慎重に選定しなければなりません。 より効果的なeラーニング研修とするためにも、プログラム終了後を具体的にイメージできるシステムを選びましょう。 STEP3：研修の管理者の決定 内容とシステムが固まったら、研修の管理者を決めましょう。受講生をまとめつつ、研修の進捗状況などを適切に管理できる人が適任です。 受講生が多く1人で管理しきれない場合には、チームを組んでプロジェクト方式で進めていくのも一つの方法です。その際にも、最終的な責任や決定権を誰に委ねるのかしっかりと決めておきましょう。 STEP4：研修の実施 すべての準備が整ったら、実際に研修を実施するフローに移ります。管理者を中心に、受講生の進捗状況や提出されたレポートの確認などをスムーズに進めていきましょう。 受講生の進捗に遅れなどが発生した場合には、都度適切なケアを施すことも重要です。eラーニング研修はどうしても受講生の進捗やモチベーションに差が出てきやすいため、全体のバランスをどのように取っていくのかを常に意識して研修を進めていきましょう。 STEP5：アフターフォロー すべての研修において忘れてはいけない事柄は、「研修を行うことではなく、学んだ内容をどのように業務に活かすかが目的である」という点です。そのため、研修終了後のアフターフォロー実施を徹底しましょう。 eラーニング研修を終えた後には、学習度を測る課題を与えるなど研修の効果を適正に測れる方法を用意するのもおすすめです。そのほか、レポートやアンケートの提出を通して成果や感想を集める手法もよく用いられます。   学習管理システムを選ぶポイント   eラーニングを進めていくための学習管理システムは、各企業によって数多くの製品がリリースされているため、どのように選定すればいいのかがわからない方が多いかもしれません。 自社に合った学習管理システムが選べるよう、ここでは学習管理システムを選ぶポイントを解説していきます。 自社の事業や目的と合った教材の種類があるか 学習管理システムを選ぶ際には、自社の事業や目的に合った教材があるかを最初に確認しましょう。学習の目的から逸れたシステムを使っても、高い効果は得られません。 例えば、新人研修をeラーニングによって行う場合には、「円滑にコミュニケーションを取れる仕組みがある」「社会人としての基礎が学べる内容がある」など、その分野の種類が豊富なシステムを選ぶようにしましょう。 教材の量は豊富か 学習管理システムを導入する際には、教材の量や機能が豊富なシステムを選定することが重要です。一度研修システムを導入すると、また新たなシステムへの乗り換えは非常に難しくなります。また、初期費用も新たに発生するためコスト面からもデメリットが発生します。 広範な研修内容に対応し、プログラムを変更する可能性なども考慮して、教材の量が豊富なシステムを選ぶことをおすすめします。 操作性は高いか 操作性の高さは見落としやすいポイントではありますが、重要な事柄です。受講生側にとっても開催側にとっても「使いやすさ」はスムーズな研修を実施するにあたり非常に大切です。 特に、あまりパソコンやスマートフォンに慣れていない世代に向けて受講する場合には、直観的に操作できる機能を持っているシステムを選ぶことをおすすめします。 モチベーション管理機能はあるか オンライン上で研修を行う際には、受講生のモチベーション管理が重要な課題です。 できる限りモチベーションを一定に保つためにも「アラート機能」など、ついサボってしまう受講生を後押しする機能があればより高い効果が期待できるでしょう。   eラーニングの導入が必須の時代となりつつあります eラーニングによる研修は、近年の社会情勢もあり、取り入れる企業や検討する企業が増えてきています。オンライン上で行うことにより、学びの質が一定に保たれ、プログラムを準備する手間が削減される点が導入促進に拍車をかけているといえるでしょう。 eラーニング研修を社内に導入しようとしている方は、各サービスやシステムの特性をしっかりリサーチし、目的に合った内容をぜひ選定してみてください。効率的に社内教育を進めていくためには、今や必須のシステムです。   まとめ 今回はeラーニング研修について、研修実施の流れや導入する際のポイントについて紹介しました。 eラーニング研修を導入しようとお考えの方には、弊社の「learningBOX」がおすすめです。直感的な操作が可能で使いやすく、豊富な機能を低価格で提供しています。 管理者を含め、10名様まで無料でお使いいただけるフリープランもご用意していますので、まずは気軽にお試しください。  

更新日：2022年1月28日 自社eラーニング教材の作り方と作成時のポイントを解説 テレワークが普及するなかで、社員研修や社内教育においてもeラーニングを活用して自社独自の研修動画で社員教育を行いたい、と考えている企業も少なくありません。 しかし、そういった企業の人事担当者の多くが「どのように動画作成をすればいいのか分からない」「どうすれば学習効果の高い動画を作成できるのか分からない」と、頭を悩ませているでしょう。 そこで今回は、eラーニングを作成するための3つの選択肢と、自作eラーニングの作り方、eラーニング作成時のポイントを詳しく解説していきます。   目次はこちら eラーニング作成の3つの選択肢 自作eラーニングの作り方 eラーニング作成時のポイント eラーニング作成時の手順やポイントを押さえて高品質の自社研修動画を   eラーニング作成の3つの選択肢 自社独自でeラーニングを作成する際の選択肢としては、主に「専門業者へ依頼する」「教材ソフトなどを活用する」「自社で作成する」の3つがあります。 どの方法で作成するかによって利用できる機能や導入までにかかる時間・コストも大きく変わってくるので、それぞれにおける料金、過去の実績、内容、自社適正などを考慮して最適なものを選びましょう。   ①専門業者へ依頼する 専門業者への外部委託が一般的な作成方法です。専門的な知識や長年の経験を培ったプロに任せることで、時間や労力をかけずにクオリティの高い教材を作成することができます。 研修動画の撮影や編集だけでなく、自社の目指す教材をしっかりヒアリングして企画から行ってくれるので、受講者の学習効果も得られやすいでしょう。 さらに、業者によっては導入後のフォローまで行ってくれるところもあるので、eラーニングを初めて導入する企業であっても安心です。 イニシャルコストは掛かりますが、一度作成した教材は何度でも使い回しが可能なので、中長期に渡って使う予定の教材や大人数に配布する場合、費用対効果は十分にあると言えます。作りたい教材の数が少ないと、より費用を抑えることができるでしょう。   ②教材ソフトなどを活用する eラーニング教材作成ソフトやeラーニングシステムといったツールを活用することで、作成者のイメージや目的に合った教材を、専門知識なしに制作できます。 教材作成をサポートするシンプルなものから、配信機能がついているものまでさまざまです。スマホで撮影するだけで簡単に作成できるものや複数の外国語に対応できるものもあります。 オリジナル教材のほかに、既存のコンテンツをレンタルできるサービスなども魅力的です。 低価格ながら高品質の動画を作成できるサービスも数多く存在しますので、教材ソフトを利用する際には自社の予算や目的に合わせて、制作実績があり信頼性の高いサービスを選ぶと良いでしょう。   ③自社で作成する 自社での作成は、専門のサポートツールを使わずに1から自社で制作する方法です。作成者のスキルや知識量もよりますが、PowerPointや動画編集ツールなどを利用して作成することになります。 学習内容や動画のイメージは自社のオリジナルで企画でき、かけるコストや作成する教材の数なども全て予算に合わせて設定できるので、作成自由度が高いというのが特徴です。外部への委託や教材ソフトの利用より、費用を抑えることができます。   自作eラーニングの作り方 実際に自作eラーニングを作るにあたっては、主に5つのステップに分けて作成に取り掛かります。あらかじめ作業の行程を把握して、それぞれの目的や重要性を理解しておくことで、作業効率や研修動画の完成度を高めることができるでしょう。 5つのステップと各ステップにおける重要事項をわかりやすく分けて説明しているので、以下の手順を参考にして動画作成に取り組んでみてください。   STEP１：目的・ターゲット・ゴールの策定 目的 「何のために教材を作るのか」という目的を明確にしなければなりません。目的を明確にすることで、どのような学習内容を盛り込めばいいのかなど企画が立てやすくなります。 ターゲット ターゲットとは「誰がこの教材を利用して学習するのか」ということです。対象者が新入社員などの若者か管理職など上の世代なのか、また、女性が受講することが多いか男性が多いかによって教材の全体としてのイメージは変わってきます。 ゴール 「教材で学習することの目標は何なのか」という設定も重要です。ゴールを決めておくことで、作成中に教えたいことが膨れ上がっても、情報を明確化して学習効果の高い教材を作成できます。   STEP２：教材構成の設計 スケジュール eラーニング作成における各工程のスケジュールを明確にします。スケジュールの項目としては、要件定義、原稿作成、設計書作成、コンテンツ制作、検査などです。各工程の担当者（役割）も合わせて明確にしておくことで、効率的に進められます。 タイトル タイトルは最後につけるよりも、最初の段階でざっくり決めておくのがおすすめです。タイトルを決めておくことで、何についてのコンテンツを作成するのか今一度整理できます。 最終的にキャッチーなタイトルに変更してもいいですが、この段階ではひねりの無いタイトルにしておくのが良いでしょう。 章・節 構成をする上で一番重要な作業とも言えるのが、必要な項目を「章」「節」としてピックアップする作業です。どのような内容、順番にすれば受講者に伝わりやすいのかを考えながらまとめます。項目が多くなりすぎる場合は、コンテンツを分割するなど工夫すると良いでしょう。   STEP３：コンテンツ作成 スライドショー作成 最初にイメージを膨らませたeラーニングの原案から、どのようなコンテンツに仕上げていくかの完成イメージを関係者と共有するために、スライドショーを作成します。スライドショーの作成にはPowerPointを使用するのがおすすめです。 原稿作成 PowerPointで原稿作成する際には、スライド１ページにつきコンテンツの1画面とするのが一般的です。スライドの内容やノート部分の説明文の内容を整理することを中心に詳細設計の作業を行なっていきます。 使用する用語や表現が統一していないと学習内容に集中できなくなるので、この段階でしっかり内容をまとめておきましょう。 撮影 撮影をする際には、事前に撮影現場などを確認して出演者や撮影機材の配置場所などをイメージしておくことで、効率良く作業を進めることができます。 素人が撮影すると暗くなりがちなので、照明器具を用意するなどして十分な光を当てなければなりません。また、リハーサルの実施も必要になるので、十分な時間を確保した上で撮影にのぞみましょう。   STEP４：完成物の確認 撮影が無事終了したら、学習内容や動画にバグがないかなど完成物の確認を行います。 誤字、脱字などは見落としがちになるので、複数人で入念にチェックしましょう。第三者に確認してもらうことでより客観的に評価を行うことができ、品質の向上につながります。   STEP５：完成後 完成物の確認の確認で問題がなければ、実際に社内などで研修を実施します。受講者にアンケートを取るなどしてフィードバックをもらいましょう。学習者にとってみやすい映像であったか、コンテンツの長さは適切であったかなど、項目ごとに評価を明確にすることで今後の改善に役立てることができます。   eラーニング作成時のポイント eラーニング作成時にナレーションを挿入したりコンテンツの長さを調整したりするなど、ポイントを押さえることで、より受講者にとって学習効果の高い、また企業にとっても運用しやすい動画ができます。 使用するツールに慣れていない場合や初めて作成する場合であれば、時間が掛かってしまうかもしれません。こちらで紹介するポイントを押さえて自社にとって最適な動画を作成しましょう。   図・表・ナレーションを挿入する 図・表・ナレーションを挿入することで、動画の音声だけでなく視覚からも情報が入ってくるので、学習効果を高めることができます。1つのスライドに情報を盛り込みすぎないように注意して、伝えたい内容だけに絞りましょう。 テロップなどの文字は端的に、色や自体・サイズなどに変化を持たせると見やすくなります。ターゲットのポジションや年齢層などを考慮し、挿入する素材の種類を選定する配慮もあるとなお良いでしょう。   講師本人またはアバターを登場させる スライドに盛り込む情報は端的にまとめるとよいですが、図や表、ナレーションの挿入だけではシンプルすぎて、受講者の興味が引きづらくなるかもしれません。 講師本人またはアバターを登場させることで、受講者の訴求力をアップさせ、より効果的に理解を深めることができるでしょう。講師またはアバターとスライドの表示を上手に組み合わせることで、飽きない構成を作ることができます。   1つのコンテンツは長くしすぎない 1つのコンテンツが長すぎると受講生の集中力が欠けてしまうので、まずは研修動画のなかで伝えたい内容やポイントを整理しましょう。不要な内容は意識的に省くようにします。 長すぎる場合はパート分けするなどの工夫をして伝えたい要点を30分程度にまとめるのがベストです。長くても1時間以内に収めましょう。   更新・修正がしやすい設計にする eラーニングで学習していく内容は日々情報が進化していきますし、最初のうちは改善点を見つけて修正を重ねることも多いかもしれません。また、コンテンツがリリースされた後も利用している制度の変更や改訂、不具合が発生するなどの可能性もあります。 変更が生じることを見越して更新や修正をしやすいような設計にしておくことで、後々の作業が楽になるでしょう。 「更新・編集しやすい設計」は、構成が整理されていて1つのスライドごとの情報が端的に表示されていたり、図・表・イラストなどの素材がきちんとファイルに分けて保存されていたりするなどです。 修正箇所を見つけやすくしておくこと、更新・修正が必要だと見越して作っておくことで、後々の作業効率に大きな差が生まれます。   モチベーション維持の工夫をする 質の高い教材の作成において、「わかりやすい」だけではなく知識の定着やモチベーションを維持させるための工夫も重要です。 単に教材を試聴してもらうだけでなく、「クイズやテスト形式で理解度チェックを行う」「インセンティブを設ける」「Q&Aの時間を設ける」などの仕組みも取り入れることで、より学習効率を高められます。 進捗状況や正答率の閲覧機能を活用したり、合格ラインを設定したりするなども企画・設計の段階で話し合って進めていきましょう。   eラーニング作成時の手順やポイントを押さえて高品質の自社研修動画を eラーニングを自社独自で作成する際の注意点として、作成者側の自己満足ではなく受講者にとって分かりやすく、モチベーションが維持できる動画であることが重要です。どれだけ苦労して作った動画であっても、知識の定着が出来なければ良い教材であるとは言えません。 今回解説した内容をきちんと意識することで、効果的なオリジナルコンテンツを作成できます。ぜひ、ご活用ください。   ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい「eラーニングを使った新人社内研修をご紹介します」

テレワークしながらの研修なら、まずは無料のeラーニングから始めよう 新型コロナウイルスの影響で社員の働き方が大きく変化しました。 各企業ではテレワークの導入が急ピッチに進んでいます。 テレワークは従業員満足度や労働生産性の向上が期待でき、今後ますます一般化され浸透する働き方です。 しかし、社内教育や新人研修の面では弱い一面があるのも事実です。 そこで便利なのが、「eラーニング」です。 eラーニングはテレワークをしながらでも研修を効果的に教育が行えるシステムとして注目されています。 今回の記事では、eラーニングのメリットに触れながら無料で利用する方法をご紹介します。   目次はこちら １．eラーニングが注目されている理由 ２．eラーニング導入のメリット ３. eラーニングの主な種類 ４. eラーニングを無料で導入する方法 ５. まとめ   eラーニングが注目されている理由 eラーニングが注目されている理由は「働き方の変化」です。 コロナ禍による影響を受けテレワークが主流となっていますが、多くの企業で「社員の教育・研修がしづらい」「集合研修やOJTが実施できない」という声が挙がっています。このような状況もあり、今後はテレワークに加え社員一人ひとりの能力を高める対策を取る必要が重要です。 これらの問題を解決する一つの手段として、「eラーニング」が注目されています。 eラーニングを使えば、テレワークでは手の届かない部分の教育・研修が簡単に行えます。   eラーニング導入のメリット こちらでは、eラーニングを導入することで得られるメリットについてご紹介します。   メリット１．時間や場所を問わず学習できる 時間や場所を問わず学習できるのが大きなメリットです。 eラーニングはスマートフォン対応のものが多いため、いつでもどこでも学習を進められます。 「マイクロラーニング」と呼ばれるeラーニングなら、5分から15分といった短い時間で学習が可能です。   メリット２．自分のペースで進められる eラーニングは自分のペースで進められます。 学習は一時停止ができ、休憩を取りつつ30分や1時間、1時間半と細かく時間を区切ることも可能です。 自分で配分を考えながら自由に学習が行えるのもeラーニングの特徴です。   メリット３．学習の進捗状況が確認できる LMS（Learning Management System）のあるeラーニングを使えば学習の進捗状況が把握しやすくなるのがメリットです。 一般的に進捗を管理する学習管理システムをLMSと呼びます。 「誰がどこまでの進捗か」「成績は何点か」といった情報は紙で管理するのは大変ですが、eラーニングであればデータで一元管理できます。 eラーニングは学習を管理する側にとってもたくさんのメリットがあります。   メリット４．様々なコンテンツが用意されている ▼eラーニングの製品によっては、次のようなコンテンツが用意されています。 ・資料のアップロード ・YouTube動画配信 ・VR体験の講義など ※上記は一部ですが、作業工程を学ぶもの、社会人マナーやビジネス知識を学ぶことを目的にした様々なコンテンツが充実しています。   ｅラーニングの主な種類 ｅラーニングには、次のような種類があります。   個別オンライン学習 「個別オンライン学習」は、社員一人ひとりがWebから配信される教育コンテンツを利用する方法です。 個々の課題に合わせた学習を提供できるのがメリットで、オフィスはもちろん自宅にいながらでも受けられます。   オンライン集合研修 「オンライン集合研修」は、Webを活用してオンラインで集合研修を行う方法です。 オンラインなら集合研修で重要と言われる意思疎通や表情の読み取りなどができるため、対面による研修と同様の効果が得られます。 オンライン集合研修は、対面ワークやチームディスカッションをすることの多い新人社員研修、OJT研修にも用いられる方法です。   モバイルラーニング モバイルラーニングは、スマホやタブレットを使って学習する方法です。 個別オンライン学習のように時間・場所を問わず利用できるのが特徴で、忙しい人でも通勤時間や休憩時間のスキマ時間を使って学習できます。 短い時間で学習効果を高める手段として有効です。   テレワーク・在宅勤務関連研修 テレワーク・在宅勤務関連研修は、テレワークを上手に進める方法やチームワーク向上といった課題の解決に取り組むためのeラーニング研修です。 メンバーは相手へ上手に伝える能力、リーダー・管理職はコミュニケーション支援・育成能力向上など、受ける人の役職により研修内容が異なります。   eラーニングを無料で導入する方法 いきなりコストをかけて導入するのは企業としてもハードルが高いです。 eラーニングの導入を検討する場合は、まずは無料のeラーニングを使ってみることをおすすめします。 機能や操作性を知った上で、費用対効果が得られるようなら本格的に導入してみましょう。 こちらでは、eラーニングを無料で導入する方法をご紹介します。   無料プランのあるシステムを使う eラーニングの多くは無料プラン（トライアル）を設けているものがあります。 製品の多くは使い心地を確かめてもらうため、利用人数や期間を制限して無料提供していることがほとんどです。 まずはどのような無料プランがあるのかを、チェックしましょう。   自社でeラーニングを開発する 自社でeラーニングを開発する方法もあります。 自社開発なら他社のeラーニングに頼ることなく、自社の社員にとって最適なシステム設計しやすいのがメリットです。 ただし人員やコストがかかり専門的な知識が求められますが、システムに精通している企業であれば一からシステムを構築してみても良いでしょう。   オープンソースを活用する オープンソース活用もおすすめです。 オープンソースとは、ソフトウェアを構成しているプログラム「ソースコード」を無償で一般公開することを指します。 ソフトウェアのコストが抑えられるメリットがありますが、全員が触れられるものであるためセキュリティリスクには十分な注意を払いましょう。   無料でeラーニングを利用するときの注意点 無料のeラーニングは先述のとおり様々なメリットがありますが、注意点もあります。   人数制限がある 無料のeラーニングは、基本的に人数制限を設けているのが特徴です。 少なくて5名、多くても10名程度の人数制限が設けられています。 中小規模の企業なら問題ない場合もありますが、大企業では本格的に使うことは難しいでしょう。   無料期間が決まっている 無料のeラーニングは、サービス期間があらかじめ決まっています。 多くは、最初の１ヶ月もしくは2ヶ月の利用が無料で、継続する場合はプランの変更・課金が必要です。 興味のあるeラーニングシステムは、無料期間をあらかじめ把握しておき十分に使える時期を狙って利用を開始しましょう。   利用可能コンテンツが限られている 無料のeラーニングは、利用できるコンテンツに限りがあるので注意が必要です。 2個から3個程度であれば無料でコンテンツが利用できますが、以降は料金が発生する可能性があります。   セキュリティリスクがある 無料のeラーニングは、セキュリティリスクの問題が潜んでいます。 eラーニングの多くは、無料版と有料版でセキュリティ対策に違いがあるからです。 そのため詳細に個人情報を登録するような無料版は、避けておいたほうが無難と言えます。   まとめ eラーニングのメリットや無料のeラーニングを利用する注意点などを紹介しました。 eラーニングは無料で試せるものがあります。 まずは無料で導入してみて「社員の満足度は得られているか」「費用対効果はあるのか」について考えてみましょう。 使いやすさがわかれば、有料版に切り替え本格的に導入するのがおすすめです。 learningBOXは、使いやすさに定評のあるeラーニングシステムです。 低コストで導入ができるので、きっとお役に立てるはずです。 まずは無料で利用できるフリープランをお試しいただき、ぜひ導入を検討してみてください。 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい「learningBOXがVer2.16へバージョンアップ」

【IT教育で人材育成】今、話題の「マイクロラーニング」とは？ eラーニングを使った人材育成が一般的になっている現在、新たな人材育成の方法として「マイクロラーニング」が注目を集めています。 マイクロラーニングという言葉を知ってる人も多いかと思いますが、詳しい内容まで知らない人がほとんどではないでしょうか？ そこで今回の記事では、マイクロラーニングの概要や特徴について解説します。 マイクロラーニングの活用例や、学習効果を高めるポイントもあわせて紹介しますので、ぜひご参考になれば幸いです。   目次はこちら １．マイクロラーニングとは？ ２．マイクロラーニングの特徴 ３. マイクロラーニングが法人で使われるシーン ４. マイクロラーニングの効果を高めるポイント ５. まとめ   マイクロラーニングとは？ マイクロラーニングとは、30分〜1時間といった長時間ではなく、5分程度の短時間で学習するスタイルを指します。 学習スタイルの種類は、動画を視聴するだけで学習できるものから、クイズ形式で学習できるものまでさまざまです。 マイクロラーニングが注目されている理由は、2000年以降に社会に出たミレニアル世代の存在が挙げられます。 ミレニアル世代はデジタル機器やインターネットに慣れていることもあり、学習の場面でもインターネット機器を使う人が多い状態です。 マイクロラーニングはミレニアル世代との相性がよく、今後より多くの場面で使われる可能性が高いと言えるでしょう。 ※ミレニアル世代・・・1981年以降に生まれ、2000年代の初頭に成人または社会人となった世代を指して「ミレニアル世代」と呼びます。   マイクロラーニングとeラーニングとの関係 従来のeラーニングは学習コンテンツの時間が長く、マイクロラーニングとは相性が悪い状態でした。 しかし、現在はスマホを中心にタブレットなどのモバイル端末を持つ人が増加しています。 マイクロラーニングは、現代人の生活様式に合った、「手軽・負荷なく・続けやすい」学習スタイルが最大な特徴です。 忙しい現代にこそ、重要視されている今後の教育トレンドになり得る学習スタイルです。   マイクロラーニングの特徴 マイクロラーニングの特徴として、ここではマイクロラーニングのメリットを3つ、デメリットを2つ紹介します。   マイクロラーニングのメリット マイクロラーニングの主なメリットは、以下の3つです。 メリットその1. 学習内容が定着しやすくなる マイクロラーニングの大きなメリットは、学習内容が定着しやすいことです。 学習内容を定着させるためには、同じ内容を何度も復習することが効果的と言われています。 マイクロラーニングのコンテンツは短く設定されており、何度も復習しやすい条件が整っています。 また、学習内容を理解できているかどうか、クイズなどで確認できる点もメリットです。 学んだ内容を定着させるためには、インプットだけでなくアウトプットも重要です。 両方を実践できるマイクロラーニングは、学習内容の定着が期待できます。 メリットその2. 好きなタイミングで学習できる マイクロラーニングは学習コンテンツが細分化されているため、自分の好きなタイミングで学習が可能です。 スマホで学習する場合は、会社にいる場面だけでなく通勤電車の中でも学習ができます。 また、突発的に発生したスキマ時間を活用すれば、業務中でも新しい知識を身につけられるでしょう。 メリットその3. 学習内容の作成や修正にかかる負担が減る マイクロラーニングでは、学習内容の作成や修正にかかる負担が少ないメリットもあります。 コンテンツは基本的に5〜10分程度のボリュームとなるため、仮に修正が発生した場合でも、極端に大きな負担は発生しません。 現代は変化が読みにくい時代と言われており、一度学習した内容が短期間で古い内容になることもあります。 時代の変化に合わせて学習内容を柔軟に修正しやすい点は、コンテンツの質の維持にもつながるメリットです。   マイクロラーニングのデメリット マイクロラーニングには、メリットだけでなくデメリットもあります。 主なデメリットは以下の2つになります。 デメリットその1. 長時間の学習には向いていない 学習コンテンツが細分化されているマイクロラーニングは、長時間の学習には向いていません。 例えば、英単語の勉強といった短時間で学べる内容は、マイクロラーニングでも対応ができます。 しかし、まとまった時間が必要となる内容では、十分な理解が得られない可能性があります。 また、対面でのコミュニケーションが必要な学習もマイクロラーニングでは向いていません。 デメリットその2. 細かい内容の説明が難しい マイクロラーニングは、細かい内容の説明が難しいことも挙げられます。 複雑な経営理論を細かく説明する場合、長時間の動画を数本に区切るなどの対応が必要です。 しかし、5〜10分の動画を数本にまたがって視聴するのは、学習者の負担が増えることにつながります。 細かい内容を説明するときは、eラーニングが効果的です。   マイクロラーニングが法人で使われるシーン マイクロラーニングはeラーニングと同様に、法人でもよく使われています。 こちらでは、マイクロラーニングが法人で使われるシーンの例を2つご紹介します。   新入社員に対する社内教育・社内研修 基本的なビジネスマナーや業界に関する知識など、たくさんのことを学ぶ必要がある新入社員への教育には、マイクロラーニングがよく使われています。学習項目が多くなると、eラーニングのような長時間の動画では理解が難しくなります。 しかし、マイクロラーニングのように短い動画であれば、学習者は自分のペースでそれぞれの項目を学習することが可能です。 特に名刺交換など、座学ではイメージがつきにくい内容は、動画を使うと理解度が深まりやすくなるでしょう。   管理職に対する教育・指導 マイクロラーニングは新入社員だけでなく、管理職に対する教育の場面でも使われます。 新入社員とは違い、管理職はマネジメントスキルなど幅広い知識が求められます。 しかし、多忙なことが多い管理職の場合、研修のためにまとまった時間を確保するのは難しいでしょう。 自分のペースで学習を進められるマイクロラーニングであれば、忙しい管理職でも学習を進めやすくなります。   マイクロラーニングの効果を高めるポイント マイクロラーニングの効果を高めたいときは、ポイントを押さえたうえで導入することを心掛けましょう。 マイクロラーニングの効果を高めるポイントは以下のとおりです。   適した配信システムを利用する マイクロラーニングを導入する際は、配信システムを慎重に選ぶことが重要です。 使いづらい配信システムを選んでしまうと、問題の作成や修正に手間がかかってしまうほか、学習者もストレスを感じてしまう場合があります。 利用を検討している配信システムがある場合は、無料トライアルができるかどうか確認しましょう。 まずは一度使ってみたうえで、期待できる効果が得られるかどうかなど、慎重に検討することがおすすめです。   まとめ 今回はマイクロラーニングの詳細について、特徴や効果を高めるポイントなどを解説しました。 マイクロラーニングはeラーニングとの親和性が高いため、両者をバランスよく使うことで、高い学習効果の発揮が期待できます。 弊社が提供するeラーニングシステムの「learningBOX」は、プログラミングの知識を必要とせず、直感的な操作が可能です。 まずは無料で利用できるフリープランをお試しいただき、使いやすさを実感してください。   ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい「マイクロラーニングのプラットフォームの選び方は？ポイントを解説」

【教育担当者必見】eラーニングでコンテンツを作るときのポイント ここ数年で社員研修の選択肢として、eラーニングを活用した研修が増えています。 業者に頼らず、社内でオリジナルのeラーニングコンテンツを作成することも、簡単に設定できるようになりました。 内製のコンテンツは自社の研修にマッチし大幅なコスト削減につながります。 今回の記事では、効果的なeラーニングコンテンツには何が必要なのかをご紹介します。   目次はこちら １．受講しやすいeラーニングコンテンツに必要な３つのポイント ２．効果的なeラーニング作成のための５つのステップ ３. 良いeラーニングコンテンツには継続的な改善が必要 ４. まとめ   受講しやすいeラーニングコンテンツに必要な３つのポイント もし、教育担当者が、社内オリジナルのeラーニングコンテンツ作成の担当者に任命されたら、何に悩まされるでしょうか。 「問題やプログラムってどうやってつくるの？」や「どうすればわかりやすいコンテンツを作成できる？」といった点ではないでしょうか。 従来の研修とeラーニングの最も大きな違いは受講生の様子が見えないこと。 同じ場所にいればなんとなく感じ取れる受講生のモチベーションや理解度がわかりません。 研修担当者の一番の不安は「ちゃんと聞いてくれているか、ちゃんと理解しているか？」でしょう。 このeラーニングのデメリット部分をどのように補うかが受講しやすいコンテンツの要です。 受講しやすいコンテンツには次の３つが必要です。 ・その１：わかりやすさ ・その２：身につけやすさ ・その３：更新しやすさ もう少し具体的にみていきましょう。   その１：わかりやすさ まずは内容の「わかりやすさ」が必要です。伝えるべき情報はしっかりと整理されていますか？ 統一性のとれた文章とその量、コンテンツ自体の見た目の美しさ、色味などを工夫して、直感的に伝わるコンテンツを作成しましょう。 画像や写真、グラフなどを用いるとさらに見やすくなり、理解度も高まります。 アニメーションや音声のついた教材には学習効率や継続性を高める効果があります。 スマートな見た目の教材は理解度だけでなく、受講生のモチベーションも左右します。   その２：身につけやすさ しっかりとした学習効果を実感できることも大切です。 学習内容の「身につけやすさ」は知識を定着させ、モチベーションの低下を防ぎます。 単なる一方的な座学では、対面式の研修のように学習効果は高まりません。 「わかっていること」と「わかっていないこと」を明確にし、現時点でどこまで理解できているかを受講生に把握させましょう。 研修前後に「確認テスト」などを行い、どれだけの知識が増えたのか、定着しているのかを目に見える形にすることが大切です。   その３：更新しやすさ よりよいコンテンツには、会社を取り巻く環境の変化や受講生の反応に合わせて定期的な更新が必要です。 古い情報は受講生の混乱を引き起こし、モチベーションを低下させるおそれもあります。 社内でeラーニングコンテンツを作成するメリットのひとつは、自社で修正や更新が可能ということ。 コンテンツに使う原稿やイラスト、データなどは更新を予見して、作成や管理することをおすすめします。   効果的なeラーニング作成のための５つのステップ 受講しやすいeラーニングコンテンツに必要なものは確認したので、実際のコンテンツ作成のステップを見ていきましょう。 効果的なeラーニング作成には次の５つのステップが必要です。   【STEP１】研修の対象者と目標を設定する まずは研修の対象者を定めましょう。 新人教育のための研修と、既存社員のブラッシュアップでは前提となる知識や経験が異なります。 学習効果の高い研修には、それぞれのレベルに合わせたコンテンツの使い分けが必要です。 研修の対象者が決まれば、目標を設定しましょう。その研修でどんな知識や技術を習得してほしいですか？ eラーニング教材は、目的がブレていると学びにくくなります。 できるだけシンプルかつ、具体的でわかりやすい目標を設定しましょう。 たんに受講した研修の時間数を目標にするのではなく、どれだけ研修の内容が吸収できたかに重点を置くことをおすすめします。   【STEP２】目標を達成するために適切な内容を考える 研修対象者と目標が決定すれば次は内容です。 設定した目標を達成するには、どれくらいのボリュームが必要なのか、どれくらいの時間がかかるのかを最初の段階から計算しましょう。 eラーニングの良さを活用した一歩ずつ着実にステップアップしていける内容が求められます。 この段階でしっかりとした検討をせず、「なんとなく」で作成してしまうと、結局は身につかないコンテンツになってしまうので、注意してください。 コンテンツ構成や受講するデバイス、映像などの表現方法、テストの仕様などの検討もここで行います。   【STEP３】eラーニングコンテンツを作成する 実際にコンテンツの作成に取り掛かります。 一般的に次のようなものがよく使われています。 ・アニメーション ・動画 ・パワーポイントやPDFなどの静止画 受講後の学習ログやアンケート、確認テストなどのデータを分析できるようにしておくと、今後のeラーニングコンテンツの改善へとつながります。 これらのデータをしっかりと分析し、研修の効果を「見える化」しましょう。 目標に対してどれだけ達成したかを具体的に測定することが研修の成功につながります。   【STEP４】実際に研修を行う 実際に作成したコンテンツを用いて研修を行いましょう。確認テストの活用や、オンラインではなく実際に進捗状況に関して声をかけたりと受講生のモチベーションが低下しないようにフォローすることを忘れずに。   【STEP５】必要があれば、eラーニングコンテンツを修正・改善する 受講後、当初掲げていた目標は達成できているでしょうか？ もし、達成できていないのなら、内容を分析し、コンテンツを改善しましょう。 受講生に満足度のアンケートを行うのもよい方法です。 また、さまざまな要因により、研修内容が適さなくなった場合は、できるだけ早く修正しましょう。 効果的なコンテンツにはこまめなアップデートが必要です。   良いeラーニングコンテンツには継続的な改善が必要 「わかりやすさ」と「身につけやすさ」と「更新しやすさ」を兼ね備えたeラーニングコンテンツは、作成したら終わりではなく、PCDAサイクルの考え方に則り、常にバージョンアップしていくことが大切です。 PCDAサイクルとは、Plan（計画）、Do（実行）、Check（評価）、Act（改善）の4段階をくり返すことにより、業務を継続的に改善していくこと。 これを「効果的なeラーニングコンテンツの作成」に当てはまると次のようになります。 ・Plan（計画）　 何のための、誰を対象としたeラーニング研修かを明確にし、計画する ・Do（実行） 計画した内容で研修を実行する ・Check（評価） 受講生の達成度、満足度などから研修を評価する また、評価を分析し、問題点を洗い出す ・Act（改善） 研修内容を見直し、次のPlan（計画）へ役立てる それぞれのステージで必要なタスクをしっかりと理解し、さらに効果的なコンテンツを作成していきましょう。   まとめ 教育担当者なら「なるべく手間をかけずに良いコンテンツを作りたい」と思うのは当たり前のこと。インターネットを媒介したeラーニングはいつでもどこでも受講できるからこそ、対面の研修よりも受講生に寄り添ったコンテンツを作る必要があります。 弊社が提供する「learningBOX」なら、教材のコース設定や、学習者のグループ管理、教材をグループごとに配布する機能など、利用者にあわせた細かな設定が可能です。プログラミングの知識がなくても直感的に操作できる、とさまざまな企業の研修に導入されています。 eラーニングを活用した教育に興味関心をお持ちのお客様は、一度無料で利用できるフリープランをお試しいただき、その使い勝手の良さを実感してください。   ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい「人材育成の課題解決にeラーニングが有効な理由」

eラーニングシステムを無料で利用する方法｜有料サービスとの違いは？ eラーニングシステムを導入するには無料・有料のサービスもあります。 しかし、無料・有料で何が違うのかわからない方も多いかと思います。 今回の記事では、eラーニングシステムを無料で利用する方法や有料サービスのメリットについてご紹介します。 自社に適しているサービスを比較する際の参考にご活用ください。   目次はこちら １．eラーニングシステムを無料で利用する方法 ２．有料のeラーニングシステムを利用するメリット ３. まとめ   eラーニングシステムを無料で利用する方法 eラーニングシステムは、インターネットを活用する学習方法です。 パソコンやスマートフォンがあれば場所や時間を選ばずに学習できるため、近年は利用する人が増えています。 そして、eラーニングシステムは条件が制限されることもあるものの、無料で利用する方法があります。 無料プランを活用する具体的な方法や注意点についてみてきましょう。   無料プランの活用 eラーニングシステムの有料サービスの中には、無料プランを提供しているものもあります。 しかし、人数やコンテンツに制限があるお試しプランとして用意されているケースがほとんどです。 ちなみに、クラウド型のeラーニングシステムの場合、初期費用が無料となっているサービスもあります。導入の際はよく検討しましょう。   自社開発 自社でeラーニングのシステムを開発・活用した場合は、無料で使用できます。 自社に合ったシステムを開発できるため、効率的な学習が可能です。 しかし、自社開発を行うためには知識やスキルを持つ人員が必要となります。 加えて、システムの構築を行う際にはコストも発生し、運用や保守についても検討しなければならないため、ハードルは高いといえます。   オープンソースの利用 eラーニングシステムには、オープンソースとして幅広く提供されているものもあります。 ベースとなるシステムを活用しながら、自社向けにカスタマイズ可能です。 しかし、セキュリティ面でのリスクがあるため、注意が必要となります。   有料のeラーニングシステムを利用するメリット 有料のeラーニングシステムを利用するメリットをみていきましょう。   人数制限がない 無料のeラーニングシステムの場合、人数制限が設けられています。 制限人数はサービスによって違うものの、10人までに設定されているケースが多いといえるでしょう。 対して、有料のプランであれば人数制限がなくなるため、受講者数が多かったとしてもスムーズに管理できるでしょう。   専門知識不要 独自のeラーニングシステムを構築する場合、専門知識が必要です。 しかし有料サービスを活用した場合は、専門の知識がなくても学習教材の作成・配布・成績管理が簡単に行えます。 加えて、運用や保守を任せられるケースもあります。   セキュリティ対策がされている オープンソースや自社開発では不十分となりがちなセキュリティ対策に関しても、有料のeラーニングシステムであれば解決できます。 有料サービスの場合は、システム内で独自のセキュリティ対策を行っていることが多いためです。   幅広い教材形式 有料のeラーニングシステムの場合、作成できる教材の種類は多い傾向にあります。 穴埋め問題・クイズ・テスト・レポートといった幅広い教材形式を自社に合わせて選択可能です。 有料プランであれば大容量の動画教材の配布ができる点もメリットといえるでしょう。   まとめ eラーニングシステムは無料で利用できるものもあるものの、有料のeラーニングサービスならではのメリットもあります。 eラーニングシステムを導入する場合、費用対効果が見合うものを選択する必要があります。 無料・有料どちらも検討したうえで、自社に合うものを選択しましょう。 learning BOXは、ほぼすべての機能が10アカウントまで期間無制限・無料でご利用いただけるので、多くの方に大変喜ばれています。 登録は簡単で、いますぐご利用いただけますので、ご興味のある方はまず無料体験をお勧め致します。 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい「人材育成の課題解決にeラーニングが有効な理由」

人材育成の手法とは？eラーニングやOJTなどの種類ごとに紹介 人材育成には多様な手法があります。 そのため、どのような手法を選べば良いかわからない人も多いでしょう。 実際に、人材育成の手法はそれぞれ費用・期間・目的が違うため、選択を間違ってしまった場合は業務に支障が生まれる可能性もあります。 そこで今回の記事では、人材育成の主な4つの手法について詳しく解説します。   目次はこちら １．人材育成の手法2種について ２．人材育成の手法 ３. 人材育成の手法を選択するポイント ４. まとめ   人材育成の手法2種について 人材育成を行う際、その手法は大きく分けて2つあります。 育成方法を考える前に確認しておきましょう。   その１．狭義の人材育成手法 1つ目は、業務内容の勉強やビジネスマナーの講習に焦点を当てた人材育成です。 講座を開く・オンラインで学習するなどの手法を用いて学びます。   その２．広義の人材育成手法 2つ目は、以下のように業務外にも視野を広げた人材育成です。 このような手法も存在する点は把握しておきましょう。 メンター制度・ティーチング・コーチング……先輩が指南役として人材育成を行う ジョブローテーション制度……人員配置を定期的に変更し、多くの業務にふれてもらう MBO……目標管理制度とも言い、社員自ら目標をたてて達成度に応じて評価される 勉強や講習の形にこだわらない形も、広い意味での人材育成としてカテゴライズされます。   人材育成の手法 業務内容やビジネスマナーを学習してもらいたい場合の人材育成の手法は4種類あります。   OJT OJT(On the Job Training)とは、業務の現場で指導を行うことで、日々の業務をこなしながら仕事内容を覚えてもらう手法です。 効率良く学んでもらえる反面、指南する側の負担が生まれるため、業務に支障が出るリスクがある点に注意が必要です。   Off-JT Off-JT(Off the Job Training)は、OJTとは違い業務以外の場で人材育成する手法です。講習会や勉強会などを開き、講師を招いて学習します。 外部からの講師を招けるため、標準的な知識を取り入れられるメリットがあります。 しかし、多くの社員を同じ場所に集めなくてはならないため、会場費・交通費・講師への費用などが必要です。   自己啓発 自己啓発とは、自主的に本を読む・セミナーに参加するなどの行為を指します。 学習を社員に任せておけるため、企業としての負担は少ないと言えます。 しかし、個々の進捗にバラつきが生まれ、スキルに差が出る可能性に注意が必要です。   eラーニング eラーニングは、インターネットを利用した学習方法です。Off-JTのようにコストが発生せず、自己啓発のように能力にバラつきが生まれにくい点がメリットと言えます。また、eラーニングは自宅時間や通勤時間を活用して学べることも魅力の一つです。   人材育成の手法を選択するポイント 人材育成の手法の中から、自社に合うものを選択できれば学習効率が良くなります。 人材育成の手法を選択する際に、注目しておきたいポイントをみていきましょう。   期間や予算 学習に充てられる期間や予算を決めます。短期間で業務内容を覚えてもらいたい場合、Off-JTやeラーニングで集中的に学習してもらう方法がおすすめです。 予算に応じてOff-JTかeラーニングのどちらかを選択しましょう。   教えたい内容 社員に教えたい内容によって、人材育成の手法を選びます。 コミュニケーションを取りながら学びたい場合は、指南役の人と直接対話できるOJTやOff-JTで学んでもらうことを検討してみましょう。   教育する人材 教育したい人材が新入社員である場合は、Off-JTやeラーニングを活用して、時間をかけて基礎から学んでもらう方法が向いています。 一方、中堅社員や中途採用社員の場合は自己啓発やOJTで、業務をこなしながら学習してもらう方法であれば負担が少なくなります。   まとめ 人材育成の手法について解説してきました。 自社の社員に向いている手法を選択すれば、効率的に業務を学んでもらうことが可能です。 費用・期間・対象者などを多角的に検討し、人材育成の手法を選択しましょう。 learningBOXは学習者は小学生から大人まで誰でも楽しく学習できること、管理者は直観的に操作出来る管理画面でプログラミング知識がなくても作成可能なことと双方にとって使いやすいプラットフォームになっています。 また約13,000人の導入実績がある為、多種多様な要望に答えることが可能です。     ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい「【2021年最新版】eラーニングのプラットフォームを徹底解説」

マイクロラーニングのデメリットをカバーする方法を解説 新しい学習方法として、マイクロラーニングが注目されています。 しかし、導入を検討していても、具体的なデメリットがわからない・解決方法が把握できないなどの悩みを持つ方もいるかと思います。 そこで、今回の記事では、マイクロラーニングのデメリットをカバーする方法について解説していきます。   目次はこちら １．マイクロラーニングの特徴 ２．マイクロラーニングのデメリット ３. マイクロラーニングのデメリットをカバーする方法 ４. まとめ   マイクロラーニングの特徴 マイクロラーニングとは、数分程度の短時間で学習が完了する勉強方法です。 動画やテキストなどオンラインを活用し、自宅や通勤時間などの隙間時間でも取り組める点が特徴です。 また、スマートフォンやタブレットといったモバイル機器からも視聴ができます。 上記の様な特徴以外にも、クイズ形式などのゲーム要素を取り入れた現代人に合った学習方法であるといった特徴もあります。 マイクロラーニングを簡単にまとめると、好きな時間で勉強できる点はeラーニングと同様であるものの、1回のコンテンツが短時間で済む内容に向いています。   マイクロラーニングのデメリット 短時間での学習が特徴的なマイクロラーニングにもデメリットがあります。 それでは、早速、具体的な内容を詳しくみていきましょう。   １．質疑応答など細かなやりとりには不向き 隙間時間にモバイル端末でもできる手軽さで学習を習慣化させやすいですが、質疑応答があるような学習には不向きです。 例えば、教える側と学習者側が細かい質疑応答が必要な学習を行う場合は、別の方法を検討しましょう。   ２．モチベーションの維持が難しい 自宅や通勤途中などの隙間時間を使って学習するため、自主性がなければ続けられません。 モチベーションを維持しにくい状況であるため、思ったような学習効果が得られない可能性もあります。   ３．長期にわたって習得する内容は学びにくい 短時間で完結するコンテンツによって学習するため、長期的な学習が必要となる資格試験などの内容には不向きです。 長い時間をかけてスキルや知識を身につけていく場合は、他の学習方法と組み合わせる必要があります。   ４．対人スキルは磨きにくい 基本的にリアルタイムでコミュニケーションを取ることはできません。 例えば、話してフィードバックをもらうといった対人スキル・コミュニケーションを必要とする学習内容などは不向きです。   ５．準備に時間や費用が必要になる 導入する際には、時間や費用が必要です。 プラットフォームを選ぶ・学習教材を作成する・成績を管理するといった準備をしなければならない点は把握しておきましょう。   マイクロラーニングのデメリットをカバーする方法 こちらでは、前述したデメリットをカバーする方法について解説します。   オフラインでの学習と組み合わせる マイクロラーニングのデメリットである「質疑応答ができない」「対人スキルが磨けない」といったデメリットは、オフラインでの学習機会と組み合わせれば解決できます。 基本的な知識の学びの場としてマイクロラーニングを活用しつつ、オフラインでの講習会や面談などでコミュニケーションを取る場を設けましょう。   適したマイクロラーニングサービスを利用する 「モチベーションの維持が難しい」「導入に時間や費用がかかる」といった悩みは、適したマイクロラーニンサービスを利用することで解決できます。 例えば、テキストを読むだけの学習教材では、モチベーションの維持が難しいことも多いといえるでしょう。 しかし、サービスによっては、動画配信・クイズ形式の教材を作成できるなどの工夫が可能です。 また、サービスによっては教材の作成もサポートしてもらえるため、準備の時間を大幅に減らせるでしょう。 自社に適したサービスを選ぶことで、時間や費用を抑えられます。   まとめ マイクロラーニングにはメリットだけでなく、デメリットも存在します。 とくに学習させたい内容がマイクロラーニングには合わない場合は、効果的な学習は難しいといえるでしょう。 しかし、オフラインでの学習と組み合わせる、または適したサービスを選ぶことで、デメリットは打ち消せます。 そのため、マイクロラーニングでの学習を選択する場合、デメリットをカバーする方法を導入の段階で策定することが大切です。 learningBOXは専門知識がなくても誰でも簡単にe-ラーニングが作成できます。 フリープランでは10アカウントまで無期限・無制限・無料で利用することが出来るので、まずはお試しで導入することが出来ます。 導入後のリスクを最小限に出来ることで、デメリットをカバーすることが出来るといえます。     ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい「マイクロラーニングのプラットフォームの選び方は？ポイントを解説」

マイクロラーニングのプラットフォームの選び方は？ポイントを解説 マイクロラーニングは短時間での学習に適しています。 しかし、適切なプラットフォーム選びに悩む方もいるでしょう。 実際に、どのようなポイントで選べば良いかわからなければ、導入する際に時間的なコストが発生してしまいます。 そこで、本記事ではマイクロラーニングのプラットフォームの選び方について解説します。 自社に適したサービスを選ぶ際の参考にしてみてください。   目次はこちら １．マイクロラーニングのプラットフォームとは ２．マイクロラーニングのプラットフォーム選びのポイント ３. 職種ごとの活用シーン ４. まとめ   マイクロラーニングのプラットフォームとは マイクロラーニングを導入するためには、プラットフォームを利用することが必要です。 最適なプラットフォームに管理されたコンテンツであることで学習者は快適に学べ、企業としても成績管理や問題作成がしやすくなります。   マイクロラーニングとは マイクロラーニングとは、短時間で学ぶことができる学習教材です。 パソコン・スマホ・タブレットを活用して、好きな時間に勉強できます。 eラーニングと比べて時間が短いため、単語の暗記などシンプルな学習内容が向いています。   LMSとは マイクロラーニングを管理するプラットフォームはLMS(学習管理システム)と呼ばれています。 こちらは、マイクロラーニングを導入する際に切り離せない存在です。 成績管理・コンテンツ制作・進捗管理・マルチデバイス対応などを一元管理できます。   マイクロラーニングのプラットフォーム選びのポイント マイクロラーニングを導入する際のプラットフォーム選びは大切な要素です。 導入してから「企業側・学習側が合わなかった」とならないためにも、比較・検討が重要です。 ここからは、マイクロラーニングのプラットフォーム選びのポイントについて解説していきます。 無料プランやフリートライアルなども活用していきましょう。   実績はあるか プラットフォームとしての実績があるかチェックしましょう。 導入事例をチェックし、どのような企業で活用されているかを把握できれば導入しやすくなります。   料金プランは明瞭か 学習者の人数やサーバーの種類など、さまざまな条件によって料金が変化します。 プラットフォームを選ぶ際は、料金プランが明瞭なのか入念に確認することがポイントの1つといえます。   利用人数は適しているか 学習者の人数も大切な要素です。 少人数しか利用しないのに、大人数も利用できるプランを利用してしまうと、不要なコストがかかってしまいます。 学習者の人数やプラン内容を照らし合わせて、適切なプラットフォームを選択しましょう。   学びの環境に工夫があるか マイクロラーニングは、短い時間で学べるコンテンツを数多くこなすためのシステムです。 ゆえにモチベーション維持のためにも、クイズや動画など多様な学習方法を選択できるプラットフォームが向いています。   容量に余裕はあるか 教材を保存できる容量はプランによって異なります。 容量が少ないプランの場合、画像や動画の教材を数多く作っても配信できない点に注意が必要です。   管理は容易か 学習コンテンツを配信する場合、管理が必要です。 個人の進捗や配信システムなど、使いやすいプラットフォームであるほど手間を削減できます。   多言語対応しているか 外国人従業員にもマイクロラーニングを利用してもらう場合、プラットフォームは多言語対応している必要があります。英語など、多言語での操作やメッセージの送信ができるプラットフォームを選びましょう。   学習者にとって使いやすいか マイクロラーニングに積極的に取り組んでもらうためにも、学習者にとっての使いやすさは重要です。 学びやすい画面である・操作にストレスがかからないなど、学習者の視点を取り入れることが大切です。   職種ごとの活用シーン ここではマイクロラーニングの活用シーンを詳しくみていきましょう。   従業員全体に対する学習の習慣づけ 人材育成を行う場合、従業員にも定期的に学ぶ姿勢が必要となります。 前述の通りマイクロラーニングでは短時間で学ぶことができる学習教材なので、従業員が学ぶ姿勢を体得しやすいです。   管理職研修の事前学習 管理職は多忙な方が多く、時間的コストの高さから、まとまった研修の時間を確保しにくい傾向にあります。 しかし、マイクロラーニングであればそういった負担を軽減できます。 とくに、マネジメントや経営に関する基礎的な知識などを学習するのに役立つといえます。 その後の集合研修なども、基礎知識を事前に習得していることで、スムーズに進行できるでしょう。   新入社員に対する研修の補助 新入社員は覚えることが多いことから、マイクロラーニングでインプットのサポートを行うことが可能です。 専門知識、市場の把握、ビジネスマナーなど基本的な知識を覚えるのに適した学習方法だといえます。   まとめ マイクロラーニングにおいて、使いやすいプラットフォーム選びは大切です。 企業側・従業員側双方にとって使いやすいものでなければ、効果的な学習が難しくなってしまいます。 多くのサービスでは無料プランやフリートライアルが用意されているため、比較・検討はしやすいといえます。 本記事で解説したポイントを意識しつつ、マイクロラーニングのプラットフォームを選びましょう。 learningBOXは小学生から大人まで誰でも楽しく学習することができます。 管理者は直観的に操作出来る管理画面から操作することができ、プログラミング知識がいらない「双方にとって使いやすいプラットフォーム」になっています。 また約13,000人の導入実績がある為、多種多様な要望に答えることが可能です。     ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい「今、イチオシの教育トレンド！マイクロラーニングで人材教育を変える」

【いまさら聞けないSDGs】教育目標にeラーニングが貢献できる３つの理由 こんにちは。 龍野情報システムの西村です。 テレビや街中で「SDGs」（エスディージーズ）という言葉を聞いたことはありますでしょうか。 最近話題の言葉で、今さらSDGsの意味を聞きづらいという方もいらっしゃるかと思います。 そこで今回の記事では、SDGsの概要と特に教育分野の目標とeラーニングの果たす役割についてご紹介します。   目次はこちら 1.SDGsとは？ 2.SDGsが掲げる「教育目標」について 3.SDGs教育目標にeラーニングが貢献できる3つの理由 4.learningBOXは学校教育で必要なコンテンツが全て揃ったLMSです 5.まとめ   SDGsとは？ SDGs（Sustainable Development Goals：持続可能な開発目標）とは、「誰一人取り残さない（leave no one behind）」を合言葉に、持続可能でよりよい社会の実現を目指す為の世界共通の目標です。 人類は、「貧困、紛争、気候変動、感染症」など、これまでになかったような数多くの課題に直面しています。 このままでは、人類が安定してこの世界で暮らし続けることが困難だと提唱されています。 そんな危機感から、世界中のさまざまな立場の人々が話し合い、課題を整理し、解決方法を考え、2030年までに達成すべき具体的な目標を立てました。 それが「持続可能な開発目標(Sustainable Development Goals：SDGs）」です。 ※2015年の国連サミットで定められ、2030年を達成年限とし、17の目標を掲げ、この17の目標は、貧困や教育、技術革新、環境課題など、多岐に渡ります。   ▼外務省の公式ページでは、SDGsを以下のように紹介しています。 持続可能な開発目標（SDGs：Sustainable Development Goals）とは，2001年に策定されたミレニアム開発目標（MDGs）の後継として，2015年9月の国連サミットで加盟国の全会一致で採択された「持続可能な開発のための2030アジェンダ」に記載された，2030年までに持続可能でよりよい世界を目指す国際目標です。17のゴール・169のターゲットから構成され，地球上の「誰一人取り残さない（leave no one behind）」ことを誓っています。SDGsは発展途上国のみならず，先進国自身が取り組むユニバーサル（普遍的）なものであり，日本としても積極的に取り組んでいます。 出典：持続可能な開発目標SDGsとは？|JAPAN SDGs Action Platform｜外務省より   いまSDGsが話題になっている理由 2015年に国連で採択されたSDGsですが、最近メディアなどで注目されることが増えてきました。 SDGsが今、注目を集めている理由は下記3つの観点によります。 1.世界全体が共有する危機意識の高まり 2.先進国・発展途上国に共通する、わかりやすい目標設定が成功 3.ビジネスチャンスとしての重要性が認知された   SDGsへの日本の身近な取り組み 日本政府も、2016年にSDGs推進本部を設置し、SDGsの取り組みを推進しています。 代表的な取り組みとしてあげられるのは下記の項目になります。 １．防災分野での取り組み 私たちの生活に身近な防災分野では、日本が経験した過去の自然災害で培われてきた知識や復興技術をもとに、緊急援助、防災対策、災害復旧などで積極的に国際防災協力を推進しています。 2019年のG20大阪サミットでは、「仙台防災協力イニシアティブ・フェーズ2」を発表。 日本が防災先進国として、少なくとも2022年までの4年間で途上国の500万人の被災者を支援し、次世代の人材教育や防災教育を進めることを目標に掲げました。 ２．自然環境分野での取り組み 他にもプラスチックごみ流出による海の生態系への悪影響が課題となっている海洋環境についても、日本は海洋国家として、海洋環境の保全、持続可能な利用を重視しています。 日本が議長国となった2019年のG20大阪サミットでは、海洋プラスチックごみの問題を主要課題のひとつに選出されました。 G20に参加した各国に呼びかけ、プラスチックごみによる汚染を2050年までにゼロにするビジョンを共有し合意に取りつけました。 ※17あるSDGsの目標のうち、日本の経験やノウハウを活かして国際協力を行っている分野も数多くあります。   SDGsが掲げる「教育目標」について 17つある項目の4つ目は教育分野に関する目標です。 「質の高い教育をみんなに」を合言葉に、すべての人が公平に質の高い教育が受けられる世の中の実現を目標としています。 この目標に定められた「10の具体的な指標」を達成することで、、世界中の人々が平等に生涯学習を受けられる機会を促進されることが期待されています。   ▼10の具体的な指標 4.1 2030年までに、全ての子供が男女の区別なく、適切かつ効果的な学習成果をもたらす、無償かつ公正で質の高い初等教育及び中等教育を修了できるようにする。 4.2 2030年までに、全ての子供が男女の区別なく、質の高い乳幼児の発達・ケア及び就学前教育にアクセスすることにより、初等教育を受ける準備が整うようにする。 4.3 2030年までに、全ての人々が男女の区別なく、手の届く質の高い技術教育・職業教育及び大学を含む高等教育への平等なアクセスを得られるようにする。 4.4 2030年までに、技術的・職業的スキルなど、雇用、働きがいのある人間らしい仕事及び起業に必要な技能を備えた若者と成人の割合を大幅に増加させる。 4.5 2030年までに、教育におけるジェンダー格差を無くし、障害者、先住民及び脆弱な立場にある子供など、脆弱層があらゆるレベルの教育や職業訓練に平等にアクセスできるようにする。 4.6 2030年までに、全ての若者及び大多数（男女ともに）の成人が、読み書き能力及び基本的計算能力を身に付けられるようにする。 4.7 2030年までに、持続可能な開発のための教育及び持続可能なライフスタイル、人権、男女の平等、平和及び非暴力的文化の推進、グローバル・シチズンシップ、文化多様性と文化の持続可能な開発への貢献の理解の教育を通して、全ての学習者が、持続可能な開発を促進するために必要な知識及び技能を習得できるようにする。 4.8 子供、障害及びジェンダーに配慮した教育施設を構築・改良し、全ての人々に安全で非暴力的、包摂的、効果的な学習環境を提供できるようにする。 4.9 2020年までに、開発途上国、特に後発開発途上国及び小島嶼開発途上国、並びにアフリカ諸国を対象とした、職業訓練、情報通信技術（ICT）、技術・工学・科学プログラムなど、先進国及びその他の開発途上国における高等教育の奨学金の件数を全世界で大幅に増加させる。 4.10 2030年までに、開発途上国、特に後発開発途上国及び小島嶼開発途上国における教員研修のための国際協力などを通じて、質の高い教員の数を大幅に増加させる。   教育の普及を阻む障害 世界には学校に通うことのできない子どもたちや、文字の読み書きができない人が多くいます。 その要因はさまざまあり、高い貧困率や武力紛争などの緊急事態が子どもたちを学校に通うことを阻んでいます。 また、同じ国のなかでも女児や農村部に住む子ども、障がいを持つ人や少数民族は教育受ける機会が狭められているなど、ジェンダーや地域などの違いは教育機会の格差にもつながっています。 教育課題があるのは、日本も例外ではありません。 世界各地にあるさまざまな教育課題を解決して、すべての人に平等で包括的な質の高い教育を提供することが、持続可能な開発につながると考えられています。   SDGs教育目標にeラーニングが貢献できる3つの理由 eラーニング（e-Learning、イーラーニング） とは、おもにインターネットを利用した学習形態のことです。 このeラーニングが世界の教育課題の改善に貢献できる主な理由には下記の3つの理由があげられます。   POINT１．場所や時間を問わずに学習できる インターネット環境があることが前提にはなりますが、住んでいる場所、仕事、身体的障害などの理由で従来学校に通えなかった人でも、それぞれの都合の良い場所・時間に学習が可能です。   POINT２．教育の質が均一である 同じ学習教材を用いる限り、教育の質が均一といえます。 対面型学習では、デメリットとして教育の質が講師の質や生徒当たりの人数に左右される点が挙げられます。eラーニングでは、そのような心配がありません。   POINT３．費用を抑えて導入できる 同一教材を多くの学習者へ配信することが可能で、多くの受講者に対応するために相応の教師・講師を確保したりまたは受講者のいる地域に派遣したりする必要がない為、費用が大きく抑えられます。 eラーニングの機能や特徴 eラーニングとはパソコンやスマートフォンなどの電子機器とインターネットを利用することによって、「時間や場所に縛られず、自分のペースでスキルアップ」を行うことができる学習システムです。 ▼eラーニングの基礎や仕組みについてはこちらの記事にて詳し紹介されています。   learningBOXは学校教育で必要なコンテンツが全て揃ったLMSです learningBOXは、誰でも簡単にeラーニングが構築できる学習管理システム（LMS）です。 管理者はlearningBOX上に動画やPDFなどの学習教材や、理解度を確認するためのクイズなど、各種コンテンツを作成・登録し、それらをもとに学習者がWEB上で学習を進めていくことができます。 LMS上には学習履歴や成績が残りますので、管理者が学習者の評価・指導を行うことも可能です。 learningBOXの最大の特徴は、システムを単純化・簡素化することで利用料を抑え、今までeラーニングに手の届かなかった教育機関・中小企業への導入ハードルを低くしていることです。   業界価格の1/10！年間利用3万円から気軽にeラーニング始めることができます！ 弊社のeラーニング学習システムの最大の強みは業界最安値の価格です。 手軽にeラーニングを始めることができる「スタータープラン」ですと、なんと、100名様で年間33,000円(税込み)、月額換算にすると、5500円(税込み)という低価格でeラーニングをご利用いただけます。 日本でのサービス提供開始当初から、個人で経営している塾のオーナーや、飲食店の経営者など、大手のeラーニングシステムの導入はハードルが高いと感じている中小零細の企業・団体様に多くご利用頂いています。   learningBOXは無料プランで使い勝手をしっかり確認できるeラーニングシステムです learningBOXはなんと期間無制限でご利用頂けるフリープランもご用意しています。 こちらは、デモサイトのような使える機能が限られているプランではございません。 管理者を含め10名様まででしたら、有料のオプション機能を除き、ほぼ全機能が無料でお使い頂けるプランです。 ※learningBOXの詳しい使い方に関しましては、learningBOXの使い方ページをご覧ください。 弊社の取り組み紹介 独立行政法人 国際協力機構（JICA）の2020年度第一回「中小企業・SDGsビジネス支援事業」において、弊社応募の企画「技術教育卒業資格取得のための自学自習を支援するeラーニングの導入にかかる基礎調査」（対象国：パキスタン）が採択されました。 JICA「中小企業・SDGsビジネス支援事業」は、開発途上国の開発ニーズと本邦民間企業の優れた製品・技術とのマッチングを行い、「SDGs達成に貢献するビジネス（SDGsビジネス）」及び開発途上国の抱える課題の解決を図り、ODA を通じた二国間関係の強化や経済関係の一層の推進を目的としている事業です。 弊社はIT分野において市場規模が拡大する南アジア、そしてその中でも人口2億1,200万人、平均年齢23.5歳という将来的な市場規模が大きくなる見込みが予想されるパキスタンを対象国として選定致しました。 同国は地理的・文化的に中東諸国とつながりが深く、また、同国を起点に中東・周辺アジア地域に進出可能であることから、日本発のeラーニングシステム企業として同国の教育のIT化向けて全力で支援する所存です。 ▼【関連ブログ】JICA：2020年度第一回「中小企業・SDGsビジネス支援事業」において採択されました   まとめ SDGs(持続可能な開発目標)とは、地球上の人々がより安心に暮らせるよりよい世の中をつくるための、世界共通の大きな目標です。 その中で、教育が果たす役割は大きく、すべての人が公平に質の高い教育が受けられる世の中をつくることで貧困や就業機会格差の是正を促し、持続可能な開発につながると考えられています。 eラーニングは、インターネット環境さえあれば学習者の都合にあわせて学習を進めることができる等利便性が高い便利なサービスです。 しかし一方で、民間企業が開発したeラーニングの多くは、価格設定としては非常に高額なものとなっています。 弊社が目指すのは、「誰でも簡単にWEB学習環境が構築できるシステム」です。 それは、費用面でも操作面でも、とにかく手軽に使い始めることのできるeラーニングシステムです。 日本に限らず世界を見据え、より多くの教育機会の創出の一端を担うことができればと考えております。