コラム

企業の人材教育で用いられる手法の中でも、特に実践に重点を置いたものが「OJT研修」です。OJT研修では、先輩社員が指導者となり、現場で指導を行います。新入社員を即戦力として育て上げるのに適した手法として有名です。 本記事ではOJT研修の基礎知識を解説した上で、知っておくべきメリット・デメリット、効果的に実施するポイントまでお伝えします。OJT研修の導入を検討される人事部門のご担当者様は、ぜひ参考にしてみてください。 OJT研修とは 初めに、OJT研修の基礎知識を解説します。OJT研修の意味や、よく似た教育手法との違い、近年のOJT研修の流れまでチェックしてみましょう。 OJT研修の意味 OJT研修とは、職場で業務を実践しながら指導を行う教育手法のことです。「On the Job Training」を略してOJTと呼ばれます。多くの職場において、主に新人や若手を対象にした教育手法として用いられるのが一般的です。 OJT研修とOff-JT研修の違い Off-JT研修とは、業務の場を離れて指導を行う教育手法のことです。「Off The Job Training」の頭文字を取って、Off-JTと呼ばれます。 OJT研修とOff-JT研修の違いは、業務と並行して研修を行うか否かにあります。OJT研修は、業務と並行して行われるのが特徴です。それに対して、Off-JT研修は業務から離れて、研修のための時間や場所を確保して行われます。 Off-JT研修を実施する方法には、複数の選択肢があります。人事部門の担当者が研修プログラムの作成から講師まで担うパターンや、専門会社が提供する研修サービスを利用するパターンが代表例です。コンテンツ作成の外注や外部講師への依頼により、研修内容の充実化が図れます。 OJT研修の目的・重要性 OJT研修の主な目的は、新入社員を即戦力化させることです。現場の業務を実践させるので、応用が難しいとされる座学研修の弱点をカバーできるというメリットがあります。Off-JT研修と適切に使い分けることが大切です。 OJT研修の成果は、その後の新入社員の業務効率や生産性に直結しやすいといえるでしょう。研修の段階で実践的な仕事の経験を積めることから、効率的かつ効果的な教育手法だとされています。 近年におけるOJT研修のトレンド リモートのOJT研修 従来のOJT研修は、現場で対面にて行われるのが一般的でした。近年では、Web会議システムやチャットツールなどを利用して、オンラインで研修を行うケースも多くなっています。リモートで実施する場合、研修中の指導から業務管理までオンラインで行われます。 リモートのOJT研修が注目される背景として挙げられるのは、新型コロナウイルス感染症拡大の影響による、テレワークの普及です。業務環境の変化に合わせて、徐々にリモートでもOJT研修が実施されるようになりました。 OJD OJDとは、社員の能力開発を行う教育手法のことです。「On the Job Development」を略してOJDと呼ばれます。 OJDでは、社員が将来的に業務で必要となる能力を逆算して身に付けさせるのが特徴です。OJTでは現状の業務で必要な能力の取得を目指すのに対して、OJDではさらに長期的な視点で社員のスキルアップを狙います。近年では人材不足などを背景に、社員のキャリア支援を重視してOJDを導入する企業も少なくありません。 目次に戻る OJT研修のメリット・導入効果 OJT研修には、教わる側・教える側・企業側それぞれにメリットが期待できます。ここでは、OJT研修のメリットを役割別にお伝えした上で、導入効果についてもご紹介します。 教わる側のメリット・導入効果 業務の不安や疑問を早期解決しやすい OJT研修では、指導者との距離が近いため、仕事に関する質問や相談が気軽にしやすくなるのがメリットです。現状の不安や悩みに対してその場でアドバイスを得られるので、課題の早期解決にもつながるでしょう。業務の現場で指導を受けると、仕事の取り組み方や進め方について、具体的な改善を図りやすくなります。 自身の特性に合わせた内容に調整してもらいやすい 一般的にOJT研修は少人数で行われるので、一人ひとりの特性に合わせた適切な方法での個別指導が期待できます。一斉に教わる集団指導とは異なり、個人の理解度や能力に応じて指導方法を調整してもらいやすい点もメリットです。詳細なフィードバックや評価を受けられるので、学習のモチベーションアップにつながります。 教える側のメリット・導入効果 自身の業務の理解度向上が期待できる OJT研修の指導者には、指導内容を相手に誤解なく理解してもらうために、教え方や伝え方に創意工夫が欠かせません。分かりやすく説明するには「いつ」「何を」「どのように伝えるべきか」を常に考えることになるでしょう。試行錯誤を重ねる中で、自身の業務に対する考え方を見直したり、誤りを認識したりする機会にもなります。 マネジメントスキルを高める機会になる OJT研修では、入社から数年の先輩社員が指導者に任命されるケースも多く、マネジメントのトレーニングとしても有効です。管理職に求められる指導力を身に付けるために、一つのステップとしてOJT研修を経験させる場合もあります。教える側が指導のノウハウを積み重ねて、スキルアップや成長する機会になる点も大きなメリットです。 会社視点のメリット・導入効果 メンバー間のコミュニケーション活性化が期待できる OJT研修を実施すると、必然的に社内で交流する機会が増えて、コミュニケーションの活性化が期待できます。業務の指導やフィードバックを通じて自然と会話が発生し、新入社員と先輩社員の結びつきが強まるでしょう。良好な人間関係が醸成されたり、メンバー間に信頼関係が構築されたりする可能性があります。 Off-JT研修と比べて育成コストを抑えやすい OJT研修では自社の社員が講師を務めるので、外部講師の人件費が発生しません。また、Off-JT研修のように業務とは別にスケジュールを確保したり、研修会場をレンタルしたりするコストも不要となります。研修のために特別なコストをかけることなく実施できるのも、OJT研修の特徴といえるでしょう。 目次に戻る OJT研修のデメリット・注意点 OJT研修には、現場で指導することによるメリットもあれば、その反対にデメリットもあります。社内へ導入する際は、以下の注意点も併せて押さえておきましょう。 教わる側のデメリット・注意点 指導者によって効果の程度に差が出る OJT研修による学習の効果は、指導者の能力・スキルに依存しやすい傾向にあります。指導者のレベル次第で、教わる側が受ける指導の質に差が出やすいのが注意点です。また、教わる側と指導者との相性が悪いと、成果につながりにくいのも難点といえます。指導が不十分なまま研修を終えてしまうと、業務に支障をきたす恐れもあります。 体系的な学びを獲得しにくい OJT研修は実践的に学べる点が強みですが、その反面、現場では体系的に学ぶのが難しい傾向にあります。体系的に学習させる場合に適しているのは、座学形式で実施されるOff-JT研修や、eラーニングなどの教育手法です。学習内容によってはOJT研修のみに頼らず、別の手法との併用も検討すると良いでしょう。 教える側のデメリット・注意点 OJT研修の指導者には、通常業務に支障をきたすリスクがあります。指導者は自分の仕事を担当しながら、さらに講師の役割も担うことになります。限られた時間の中でOJT研修に注力し過ぎると、通常業務に費やす時間が少なくなるのが注意点です。リソース不足で業務遂行が困難になったり、アウトプットの質が下がったりする恐れがあります。 会社視点のデメリット・注意点 OJT研修では、新入社員が「指導者に放置されている」と感じてしまうケースがあります。こうした事態になれば、企画を担当した人事部門や経営陣の仕組みづくりに対して、懐疑的な見方をされる可能性もあるでしょう。 また、指導者側が「現場任せにされている」と感じてしまうケースにも注意が必要です。周りのメンバーからのフォローが少ないことや、OJT研修に関するルールが整備されていないことなどが要因になりやすいといえます。 OJT研修を導入する企業は、新入社員や指導者へのサポート対応を考慮する必要があります。新入社員や指導者への負担を放置すれば、組織に対する不信感にもつながりかねません。 目次に戻る OJT研修を効果的に実施するポイント OJT研修の注意点を押さえながらも、メリットを生かして運用するには、どのように取り組むべきでしょうか。最後に、OJT研修を効果的に実施して成功へ導くために、実現のポイントをお伝えします。 指導者だけでなく職場全体で進める 自社にOJT研修を導入する際は、指導者に新人教育を丸投げしないことが重要です。指導者の通常業務の負担を把握し、OJT研修により負担が過剰とならないよう、企業側が配慮しましょう。 また、指導者が一人で負担を抱え込まないよう、現場にいる上司や先輩のサポートが必要です。周囲の中堅社員は、コミュニケーションの取り方に関するアドバイスをしたり、研修計画のフィードバックを行ったりと、積極的に協力できると理想的です。 eラーニングと組み合わせる OJT研修をeラーニングと組み合わせて実施する方法もあります。eラーニングで体系的に習得した知識をOJT研修に生かすことで、学習効率を高める効果が期待できます。現場へ出る前にeラーニングで学習させることにより、OJT研修の教育時間を抑えやすくなるでしょう。指導者の負担が増え過ぎるリスクを避ける対策にもなります。 指導者向けのワークショップやケーススタディを実施する OJT研修の指導者へのサポートとして、ワークショップやケーススタディの機会を提供すると、指導者のケアや指導方法の改善などの効果が期待できます。 指導者の中には、自身が適切な方法で育成された経験がないため、育成のノウハウが不足したままOJT研修を担当しているケースも少なくありません。指導者向けに学ぶ場を用意することで、社内の指導力不足を改善できる可能性があります。 まだ社内にOJT研修の仕組みが整備されていない場合にもおすすめの対策です。OJT研修の指導者のほか、自社の人材育成を企画する人事部門の担当者が参加しても良いでしょう。 目次に戻る OJT研修のメリットを生かした研修設計をするために 本記事では、OJT研修の基礎知識から、導入のメリットや注意点、効果的に実施するポイントまで解説しました。 OJT研修は実践的な学びに適した教育手法で、新入社員を即戦力化できるのが強みです。企業側にとっては、育成コストを抑えられる点でもメリットがあります。ただし、新入社員や指導者へのサポートが不足すると、企業に対する不信感が生じかねないため、取り組み方に注意が必要です。 そんなOJT研修のデメリットをカバーするには、eラーニングと組み合わせる方法が有効だといえます。オンラインで体系的な学習を提供できるため、OJT研修の学習効率を高める効果が期待できます。指導者の負担軽減にもつながるので、eラーニングがおすすめです。 OJT研修をeラーニングで実施するなら「learningBOX」をご活用ください。learningBOXは、コンテンツの作成・配信や受講者の管理など社内教育に不可欠な機能が備わっているeラーニングシステムです。社内教育の内容に沿ったコースの設計、社員の習熟度を確認するテストも簡単に実施できます。シンプルな操作性とリーズナブルな価格が好評で、多くの企業のOJT研修にも採用いただいています。 ほぼすべての機能がご利用いただけるフリープランも用意していますので、ぜひお気軽にお試しください。 　　 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

平素よりlearningBOXをご利用いただき、誠にありがとうございます。 今回はleaningBOXでのメール機能について、重要なお知らせです。 メール送信機能の緊急停止について leanringBOXのメール機能から送信される通知メールについて、お知らせです。 ユーザー管理に登録済みのメールアドレスは有効なメールアドレスでしょうか。 メールアドレスやホスト名が存在しない、または間違っている場合、バウンスとして返ってきてしまいます。 今後バウンスメールが 100件 / 日 返ってきた場合は、大変恐縮ですが、ご利用環境のメール送信機能を緊急停止させていただきます。 クリーンアップ（バウンスメールの処理）が完了しましたら、メール機能について再度利用できるよう設定させていただきます。 クリーンアップ操作手順（有効なメールアドレスへの変更をお願いします） 1.ユーザー管理画面にて全ユーザーをＣＳＶにてダウンロードします。 2.メールソフト（Gmailやoutlook等）にて、上記ＣＳＶに含まれるメールアドレスをＢＣＣに入れ、特定のお知らせメールを送付します。※learningBOXのメール機能は、宛先確認に利用できません。 3.宛先不明として受信箱に届いたメールアドレスをリスト化します。 4.learningBOXのユーザー管理にて、該当のメールアドレスをチェックします。 5.存在しないアドレスについては、下記3つのいずれかのご対応をご検討ください。 ①有効なアドレスに変更する ②アカウントを無効にする ③アカウントを削除する ユーザー管理に登録されているメールアドレスが有効なものかをご確認頂き、定期的に精査していただく事を推奨しております。 お手数おかけいたしますが、どうぞよろしくお願いいたします。

eラーニングは、人材育成や社員教育に効果的な手法として、さまざまな業界・業種の企業で導入が進んでいます。研修コストの削減や受講管理の効率化などのメリットばかり注目されがちですが、導入には注意すべきポイントもあります。 そこで今回は、社内研修にeラーニングを活用する際のデメリットや導入効果を最大化するコツ、企業の事例を徹底解説します。それぞれのデメリットについては、対策方法もご紹介しますので、ぜひ参考にしてください。 eラーニングで気を付けたいデメリット・注意点 デメリット・注意点 対応策 学習者のモチベーション管理に苦戦しやすい ・成績上位者のランキング表示 ・学習進捗度に応じたバッジ、認定証の作成 ・動画やアニメーションを活用した教材の用意 ・スキマ時間を活用しやすい短時間の教材の作成 学習者側の環境整備も欠かせない ・スマートフォンやタブレット端末などのマルチデバイス対応 ・資料や教材のダウンロードシステムの整備 体験を伴う実践的な学習には向いていない ・eラーニングによる研修と実習を伴う研修の併用 導入や制作に一定の知識が求められる ・LMS提供事業者の導入サポートや代行サービスの活用 ・直感的な操作が可能なLMSの選択 質疑応答などのやりとりが難しい ・匿名で書き込みが可能なスペースの設置 学習者同士のコミュニケーションを図りにくい ・研修内容や目的に応じた集合研修との併用 ・ソーシャル機能が充実したLMSの導入 初期費用や月額費用がかかる ・無料で導入できるLMSの利用 　　 eラーニングには、学習者の進捗管理の効率化や個別の柔軟なプログラム構築、学習機会の均等化などのメリットがある一方、導入時には注意点もあります。ここでは、企業研修にeラーニングを活用するデメリットや対策をお伝えします。 学習者のモチベーション管理に苦戦しやすい eラーニングは集合研修やOJTに比べて強制力が少ないため、学習者の自主的な学習意欲が求められる点が課題です。いつでもどこでも学べる利点がある一方、サボりや受講態度の悪化を誘発するリスクがあります。 学習状況や成績・習熟度を可視化し、自身の成長を実感しやすい仕組みを用意して学習者側のモチベーション維持につなげると良いでしょう。 また、ゲーミフィケーション要素を取り入れ、学習を楽しみやすくするのも効果的です。具体的には成績上位者のランキング表示、学習進捗度や理解度に応じたバッジ・認定証の作成などの方法が挙げられます。 学習者側の環境整備も欠かせない クラウド型のeラーニングでは、管理者側や学習者側が学習用の端末やインターネット環境を用意する必要性が生じます。PCだけでなくスマートフォンやタブレット端末でも利用できるLMS（学習管理システム）を導入することで、受講に対するハードルを下げられるでしょう。LMSとは、eラーニングを実施する際の基本となるシステムで、学習教材の作成・配信や学習履歴の一元管理、フィードバックなどを一括で行えます。 また、資料や教材のダウンロードができるシステムを整備すれば、オフライン環境でも学習がしやすくなります。電車内などの通勤時間を有効活用でき、学習の効率化に役立ちます。 体験を伴う実践的な学習には向いていない eラーニングは座学でのインプットが中心になりやすいため、実技や学習者同士で協力する研修内容は盛り込みにくい特徴があります。自社が求める能力に応じて、オンラインでの講義だけでなく、ロールプレイングなど実習を伴う研修の導入も検討するのがおすすめです。 導入や制作に一定の知識が求められる eラーニングを活用して社内研修を内製化するには、LMSの選び方や使い方、問題作成の方法などの知識が必要になります。一から教材を用意する場合、想定以上の手間やコストがかかる可能性も考えられます。 自社にノウハウがないケースでは、LMSを提供する業者の導入サポートや学習コンテンツの制作を代行してもらえるサービスの利用を検討しましょう。組織や個人に合わせてカスタマイズされたコンテンツを提供できるようになります。また、自社で教材を制作する場合は、操作が簡単かつ直感的に行えるLMSを選択することも大切です。 質疑応答などのやりとりが難しい eラーニングは集合研修と比べて、指導者と学習者がリアルタイムでやりとりしにくい側面があります。そのため、対策を怠ると学習内容やシステムに関する質問に迅速に回答できず、研修効率悪化や学習者のモチベーションの低下につながります。 FAQや専用窓口、社内SNSなどに匿名で書き込めるスペースを設置し、疑問点をすぐに解決できる体制を整えましょう。学習者からの質問をオンライン上で処理できるようになれば、テレワークを導入している企業でもeラーニングを利用しやすくなります。 学習者同士のコミュニケーションを図りにくい eラーニングは、学習者がそれぞれのタイミングで受講するため、学習者同士のコミュニケーションを図るのが難しい傾向にあります。例えば、新入社員研修や他社との合同研修など人脈づくりや情報交換の役割もある研修の場合、集合研修のほうが適しているケースも考えられます。 研修の内容や目的に応じて、eラーニングと集合研修を使い分けることが大切です。また、学習者同士が進捗状況や学習方法を共有できるよう、ソーシャル機能が充実したLMSを導入するのも良いでしょう。 初期費用や月額費用がかかる eラーニングは集合研修と比較して、紙の教材の用意や配布、スケジュール調整などに必要なコストを抑えられる一方で、LMSの導入費用や月額料金がかかる場合があります。 研修コストの削減を目的としてeラーニングを導入する場合は、無料で利用できるシステムを選ぶのがおすすめです。ただし、無料のLMSは利用可能人数や期間、機能が制限されているケースもあるため、事前に確認しましょう。 目次に戻る eラーニングの導入効果を最大化させるためのポイント eラーニングには多くのメリットがあるものの、活用方法によって期待していた効果を得られない可能性もあります。ここでは、先ほど挙げたデメリットや注意点を踏まえて、eラーニングの導入効果を最大化させるためのポイントを解説します。 受講に関するルールを整備する eラーニングの効果を高めるには、学習者の不利益にならない仕組みを整える必要があります。例えば受講が必須の場合 「就業時間内で実施すること」「22時以降に実施する場合は深夜労働手当を支払う」などのルールを設けましょう。また、受講が任意の場合「受講しなくても人事評価に影響しないこと」などのルールを企業側が用意し、周知することも重要です。 運用開始前に十分な準備期間を設ける 受講率の低下やコンテンツ不足など、eラーニングの導入による失敗を防ぐには、運用開始前の準備が大切です。具体的には、導入目的の明確化や教材の品質確保、テスト運用による効果測定などの時間を十分に設けましょう。 目次に戻る eラーニングのデメリットや注意点を予防・解消している事例 次は、デメリットや注意点を予防・解消するための工夫などを中心に、LMSを利用したeラーニングの導入事例をご紹介します。eラーニングによる社内研修の実施方法を見直す際は、ぜひ参考にしてください。 UUUM株式会社 UUUM株式会社では、コンプライアンスの徹底という重要なミッションを成し遂げるにあたって障壁を抱えていました。具体的には、新型コロナウイルスの影響で集合研修が行えない、数百人規模の研修会場費や参加者の交通費等の経費がかさむなどの点が挙げられます。 そこで同社では、インフルエンサー向けコンプライアンス研修にeラーニングシステムの「learningBOX」を導入しました。学習者が飽きないよう、最後まで見られやすいコンパクトな動画教材を用意し、知識の定着に役立てています。直感的な操作性による使用感で、学習者の意欲を削ぎづらいという効果もありました。 また、会場費や参加者の交通費がかからないため、従来の対面研修と比べて大幅なコスト削減に成功しています。学習者に必要な情報を届け、納得してもらい、行動変容を促す目的も達成できています。 学校法人 鈴鹿医療科学大学 学校法人鈴鹿医療科学大学では、学生の学力向上や留年、休・退学に課題を抱えていました。学生の学習意欲を高め、自主的に取り組めるeラーニングコンテンツの作成が急務となっていたのです。 そこで同大学では「learningBOX」を導入し、学生が繰り返し学習によって効率的にインプットを強化できる環境を構築しました。幅広い難易度や形式の問題を作成し、国家試験等の「ストレート合格率」を向上させるための武器として活用しています。特定の学科で先行して導入したところ、再試験で引っかかる学生の数をゼロにすることができました。 また、ログインや操作におけるストレスがなく、学生のモチベーションを阻害しないのもポイントです。そのほかには、リマインドメール機能を活用することで授業に対するアンケートの返答率もアップしており、講義の質向上にも役立っています。 目次に戻る eラーニングのデメリットに注意して社内研修を最適化しよう 今回は、eラーニングの導入におけるデメリットや対策、活用事例をご紹介しました。eラーニングを社内研修に活用する際は、メリットを生かしつつデメリットをカバーするのが理想です。LMSの導入や外部事業者のサポートを活用し、eラーニングによる社内研修を最適化しましょう。 研修の内製化をご検討の際は「learningBOX」をご活用ください。learningBOXは、教材の作成や配信、採点、受講者の管理などeラーニングの実施に必要な機能が揃ったLMSです。無料・無期限で各機能を、10アカウント分ご利用いただけるフリープランも用意しておりますので、まずは無料トライアルからお気軽にお試しください。 また「learningBOX ON」を利用すれば、企業で必須となる研修コンテンツをlearningBOXに追加することもできます。ハラスメント研修や情報セキュリティ研修、コンプライアンス研修などを組み合わせることで、自社オリジナルの研修プログラムを簡単に設計できます。 　　 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

組織を構成する一人ひとりの社員は、各自の仕事を通じて得た多様なナレッジを保有しています。これらの有益な情報を集約・共有し、企業が有効活用することで、組織力を高めることができると考えられています。そこで注目されているのが「ナレッジマネジメント」の手法です。 本記事では、ナレッジマネジメントの基礎知識や手法の特徴を解説していきます。また、よくある失敗やその対策にも触れるため、導入の際はぜひ参考にしてみてください。 ナレッジマネジメントとは？ 初めに、ビジネスシーンで注目される「ナレッジマネジメント」に関する基礎知識を解説します。まずは用語の意味や、基本となる考え方、導入の効果やメリットについて押さえておきましょう。 ナレッジマネジメントの意味 ナレッジマネジメント（KM：Knowledge Management）とは、企業や組織において個人が持っている知識や経験、ノウハウを集約・共有し、組織力の向上に生かす一連のプロセスのことです。 ナレッジマネジメントの考え方は、経営学者の野中郁次郎氏が提唱した「知識経営」が基礎となっています。その著作では、1980年代のモノづくりに長けた日本の成功要因を紐解きながら、今後の日本企業の取り組むべき経営手法が解説されています。 ナレッジマネジメントに必要な考え方 ナレッジマネジメントの根幹にあるのは、組織内の「暗黙知」を「形式知」に変換する知識管理です。 暗黙知とは、個人が保有する言語化されていない知識・経験・技術・ノウハウなどを指します。言葉や文章で表現しないと共有が難しいものが暗黙知に該当します。例えば、自社のトップセールスが実践している営業トークは、暗黙知の一つです。 それに対して形式知とは、社内の誰が見ても理解できるように言語化された知識・経験・技術・ノウハウなどを指します。 個人の暗黙知は、言葉・文章・図などで表現して形式知化して、企業内で効果的に知識共有を行うことが大切です。 ナレッジマネジメントの効果・メリット 業務の効率化による生産性の向上 ナレッジマネジメントによって業務遂行に必要な知識がもれなく共有され、社員ごとに品質のばらつきが生じにくくなります。社員は不明点を自分自身で解決しやすいので、現場の業務が停滞しにくくなるのもポイントです。不要な業務の洗い出しや業務手順の改善も実施しやすくなるでしょう。 人材育成の効率化 業務に関するナレッジが可視化されると、社員教育に盛り込むべき知識やスキルが明確化され、効率的な育成につながります。ベテラン社員や優秀な社員の働き方から学び、全体の知識やスキルを底上げすることも可能です。業務の属人化を防ぎ、スムーズに引き継ぎがしやすくなるのもメリットといえます。 顧客マネジメントの向上 ナレッジマネジメントを強化すると、自社の顧客データを一元管理し、対応力を高める効果が期待できます。従来は特定の社員が保有していた顧客データを社内で共有することで、スピーディーな対応をかなえ 、サービス品質を向上できるのが魅力です。部署間の連携を充実させる上でも有効といえます。 目次に戻る ナレッジマネジメントの手法 ナレッジマネジメントを自社の経営へ取り入れる際、どのような手法が考えられるのでしょうか。ここでは、ナレッジマネジメントの導入方法として代表的なものをご紹介します。 SECIモデルを活用する SECI（セキ）モデルは、ナレッジマネジメントを実現するための代表的なフレームワークです。個人の知識や経験を組織全体で共有し、新たな発見や革新を生み出すための具体的な手順が示されています。 SECIモデルにおけるプロセスは「共同化（Socialization）」「表出化（Externalization）」「連結化（Combination）」「内面化（Internalization）」の4つのステップに分けられます。取り組みの際は、このサイクルを循環させるのが成果をあげるポイントです。 ナレッジマネジメントの専用ツールを導入する ナレッジマネジメントに対応した情報共有専用のツールを導入する方法です。こうした製品は「ナレッジ共有ツール」や「ナレッジベース」などと呼ばれます。既存のツールを採用すれば、自社専用のシステムを構築するよりも負担がかかりません。 専用ツールの中には、FAQやSNSの機能が搭載された製品もあります。ナレッジをデータベース化すれば、ユーザーは質問や回答、修正や更新といった業務プロセスをスムーズに行えます。業務効率アップや生産性向上が期待できるでしょう。 ただし、作成したファイル・ドキュメントが増えてカテゴリ分けが複雑化すると、必要な情報にたどり着くまでに時間がかかってしまう場合もあります。情報は適切に整理するとともに、検索機能の充実したツールを選択することが重要です。 目次に戻る ナレッジマネジメントのよくある失敗と対策 ナレッジマネジメントの施策には多くの成功事例が存在するものの、失敗するケースも少なくありません。成功のコツをつかむために、よくある失敗とその対策についてお伝えします。 社員の理解が得られず、活用する文化が醸成されない 社員がナレッジを蓄積しやすい環境づくりや、動機付けが不足してしまう失敗です。そもそも情報を共有するメリットがなかったり、通常業務に追われてITツールに入力するリソースがなかったりすれば、ナレッジが蓄積されません。また、社内のライバルに自分のノウハウを知られたくない思いから、組織的な協力が阻まれることも考えられます。 こうした課題に対しては、ナレッジの共有がポジティブな人事評価につながると周知するのが有効です。積極的にナレッジを共有する社員に対して、管理職・役員陣から感謝や称賛を届けましょう。ナレッジ共有の機会を定期的に設けて、ナレッジを提供し合える環境づくりにも着手するようおすすめします。 明確な運用ルールがなく、データが使いづらい状態になる 導入したナレッジ共有ツールに関して十分な説明がなされず、結果として利便性が損なわれてしまう失敗です。事前に運用ルールが示されないと、社員が無秩序にデータを蓄積してしまうこともあります。必要な情報が見つからなかったり、多くの不要なデータが登録されたりして、ツールが使いづらい状態になってしまいます。 こうした事態を防ぐためにも、ナレッジ共有ツールの導入時には自社の方針を明確に示すことが大切です。データの登録方法や管理方法を取り決めて、必要なナレッジへ簡単にアクセスしやすい状態に整えましょう。 ツールの操作性に問題があり、社員が使用したがらない ナレッジ共有ツールの使用感の問題から、利用者が減ってしまう失敗です。ツールの操作方法が分かりにくかったり、データの登録に手間がかかったりすると、社員に負担をかけてしまう恐れがあります。ツールを導入にしたにも関わらず、かえって業務効率が低下する事態にもつながりかねません。 ナレッジ共有ツールの導入時には、無料トライアルなどを活用してテスト運用を行い、操作性に問題がないかチェックしましょう。ツールの選定では、現場の担当者からのフィードバックを受けられると理想的です。製品資料のダウンロードと併せて、使用感まで確認することをおすすめします。 目次に戻る ナレッジマネジメントによる業務改善で組織力を向上！ 本記事では、企業の組織力を高めるナレッジマネジメントについて解説しました。組織内には価値ある暗黙知が存在し、まだ共有されていない可能性があります。暗黙知を形式知に変換し、有益な専門知識やスキルをより広く有効活用できると理想的です。 ナレッジ共有ツールの導入やナレッジ共有の仕組みづくりの際は、業務のマニュアル化へ柔軟に対応できる「learningBOX」をおすすめします。eラーニングシステムのlearningBOXは、教材の作成配布・成績管理・受講者管理の機能がひと通りて揃っています。誰でも簡単にWeb学習環境を構築できるのがおすすめのポイントです。 さらに、多彩な研修コンテンツを追加できる「learningBOX ON」と組み合わせれば、オリジナル教材を設計し、ナレッジ共有の幅がより広がるでしょう。ナレッジマネジメントの施策では、ぜひ研修コンテンツ作成の内製化に便利なサービスをご利用ください。 learningBOXは10アカウントまで無料でご利用いただけます。まずはお気軽にお試しいただける無料プランをご体験ください。 　　　 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

平素よりlearningBOXをご利用いただき、誠にありがとうございます。 learningBOXでは、Ver2.19のリリースより、APIの仕様を変更いたします。 今回のお知らせは、API連携をご利用のお客様向けの内容です。 APIの変更点について 変更前 変更後 実装方法によっては、通信が失敗する可能性があります ハードコーディングの場合、無効な通知と判定される可能性があります。 PUSH通知の有効性をチェックする方法 その１：送信内容を取得する。 その２：送信内容からパラメータ「hash」を取り除いて一時保存します。 その３：送信内容のパラメータの順番を変えずに後ろに「secret」を追加してください。 その４：送信内容のパラメータ値を「|」で連結した後、sha256でハッシュ値を取得します。 その５：送信内容から取得したhashと一致しているかをチェックしてください。 PUSH通知有効性チェックのサンプルコード /** * PUSH通知有効性チェック * 通知内容例： * ------------------------------------------------ * { * 'param1': 'aaa', * 'param2': 'bbb', * 'param3': 'ccc', * 'hash': 'ae12de' * } * ------------------------------------------------ * ※hash以外のパラメータは並び順変更、または増減する可能性があります。 */ 正常に動作する例 $payload = file_get_contents('php://input'); // 通知内容を取得 $payload = json_decode($payload, true); // 通知内容を配列化 $hash = $payload['hash']; // 検証用のハッシュ値を取得 unset($payload['hash']); // 検証用のハッシュ値を送信内容から取り除く $payload = $payload + ['secret' => 'tatsuno123']; // 通知内容の後ろに通知先のシークレットキーを追加 if($hash === hash('sha256', implode('|', $payload))) { // 送信内容認証成功 } else { // 送信内容認証失敗 } 不具合の出る例 $payload = file_get_contents('php://input'); // 通知内容を取得 $payload = json_decode($payload, true); // 通知内容を配列化 $hash = $payload['hash']; // 検証用のハッシュ値を取得 $param1 = $payload['param1']; // 検証用のパラメータ1を取得 $param2 = $payload['param2']; // 検証用のパラメータ2を取得 $param3 = $payload['param3']; // 検証用のパラメータ3を取得 $secret = 'tatsuno123'; // 通知先のシークレットキー if($hash === hash('sha256', $param1 . '|' . $param2 . '|' . $param3 . '|' . $secret)) { // 送信内容認証成功 // 通知内容に変更があった場合、認証通らない可能性があります。 } else { // 送信内容認証失敗 } ご利用のお客様にはご迷惑をお掛けいたしますが、ご理解ご協力のほどよろしくお願いいたします。

会社にとって人材は財産です。そのため社員の退職は大きな損失といえるでしょう。少しでも多くの社員の在籍を望み、退職を希望する社員に対しさまざまな説得を試みる会社も多くあるはずです。その際に注意すべきはいわゆる「退職ハラスメント」です。 今回は特に、引き継ぎ時に会社が注意すべきことについてご紹介します。 そもそも職場のパワハラとは？ そもそも職場におけるパワーハラスメントとは何でしょうか？厚生労働省では、次の3つの要素を満たすものを「職場のパワハラ」と定義しています。 ① 優越的な関係を背景とした言動② 業務上必要かつ相当な範囲を超えたもの③ 労働者の就業環境が害されるもの 【出典】　「ハラスメントの定義」あかるい職場応援団　厚生労働省 パワハラは上司が部下に行うものだけに限定されているわけではありません。営業成績優秀な先輩や後輩、同僚から嫌がらせを受けた場合も、パワハラに含まれると定義されている点に改めて注意しましょう。 2022年4月から｢パワーハラスメント防止措置（パワハラ防止法）｣が、中小企業の事業主にも義務化されました。多くの企業において、ハラスメント対策の強化は必然のものとなっています。さらなるパワハラに対する防止策が必要となり、頭を悩ませる中小事業主も少なくないでしょう。 目次に戻る 退職を決めたあとに起こり得るパワハラ 今回取り上げるのは、退職を決めた後に従業員が悩まされる、いわゆる「退職ハラスメント」についてです。退職を決めた後に起こり得るパワハラは次のとおりです。 退職を引き延ばされる 会社に退職の意思を伝えると「あなたは会社に必要な人材」や「辞めたら人手が足りなくなる」などと述べられ、退職を認めてもらえないことがあります。 実現不可能な仕事を担当させられる 退職の意思を会社に伝えると業務量が非常に多く、困難な仕事を担当させられることがあります。さらに、仕事が完了するまで退職を認めてもらえないことがあります。 有給休暇を認めてもらえない 退職予定者が有給休暇を申請すると「予定していた後任者への引き継ぎが十分でない」などと、有休の申請を承認してもらえないことがあります。 理不尽な要求をされる 会社に退職を伝えると会社から「損害賠償請求をする」と言われることもあるかもしれません。その理由には他社からの引き抜きや契約期間中の退職などが挙げられます。 引き継ぎができていないと言われる 会社は「しっかりと引き継ぎをしてほしい」と思うものです。引き継ぎに少しでも不備がある場合、退職届を受理しないなどのトラブルにつながる可能性があります。 これらの行為を行った人は「パワハラ」とは思っておらず、むしろ会社の利益のために行った行動と思っている可能性すらあります。しかし、これらの発言や行動は全てハラスメントになり得るものです。特に指導者的な立場にいる人は注意しましょう。 目次に戻る 会社の存続に引き継ぎは欠かせない 退職時に特に重視すべきは「引き継ぎ」です。引き継ぎは社員が退職するときにだけ発生するものではなく、社員の異動時にも必要です。異動や退職は頻繁に発生し、スムーズな引き継ぎは会社の存続に欠かせません。 しっかりした引き継ぎがないと後任者は困惑します。引き継ぎのない後任者が、前任者と同じように業務をするためには多くの時間が必要となるため、万全な引き継ぎの重要性は明らかです。そのため、会社側もあらかじめ対応策を準備しておくことをおすすめします。 目次に戻る 引き継ぎ時における退職ハラスメント 引き継ぎ時の退職ハラスメントで挙げられるのが、会社から退職予定者に対する引き継ぎの強要です。 次の担当者へしっかり引き継ぎすることは後任者にとっても取引先にとっても重要です。しかし、会社が「引き継ぎがないと退職を認めない」などと引き継ぎを強要することは、法律に触れる可能性が非常に高く、このような状況にならないように注意が必要です。 スムーズな退職のためには、退職希望者も会社も引き継ぎのプロセスをしっかりと確認しておくことが望まれます。 目次に戻る パワハラ対策を通じて会社が得るメリット 現在では、さまざまな会社が退職時のハラスメントはもちろん、パワハラへの対策を行っています。その対策は想定外のメリットを会社にもたらすこともあるようです。 厚生労働省が「職場のパワーハラスメントに関する実態調査」の報告書を公開しており、それには次のようなメリットがあるとされています。 会社への信頼感が高まる 職場環境が変わる 仕事の意欲が高まる 休職者、離職者が減少する 【参考】　令和２年度 厚生労働省委託事業 職場のハラスメントに関する実態調査 報告書（概要版） これらの報告を見ると、パワハラ対策は従来の従業員のモチベーションを上昇させることが可能であり、そもそもの退職者が減少することも考えられます。パワハラのない会社とはどんな社員も心地よく勤務でき、「退職」という決断すらないのかもしれません。 目次に戻る 退職ハラスメントを防ぐために大切なのはコミュニケーション 退職ハラスメントを防ぐために基本となるのは、やはりコミュニケーションです。注意すべきなのは、上司が部下に一方的に話す「コミュニケーション」ではなく、部下の立場でいかに話しやすい環境を作るかということです。 そこには上司のコミュニケーションスキルのアップはもちろんのこと、部下にも同様のスキルアップが求められます。上司と部下がお互いに「心理的な安全性」を感じているかどうかが重要です。チームとしてのここでは何を話しても大丈夫だという気持ちはお互いに持てているでしょうか？　 目次に戻る まとめ パワハラのない職場にするためには会社の姿勢はもちろん、社員一人ひとりがハラスメントに対する正しい認識を持つことが重要です。大切なのはしっかりとした知識を身につけ、ハラスメントの被害者にも加害者にもならないことです。ハラスメントに関する知識を手軽に身に付けるにはオンラインでの研修がおすすめです。 社内でハラスメントに関する周知をする際は、「learningBOX ON」のハラスメント研修コンテンツをご活用ください。 「learningBOX ON」は、eラーニング作成・管理システムであるlearningBOXに、企業で必須となる研修コンテンツを簡単に追加することができるサービスです。自社で内製したコンテンツと組み合わせて、オリジナルの学習コースを簡単に設計することができます。 ハラスメント研修やコンプライアンス研修のコンテンツなどを無料で利用できますので、ぜひ社内研修にご活用ください。 　　 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

セキュリティ強化に関するお知らせ 平素よりlearningBOXをご利用いただき、誠にありがとうございます。 learningBOXでは、セキュリティ強化の一環としてVer2.19のリリースより、共用環境にWAF（Webアプリケーションファイアウォール）を導入いたします。 今回のお知らせでは、WAF導入後の懸念事項をまとめました。 WAFを導入した理由 近年、サイバー攻撃の手段は高度化しており、脆弱性の発見から攻撃につながるまでの時間も短くなっています。 高度化するサイバー攻撃の脅威からお客様の個人情報やサービスを守るべく、learningBOXではWAFの導入を決定いたしました。 WAFとは？ WAFはWebアプリケーションの脆弱性を悪用する攻撃を検出・防御し、Webサイトを保護するためのセキュリティツールです。 悪意のあるリクエストがサーバーへ到達する前にブロックすることで、攻撃からサービスを防御します。 WAFの仕組み WAFでは、アクセス元とWebサーバーとの間で通信に介在し、攻撃の検知に「シグネチャ」を用いて不正アクセスを防止します。「シグネチャ」とは、アクセスのパターンを定義したもので、Webアプリケーションへのアクセスのパターンをシグネチャを用いて照合して、通信許可と拒否の判断を行うという仕組みです。WAFは、攻撃を検出すると通信を遮断してログに記録しながら、同時にアクセス元にWebサーバーに代わって警告メッセージを返します。 一般的なファイアウォールでは、通信の中身や通信方法まではチェックしていません。システムの入り口であるポートを通過した通信は、その内容がたとえ不正なものであってもWebアプリケーションに到達してしまいます。 また、IDS(不正侵入検知システム)やIPS(不正侵入防御システム)はWAFと同様にシグネチャを用いて不正アクセスを検知しますが、Webアプリケーションに対する不正アクセスの検知精度は低く、十分なセキュリティ対策を行うことができません。 共用環境ではlearningBOX【Ver2.19】からWAFが導入されます WAFの導入に伴い、お客様がご利用中のグローバルIPアドレスがブロック対象と判定される可能性があります。 403Forbiddenが表示された場合の対策 ブラウザ上に「403 Forbidden」というメッセージが表示された場合は、しばらく時間をおいて再度アクセスをお試しください。 また、VPNなどを経由してアクセスされている場合、VPNを経由せずにアクセスすると状況が改善する場合があります。

今回のバージョンアップについて learningBOXをご利用いただき、誠にありがとうございます。 さて、本日learningBOXがVer2.18から2.19へバージョンアップしました。 それでは、各種新機能についてご紹介いたします。 ※セキュリティ強化の一環として本リリースより、共用環境にWAF（Webアプリケーションファイアウォール）を導入いたします。 　詳しくは、「セキュリティ強化に関するお知らせ」をご覧ください。   ▼learningBOX Ver2.19　新機能一覧 項目名新機能・機能改修 コンテンツ管理PDFの機能拡充 テストモード設定の機能拡充 ユーザー管理日付形式／時刻形式 グループの並べ替え 成績管理得点修正設定 カルテの機能拡充 成績結果の表示／非表示設定項目の追加 レポート採点時の添削結果のファイルアップロード レポートの設問別採点 学習環境設定バッジの詳細説明 その他機能パスワード再発行時のログインID利用 デザインカスタマイズ限定機能カリキュラムの選択上限設定 研修機能の拡充 サイトカスタマイザーの機能拡充 API連携の項目追加 登録画面URLのダウンロード バッジ取得時のPUSH通知に項目追加 fromメールの送信者名の設定 専用サーバー限定機能独自SSO　アカウント課金対応 CardGenerator暗記カードの機能拡充 今回のバージョンアップでは、お客様より多数ご要望をいただいておりました、暗記カードの出題順シャッフルや音声の挿入、ユーザーによる解答完了後での設問の正誤修正、ユーザー管理画面でのグループの並び替え等ができるようになりました。 また、共用サーバー／カスタマイズや専用サーバーのご契約でご利用いただける機能も、多数追加されました。   PDFの機能拡充 PDFをただ閲覧するだけではなく、重要な内容をハイライトしたり、メモ書きを作成できるようになりました。 ただし、PDFにハイライトとペンを多用すると、成績データが取り込めない場合がありますのでご注意ください。   CardGenerator－暗記カードの機能拡充 暗記カードの出題順をシャッフルしたり、音声ファイル【mp3】／化学式／数式を挿入できるようになりました。   得点修正設定 ユーザーがクイズ・テストの解答を完了した後で、設問の正誤を修正できるようになりました。   グループの並び替え 登録したグループを任意の順番に並び替えることができます。   テストモード設定の機能拡充 これまでは、テストモード設定で非表示にした項目は、手動で設定を変更しない限り非表示のままでした。 今回のバージョンより、「全体設定」で設定した条件を満たした場合、非表示の項目が表示されるように自動で切り替えができるようになりました。   日付形式／時刻形式 learningBOX上の日付および時刻の表示形式を設定できます。   カルテの機能拡充 カルテの「タグ一覧」画面において、「セクションタグ」「設問タグ」と期間で、内容を絞って表示できるようになりました。   成績結果の表示／非表示設定項目の追加 成績管理画面の成績結果の欄で、表示／非表示を設定できる項目が追加されました。   レポート採点時の添削結果のファイルアップロード レポートを採点する際に、フィードバックのコメントを入力する操作しかできませんでしたが、今回のバージョンより、添削結果のファイルをアップロードできるようになりました。   レポートの設問別“個別”採点 出題形式が「レポート・アンケート記述」である設問を複数作成したクイズ・テストを採点する際、これまでは全ての設問について採点を完了しなければ成績を保存できませんでしたが、今回のバージョンより、採点の途中で保存できるようになりました。   バッジの詳細説明 バッジを取得した際や、「バッジ一覧」画面や「コースを選ぶ」画面でバッジを確認する際に開くモーダル画面の中に、そのバッジに関する詳細説明を記載することができます。 また、詳細説明は表示させるかどうかを設定することもできます。   パスワード再発行時のログインID利用 ログインパスワードを忘れた場合などでパスワードを再発行する際、これまでは登録メールアドレスを入力する必要がありました。 今回のバージョンより、パスワードを再発行するのにメールアドレスだけでなく、ログインIDを指定できるようになりました。   カリキュラムの選択上限設定 カリキュラム機能基本設定から、同時に受講できるコンテンツを制限する上限設定が新しく追加されました。   研修機能の拡充 アーカイブ機能の追加や、研修の予約を一括で承認・非承認できるようになりました。 また、ユーザー側からも研修の予約をキャンセルできるようになりました。   サイトカスタマイザーの機能拡充 サイトカスタマイザーの機能が拡充され、新規で追加したメニューについても自由にレイアウトを変更できるようになりました。 また、サイドメニューだけでなくヘッダーメニューの編集も可能になりました。   API連携の項目追加 APIの項目としてlearningBOXのユーザー情報を紐づけることで、ログイン不要でSCORM教材を学習できるようになりました。   登録画面URLのダウンロード アカウント申し込み登録機能のグループ登録URLにおいて、登録したグループと発行したURLの一覧をCSVでダウンロードできるようになりました。   独自SSO　アカウント課金対応 お客様の基幹システムとの独自SSO連携により、ユーザーがアカウント登録をした際に、「プラン選択」画面に遷移させることができます。 ※「アカウント課金管理」画面にて、アカウント課金の利用を必須に設定する必要があります。   バッジ取得時のPUSH通知に項目追加 バッジ取得時に送信されるPUSH通知のJSONに、下記３つの項目が追加されました。 ・「sco_code」＝コンテンツコード ・「badge_code」＝バッジコード ・「score」＝バッジ取得時のコンテンツの点数 ※コース／フォルダにバッジを設定した場合は、「score」は送信されません。   fromメールの送信者名の設定 fromメールのアドレス変更に加えて、メールの送信者名についても設定できるようになりました。   その他 詳しい操作方法やご不明な点については、弊社CS営業チームまでお問い合わせください。 ●お問い合わせフォーム 今後も、さらにお客様のお声に耳を傾け、より快適にご利用いただけるよう機能改善に取り組みます。 ぜひとも、learningBOX／QuizGeneratorをよろしくお願いいたします。

職場で起こるパワーハラスメント（パワハラ）の中でも、代表的なケースとして知られるのは「上司から部下」に対するハラスメントです。社内でも上の立場にある管理職は、一般的にハラスメントの被害を受ける可能性があると認識されていないかもしれません。 ところが、場合によっては「部下から上司」に対するハラスメントが発生するため注意が必要です。本記事では、業務上の立場が上の人が被害者となる「逆パワハラ」について解説します。 目次 01逆パワハラとは？ 逆パワハラの定義 逆パワハラの主な原因 逆パワハラの放置が企業にもたらすデメリット 02逆パワハラの主な事例と対処法 逆パワハラの具体的な事例 逆パワハラが疑われる場合の対処法 03逆パワハラ問題の防止へ向けた対策 ハラスメント研修を実施する 就業規則でハラスメントに関する規定を整備する 部下に対する注意や指導の記録を残す 社内に相談窓口を設置する 03社内で逆パワハラの周知を促すために 逆パワハラとは？ パワーハラスメント（パワハラ）は、立場の違いを利用したハラスメント行為です。立場が上の人が加害者、下の人が被害者となることが多いものの、反対のケースも存在します。 ここでは、逆パワハラの意味や発生の要因、被害を放置するリスクについてご紹介します。 逆パワハラの定義 「逆パワハラ」は、職場で行われる部下から上司に対するパワハラのことです。 パワハラとは「優越的な関係を背景とした言動であって、業務上必要かつ相当な範囲を超えたものにより、労働者の就業環境が害されるもの」の3つの要件を満たすものと定義されています。 【出典】　「ハラスメントの定義」あかるい職場応援団　厚生労働省 一般的に、上司は部下に対して優位性を有しています。ただし、以下のような特定のシーンでは、部下が上司より優位に立つ場合もあり得ます。たとえば、業務の円滑な遂行に部下のスキルや協力が不可欠なケースや、集団による行為で上司が抵抗できないケースなどです。 逆パワハラの主な原因 逆パワハラの認知が進んでいない 企業内で逆パワハラへの理解が不十分なケースです。「パワハラは上司が部下に対して行うもの」と認識している社員も多くいます。管理職に対して「パワハラをしないように」と指導しながら、一般社員には相談先や対処方法を伝えるにとどめている企業も少なくありません。 ハラスメント防止に取り組む際は、上司に対する不適切な言動や嫌がらせが逆パワハラに該当すると説明することも重要です。 上司と部下のスキルや年齢に差がある 上司よりも部下が年上であったり、職務上の経験が豊富であったりする事情も逆パワハラの要因の一つです。経験値や能力値の逆転から、部下が上司を軽んじてしまい、逆パワハラやいじめを引き起こす可能性があります。 上司のマネジメント能力が不足している 上司のマネジメントに対して不満を募らせた結果、部下が逆パワハラの問題を起こす場合があります。上司が周囲に相談できなかったり、同僚から助けを得られなかったりして問題が放置され、事態が悪化してしまうケースも少なくありません。 インターネット上やSNSでパワハラの内情が拡散され、企業イメージや売上の低下につながる可能性もあります。人材確保が困難になり、自社ビジネスの展開にも影響を与えるかもしれません。 逆パワハラの放置が企業にもたらすデメリット 職場の生産性が低下する 逆パワハラによって職場環境が悪化すれば、仕事に対するモチベーションが損なわれ、社員の生産性低下につながります。生産性の低下は業績の悪化を招き、ますます職場環境が悪化するといった負の連鎖を引き起こす恐れがあります。 上司の精神的な負担が増加する 逆パワハラが常態化すると上司の心理的なストレスが増大し、精神疾患を抱える危険性が高まります。うつ病や適応障害などの健康被害が起こり、休職や退職に追い込まれるほか、最悪の場合は事件や事故に至るケースもあります。 損害賠償請求の裁判を起こされるリスクがある 企業が逆パワハラの防止措置を怠ったり相談を無視したりすると、被害者である上司が使用者責任や安全配慮義務違反を根拠として訴訟を起こす可能性があります。 逆パワハラで雇用主の損害賠償を認めた判例や、労災を認定しなかった労働基準監督署の判断を不当とした判例なども存在します。 目次に戻る 逆パワハラの主な事例と対処法 部下から上司に対するパワハラ行為には、どのような具体例があるのでしょうか。ここでは、逆パワハラの主な事例や疑わしい事案が発生した場合の対応方法をお伝えします。 逆パワハラの具体的な事例 暴力や暴言 殴る・蹴るといった直接的な暴力や、言葉で相手を傷つける暴言は、上司・部下を問わずハラスメントとなります。ここでいう暴言には社内で不利益となるうわさを流すことや、SNS等での誹謗中傷なども含まれるのがポイントです。上司個人を特定できる形でSNS等に書き込みをしている場合、名誉毀損にあたる可能性もあります。 適切な注意や指導に対する過剰な反応 上司の注意や指導が適切であり、業務上必要かつ相当な範囲を超えない場合は、以下の部下の反応が逆パワハラに該当する可能性があります。たとえば、「パワハラで訴えます」「労働基準監督署に相談に行きます」「謝罪がなければ弁護士に相談して裁判を起こします」などの言動です。 上司が適切な指導を行ったにもかかわらず、職務放棄や無断欠勤をするのも逆パワハラになり得ます。 集団による人間関係からの隔離 複数人の部下が共謀し、集団で上司を無視したり、社内の人間関係において上司を孤立させたりするのは逆パワハラと見なされます。こうした集団によるハラスメントは、たとえ管理職という上の立場にあったとしても、個人の力では抵抗するのが難しいのが問題点です。 配置転換や解雇の要求 正当な理由がある場合であれば、企業が社員に配置転換や解雇を命じること自体に問題はありません。ただし、逆パワハラを行っている部下が上司の配置転換や解雇を求めるケースでは、上司への事実確認が本人の負担となるほか、トラブルにも発展しかねないため注意が必要です。 逆パワハラが疑われる場合の対処法 逆パワハラの被害を受けたときは、上司のさらに上役を巻き込み、組織的に毅然（きぜん）とした態度で臨むことが大切です。上司1人で対応させると、心理的な負担が大きくなり、メンタルヘルスに不調をきたす恐れがあります。 その際は、部下への注意や指導の記録を取り、逆パワハラが疑われる証拠や従業員の証言などをもとに、客観的に事実を確認しましょう。社内での解決が難しい場合は、第三者機関へ相談するようおすすめします。 パワハラをはじめとした問題は、「総合労働相談コーナー」「かいけつサポート」「法テラス」「みんなの人権110番」などの公的なサービスでも相談できます。 目次に戻る 逆パワハラ問題の防止へ向けた対策 社内の逆パワハラ問題を防止するには、どのような対策を講じるべきでしょうか。最後に、企業側が取り組む対策について解説します。 ハラスメント研修を実施する ハラスメント研修は、逆ハラスメントに該当する問題行動を周知し、疑わしい事例の早期発見につながる施策です。アウトソーシングのほか、eラーニングシステムを活用して自社向けに研修内容をカスタマイズする方法もあります。併せて上司の指導力向上を目的としたマネジメント研修も実施すると良いでしょう。 就業規則でハラスメントに関する規定を整備する ハラスメント防止へ向けて社内体制を整える必要があります。就業規則では、パワハラの行為者に対する処分を明記するとともに、自社のハラスメント対策の方針を定め、社員へ周知しましょう。 部下に対する注意や指導の記録を残す 逆パワハラの事実確認では、部下に対して適切な注意や指導が行われていたことを明らかにする必要があります。該当の管理職には指導記録をつけさせて、指導を行った日時や理由、具体的な指導内容、部下の反応などを記録に残させましょう。 社内に相談窓口を設置する パワハラをはじめとしたハラスメント問題の早期発見と解決のために、社内に相談窓口を設置し、社員の利用を促します。逆パワハラ対策としては、一般社員だけでなく管理職も相談窓口を利用できる旨を啓蒙（けいもう）すると効果的です。 目次に戻る 社内で逆パワハラの周知を促すために 上司がパワハラの被害者となる「逆パワハラ」について解説しました。逆パワハラは、一般的なパワハラと比べて認知が進んでいない傾向にあります。職場内でハラスメント研修を実施して、多様なハラスメントへの理解を広め、被害の防止に努めましょう。 社内でハラスメントに関する周知をする際は、「learningBOX ON」のハラスメント研修コンテンツをご活用ください。 「learningBOX ON」は、eラーニング作成・管理システムであるlearningBOXに、企業で必須となる研修コンテンツを簡単に追加することができるサービスです。自社で内製したコンテンツと組み合わせて、オリジナルの学習コースを簡単に設計することができます。 ハラスメント研修やコンプライアンス研修のコンテンツなどを無料で利用できますので、ぜひ社内研修にご活用ください。 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

パワハラ・セクハラはもちろんのこと、今ではSNSでの不適切な発信など企業のコンプライアンス違反は後を絶ちません。そのため、コンプライアンス意識を高める取り組みが各企業や組織で進められています。 今やコンプライアンスは、他人事では済まされない企業の課題となっています。不正や不祥事を起こさないよう、日ごろから社内でコンプライアンス意識を高める取り組みが大切です。 今回は職場におけるコンプライアンスが必要な理由に触れながら、その意識を向上させるためのポイントを解説していきます。企業で人事を担当している方は、ぜひ参考にしてみてください。 目次 01職場における「コンプライアンス」とは？ 就業規則、行動規範の遵守 ハラスメントの防止 情報漏えいの防止 02コンプライアンス意識の向上が注目される理由 不祥事に対する世間の目が厳しくなった SNSで拡散されるリスクが高くなった IT資産の管理が必要になってきた 03コンプライアンス違反が起こってしまう原因 コンプライアンス違反が起こりやすい状況になっている 社内のコンプライアンス意識が低い 上司からの圧力がある 04コンプライアンス意識を向上させる手段 研修を実施する eラーニングを活用する 05コンプライアンス意識を向上させるためのポイント コンプライアンスに対する社員の意識を知る コンプライアンスの基準を共有する 継続的にコンプライアンス教育をする 06まとめ 職場における「コンプライアンス」とは？ コンプライアンスとは直訳すれば法令遵守のことで、ルールを守るということです。職場において、このコンプライアンスという言葉は多様性を増しています。 就業規則、行動規範の遵守 コンプライアンスには法令遵守に加えて、社内の就業規則や行動規範を守るという意味もあります。就業規則とは簡単に言えば、使用者が定める労働条件や職務上の規則に関するルールです。 また行動規範とは、企業が継続的に運営をするために従業員としてすべき行動を指します。 「コンプライアンスを守る」ということは、就業規則や行動規範に倣った企業活動をすることと同義です。 ハラスメントの防止 言動や行動で相手へ嫌がらせをするハラスメントも、コンプライアンスに抵触する部分です。代表的なハラスメントには、次のようなものがあります。 セクシャルハラスメント パワーハラスメント アルコールハラスメント モラルハラスメント リモートハラスメント ハラスメントは無意識に行われるケースが多く、これらを未然に防ぐことはコンプラアンス遵守のために必要不可欠です。 情報漏えいの防止 情報漏えいの防止も、コンプライアンス遵守に含まれています。「仕事が終わらないからデータを持ち帰る」「内部資料が映った写真をSNSにアップする」なども、コンプライアンスの観点から言えば違反と呼べるでしょう。 個人情報や顧客情報が流出する事態に陥れば、企業の信用を大きく落としてしまう可能性があります。 目次に戻る コンプライアンス意識の向上が注目される理由 なぜ今コンプライアンス意識の向上が必要なのでしょうか。そこには注目される理由があります。 不祥事に対する世間の目が厳しくなった インターネットやSNSにより、世間が不祥事に対して敏感になりました。そして不祥事が起こった後の対応が不誠実であればあるほど、世間の目は厳しさを増し、批判を増大させる傾向があります。 批判が大きくなると企業の信用は一気に落ち、最悪の場合、倒産に追いやられることもあるでしょう。 SNSで拡散されるリスクが高くなった SNSの普及により、不正や不祥事が拡散されるリスクが高くなりました。誰かが文章や映像をSNSにアップするとすぐに情報が広まってしまい、新聞やテレビといったメディア等で報道されてしまう可能性があります。 IT資産の管理が必要になってきた IT資産が増え管理が複雑になってきたことも、今コンプライアンスが注目されている理由の一つです。IT資産は、一般的に次のようなものがあります。 パソコン スマートフォン タブレット端末 サーバー ソフトウェア ネットワーク機器 今では多くのIT資産が登場し、個別に情報セキュリティ対策をとらなくてはならなくなりました。例えば、業務で必要だからといって無断でソフトウェアをダウンロードすると、ライセンス違反により企業の信用を損ねてしまう可能性があります。 そのため、社内でライセンス契約について理解を深めることが、コンプライアンス意識の向上では重要です。 目次に戻る コンプライアンス違反が起こってしまう原因 コンプライアンス違反は、なぜ起こってしまうのでしょうか。次に、その原因について見ていきましょう。 コンプライアンス違反が起こりやすい状況になっている 社員がコンプライアンスに対する意識を持っていたとしても、社内の状況が悪ければ違反は起こります。例えば次のような職場は、コンプライアンス違反が起こりやすいといえるでしょう。 社内教育が充実していない 社員の管理体制が整っていない 社内ルールが明確化されていない ITシステムを管理する担当者がいない 社内のコンプライアンス意識が低い コンプライアンス意識の低い会社では、不正や不祥事が起こるリスクは高いといえるでしょう。必要な知識がないために、知らずに社員がコンプライアンス違反する可能性があるからです。 例えば「冗談のつもり」がセクシュアルハラスメントになったり、「指導のつもり」がパワーハラスメントになっていたりするかもしれません。コンプライアンスの理解が浸透していない会社では、まずルールを守る意味や企業倫理などについて周知させる必要があります。 上司からの圧力がある 上司からの圧力がある職場は、日常的にコンプライアンス違反が行われているケースがあります。「制裁を受けるかもしれない」という思いから、たとえ社内で違反があっても告発しづらくなっているからです。 報告や告発があれば、社内の問題や改善点が分かり迅速に現状を把握できます。そのため内部から告発する社員は、本来守られるべき存在でなければなりません。 目次に戻る コンプライアンス意識を向上させる手段 一度でもコンプライアンス違反を招いてしまうと、信頼回復には多大な時間が必要です。そのためコンプライアンス教育が必要不可欠で、防止対策を徹底しなければなりません。次に具体的な教育方法について見ていきましょう。 研修を実施する 未然に違反を防ぐため、コンプライアンス研修を実施しましょう。社内研修を行えば社員に基本概念が浸透し、CSR（企業の社会的責任）やコーポレート・ガバナンスなどコンプライアンスに関連する事柄も理解できるようになります。 また過去の違反事例を知れば、コンプライアンス違反に対するリスクを予測できる点もメリットです。 研修は自社・他社でコンプライアンス違反が発生したときはもちろん、法令の制定や改訂のあるタイミングで実施すると良いでしょう。 eラーニングを活用する eラーニングを活用したコンプライアンス教育も有効です。具体的には次のようなメリットがあります。 個別の進捗に合わせた研修の実施が可能 教える内容を標準化できる 全社員が参加しやすい コスト削減につながる eラーニングを活用すると時間や場所を問わず繰り返し学習ができるので、効率的かつ確実に知識を吸収できます。eラーニングを導入する際は、事前に費用やメンテナンスの工数などを調べて自社のニーズに合うシステムを選択することが大切です。 目次に戻る コンプライアンス意識を向上させるためのポイント 研修やeラーニングを活用する際に合わせて知っておきたい、コンプライアンス意識を向上させるためのポイントを紹介します。 コンプライアンスに対する社員の意識を知る まず社員がどの程度コンプライアンスに対する意識を持っているのかを確認しましょう。長く勤める社員の中には「法律さえ守っていれば大丈夫」という意識を持っているかもしれません。 しかし、コンプライアンスという言葉は多用化しており、今では社内規則を守ることも大切です。一人ひとりの話を聞き、教育をする前に社員のコンプライアンスに対する意識を確認しておきましょう。 コンプライアンスの基準を共有する しっかりと企業の基本方針や行動指針を定めて、コンプライアンスの基準を共有しましょう。 単に守ることだけを強調するのではなく、違反した場合の処罰も併わせて共有することで抑止力になります。 継続的にコンプライアンス教育をする コンプライアンス教育は一度きりで終わるのではなく、定期的に実施しましょう。法令の制定や改訂が行われることがあり、常にルールや法律は変化するからです。 また一度理解しただけでは定着しづらいので、何度も繰り返し教育を行うようにしましょう。 目次に戻る まとめ 今回はコンプライアンス意識の向上についてご紹介しました。SNSで簡単に不正が拡散されてしまう現代、社内全体でコンプライアンス違反のリスクについて学び意識の向上に努めなければなりません。 社内でコンプライアンス意識を向上させる際は、「learningBOX ON」のコンプライアンス研修コンテンツをご活用ください。「learningBOX ON」は、eラーニング作成・管理システムであるlearningBOXに、企業で必須となる研修コンテンツを簡単に追加することができるサービスです。自社で内製したコンテンツと組み合わせて、オリジナルの学習コースを簡単に設計することができます。 コンプライアンス研修やハラスメント研修のコンテンツなどを無料で利用できますので、ぜひ社内研修にご活用ください。 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る