コラム

blog

【動画研修におすすめ!】learningBOXの動画配信システムとは?

【動画研修におすすめ!】learningBOXの動画配信システムとは? 初めまして。開発部のPM(プロジェクトマネージャー)の奥田と申します。 今回の記事では、learningBOXの動画配信システムについてご紹介します。 弊社のeラーニングは誰でも簡単に教材を作ることができ、動画コンテンツも手軽にアップロードすることができるLMSです。 配信の仕様については、世の中の配信サイトでも一般的に採用されている「ストリーミング方式」になります。 learningBOXはストリーミングを含め、いくつかの方式がありますのでご紹介いたします。   目次はこちら 1.eラーニングにおすすめな動画配信(VOD)サービスとは 2.ストリーミング配信とダウンロード配信の特徴 3.learningBoxが採用しているストリーミング技術 4.動画を高画質で視聴するにはプレミアムプランがおすすめ! 5.まとめ   eラーニングにおすすめな動画配信(VOD)サービスとは VODとは、「ビデオ・オン・デマンド」の略でインターネットを使って、定額で映画やドラマを見られるサービスのことです。 インターネットやモバイル通信回線を通じて、PCやスマートフォンやタブレット、ゲーム機までご自宅にある様々な端末機器で、動画を視聴できるサービスです。 VODサービスには映画に特化しているものから、国内ドラマが多く配信されているものまで、様々な種類があります。 例えば、Youtube(ユーチューブ)は、無料で利用できる動画配信サービスです。   インターネットでの動画配信 現在、インターネットでの動画配信では、Netflixや、Amazonプライム・ビデオといった定額制動画配信サービスで映画やドラマを楽しめるようになりました。 他にも、YouTubeやTik Tokなどのユーザーが参加して投稿できるものから、インスタライブといったライブ配信、ウェビナー(Webセミナー)など、視聴者数も様々な規模のものが多数存在するようになりました。 また、動画が視聴できる端末も多岐に渡り、PC、タブレット、スマートフォンでの視聴が標準サポートとされているものがほとんどです。   ストリーミング配信とダウンロード配信の特徴 オンデマンド配信には、大きく「ストリーミング配信」と「ダウンロード配信」があります。 ※オンデマンド配信とはあらかじめ作成され、サーバーにアップロードされているコンテンツを視聴者がリクエストしたタイミングで視聴する方式です。 ストリーミング配信とは ストリーミングは、動画などサイズの大きなファイルを、通信回線を通じて快適に視聴するための技術です。サーバ上の大きなデータを少しずつ読み込んで、順次再生していくため、ダウンロードに要する時間や端末側のHD容量を気にせず視聴することができます。 ダウンロード配信とは ダウンロードは、端末に全データをダウンロードしてから、再生を始める方式です。ストリーミングの普及以前は、ダウンロードが一般的な動画配信の仕様でした。 こちらは、配信元から、利用者の端末に動画等のデータをダウンロードし、再生する方式になります。   ダウンロードからストリーミングへの変遷 米音楽市場が2015年頃を境にダウンロードからストリーミングへ移っていったのと同様に、動画配信のトレンドもストリーミングが主流になってきました。 かつては、動画データを端末側に完全にダウンロードした状態で、別途動画ファイルを再生をする方式が主流で利用されてきました。 Windows系では、wmvファイルやMP4ファイル、Mac系ではmovファイル といったデータでダウンロードさせ、WindowsMediaPlayer等のプレイヤーで再生させる方式がある他、システムにより再生プレイヤーを限定させたり、DRM(デジタル著作権管理)と連携させたシステムで再生する方法などが採用されていました。 しかし、4G、5G回線及び、ブロードバンドの普及で転送速度が年々向上しただけでなく、新しいストリーミング規格の登場とともに、端末のストレージ圧迫を防ぐ他、コンテンツの再配布防止等による著作権保護の観点からもストリーミング配信へ移行されています。 勿論、ダウンロードがなくなった訳ではなく、現在でもダウンロードでの配信も提供するサービスは存続しています。 特に「外出時にネット接続できない場所でもタブレットやスマートフォンで視聴したい」といったオフラインでの視聴のニーズに対応し、各社定額制配信サービスでもコンテンツ保護が配慮された形でダウンロードできる専用アプリが用意されていたりします。   learningBOXが採用しているストリーミング技術 こちらでは、learningBOXで採用されている配信方式についてご紹介いたします。 learningBOX では、Movieプレイヤーがバージョン1系、バージョン2系とあり、配信形式が異なります。 バージョン1系では「プログレッシブダウンロード方式」、バージョン2系では「HLSストリーミング方式」が採用されています。 それぞれの特色についてみていきましょう。   プログレッシブダウンロード方式 「プログレッシブダウンロード」は「疑似ストリーミング」とも呼ばれ、実際にはコンテンツを一時的にパソコンや、スマートフォンのキャッシュに取り込み、再生を行う方式になります。通信環境が悪い場合でも、一度データを取り込めばスムーズに再生することができます。 一方、コンテンツが一時的に端末上に残ることになり、著作物保護の観点や、ハードディスクを圧迫することが懸念されます。   HLSストリーミング方式 「ストリーミング方式」は上述のプログレッシブダウンロードと違い、再生中の動画のみがユーザーに転送される仕組みであり、端末にデータを残しません。 基本的に転送速度が十分に確保されているインターネット環境であれば、スムーズな再生が可能なうえ、長時間の再生においてもハードディスクを圧迫することがありません。 HLS(=HTTP Live Streaming)形式はストリーミング送信のプロトコルの1つであり、Apple社によって開発されました。 現在のストリーミングで最も多く使われている規格です。 learningBOXが、現在どのバージョンが指定されているかは「学習環境設定」から確認することができ、バージョンの変更も可能です。 ご利用環境に合わせて使い分けてください。   動画を高画質で視聴するにはプレミアムプランがおすすめ! learningBOXはお使いいただくプランによって、動画再生時の画質のクオリティに差があります。 より上位のプランでご契約いただいているほど、高画質な動画をアップロードすることができます。 手元にある動画データがどれだけ高画質でも、ご契約していただいているプランが適応していなければ画質が劣って見えるかもしれません。 動画教材を使用する際は、学習者がストレスを感じることなく学習できるよう、環境に合ったプランを選びましょう。 料金プランについて詳しくはこちらのlearningBOXの料金プランをご覧ください。   ▼動画に関するおすすめ記事はこちらです   まとめ 今回の記事では、learningBOXの動画配信システムについてご紹介しました。 弊社のeラーニングは誰でも簡単に教材を作ることができ、動画コンテンツも手軽にアップロードすることができるLMSです。 プログラミングの知識がない方でも、手軽にeラーニングを始めることができ、無料トライアルもご利用いただけます。 ▼こちらもおすすめ!あわせて読みたい「【教育最前線】動画とeラーニングで効果的な新人研修を実施する」
blog

オンライン研修は導入すべき?メリットやおすすめのサービスを解説

オンライン研修は導入すべき?メリットやおすすめのサービスを解説 近年、コロナや働き方改革の影響によりテレワークの導入が加速しています。 その中で、研修方法においてもこれまでの集合研修ではなく「オンライン研修」の取り入れが企業から注目されています。 しかし、オンライン研修を検討中の企業の中には「集合研修との違いがよく分からない」「どのようなメリット・デメリットがあるのか」など、疑問を持たれている人も少なくありません。 そこで今回はオンライン研修についてそれらの疑問に対する解説を踏まえ、おすすめの社外オンライン研修ツールを紹介します。   目次はこちら オンライン研修とは オンライン研修サービスを活用するメリット オンライン研修サービスを活用するデメリット オンライン研修の実施方法 おすすめの社外オンライン研修ツール10選 社外オンライン研修ツールを利用して上手に人材育成を   オンライン研修とは   オンライン研修とはWeb会議システムなどを活用してパソコンやスマートフォンを 通してオンライン講座を受講する研修方法のことです。 講師や受講者が同じ場所に集まって行うオフラインとは異なり、インターネット環境と端末さえあれば場所を問わず受講できるので、テレワークが一般化しつつある昨今、さまざまな企業で需要が高まっています。 リアルタイムで視聴可能なため集合研修と近い状態で受講できるのですが、オンライン研修と集合研修ではどのような違いがあるのでしょうか。   集合研修との違い 集合研修とは、一つの会場に講師や受講者が集合して行うオフライン形式の研修のことです。 テレワークの普及以前はほとんどの企業で一般的な方法として行われていました。 一方、オンライン研修とはWeb会議システムなどを活用してパソコンやスマートフォンを通してオンライン上で行う研修方法です。 インターネット環境さえあれば全国どこにいても参加できるため、場所の制約がなく会場までの移動時間が不要。 受講者は事前に受け取ったテキストや画面上に表示される資料などを見て学習します。   オンライン研修サービスを活用するメリット オンライン研修を導入するにあたって多くの企業の人事担当者が気になるのが、オンライン研修サービスを活用するメリットではないでしょうか。 受講者にとって会場まで向かう時間の節約や場所にとらわれないという利便性以外にも、オンライン研修サービスは企業側と受講者側双方にとってさまざまな可能性を持っています。   テレワーク環境でも研修を受講可能 近年、新型コロナウイルス拡大の影響により多くの企業でテレワークの浸透が進んでいます。オンライン研修サービスであれば、テレワーク環境のまま研修を受講することが可能です。 集合研修の場合、研修会場で感染者などが出て社員が休むと他の社員に負担が掛かってしまう可能性がありますが、オンライン研修サービスならそのようなリスクも回避できます。   教育の質を一定に保つことが可能 オンライン研修サービスであれば受講者は全員同じ動画を視聴することになるので、研修担当講師によって教育のレベルに差が生じる心配はほとんどありません。 教育の研修内容や環境に一定の質を保つことは、研修後に社員同士の理解にギャップをなくすことができるのでおすすめです。   交通費や会場費などのコストを削減可能 集合研修では大人数を収容できる研修会場のほか、会場までの交通費や会場費、遠方から参加している人のための宿泊費なども必要です。そのため、1回の研修にかかる費用は企業にとって大きな負担にもなりかねません。 研修動画ではこれらのコストを削減できる可能性があります。 導入におけるイニシャルコストはかかりますが、集合研修を行うよりも費用は抑えられるでしょう。   オンライン研修サービスを活用するデメリット オンライン研修を活用することで、研修内容や講師の質を一定に保ったり、コスト面や会場や講師を手配する手間などを無くしたりできるメリットがあります。 しかし、新しいサービスを導入することで、これまでとは異なったデメリットが発生するケースも。ここでは、オンライン研修を導入する際に考えられる問題点や不安要素などデメリットを紹介します。   教材選びや教材作成の時間とコストが必要 オンライン研修を活用するには、導入するオンライン研修サービスが提供している教材のうちどれが自社の人材育成としてマッチするか選定しなければなりません。 自社教材を作成する場合であれば、企画から撮影・編集など時間と手間がかかるのも事実です。 撮影場所を社外で借りるのであれば、場所代や撮影用機材などを揃えなければなりません。 社員のなかで動画作成ツールを使える人がいない場合、学習に効果的な動画を制作するのに時間がかかってしまうケースも考えられます。   オンラインでの会話やプレゼンテーションに慣れが必要 研修は本来、講師が受講者の表情やうなずく様子を確認したり、会場の雰囲気を見たりしながら進められます。 オンライン研修では受講者はパソコンやスマートフォンの画面に集中したり、表情やリアクションなど反応が薄くなりがちです。受講者がオンラインでの会話やプレゼンテーションに慣れていない場合だと、講師側も雰囲気を把握しづらいでしょう。 受講者は講師に対して自分の考えを汲み取ってもらえるよう、意識的にリアクションを大きくする必要があります。   モチベーション管理が難しい 集合研修と比べて強制力が弱いため、受講生のモチベーションが維持しづらい懸念があります。 ほとんどの研修の場合、集中しなかったりサボったりする受講者が一定数出てくる可能性がありますが、講師はそのような受講者の視聴中の態度や環境などをしっかり確認できないため、管理が難しいです。   オンライン研修の実施方法   オンライン研修を実施するには、「社内の研修を配信する方法」と「社外の研修ツールを利用する方法」の2つがあります。 実際に実施するにあたって、どちらの方法が自社に合っているのでしょうか。 2つの違いを理解したうえでより最適なほうを選んで上手に運営しましょう。   社内の研修を配信する方法 社内独自の講座を作成し、撮影して動画にする方法です。単にマナーや業務手順など人材育成としての研修ではなく、企業理念や一緒に働く社員の雰囲気を伝えたいという場合などであれば、イメージに沿ったオリジナルの教材を作成できます。 しかし、作成にあたっては企画や撮影のほかに、編集などの専門的な知識も必要です。また、撮影機材や撮影ツール編集ソフトも揃える必要があるので、時間や手間がかかってしまいます。   社外の研修ツールを利用する方法 自社制作した研修動画以外にも、すでに撮影済の社外研修ツールを利用する方法もあります。せっかく苦労して動画を作成した場合でも、受講者にとって学習しやすい教材であり、効果が出なければ無駄になってしまうかもしれません。 また、社内に企画・撮影・編集の得意な社員がいない場合であれば、多くの時間を費やすことになるでしょう。 eラーニングのオンライン研修サービスを活用することで、大変な労力をかけなくても質の高い教材を提供し、人材育成ができます。   おすすめの社外オンライン研修ツール10選   社外オンライン研修ツールには、特徴や値段が異なるさまざまなサービスがあります。 効果的に利用するなら、自社の規模や利用したいサービス、受けたい教材の有無によって最適なものを選びましょう。 ここでは「どんな違いがあるのか分からない」「どのサービスを選べばいいか分からない」という人のために、おすすめの社外オンライン研修ツール10選をそれぞれの特徴を踏まえて解説していきます。   Schoo for Business Schoo for Businessは導入企業数2000社を突破、20万人のビジネスパーソンに支持されたオンライン研修・人材育成向けの定額制オンラインサービスです。 社員のオンライン研修学習状況をリアルタイムにグラフで把握できたり、学習履歴の可視化により、社員の興味・関心も分析できたりします。1ID1,500円で6,200本の授業が受け放題なのも魅力的です。   playse. eラーニング 3,000以上の高品質なレッスンが見放題なのに加え、自社教材を自由に組み合わせることで新入社員や管理職などキャリアやスキルに合わせて段階的な人材育成が可能です。教材は、実用的な専門知識やノウハウを持った専門家が制作に携わっています。 導入後もカスタマーサポートがついているので、それぞれの企業に効果的な人材育成を実施できるでしょう。学習フローが分かりやすいトレーニングマップや独自の研修パック作成機能が付いているのが特徴です。   LearnO 法人700社、年間35万人以上が利用しているeラーニングシステムです。月学4,900円から利用でき初期費用ゼロ。さらに、最短1ヶ月から始められます。 Webセミナーにおいては、映像の用意から学会・研修のサポートまで全てを代行してくれるワンパッケージプランがあるので安心して導入可能です。企業のお悩み解決や導入後のフォローアップまで徹底的にサポートしてくれます。   AirCourse 大企業からベンチャーまで幅広く導入しているクラウド型eラーニングシステムです。受講者と管理者の使いやすさをとことん追求されたシステムで直感的に操作できるので、導入後すぐからストレスなく利用できます。 幅広い動画研修コンテンツが受け放題で、自社オリジナルコースを柔軟かつ簡単に作成可能。 分かりやすい学習レポートにより、eラーニングや研修の受講状況・テスト結果が一目で確認できるので教育担当者の業務効率化を測れます。初期費用ゼロで導入しやすいのもおすすめです。   ひかりクラウド スマートスタディ 初期費用を抑えて受講者1名からはじめられるeラーニングプラットフォームです。英語、中国語(繫体・簡体)、韓国語、スペイン語、フランス語、ベトナム語、タイ語の8言語に対応しており、外国人労働者の母国語で研修を行うことができます。 eラーニング以外に情報共有やWeb会議にも活用できるほか、受講者と管理者間でメッセージのやり取りやストレスチェックなど嬉しい機能が豊富です。 クラウド型なのでサーバー設置や専用端末不要で手軽にはじめられる上に、2週間の無料で体験もできます。   バヅクリ バヅクリは「社員同士のつながり」「双方向コミュニケーション」「相互理解」を大切にすることで、社員の仕事に対するモチベーションと組織のエンゲージメントの改善が期待できます。 テレワーク時代に必要な“つながり”と“能力”を育てることが特徴です。参加者満足度97%、人事負担85%削減と安心の実績に加え、テレワークマネジメント・リーダーシップ・コミュニケーション研修で個人とチームの生産性向上を実現します。 80種類以上あるプログラムの中から企業のカルチャーに合ったものを選択でき、最短10日で導入可能です。   etudes 20余年にわたってeラーニングに携わってきたノウハウを元に人材育成の課題をオールインワンで解決する国産のクラウド型eラーニングシステムです。 「マニュアルなしで直感的に使えるUI/UX」「数人〜数10万人規模で運用できる緻密な管理機能」「セキュリティと利便性を両立できるクラウド型」が特徴で、企業がeラーニングに求める機能を幅広くカバーしています。   Biz CAMPUS Online リモートワークの時代に合わせたオンライン研修動画を提供しています。利用企業数13,000社、受講者数320万人の圧倒的な支援実績と、300以上の研修テーマによって一人ひとりの課題・能力に合わせた研修テーマを選べるので、足りない知識や能力を補うことも、すでに強みであるスキルを更に伸ばしていくことも可能です。 また、充実したサポート体制と、オリジナルの研修管理システムによる研修の予約管理・受講管理で簡単に社内運用できます。   eラーニングライブラリ 「難しい」を「わかりやすく」、「手軽に学べて、満足できる」ことを特長とした1年間定額制のeラーニングサービスです。 導入法人数3300社以上、累積受講者数240万人以上の豊富な実績に、コースは全328コース。新コースは続々追加されるので契約期間中は追加料金なしで利用できます。 内定者や新人、管理職まで階層別に教育、コンプライアンスやメンタルヘルス、ビジネススキルといった目的別教育などの幅広いラインナップです。すべてのビジネスシーンで役立つでしょう。   Smart Boarding 4つの手法のオンライントレーニングを繰り返すことにこだわった、アウトプットに特化しているeラーニングシステムです。 Smart Boardingでは研修によって知識を付けるだけでなく、実際のビジネス現場において「できる(=成果を出す)」レベルまでの充実したトレーニングを実現します。 オンラインのよさをあえて無視した少人数制オンライントレーニングが最大の特徴。量より質を重視しているので短い時間で効果的に学習ができるでしょう。導入後のサポートもスタートアップミーティングから、2ヶ月ごとの電話によるフォロー、メルマガによる情報配信なども充実しています。   社外オンライン研修ツールを利用して上手に人材育成を リモートワークの浸透や働き方改革に伴い、集合研修よりも時間や費用面で負担の少ないオンライン研修は今後さらに導入されるでしょう。 プロの専門知識と豊富な経験によって作られた高品質の教材を提供している社外オンライン研修ツールを活用することで、効果的な人材育成が期待できます。 多くの会社から選ぶことができるので、自社のニーズに合ったサービスを見つけて効率的に人材育成に取り組んでいきましょう。 ▼こちらもおすすめ!あわせて読みたい「人材育成に役立つ研修プログラムの作り方や必要性を解説」
blog

新入社員向け教育マニュアルのキモとは?

新入社員向け教育マニュアルのキモとは? 新入社員の教育を進める上では、マニュアルの用意が不可欠です。 しかし、教育マニュアルの作成経験がない場合は、どのように作成すればいいのか悩むことも珍しくありません。 新入社員向けの教育マニュアルを作成するときは、含めるべき内容や作成するポイントを把握して、効果的なマニュアルを作成しましょう。 今回の記事では、新入社員教育でマニュアルを用意する重要性から含めるべき内容、作成時のポイントまでを解説します。 新入社員教育の実施方法も紹介するため、企業で人事・教育を担当している人は是非参考にしてください。   目次はこちら 1.新入社員教育でマニュアルを用意する重要性 2.新入社員の教育マニュアルに含めるべき内容 3.わかりやすい教育マニュアルを作成するポイント 4. 新入社員教育の実施方法 5. まとめ   新入社員教育でマニュアルを用意する重要性 新入社員教育でマニュアルを用意する重要性には、以下の2点が挙げられます。 ・新入社員を即戦力の人材に育て上げるため 企業が新入社員に教育を実施する理由は、なるべく早く戦力として育ってもらうためです。マニュアルを作成することで、新入社員は自主的に学習を進められます。 新入社員が業務の全体像を前もって把握しておけば、教育担当が座学などで補足の教育を実施する場合において、より理解度が深まります。 ・教育の質を均一にするため 新入社員の教育は、教育担当にとって負担が大きい仕事です。 特に新卒社員の場合、ビジネスマナーなど幅広い内容を教育する必要があり、中には複数人で教育を実施するケースもあるかと思います。 複数人で教育を実施する際にマニュアルがなければ、人によって教える内容が異なるケースが考えられます。その結果、新入社員が困惑してしまうこともあります。誰が教えても教育の質が均一になるよう、教育マニュアルを用意することは重要です。   新入社員の教育マニュアルに含めるべき内容   新入社員の教育マニュアルでは、さまざまな内容を含めなければなりません。 中でも、必ず含めるべき内容は下記の5つです。 ・基本的なビジネスマナー ・企業理念・ビジョン ・業務の全体像 ・モチベーションの維持方法 ・ITスキル ここでは、それぞれの内容の詳細を解説します。   基本的なビジネスマナー まず最初に教育するべき内容がビジネスマナーです。社会人として生きるためには、多くのビジネスマナーを守った上での行動が求められます。 正しい敬語の使い方や電話の取り次ぎに加えて、名刺の渡し方など、社会人としての自覚を持たせる内容を含めましょう。 また、「報告・連絡・相談」の重要性を伝えることも大変必要です。   企業理念・ビジョン 企業がどのような理念を持って存在しているのか、新入社員には必ず共有しなければなりません。 企業の一員として、新入社員にはどのような考えを持ちながら働いてほしいのか、必ず伝えるようにしましょう。 理念だけでなく、企業のビジョンの共有も欠かせません。企業の目指すビジョンが明確になっていることで、新入社員が持っておくべき方向性を統一できます。   業務の全体像 新入社員が担当する業務にはどのようなものがあるのか、全体像を記載してイメージしてもらえるようにしましょう。 全体像を記載するメリットには、自分が所属する部署だけでなく、ほかの部署に対する理解も深まることが挙げられます。 より詳細な業務手順に関する内容は、新入社員向けマニュアルに記載する必要はありません。 業務手順について詳しくまとめたマニュアルを別途用意し、教育を進めるようにしてください。   モチベーションの維持方法 新入社員はさまざまな面で苦労することが多く、モチベーションの維持が難しく感じてしまう場面も多々あります。モチベーションが低下すると業務の質に影響するほか、離職につながってしまう場合もあるため、モチベーションの維持方法を記載することが重要です。 実際に記載するときは、入社2〜3年目の社員の意見を参考にすると、新入社員にとって現実的な内容になるでしょう。辛いときはどのようにして乗り越えたのかなど、新入社員が悩みやすいポイントを扱うようにしてください。   ITスキル 社会人として仕事をする際は、基本的にパソコンを使用することがほとんどです。パソコンの基本的な操作方法に加えて、業務で使用するチャットツールなどがある場合は、使い方を記載しておきましょう。 スマホが普及した現在、パソコンを使用する機会が少なくなり、うまく操作できない新入社員もいます。ITスキルは必須であるため、実際に操作してもらうなどの対策も必要です。   わかりやすい教育マニュアルを作成するポイント   わかりやすい教育マニュアルを作成したい場合は、3つのポイントを押さえた上で作成しましょう。   専門用語を使わない 新入社員向けの教育マニュアルで専門用語を使ってしまうと、新入社員が専門用語を調べるための時間がかかり、教育がうまく進まないことが考えられます。 新入社員・教育担当者のどちらにとっても負担が発生するため、専門用語を使わないようにしましょう。 専門用語を使わなければ説明が難しい内容のときは、用語の説明を付け加えることが重要です。用語の説明があれば調べる時間も発生しないため、わかりやすく親切なマニュアルになります。   わかりやすい構成にする マニュアルを使った教育効果を高めるためには、構成にも配慮する必要があります。 ページ番号や目次を入れるなど、学習したい部分をすぐに見返せる構成であれば、新入社員も自分で学習を進めやすくなります。 よりわかりやすさを重視したい場合は、必要に応じて表やイラストなどを活用することがおすすめです。文字だけのマニュアルは、新入社員が苦痛に感じる場合があります。しかし、視覚的に見やすいマニュアルであれば学習意欲が高まり、よりよい教育効果を期待できます。   必要に応じて内容をアップデートする 教育担当者にとっては完璧に感じられる内容でも、教育を受ける側にとってはマニュアルの内容が不十分に映るケースもあります。新入社員への教育が一通り終わった後は、マニュアルの内容や見やすさなどのフィードバックをもらいましょう。 また、社会人として求められるITスキルなどは時代によって変化します。時代に合った内容のマニュアルにするためにも、マニュアルの内容を必要に応じてアップデートすることが重要です。   新入社員教育の実施方法   新入社員教育の主な実施方法には、以下の3種類があります。 ・集合研修 教育を受ける新入社員が1つの場所に集まり、座学を中心にして教育を実施する方法です。 一度で大人数に教育を実施できるため、教育担当者の負担が減るメリットがあります。コロナ禍の現在は、集合研修を見合わせる企業が多くなっています。 ・OJT OJTは座学の教育ではなく、実際に現場で実務を経験する方法です。OJTを定期的に取り入れると、座学の教育だけでは得られない知識や経験を得ることができ、新入社員の理解度が深まるでしょう。 ・eラーニング学習 インターネットを利用して教育を実施したい場合は、eラーニング学習がおすすめです。 eラーニング学習ではインターネットを利用し、学習者はスマホやパソコンを使って学習を進められます。時間と場所を選ばずに学習ができるなど、多くのメリットがある教育方法です。   まとめ 今回は、新入社員教育でマニュアルを用意する重要性や含めるべき内容など、新入社員向け教育マニュアルのキモについて解説しました。 新入社員教育向けのマニュアルを作成するときは、即戦力として活躍してもらえるよう、実践的な内容を含めましょう。 また、マニュアルは一度作って終わりではなく、定期的にアップデートすることが重要です。 eラーニングでの教育には、場所を選ばずに学習できるなど多くのメリットがあります。eラーニングを使って新入社員の教育マニュアルを作成したい場合は、クイズやレポートなどさまざまな教材が作成できる「learningBOX」を無料でお試しください。 ▼こちらもおすすめ!あわせて読みたい「新人研修におけるカリキュラム内容とは?作成時の注意点等も解説」
blog

人材が着実に育つ新人教育カリキュラムとは?

人材が着実に育つ新人教育カリキュラムとは? 新人が企業で活躍するためには新人教育カリキュラムが必須です。 効果的に新人教育カリキュラムを取り入れることで、即戦力が期待でき企業への定着率も向上するでしょう。 今回はカリキュラム設計のポイントやコツについて触れながら、人材が着実に育つ新人カリキュラムについて詳しく見ていきたいと思います。 企業の人事・教育担当に携わっている人はぜひ参考にしてみてください。 目次はこちら 1.教育カリキュラムの重要性とは? 2.【タイミング別】カリキュラム設計のポイント 3.新人教育に有効なカリキュラム設計のコツ 4. カリキュラムの教育手段 5. まとめ   教育カリキュラムの重要性とは? 教育カリキュラムは社員の能力向上はもちろん「目標を共有する」という点で非常に重要です。 目標を共有することで「今何をするべきなのか」が明確になり、新人はモチベーションが向上、ひいては企業の定着率にもつながります。 目的が定まっていないカリキュラムでは、受ける側も「やらされている感」が拭えず効果の薄い研修になってしまう恐れが懸念されます。 またカリキュラムの質が高まることで、企業理念の浸透や企業の信頼アップも期待できます。 今後即戦力として活躍してもらうために、抜かりのないカリキュラムの設計が重要です。   【タイミング別】カリキュラム設計のポイント   ▼カリキュラム設計は次の3つのタイミングごとで、押さえておきたいポイントが異なります。 ・入社前 ・入社から3ヶ月後 ・現場着任後 それぞれのタイミングについて詳しく見ていきましょう。 入社前 入社前は、目標とスケジュールの設定がポイントです。 目標を考える際は、どのような知識やスキルを身につけてほしいのかを軸にして考えましょう。「理想の新人」を定めることで目標が明確になり、そこに至るまでにどのような段階を踏んで教育をすれば良いのかがわかります。 入社前どのような気持ちで研修を受けようとしているのか、新入社員の気持ちを汲み取ることも大切です。   入社から3ヶ月後 入社から3ヶ月後は、新人社員研修の中で基礎的な知識とビジネスマナーの確認を行うことをお勧めします。 具体的には挨拶や言葉遣いなど、どのような企業でも必要な領域について教育を行っていきます。適宜ケーススタディやロールプレイングを取り入れ、実務的なカリキュラムを考えましょう。 入社3ヶ月後はeラーニングの講座を受けてもらうのもおすすめです。仕事の進め方や電話応対の実践について課題を課し、レポートを提出してもらうことで多様な学びを提供できます。   現場着任後 現場に着任するころは、すでに基礎は固まってきています。 実務をこなしてもらいフォローアップ面談を行いましょう。 問題点や課題点が見つかれば、目標に着地できるよう軌道修正が必要です。 そして現場着任後は、経営理念やビジョン、価値観の共有などマニュアルに沿った研修を行うことも重要となります。   新人教育に有効なカリキュラム設計のコツ   新人教育に有効なカリキュラム設計をすれば、新入社員のパフォーマンスを向上させられます。 ここでは下記5つのコツについて紹介いたします。   新入社員研修の目的を考える まず「なぜするのか?」という新入社員研修の目的を考えましょう。 短期的な目的と中長期的な目的の2パターンで考える必要があります。 短期的な目的を立てるのに必要な目線が、「自社の利益を出せるよう即戦力として活躍してもらう」という部分です。専門的な業務スキルやビジネスマナーが短期的目線に該当します。 一方長期的な目的を立てるのに必要な視点は、「企業を成長させるために必要な能力の育成は何か」という部分です。長期的な目的では、問題解決力や情報発信力の養成がカギとなります。   社内ヒアリングを実施する 社内ヒアリングを実施した上で、カリキュラム設計をしましょう。 カリキュラム作成にあたって、新入社員に身につけてほしいスキルをリストアップする必要があるからです。 今後新人の配属を予定する部署やメンバーに話を聞くことで、カリキュラムに盛り込む内容が見えてきます。 また新入社員にヒアリングしてみるのもおすすめです。これからカリキュラムを設計する上で役立つ、研修で教えて欲しかったことやわかりづらかった内容といった情報が得られるかもしれません。   実施期間を定める カリキュラムは実施期間を定めましょう。長期間でカリキュラムを組んだからといって必ずしも効果のある研修につながるとは言い切れません。 研修内容や教育手段によって適切な期間は異なるため、自社の研修目的に合わせて設定することが重要です。 多くの企業では目安として約3ヶ月を研修の実施期間として定めています。実務経験を重視する企業なら1週間から2週間程度の期間しか設けない場合もあるでしょう。 目的を達成するためにはどれくらいの期間が必要なのかを考え、カリキュラムを設計することが重要です。   現在の問題を洗い出す カリキュラム設計をする際は現在の問題を洗い出しましょう。 人材育成する上で企業内で起こっている問題を書き出して、共通する問題をパターン化していくことが重要です。 例えば「上司と部下の風通しが悪い」「業務に必要な知識が足りていない」といった問題があるかもしれません。 そのような現状を把握することで解決策が把握でき、新入社員に対して効果的に育成を進められるでしょう。   マニュアルを作成する カリキュラムと合わせて社内マニュアルを作成しておきましょう。 マニュアルがあればカリキュラムに一定の基準を持たせることができるからです。 新人がカリキュラムを受ける際戸惑うのが「教える人によって業務の進め方が異なる」ということです。マニュアルを渡しておくことで、研修の質の偏りを防げます。   カリキュラムの教育手段   企業で取り入れられているカリキュラムの教育手段は、主に次のようなものがあります。 ・集合研修 ・ケーススタディ ・OJT ・eラーニング それぞれの手段について見ていきましょう。   集合研修 「集合研修」は、社員を集めて行う教育手段です。 多くの企業で採用されている方法で、一度に同じ内容を大勢の受講者に提供できるメリットがあります。 新人研修として非常に効果的ですが、「準備に時間がかかる」「会場の確保や講師を呼ぶのに費用がかかる」といったコストがかかってしまうのがデメリットです。   ケーススタディ 「ケーススタディ」は、業務で起こりうることを想定して課題の解決を考える教育手段です。実践的に学ぶロールプレイと並行して進めることがよくあり、座学だけでは得られない課題解決力や分析力を養えます。 ケーススタディを受けた新人は、マニュアルには載っていないようなイレギュラーな対応にも柔軟に立ち回ることができるでしょう。   OJT 「OJT(オン・ザ・ジョブ・トレーニング)」は実務と教育を両立させる教育手法です。 配属された部署で行われるもので、働きながら必要なスキルや知識を習得できます。 即戦力の人材を育てる上で有効な方法ですが、教える人によって質にばらつきがあったり、受ける側は成長スピードに差が出たりするといったデメリットもあります。 そのためOJTを導入する際は、研修後のフォローアップや面談を細かに行うなどの調整が必要です。   eラーニング 「eラーニング」はインターネットを利用した教育手法です。 多くのメリットがある方法として、近年各企業で注目されています。 時間や場所を問わず学習できるほか、教育の質が均等であるため集合研修やOJTのように教える人によって質がばらつくことはありません。 多くの可能性を秘めているeラーニングによるカリキュラム設計は、今後ますます進化していくことが予想されています。   まとめ 人材が着実に育つ新人カリキュラムというテーマで、カリキュラム設計のポイントやコツについて紹介いたしました。 教育手段を選ぶときは集合研修が良いのかケーススタディを取り入れた方が良いのか、社員教育の目的を考えておくことが重要です。 近年注目されているeラーニング活用でも人材の成長が期待できます。 弊社が提供するeラーニングシステム「learningBOX」は、使いやすさもありながら低コストでの導入が可能なので、きっとお役に立てるはずです。 eラーニングを含めたカリキュラム設計を考えるなら「learningBOX」をまずは無料でお試しください。 ▼こちらもおすすめ!あわせて読みたい「新入社員向け、研修カリキュラム作り7つのポイント」
blog

中小企業の人材育成こそ内製化が効く!

中小企業の人材育成こそ内製化が効く! 企業にとって人材は非常に大切な存在です。 人材育成の重要性は誰もが知っていますが、人材育成に課題を感じる中小企業が多くあるのも事実です。 中小企業は大企業と比べると、会社としての規模が小さく、まだ管理体制も完全には整っていません。 では、中小企業の人材育成には、どのような方法が効果的なのでしょうか? 今回の記事では、中小企業が直面する人材育成の現状と、その対応策についてご紹介します。   目次はこちら 1.人材育成とは 2.中小企業における人材育成の現状 「習うより慣れろ」 3.中小企業の人材育成を阻む4つの「ない」 4. 中小企業の強みとは 5. 中小企業の強みを活かした人材育成には内製がおすすめ 6. まとめ   人材育成とは そもそも人材育成とは、企業に有益な人材を育成することを指します。 優秀な人材がいなければ、企業は運用を継続することもできません。 従って、効果的な人材育成は、「個々の社員のパフォーマンスを高め、ひいては企業の価値」も高めます。 ▼一般的に人材育成に求められるのは次の3つです。 ・優秀な人材を育成すること ・企業を継続していくための体制を整えること ・業績をあげること 人材育成は育成「する側・される側」両者にメリットがあります。 指導することで得られる成長やお互いに協力しあう社風などがその例です。   中小企業における人材育成の現状 「習うより慣れろ」   では、中小企業における人材育成の現状はどのようになっているのでしょうか? 多くの中小企業が抱える問題のひとつが「人材不足」です。 そのため、実際の業務を通じて仕事を覚えていく方法を採用する企業が多くあります。 もちろんこちらは効果的な方法ですが、少し注意をすべき方法でもあります。 それは「習うより慣れろ」が通用しないことがあげられます。 人材と時間にたっぷり余裕があるなら、「習うより慣れろ」方式の指導でも問題はありません。 しかし、研修という限られた時間内に「習うより慣れる」、つまり「見て覚える」にはどうしても無理があります。 限られた時間しかないのであれば、実践するよりも先に知識をしっかりと伝えることが重要です。 指導者によって内容にばらつきが出ることも見過ごせません。 さらに、この方法では「しっかり指導してもらえず、突き放された」と感じる社員も少なくありません。 社員のモチベーションを下げ、早期退職の原因となる危険性もある指導方法です。 今後、少子高齢化がますます進行し、生産年齢人口が減少することを考えると、社員の定着率を上げることは必須条件になります。 人材育成には「習うより慣れろ」より効果的な方法を選択することが望ましい。   中小企業の人材育成を阻む4つの「ない」   ▼中小企業の人材育成を阻む原因の主なものは次の4つです。 原因1:指導者となる人材がいない 原因2:人材育成の仕組みがない 原因3:時間がない 原因4:コストがない 1つずつ詳しくみていきましょう。   原因1:指導者となる人材がいない そもそも中小企業は大手企業に比べ、従業員が少なく、一人ひとりの従業員に振り分けられている業務量が多い傾向があります。 また、効果的な人材育成には新入社員、中堅社員、管理職などそれぞれの段階に応じた手法や期間を選択しなくてはならず、しっかりした知識、そして計画とマネジメントが必要です。 大企業であれば、人材育成の担当者が存在しますが、人的リソースに限りがある中小企業には専任の担当者はなかなかハードルが高いもの。さまざまな業務を兼任しながらの人材育成となり、どうしても効果が少ないものとなる可能性があります。   原因2:人材育成の仕組みがない 中小企業の現状では、実務を通じて、仕事を覚えていくという場合が多いということを確認しました。 この方法は個人の知識やスキルに頼った指導なので、人材育成のノウハウが蓄積されません。ノウハウがないと、物事を体系的に教えることはむずかしくなり、効果的な研修や教育方法が選択できません。そのため、効率の悪い人材育成になってしまう恐れがあります。   原因3:時間がない 業務に追われ、教育を受ける時間を確保できないことも生じます。 中小企業では、どうしても目の前の業務が優先され、教育や研修は後回しになってしまいがちになります。 また、育成をする側も、指導以外の業務の負担が大きく、人材育成の時間が取れない場合があります。 そのようなお互いに余裕のない状況で無理に研修を詰め込んでも、十分な効果は得られません。   原因4:コストがない 大企業と比べ、財務基盤が弱い中小企業は人材育成のための費用を捻出することがむずかしいでしょう。 育成にコストを無理してかけると、企業の存続自体が危ぶまれるというような場合もあるかもしれません。   中小企業の強みとは 大企業と比べるとどうしても弱みばかりが目につきがちな中小企業。もちろん強みもたくさんあります。 中小企業が効果的な人材育成を行うためには、その強みを活かすことができるかどうかが要!では、その強みとはなんでしょうか?次の3つが挙げられます。 【その1】意思決定が早い 大企業の場合、何かを決定する際には、意思決定を行う決裁者と現場の担当者の間に隔たりがあり、手続きに時間がかかります。 中小企業の場合は、決裁者と現場の担当者の垣根が低く、迅速な意思決定が可能。なのでタイミングを逃さずに良いアイディアをすぐに実行できます。   【その2】社内のコミュニーションが取りやすい 大企業では、上司と部下といった縦関係の仕切りと部署ごとの横の仕切りで、はっきりと区切られているので担当が違えば、あまりコミュニケーションを取ることがありません。 中小企業では、複数の業務を兼任することも多く、担当が明確に分けられているわけではありません。また規模が小さいため、社員同士の風通しもよく、コミュニケーションを密に取ることができます。   【その3】経営に柔軟性がある 大企業では大規模な事業を行うため、長い準備期間が必要です。実際に動き出すまでに時間がかかります。 中小企業では投入するコストも人員も小規模なため、新規事業や方向転換などの意思決定がスピーディに行うことができ、小回りが利く経営ができます。   中小企業の強みを活かした人材育成には内製がおすすめ   大企業にはない強みがある中小企業。この強みを活かすにはどのような人材育成が適しているのでしょうか?ここでおすすめするのが人材育成の社内内製化です。「研修の内製化なんて、大企業だけの話だ」とお思いですか?人材育成の内製化には、中小企業にとっても魅力的なメリットがあります。実は人材育成の内製化、中小企業にこそ試す価値があるのです。では、そのメリットを確認しましょう。 ■研修内容を自社にとって最適化できる 既製の汎用的な研修とは違い、自社の状況やニーズにぴったりの内容の研修が作成できます。 自社の経営への考え方、仕事の進め方など、実践的な指導を実現します。   ■内容の修正や修正変更ができる 社会情勢とともに刻々と変化する社内の体制に合わせてすぐにアップデートが可能。中小企業の柔軟な経営にも対応ができます。   ■研修を担当することで社員のスキルアップ 研修担当となった社員は改めて自分の仕事を振り返り、どのように伝えれば、一番効果的なのかを一から検討します。他人に教えることでより理解が深まり、また、人を育てるという経験を積むことによって、指導力や人材育成力が高まります。   ■研修のノウハウが蓄積される コンテンツを一度作成すれば、それは社内で共有し、ノウハウとして蓄積されます。   まとめ 効果的な人材育成は、これからの時代を生き残るためにすべての企業にとって欠かせないもの。自社の必要とする内容に即した内製の人材育成はこれからますます注目されるでしょう。 「大手じゃないから、うちの会社は内製化なんて無理!」とは思わずに、一度検討してみてはいかがでしょうか? 「今の研修をlearningBOXを使って、eラーニング化するとどうなるの?」「プログラミングの知識がないけど大丈夫?」「どんな機能があるの?」など初めてeラーニングを導入するときの疑問や不安を弊社カスタマーサポートがバッチリお答えします。 まずは、無料で使えるフリープランでlearningBOXの機能の多さと使いやすさを実感してください。
新入社員向け研修カリキュラム作り7つのポイント

新入社員向け、研修カリキュラム作り7つのポイント

新入社員向け、研修カリキュラム作り7つのポイント 新入社員への研修ではカリキュラム作りが大切です。 十分な効果を得るためには入念な準備をしなければいけません。 しかし、「何から手をつければ良いのか分からない」「新入社員にどのような研修をするのがよいのか」などがわからずに戸惑っている人も多いかと存じます。 カリキュラム内容を精査しなければ、誰がやっても変わらない「いつもの新入社員研修」で終わってしまいます。 そこで今回の記事では、新入社員研修の基本的な進め方や、どのようにカリキュラムを作れば良いのかについてポイントごとに解説します。   目次はこちら 1.新入社員研修の基本的な進め方 2.新入社員研修カリキュラムを作るときの7ポイント 3. 新入社員研修で取り入れておきたい内容 4. まとめ   新入社員研修の基本的な進め方 こちらでは、新入社員研修の基本的な進め方を紹介します。   新入社員のスキルを把握する 新入社員研修は、まず新入社員のスキルの把握からスタートします。 事務スキルやPCスキル、コミュニケーションスキルなどは社員によって能力差があります。 新入社員の持つスキルを把握した上で、適宜必要な研修内容を盛り込みましましょう。 個々のスキルは選考で提出してもらった履歴書を確認するほか、適性診断や性格判断で調べられます。   求める能力を各部署へヒアリングしておく 各部署の求めている能力を事前にヒアリングしておきましょう。 実際に現場で求められている能力がわかれば研修で行うべき内容がわかります。 またOJTに配属したあとの指導者もコーチングがスムーズです。   前年度の新入社員にヒアリングしておく 部署だけでなく、前年度の新入社員へヒアリングしましょう。 既に研修を受けた社員からの意見は、次の新入社員研修に役立ちます。 「最初のアイスブレイクで意見交換がしやすくなった」「ケーススタディが実際の現場の役にたった」という声が出てくるかもしれません。 ポジティブな意見は次の研修でも実施しましょう。 また匿名でアンケートを取れば「専門的な学習があれば良かった」「もっと研修期間が欲しかった」など改善点もわかります。   目標とゴールを定める 新入社員研修は目標とゴールを明確に定めましょう。 目標のない研修は個々の評価がしづらく、研修を受ける社員のモチベーションも低くなってしまいます。 新入社員に覚えてほしいことを項目に入れながら目標とゴールを設定することが大切です。   研修の振り返りをする 新入社員研修は、実施後の振り返りも大切です。 複数回に分けて行う場合、終了ごとに目標までの達成度を確認しましょう。 計画どおりに進んでいない場合は、研修期間を延長したり実施内容を変更したりと軌道修正が可能です。 また細かく振り返り効果を見ていけば、次年度の新入社員研修にも役立ちます。   新入社員研修カリキュラムを作るときの7ポイント 新入社員研修の進め方を知ったあとは具体的なカリキュラム作りが重要です。 カリキュラムを作るときのポイントを7つ紹介いたします。   【ポイント1】OJTのフォローを行う OJTと言えば、現場上司と新入社員のマンツーマンというイメージがあるかもしれませんが、人事も積極的に間に入りましょう。 上司と新入社員の双方と定期的な面談を行うことで、OJTの質が高くなり高い効果が現れます。 またOJTの指導を評価項目にすれば、指導者側のモチベーションアップにもつながります。   【ポイント2】実践的なカリキュラムを用意する 座学以外に、より実践的なカリキュラムも用意しましょう。実践的な研修にはロールプレイが最適です。 研修で使われるロールプレイとは、営業役とお客様役を割り当て名刺交換や電話応対などを学ぶことを指します。 実務を疑似体験すれば、自分事の意識を持って研修を受けてくれます。   【ポイント3】詰め込み過ぎないようにする 新入社員研修の内容は厳選して、詰め込み過ぎに注意です。 覚えることが多くついつい多くの内容を盛り込みがちですが、新入社員からすると理解が追い付かない可能性があります。 どうしてもカリキュラムが多くなってしまう場合は、長期間の研修にするか後日フォローアップ研修を行うなどして調整してみましょう。   【ポイント4】スケジュール調整を早めに行う カリキュラムを組むときスケジュール調整は早めに行いましょう。 カリキュラム作成は企画立案から講師の設定、スキルの把握など非常に多くの時間を費やすからです。 研修の規模などによりますが、3ヶ月は余裕を見て、新入社員研修は前年度の12月ごろから準備を始めておくと良いでしょう。   【ポイント5】社外の研修カリキュラムを活用する 準備が大変なら社外の研修カリキュラムも活用してみましょう。外部に委託すれば研修の準備時間を省けるメリットがあります。 社外の研修プログラムは論理的思考を鍛える研修やタイムマネジメント研修、特定の業界に特化したものなどが用意されていて、新入社員の能力アップに役立つものばかりです。   【ポイント6】オンライン対応を充実させる オンライン対応も研修カリキュラムを作るときに便利です。オンラインなら人数制限なく実施でき質を均等に保てます。 また、集合研修のように会場費や交通費等がかからないのでコスト面のメリットもあります。 eラーニングを加えるとさらに効果的です。場所や時間に制限されず、どこでも学習を進められるので知識やスキルが身につけやすくなります。 ただし対面のようにコミュニケーションをとるのが難しいので、必要に応じオンラインとオフラインを上手に組み合わせましょう。   【ポイント7】段階別にカリキュラムを作成する 次の3段階を意識してカリキュラムを作成すると段取りがスムーズです。 ・入社前教育 ・初期研修 ・部門OJT それぞれの段階で研修を振り返り、「どのような効果が得られたのか」「次の段階で引き継ぐポイントはどこか」を明確にしましょう。 人事が把握していない状態で進めてしまうと、新入社員の期待する研修とのズレが生じてしまい十分な効果が得られなくなります。   新入社員研修で取り入れておきたい内容 新入社員研修では、具体的にどのような内容を盛り込めば良いのかを見ていきましょう。   マインドセット研修 初めに取り入れておきたいのが「マインドセット研修」です。 マインドセットは「学生時代と社会では何が違うのか」「社会人として意識すべきポイント」を浸透させるために行うものです。 最初の段階から社会人としての自覚を持ってもらうと、そのあとの研修も受け入れやすくなります。   ビジネスマナー研修 「ビジネスマナー研修」は様々なビジネスシーンで役立つスキルを教える研修です。 印象の良い身だしなみから正しい名刺の渡し方、メールのやり取りなど、いずれもじっくり時間をかけて研修を行う必要があります。 ビジネスマナーは、より実践的な学びが得られるロールプレイやケーススタディを導入することで高い効果が期待できます。   コミュニケーションスキル研修 営業や接客など人と関わることが多い業種はコミュニケーションスキル研修が有効です。 チームで進めていくことの大切さや学びを得るにはグループワークが適しています。 社内の様々な同期社員と話すきっかけもでき、横のつながりが強化されます。   事業内容の理解を深める研修 事業内容を知れる研修も忘れずに入れておきたい内容です。 自社がどのようなサービス・モノを提供しているのかだけでなく、収益を得る仕組みやビジネスモデルを把握できるカリキュラムを作成しましょう。 会社の内容を深く知ることで「今受けている研修は必要なことなのだ」という動機付けにつながります。   専門的スキル・知識に関する研修 基礎的な研修に加えて、専門的なスキルや知識を習得できる研修も行いましょう。 研修初期に盛り込むことで、早い段階で活躍できる新入社員を作り出せます。   まとめ 新入社員研修の進め方とカリキュラム作りのポイントを紹介しました。 新入社員はビジネスの基礎を固めて会社のことを理解すれば、即戦力としての活躍も期待できます。 指導者に丸投げするのではなく、人事も介入して組織一丸となってサポートに回りましょう。 スケジュール調整が難しいときは、外部講師やオンライン対応の検討もおすすめです。 リモート化が主流となりつつある今、従来の研修とeラーニングを組み合わせることで新入社員のモチベーションを高められます。 弊社が提供するeラーニングシステム「learningBOX」は、新入社員研修の効率化やオンライン学習にきっとお役に立てるはずです。 まずは無料で利用できるフリープランをお試しいただき、ぜひ導入を検討してみてください。 ▼こちらもおすすめ!あわせて読みたい「【eラーニングを無料体験】個人でも利用できるlearningBOX」
人材育成に効果的な計画づくりとは

人材育成に効果的な計画づくりとは

人材育成に効果的な計画づくりとは 多くの企業で人手不足が叫ばれている現代、人材育成は企業が生き残っていくために重要な要素です。 企業で教育担当や人事担当を務めている人の中には、人材育成の方法について悩む人もたくさんいるかと思います。 そこで、今回の記事では、「人材育成に効果的な計画づくりのポイント」についてご紹介します。 スキルの獲得に適した教育方法や、人材育成を進める上でのポイントも解説します! 人材育成にお困りの教育担当者の方は、ぜひご参考にしてください。   目次はこちら 1.人材育成計画とは? 2.人材育成計画の立て方 3. スキル獲得に適した教育方法 4. 人材育成を進める上での重要ポイント 5. まとめ   人材育成計画とは? 人材育成計画とは、採用した従業員を自社が求める人材に育てるために立てる育成計画のことです。 人材育成を進める上では、人材育成計画は必須ではありません。 しかし、どのようにして育成を進めるのか定まっていなければ、育成方針が企業内でブレる可能性があります。 育成方針が定まっていない状態では、従業員が不安を感じることも珍しくありません。 人材育成をうまく進めたい場合は、人材育成計画を明確に立てることが重要です。   人材育成計画の重要性・メリット 人材育成計画を立てる「重要性・メリット」の代表例は以下の2点です。   ▼従業員のモチベーションを高められる 人材育成計画を立てておけば、従業員はどのような知識やスキルを身に付ける必要があるのか、把握することができます。 その結果、従業員は何をするべきかが明確になるため、モチベーションを高められるでしょう。 目標がはっきりとしない状態でモチベーションを保つことは、簡単ではありません。 従業員の意欲を維持するためにも、人材育成計画は重要です。   ▼育成計画の進捗が把握しやすくなる 人材育成計画がない状態では、どのようにして育成を進めていくのかという全体像が把握しづらくなります。 現在はどういった教育プログラムを進めているのか、また現段階の課題は何かなど、確認するための時間がかかってしまいます。 しかし、人材育成計画を用意しておけば、進捗状況を把握しやすくなります。 定期的に進捗状況を記録し、確認できる仕組みを整えておくことで、人材育成を着実に進めることが可能です。   人材育成計画の立て方 人材育成計画を立てるときは、ステップを踏まえた上で立てることが重要です。 ここでは、人材育成計画の立て方をステップごとに解説します。   STEP1:求める人物像を明確にする まずは、自社が求める人物像を明確にしましょう。 その際、自社の経営目標・ビジョンと照らし合わせることが重要です。 経営側の視点を欠いた状態では、長期的な視野に立った人材育成計画につながらない場合があります。 「5年後には市場を海外にも広げていく」という経営目標がある場合は、国内だけでなく海外でも活躍できる人材を育てなければなりません。 自社の状況をよく確認し、求める人物像を設定することがポイントです。   STEP2:目標を設定する 求める人物像が明確になったあとは、具体的な目標を設定します。 目標を設定する際は、最終的なゴールとなる「大目標」に加えて、大目標を達成するための「小目標」を設定しましょう。 あまりに高い目標を設定してしまうと、従業員のモチベーション維持が難しくなってしまいます。 しっかりと努力を重ねて届くレベルの目標であれば、従業員も目標に向かいやすくなります。 また、成功体験を積み重ねる意味でも、小目標の設定は大切です。   STEP3:現状を把握する 目標を設定したあとは現状の把握に努めます。 現在の自分と目指すべき姿にはどの程度の差があるのか、客観的に把握することが重要です。 現状の把握は、計画書を作成したあとも定期的に実施しましょう。 設定した目標と現状があまりにも離れている場合は、目標を再設定することも考えなければなりません。   STEP4:必要となるスキルを確認する 目標を設定したあとは、目標を達成するために必要なスキルを確認します。 いつまでにどういったスキルを身に付けてほしいのか、教育をする側が明確に提示することで、従業員は何をすればいいのか明確に把握できます。 必要なスキルの確認は、複数人で実施することがおすすめです。 さまざまな人の視点を取り入れると、必要なスキルの見落としを防げます。   STEP5:スキル獲得のための教育方法を決定する 必要なスキルを確認できれば、どのようにしてスキルを獲得するのか教育方法を決定します。 スキルの獲得方法はさまざまあるものの、業種によっては実地でしかスキルを獲得できない場合もあります。 それぞれの教育方法をしっかりと把握した上で、自社にはどの方法が適しているのか、メリット・デメリットなどを踏まえつつ決定しましょう。   スキル獲得に適した教育方法 スキル獲得に適した教育方法には、以下の3つがあります。 集合研修での教育方法 教育を受ける従業員が1か所に集まり、講義形式で研修などを受ける教育方法です。 たくさんの従業員をまとめて教育したい場合には、集合研修が適しています。 現在は新型コロナウイルス感染拡大の影響もあり、大勢が1か所に集まることが難しくなりました。 そのため、オンラインでの集合研修を実施する企業が増加しています。 OJTでの教育方法 実際に業務を体験させて教育をする方法です。 座学で学んだ内容をより定着させたい場合は、実践的な教育が効果的であるため、研修を終えたあとに実施されるケースが多くなります。 OJTは基本的に1対1での実施が多いことから、一人ひとりに合った教育をできるメリットがあります。 しかし、教育担当者によって教育の質にばらつきが出てしまうケースも多いため、人材育成計画を事前に周知することが重要です。 eラーニングを使っての教育方法 インターネットを利用した教育方法のことです。 事前に学習コンテンツを作成しておくと、従業員は好きなタイミングで学習ができます。 新型コロナウイルス感染拡大の防止策として、集合研修ではなくeラーニングを導入するケースは珍しくありません。 自由度が高いメリットもあるため、コロナ禍という状況では非常に適した教育方法と言えます。   人材育成を進める上での重要ポイント 人材育成を進める際は、より効果的な教育を実現させるためにも、以下のポイントに留意しましょう。   重要ポイント1.定期的にフィードバックを実施する 育成を進める上では、フィードバックが重要な役割を果たします。 従業員の行動やパフォーマンスなどをよく観察した上で、気付きを与えるフィードバックの実施が重要です。 フィードバックを実施する際、ネガティブな言葉を投げかけることはNGです。 従業員のモチベーションが高まる言葉をかけ、お互いの信頼関係が深まるように努めましょう。   重要ポイント2.必要に応じて目標を修正する 人材育成計画を入念に作り上げた場合でも、計画がうまく進まないことは珍しくありません。 進捗具合を定期的に確認し、計画通りの教育が難しいと感じた場合は目標を修正しましょう。 計画がうまくいかない状態で教育を進めると、従業員のモチベーションが低下する恐れもあります。 得意分野を徹底的に伸ばすなど、自己肯定感が高まるような配慮が必要です。   まとめ 今回は、人材育成計画の詳細や計画の立て方に加えて、人材育成を進める上での重要ポイントなどを解説しました。 人材育成を進める際は、育成計画を立てることが重要です。 どのような人材に育てたいのか明確にした上で、育成を進めていきましょう。 スキルを獲得する方法としてもっともおすすめな方法は、eラーニングの活用です。 learningBOXではコンテンツの作成や管理に加えて、理解度のチェックも行えます。 まず試してみたいという場合は、無料で利用できるフリープランをお試しください。   ▼こちらもおすすめ!あわせて読みたい「【eラーニングを無料体験】誰でも簡単に使えるlearningBOX」

テレワークしながらの研修なら、まずは無料のeラーニングから始めよう

テレワークしながらの研修なら、まずは無料のeラーニングから始めよう 新型コロナウイルスの影響で社員の働き方が大きく変化しました。 各企業ではテレワークの導入が急ピッチに進んでいます。 テレワークは従業員満足度や労働生産性の向上が期待でき、今後ますます一般化され浸透する働き方です。 しかし、社内教育や新人研修の面では弱い一面があるのも事実です。 そこで便利なのが、「eラーニング」です。 eラーニングはテレワークをしながらでも研修を効果的に教育が行えるシステムとして注目されています。 今回の記事では、eラーニングのメリットに触れながら無料で利用する方法をご紹介します。   目次はこちら 1.eラーニングが注目されている理由 2.eラーニング導入のメリット 3. eラーニングの主な種類 4. eラーニングを無料で導入する方法 5. まとめ   eラーニングが注目されている理由 eラーニングが注目されている理由は「働き方の変化」です。 コロナ禍による影響を受けテレワークが主流となっていますが、多くの企業で「社員の教育・研修がしづらい」「集合研修やOJTが実施できない」という声が挙がっています。このような状況もあり、今後はテレワークに加え社員一人ひとりの能力を高める対策を取る必要が重要です。 これらの問題を解決する一つの手段として、「eラーニング」が注目されています。 eラーニングを使えば、テレワークでは手の届かない部分の教育・研修が簡単に行えます。   eラーニング導入のメリット こちらでは、eラーニングを導入することで得られるメリットについてご紹介します。   メリット1.時間や場所を問わず学習できる 時間や場所を問わず学習できるのが大きなメリットです。 eラーニングはスマートフォン対応のものが多いため、いつでもどこでも学習を進められます。 「マイクロラーニング」と呼ばれるeラーニングなら、5分から15分といった短い時間で学習が可能です。   メリット2.自分のペースで進められる eラーニングは自分のペースで進められます。 学習は一時停止ができ、休憩を取りつつ30分や1時間、1時間半と細かく時間を区切ることも可能です。 自分で配分を考えながら自由に学習が行えるのもeラーニングの特徴です。   メリット3.学習の進捗状況が確認できる LMS(Learning Management System)のあるeラーニングを使えば学習の進捗状況が把握しやすくなるのがメリットです。 一般的に進捗を管理する学習管理システムをLMSと呼びます。 「誰がどこまでの進捗か」「成績は何点か」といった情報は紙で管理するのは大変ですが、eラーニングであればデータで一元管理できます。 eラーニングは学習を管理する側にとってもたくさんのメリットがあります。   メリット4.様々なコンテンツが用意されている ▼eラーニングの製品によっては、次のようなコンテンツが用意されています。 ・資料のアップロード ・YouTube動画配信 ・VR体験の講義など ※上記は一部ですが、作業工程を学ぶもの、社会人マナーやビジネス知識を学ぶことを目的にした様々なコンテンツが充実しています。   eラーニングの主な種類 eラーニングには、次のような種類があります。   個別オンライン学習 「個別オンライン学習」は、社員一人ひとりがWebから配信される教育コンテンツを利用する方法です。 個々の課題に合わせた学習を提供できるのがメリットで、オフィスはもちろん自宅にいながらでも受けられます。   オンライン集合研修 「オンライン集合研修」は、Webを活用してオンラインで集合研修を行う方法です。 オンラインなら集合研修で重要と言われる意思疎通や表情の読み取りなどができるため、対面による研修と同様の効果が得られます。 オンライン集合研修は、対面ワークやチームディスカッションをすることの多い新人社員研修、OJT研修にも用いられる方法です。   モバイルラーニング モバイルラーニングは、スマホやタブレットを使って学習する方法です。 個別オンライン学習のように時間・場所を問わず利用できるのが特徴で、忙しい人でも通勤時間や休憩時間のスキマ時間を使って学習できます。 短い時間で学習効果を高める手段として有効です。   テレワーク・在宅勤務関連研修 テレワーク・在宅勤務関連研修は、テレワークを上手に進める方法やチームワーク向上といった課題の解決に取り組むためのeラーニング研修です。 メンバーは相手へ上手に伝える能力、リーダー・管理職はコミュニケーション支援・育成能力向上など、受ける人の役職により研修内容が異なります。   eラーニングを無料で導入する方法 いきなりコストをかけて導入するのは企業としてもハードルが高いです。 eラーニングの導入を検討する場合は、まずは無料のeラーニングを使ってみることをおすすめします。 機能や操作性を知った上で、費用対効果が得られるようなら本格的に導入してみましょう。 こちらでは、eラーニングを無料で導入する方法をご紹介します。   無料プランのあるシステムを使う eラーニングの多くは無料プラン(トライアル)を設けているものがあります。 製品の多くは使い心地を確かめてもらうため、利用人数や期間を制限して無料提供していることがほとんどです。 まずはどのような無料プランがあるのかを、チェックしましょう。   自社でeラーニングを開発する 自社でeラーニングを開発する方法もあります。 自社開発なら他社のeラーニングに頼ることなく、自社の社員にとって最適なシステム設計しやすいのがメリットです。 ただし人員やコストがかかり専門的な知識が求められますが、システムに精通している企業であれば一からシステムを構築してみても良いでしょう。   オープンソースを活用する オープンソース活用もおすすめです。 オープンソースとは、ソフトウェアを構成しているプログラム「ソースコード」を無償で一般公開することを指します。 ソフトウェアのコストが抑えられるメリットがありますが、全員が触れられるものであるためセキュリティリスクには十分な注意を払いましょう。   無料でeラーニングを利用するときの注意点 無料のeラーニングは先述のとおり様々なメリットがありますが、注意点もあります。   人数制限がある 無料のeラーニングは、基本的に人数制限を設けているのが特徴です。 少なくて5名、多くても10名程度の人数制限が設けられています。 中小規模の企業なら問題ない場合もありますが、大企業では本格的に使うことは難しいでしょう。   無料期間が決まっている 無料のeラーニングは、サービス期間があらかじめ決まっています。 多くは、最初の1ヶ月もしくは2ヶ月の利用が無料で、継続する場合はプランの変更・課金が必要です。 興味のあるeラーニングシステムは、無料期間をあらかじめ把握しておき十分に使える時期を狙って利用を開始しましょう。   利用可能コンテンツが限られている 無料のeラーニングは、利用できるコンテンツに限りがあるので注意が必要です。 2個から3個程度であれば無料でコンテンツが利用できますが、以降は料金が発生する可能性があります。   セキュリティリスクがある 無料のeラーニングは、セキュリティリスクの問題が潜んでいます。 eラーニングの多くは、無料版と有料版でセキュリティ対策に違いがあるからです。 そのため詳細に個人情報を登録するような無料版は、避けておいたほうが無難と言えます。   まとめ eラーニングのメリットや無料のeラーニングを利用する注意点などを紹介しました。 eラーニングは無料で試せるものがあります。 まずは無料で導入してみて「社員の満足度は得られているか」「費用対効果はあるのか」について考えてみましょう。 使いやすさがわかれば、有料版に切り替え本格的に導入するのがおすすめです。 learningBOXは、使いやすさに定評のあるeラーニングシステムです。 低コストで導入ができるので、きっとお役に立てるはずです。 まずは無料で利用できるフリープランをお試しいただき、ぜひ導入を検討してみてください。 ▼こちらもおすすめ!あわせて読みたい「learningBOXがVer2.16へバージョンアップ」
新人研修の正解はオンライン化?オフライン化?

新人研修の正解はオンライン化、それともオフライン化?

ここ数年、人材育成のオンライン研修が一気に浸透しつつあります。最近では、新人研修もオンラインで進める会社も、めずらしくはありません。教育のデジタル化は今後も企業の研修で大いに期待されています。 今回の記事では、改めてオンライン研修のメリットとデメリットをしっかり確認し、より効果的なオンライン研修に必要な教育方法をご紹介します。  ポストコロナでもオンライン研修は必須 オンライン研修が急激に浸透したきっかけはなんと言っても新型コロナウィルスの影響が大きいです。しかし、オンライン研修やテレワークはコロナ禍に対応するため誕生したわけではありません。 「働き方改革」ということばを耳にしたことはありませんか?働き方改革とは働く人びとが、個々の事情に応じた多様で柔軟な働き方を、自分で選択できるようにするための改革とされています。 ポストコロナになっても、さまざまな人の働き方を支える重要な選択肢のひとつとなるはずです。感染防止だけでなく、わたしたちの「働き方」を左右するような大きな意味を持つようになることは間違いありません。 目次に戻る そもそもオンライン研修とは オンライン研修とはインターネット回線を通じ、パソコンやスマートフォンから、場所を問わず受講可能な研修のことをいいます。オンライン研修には大きく2つのタイプに分類されます。 ライブ配信型 ライブ配信型とは、講義をリアルタイムで配信するタイプです。講師も受講者も同じ時間帯に研修を行い、受講者から講師への質問や受講者同士のディスカッションなど双方向のコミュニケーションを取ることが可能です。⇒集合研修に比較的近いかたちの研修の提供が可能です。 録画型 あらかじめ用意されたコンテンツや教材を受講者が視聴するタイプで、受講者はいつでも好きなときに研修を受けることができます。録画型は、双方向のコミュニケーションは取れません。一般的にeラーニングもここに含まれ、個人での学習に適してます。 目次に戻る オンライン研修のメリット こちらでは、オンライン研修のメリットとについて「従業員と企業」の両方の側面からご紹介します。 従業員のメリット その1.感染症予防 インターネットを介す研修なのでいわゆる「三密」を避け、受講することができる。 その2.知識が定着する 録音や録画が可能なので、わかりにくかった部分を見直すことができる。繰り返し見ることで、理解度が増し、知識がしっかりと定着する。また、都合がつかず参加できなかった従業員も録画の共有ができる。 その3.移動時間を気にしなくて良い インターネット環境とパソコンなどのデバイスさえあれば、どこでも受講が可能なので、会場までの移動時間を気にしなくてもよい。 その4.リラックスした環境で受講ができる 多くの場合は、自宅から受講することとなり、いつもの環境を変えることなく、リラックスして研修を受けることが可能。また、チャット機能を活用すれば、発言のハードルが下がり、集合研修の場合より気軽に質問することができる。 企業のメリット その1.感染症予防 人との接触を避け研修ができるため、従業員の感染症への不安を解消することができる。 その2.コスト削減 インターネット環境が整備されることで、世界中どこでも開催することが可能なります。そのため、集合研修の際に必要な会場費や交通費といったコストを抑えることが可能です。 その3.一定のクオリティが保たれる 研修会場から離れたところにいる従業員も、同じ研修を受講でき、研修のクオリティが一定に保たれる。⇒研修の地域格差の解消ができる。 目次に戻る オンライン研修のデメリット メリットのみでなく、もちろんデメリットもあるオンライン研修。これも従業員と企業、両方の視点から確認しましょう。  【従業員】 その1.受講者同士のコミュニケーションが取りづらい それぞれが異なる場所で研修を受けており、気軽な交流がむずかしい。受講者同士で関係を深めたり、互いに刺激を与え合うような機会が集合研修にくらべ少ない。 その2.実践型の研修には不向き 実際のやり取りが必要な名刺交換や来客対応時の動作などの習得がむずかしい。 その3.モチベーションのコントロールがむずかしい 自主性にゆだねられる部分が大きいため、集中力やモチベーションのコントロールがむずかしい。基本的に一人で受講するので、ほかの受講者や場の雰囲気がわからず、不安に感じることがある。 【企業】 どこまで理解できているのか、把握しにくい 受講者のうなずきや表情などはPC画面上からは伝わりにくく、どのような雰囲気で受講しているか、どこまで理解できているのか、の把握がむずかしい。 目次に戻る オフラインだからこそのメリットとは? オンライン研修のメリットもデメリットも確認しました。こちらでは、オフラインの集合研修のメリットについてご紹介します。集合研修のメリットは大きく3つあります。 メリット1.モチベーションの向上が期待できる 空間を共有することで、受講者同士がつながり、互いによい刺激を与え合うことができる。同期の仲間の存在はモチベーションの向上につながる。 メリット2.実践的な研修を行うことができる オンライン研修ではなかなかむずかしい実践的な内容を学ぶことができる。ロールプレイングなどの手法も取り入れ、体系的に技術や知識を習得できる。業務に直結するスキルが身に着くので、即戦力としての活躍が期待できる。 メリット3.講義内容を臨機応変に変更できる 講師は受講者の反応をダイレクトに感じ取ることができるので、受講者の理解度に合わせた内容へ即時に変更することができる。 目次に戻る 新人研修に求められるもの 新人研修とは、文字どおり新しく入社した社員への研修のことです。研修の中でも新入研修だからこそ特に注意しなくてはいけないこともあります。新人研修は単なる知識や技術を得るだけのものではなく、研修を通じ、新入社員は会社の理念やビジョンなどの雰囲気を、また、企業は新入社員の姿勢やスキルを確認し合う場でもあります。 また、同期との親交を深めることも新人研修の大切な目的のひとつです。意外に感じるかもしれませんが、同期とのしっかりしたつながりは会社の雰囲気を良くし、新人の早期離職を防ぐ役割もあります。 新人研修は自社の有益な人材になってもらうための基礎固めです。新入社員が少しでも早く成長するよう有意義な新人研修をする必要があります。 目次に戻る オンラインとオフラインのハイブリット化 ブレンディッド・ラーニング 近年、「ブレインディッド・ラーニング」という学習方法が注目を浴びています。さまざまな方法を組み合わせ、それぞれのメリットを最大限に生かす学習形態のことです。この方法はもちろん研修にも適応できます。 オンライン研修にも集合研修にもそれぞれメリットとデメリットがあります。どちらか一方の研修に固執するのではなく、両方の強みを理解した上で、うまく組み合わせ、ハイブリット化することがこれからの研修に求められることです。 研修内容が多岐にわたる新人研修ならばなおさら、オンラインとオフラインのハイブリットの重要性は増します。それぞれの研修のメリットを最大限に活かせるよう、目的に応じた使い分けや計画が大切です。 目次に戻る まとめ コロナをきっかけにオンライン研修を導入した企業も多いかと存じます。しかし、コロナ禍が収束しても、このオンライン化の流れは中々止まりそうにありません。これからの時代は今までの内容にとらわれず、「オンラインならではのメリット」と「集合研修でしか伝えることのできない内容」をうまく組み合わせた研修こそが求められます。 プログラミングの知識がなくても直感的に操作できる「learningBOX」なら、録画型のオンライン研修を簡単に作成するができ、「ブレンディッド・ラーニング」にも活用可能で、新人研修にも多くの企業で導入していただいております。簡単な登録で、ほぼすべての機能が10アカウントまで期間無制限・無料でご利用いただけますので、ぜひ一度お試しください。⇒無料プランをお試しする  ▼こちらもおすすめ!あわせて読みたい 目次に戻る
learningBOX-新機能

leaningBOXを使ってオンライン試験を実施する際の便利機能7選!

leaningBOXを使ってオンライン試験を実施する際の便利機能7選! こんにちは、はじめまして!4月に入社しました、品質管理課の坂谷です。 ここ最近、朝晩の寒さが厳しくなってきていますが、みなさまいかがお過ごしでしょうか? ▼先日learningBOXがVer2.16へバージョンアップしました。 2020.11.17 learningBOXがVer2.16へバージョンアップ eラーニング作成システムのlearningBOXをご利用頂き誠にありがとうございます。本日、learningBOXがVer2.15から2.16へバージョンアップされました。こちらの記事では、各種新機能が追加されたVer2.16.7(2021年11月17日リリース)について具体的な新機能をご紹介致します。 新機能が新しく追加されたことにより、オンライン試験を実施する際に便利な機能がたくさん追加されました! そこで今回の記事では、leaningBOXを使ってオンライン試験を実施する際の便利な機能をご紹介致します! 目次はこちら 1. 指定の試験だけを受験させることができる 2. 受験者と受験期間を指定できる 3. 指定したIPアドレスのみ試験問題にアクセスできる 4. 試験の結果に応じて、学習コンテンツが追加される 5. 試験開始前に受験環境・端末の確認ができる 6. インターネット接続が不安定になったときも安心! 7. Excelで成績採点ができる 8. まとめ 指定の試験だけを受験させることができる 受験させたい試験問題だけに教材割当を行うと、フォルダやコース内に別の試験問題があっても、受験者には教材割当を行った試験問題だけを表示・解答させることができます! ⇒コンテンツ割当 受験者と受験期間を指定できる 公開期間の設定を行うと、公開期間中は解答することができます。 さらに、公開期間設定の対象に特定のグループを指定することもできるため、「指定したグループに属している受験者だけ、公開期間を長くする」というような設定もすることができます! ⇒公開期間の設定 指定したIPアドレスのみ試験問題にアクセスできる 試験ごとに表示・受験を許可するIPアドレスを指定することができます。 指定のIPアドレスからアクセスした時だけ試験問題を見せることができるため、不正行為の防止につながります! ⇒アクセス元IP制限機能 試験の結果に応じて、学習コンテンツが追加される 例えば、「試験Aが合格の場合は試験Bを表示・解答させる」、「試験Aが不合格の場合は試験Cを表示・解答させる」というように、試験結果に応じて学習コンテンツを追加させることができます。 ⇒連動型コンテンツ設定機能 試験開始前に受験環境・端末の確認ができる オンラインで試験を受ける利用端末のOS・ブラウザおよびバージョンをこまかく指定することができます。また試験の解答をする前に「通信速度に問題ないか、音声が聞こえているか」のテスト実施が可能です。そうすることにより、受験中のトラブルを未然に防ぐことができます! ⇒動作テスト設定 インターネット接続が不安定になったときも安心! 急にインターネットが接続が不安定になっても「音声ファイル」・「動画ファイル」・「画像ファイル」は「再生・表示」することができます。 なので試験や学習中に通信状況が安定しなくなった場合でも、問題なく受験を進めることができます! ⇒メディアデータ先読み機能 Excelで成績採点ができる レポート形式を含んだ試験の場合、ダウンロードしたExcelファイルに合否や点数などを入力してアップロードするだけで、レポート形式の解答採点が完了します。一括で複数受験者の複数コンテンツを採点することが出来るので、時間短縮にもつながります! ⇒レポートの採点 なんと以上はすべてVer2.16で追加された機能です!受験者も試験主催者も安心して試験を実施できる機能がたくさん追加されています。 既にlearningBOXで試験をご利用頂いる方は既存試験のバージョンアップを、新しく試験作成をご検討中の方はぜひ無料管理者登録をして頂き、以上の新機能を体験してみてください! まとめ 本稿ではlearningBOX2.16で追加された、試験に利用できる新機能をまとめてご紹介しました。learningBOXでは本稿で紹介した新機能以外に加えて、従来通りパソコン操作が苦手な方でも、画像、音声、動画などを使用した試験の作成や試験の受験回数制限設定、受験者の成績管理が簡単に行えます。 オンライン試験を作成する際はぜひlearningBOXをご利用ください!! learningBOXを使った、オンライン検定・オンライン試験の活用方法につきましてこちらの記事をご覧ください。 2020.6.12 learningBOXでオンライン検定・オンライン試験を作る 自宅学習により、学校や塾でテストや、試験を実施することが出来なく困っているご担当者様。コロナウイルスの影響で予定していた、検定試験や資格試験を実施できないでお困りの企業様や検定を運営している協会団体者様!弊社のlearningBOXで皆様のお悩みを解決することができるかもしれません。本稿を参考に是非、ご検討いただければ幸いです。
learningBOXを
もっと知りたい方へ