コラム

企業による情報漏えいは、従業員のリテラシー不足が原因となるケースも多く、情報セキュリティ教育の重要性が高まっています。社内研修で知識の定着を図る場合は、eラーニングシステムの活用がおすすめです。 本記事では、情報セキュリティ研修をeラーニングで実施する際のコンテンツ例や、サービスの選び方をお伝えします。コンテンツの作成に役立つサービスや資料もご紹介しますので、ぜひ参考にしてみてください。 情報セキュリティ研修のeラーニングコンテンツの種類 情報セキュリティ教育は、集合研修もしくはeラーニングで行うのが一般的です。情報セキュリティ研修のeラーニングコンテンツには、数多くの学習分野があるので、研修の目的や予算などを考慮し、適切なコンテンツを選定・準備しましょう。 情報セキュリティのeラーニングコンテンツ例 個人情報漏えいをはじめとしたセキュリティインシデントは、業務内容に関わらず発生する可能性があります。発生の要因は、情報資産の紛失からサイバー攻撃までさまざまです。そのため、情報セキュリティ研修を実施する際は、契約形態や役職に関わらず全従業員を対象とするのが望ましいでしょう。 以下に、情報セキュリティ研修のeラーニングコンテンツ例を列挙します。 個人情報保護法の理解や個人情報の適切な取り扱い SNSの利用ルールやリスク コンプライアンス 標的型攻撃メールの脅威と対応策 情報資産や端末管理の重要性 情報セキュリティインシデントの最新事例 IDやパスワード管理 サプライチェーンセキュリティの重要性 クラウドサービスの利用におけるセキュリティリスク 目次に戻る 情報セキュリティ研修用eラーニングコンテンツの選び方 さまざまなサービスから情報セキュリティ研修用のeラーニングが提供されています。社員教育に活用して会社全体のセキュリティ意識を向上させるには、どのような基準で選ぶのが良いのでしょうか。こちらでは、情報セキュリティ研修用eラーニングの選び方のポイントを解説します。 学習分野は汎用型か特化型か eラーニングの学習分野は、提供サービスによって「汎用型」と「特化型」に分けられます。 汎用型 汎用型は、企業ニーズの高い学習分野を幅広く提供しているのが特徴です。コンテンツ内容には情報セキュリティ研修だけでなく、ビジネスマナー研修やハラスメント研修も含まれます。 その時々のニーズに応じて幅広い選択肢から学習分野を選びたい場合は、汎用型がおすすめです。 特化型 特化型は、特定の分野に特化したコンテンツを提供しているのが特徴です。そのため、特定の学習分野における研修の質や頻度を高めたい場合は、特化型がおすすめといえます。例えば、中長期にかけて情報セキュリティ関する研修を集中的に強化する方針を掲げているケースなどが代表的です。 情報セキュリティに関する自社の課題に応じて、重視したい学習分野が提供されているサービスを選びましょう。 コンテンツのカスタマイズは柔軟か eラーニングサービスは、提供会社によってカスタマイズ性に違いがあります。具体的には、提供会社が作成したオリジナルコンテンツを編集せずに利用するタイプと、自社向けにカスタマイズして活用するタイプに分類できます。 情報セキュリティ研修の内容を自社に最適化するには、コンテンツのカスタマイズが柔軟なサービスを導入するのがおすすめです。従業員のリテラシーや業務上求められるノウハウは、組織ごとに異なります。 カスタマイズ性に優れたサービスを選ぶことで、従業員の理解度や受講状況に応じて研修内容を改善でき、継続的な情報セキュリティ教育が可能になります。 料金形態や金額が予算に見合っているか eラーニングサービスの料金形態や金額は、提供会社ごとにさまざまです。具体的には、無料で利用できるサービスや月額費用がかかるサブスクリプションタイプ、初期費用のみ必要な買い切り型、講座を一つ受講するたびに料金がかかるタイプなどがあります。 eラーニングサービスを導入する際は、事前に予算を確保しておき、利用を検討しているサービスの料金形態や金額がそれに見合っているか確認しましょう。 また、無料トライアルを積極的に活用し、使いやすさやコストパフォーマンスが十分か見極めることも重要です。 目次に戻る eラーニングでの情報セキュリティ研修に役立つ情報 最後に、情報セキュリティ研修をeラーニングで実施する際に役立つコンテンツやサービスをご紹介します。求める機能や利用規模、利用頻度に応じて最適なサービスを選択しましょう。 IPA「情報セキュリティ対策支援サイト」 経済産業省が管轄するIPA（情報処理推進機構）が情報セキュリティ対策に関する資料を一般に公開しています。IPAは、国内のIT分野における競争力強化に向けた人材育成などの活動を行っている組織です。 同ページでは、Web会議やテレワーク、長期休暇など目的や場面に応じた具体的なセキュリティ対策が紹介されています。研修資料や配布資料としてダウンロードして活用することも可能です。ログイン不要で手軽に閲覧できるため、一度目を通してみると良いでしょう。 【参考】　対策のしおり | IPA 独立行政法人 情報処理推進機 総務省「国民のためのサイバーセキュリティサイト」 情報セキュリティの基礎知識や対策方法を提供する総務省のWebサイトです。企業や組織における対策では、幹部や社員、情報管理担当者など役割別にカリキュラムが分かれており、全社的に研修を行う場合でも利用しやすい設計となっています。 また、同ページには、過去に行われた情報セキュリティ対策に関するオンライン講座の動画や資料も掲載されています。PDF資料はダウンロードして配布することもできるため、知識の定着に役立つでしょう。 【参考】　国民のためのサイバーセキュリティサイト｜総務省 eラーニングシステム「learningBOX」 learningBOXは、オンラインで社員研修を実施できる学習管理システムです。教材やテストの作成、採点、受講履歴の管理などeラーニングに必要な機能が網羅されており、情報セキュリティ研修の内製化に役立ちます。 また、「learningBOX ON」を利用すれば、learningBOXに既存の研修コンテンツを追加することも可能です。情報セキュリティ研修はもちろん、ハラスメント研修やビジネスマナー研修、コンプライアンス研修などのコンテンツを無料で利用でき、自社コンテンツと組み合わせてオリジナルの学習コースを簡単に設計することもできます。 10アカウントまで無料で受講可能ですので、情報セキュリティ研修をeラーニングで実施する際は、ぜひお気軽にお試しください。 目次に戻る 情報セキュリティ研修をeラーニングで実施して学習効率を高めよう 今回は、情報セキュリティ研修をeラーニングで実施する際のコンテンツ内容やサービスの選び方などを解説しました。情報管理のリスクが複雑化・多様化している現代では、企業は情報セキュリティ対策への積極的な投資が求められます。 社内研修もその一種であり、eラーニングで実施することで従業員のリテラシーや階層に合わせたコンテンツの提供が可能になります。情報セキュリティ研修をeラーニングで実施して、知識の定着と学習効率の向上を両立しましょう。 learningBOX ONでは情報セキュリティ研修だけでなく、ハラスメント研修やコンプライアンス研修などの社内研修に必須のコンテンツも無料で利用できますので、ぜひ社内研修にご活用ください。 　　 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

learningBOXをご利用いただき、誠にありがとうございます。 さて、本日learningBOXがVer2.19から2.20へバージョンアップしました。 それでは、各種新機能についてご紹介いたします。   おすすめ新機能   診断テスト ユーザーの性格・特性の傾向を評価することができます。作成した診断テストは成績表と連携することで、複数のデータを一つのグラフに表示できます。 また、本人以外にグループや他者からの評価も設定が可能です。 ➡詳しくは、「診断テスト」をご参照ください。   動画・スライド設定 動画と併せてPDFや画像を表示させる、プレゼンテーション教材を作成できます。 ➡詳しくは、「動画・スライド設定」をご参照ください。   今回追加された新機能の一覧は、下記よりダウンロードの上ご確認ください。 ➡新機能一覧表   その他 詳しい操作方法やご不明な点については、弊社担当：CS営業チームまでお問い合わせください。 ●お問い合わせフォーム 今後もさらにお客様のお声に耳を傾け、より快適にご利用いただけるよう機能改善に取り組みます。 ぜひとも、learningBOX／QuizGeneratorをよろしくお願いいたします。

企業研修に必須のコンテンツをlearningBOX内へ追加できるサービス「learningBOX ON」に、新コンテンツが登場しました！ 新コンテンツは弁護士ドットコム株式会社の「BUSINESS LAWYERS COMPLIANCE（ビジネスロイヤーズ コンプライアンス） ドラマで身につくコンプライアンス」とコラボし、受講者が共感を抱き、最後まで飽きずに受講することができるよう工夫されています。 ≫ BUSINESS LAWYERS COMPLIANCE × learningBOXの詳細はこちら 今回はその内容を一部をご紹介しますので、人事や研修担当の方はぜひチェックしてみてください。 お知らせ 弁護士ドットコム株式会社と共同で、コンプライアンスに関するeラーニングコンテンツの提供を開始しました。 弁護士ドットコムが運営する日本最大の企業法務向けポータルサイト「BUSINESS LAWYERS（ビジネスロイヤーズ）」が提供する動画コンテンツ「BUSINESS LAWYERS COMPLIANCE（ビジネスロイヤーズ コンプライアンス） ドラマで身につくコンプライアンス」を、learningBOX ONに搭載し、社内研修のeラーニング化・内製化を支援します。 目次に戻る 「BUSINESS LAWYERS COMPLIANCE」とは？ 「BUSINESS LAWYERS」は、月間サイト訪問者数約69万人の日本最大級の企業法務向けポータルサイトです。経験豊富な企業法務担当者や弁護士など939人が最新の法改正、判例を解説しています。 そのコンテンツの一つとして、ビジネスの現場で発生するコンプライアンス問題を弁護士監修のもと、ドラマを通じて伝えているているのが「BUSINESS LAWYERS COMPLIANCE ドラマで身につくコンプライアンス」です。 研修のポイントを押さえつつ従来の研修になかった“おもしろさ”も盛り込み、ドラマを見る感覚でコンプライアンス研修を実施できます。 目次に戻る コンテンツの紹介 ここでは、「ドラマで身につくコンプライアンス」の無料コンテンツを一部ご紹介しましょう。「ドラマで身につくコンプライアンス」は全て弁護士が監修し、法制度や省庁の見解をもとにした解説も用意されています。 コンプライアンスの基礎知識から、不正会計や内部通報、著作権、契約に関する内容まで、実際の業務で「あるある」と感じるコンプライアンスの問題をドラマで展開しています。動画は1本ごとにコンパクトにポイントを凝縮されており、場所や時間を問わず、個人のタイミングに合わせ、隙間時間でも受講できます。 また、コンプライアンス以外にも情報セキュリティやハラスメントなどの内容も含まれており、信頼できる研修資料をスピーディに作成することができます。 コンプライアンスとは｜誠実でなければ会社が危ない？新しい時代のコンプライアンス コンプライアンスの基礎知識に関するドラマでは、遵守すべき法律の種類なども含めて丁寧に解説されています。 管理職とハラスメント｜越えちゃダメ！注意指導とハラスメントの境界線 管理職とハラスメントに関するドラマは、注意指導とハラスメントの違いについて、社内で起こりがちな「あるある」を交えて展開されています。 情報セキュリティ｜たった一度のクリックで大切な情報が盗まれる「スパムメール」にご用心 情報セキュリティに関するドラマでは、最近のスパムメールの手口などを交えて注意すべき点を分かりやすく学ぶことができます。 目次に戻る 使い方 learningBOXに登録したユーザーは誰でも、learningBOX ONの無料研修コンテンツを視聴できます。今回の連携により、さらにBUSINESS LAWYERS COMPLIANCEの無料・有料コンテンツを活用し、自身にあった効率的な研修プログラムの構築が可能になります。 ここではBUSINESS LAWYERS COMPLIANCE × learningBOXの使用方法をご紹介します。 すでにlearningBOXをご利用の方 ①learningBOXにログインする ②「コンテンツ管理」に移動する ③コンテンツ管理の「+」アイコンを押す ④メニュー内の「learningBOX ON」＞「BUSINESS LAWYERS COMPLIANCE」＞「無料体験コース」を選択する ⑤コース一覧に「BUSINESS LAWYERS COMPLIANCE」が追加されます 新規登録の方 learningBOXにまだ登録されていない方も、10名までなら無料・無期限でほぼすべての機能（有料オプションを除く）をお使いいただけますので、ぜひお試しください。 ≫ 無料登録はこちら 新規に登録された方はログインしていただくと、あらかじめコース一覧に「BUSINESS LAWYERS COMPLIANCE」が登録されていますので、すぐにご利用いただけます。 また、BUSINESS LAWYERS COMPLIANCEでは有料コンテンツも用意していますので、詳細はこちらをご覧ください。 目次に戻る まとめ learningBOX ONの新コンテンツ、ショートドラマで飽きずに受講できるBUSINESS LAWYERS COMPLIANCEについてご紹介しました。PC、タブレット、スマートフォンとあらゆるデバイスで視聴が可能で、在宅でもコンプライアンス研修を行いたい企業様にもおすすめです。 BUSINESS LAWYERS COMPLIANCEのコンテンツと自社のコンテンツを組み合わせて、オリジナルのコースを作成することも可能ですので、社内研修にぜひご活用ください。 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

ネット社会の到来により情報管理の重要性が説かれているものの、対応の遅れから情報漏えいに至るケースも少なくありません。企業で情報漏えいが発生すると、イメージの低下だけでなく、損害賠償請求など事業の存続に関わる事態となる可能性があります。 上記のようなリスクを低減するためには、事前に対策を講じることが大切です。そこで本記事では、情報漏えい対策のポイントや発生の主な原因について解説します。 情報漏えいの具体的な対策・ポイント 企業は機密性の高い情報を数多く管理しており、一度漏えいしてしまえば、取引先からの信頼低下や多額の損害賠償金の支払いなど影響は計り知れません。そのような事態を防ぐためにも、以下のポイントを参考に情報漏えい対策を講じましょう。 ＜情報漏えい対策の具体例・ポイント＞ 対象 対策の具体例・ポイント 従業員 ガイドラインとルールを策定する 定期的な情報セキュリティ教育を実施する 情報や機器の持ち出しや持ち込みを制限・禁止する メールの誤送信防止システムを導入する 情報の安易な放置や廃棄を禁止する 情報の不注意な公言を禁止する 外部者 IDやパスワードなどの情報は厳重に管理する セキュリティソフトを導入・更新する 定期的なシステムのアップデートや脆弱性チェックを行う 従業員向けの情報漏えい対策・ポイント ガイドラインとルールを策定する 人為的なミスを防ぐためには、全社のガイドラインに沿ったルールの作成と運用が必要です。経営陣の示す方針と現場における運用の課題を、双方向からすり合わせます。その際は、IPA（情報処理推進機構）が公表しているガイドラインを参考にすると良いでしょう。 【参考】　「中小企業の情報セキュリティ対策ガイドライン第3版」（独立行政法人情報処理推進機構） 情報セキュリティ教育を定期的に実施する 従業員の情報セキュリティに関する知識や意識を高めるため、情報セキュリティ教育を定期的に実施することも重要です。業務内容によらず、常に情報漏えいのリスクと隣り合わせである自覚を持ってもらうことで、従業員のセキュリティ意識の向上につながります。契約形態に関わらず業務に携わる全員を研修の対象にするほうがリスクを回避しやすいでしょう。 情報や機器の持ち出しや持ち込みを制限・禁止する 紛失や盗難による情報漏えいを予防するためには、情報資産の持ち出しや私物の持ち込みを制限・禁止することが大切です。 また、やむを得ず持ち出しや持ち込みが必要な場合やテレワークを導入する場合に備えて、運用ルールも設ける必要があります。具体的には、責任者の許可を得る、許可を出す情報やデバイスを限定するなどの方法が考えられます。 メールの誤送信防止システムを導入する メールの誤送信や添付ファイルの不備による情報流出を未然に防ぐには、誤送信防止システムの導入が効果的です。上長承認後の自動送信や宛先の自動CC、送信前の再確認などの機能が搭載されており、情報管理体制の強化に役立ちます。 情報の安易な放置や廃棄を禁止する 機密情報の流出を防ぐには、情報の安易な放置や廃棄を禁止する必要があります。誰もがアクセスできる状態で情報が放置されていたり、回収や読み取りが可能な状態で情報が廃棄されたりすると、悪意ある第三者に利用される可能性があるためです。 離席時は書類やパソコンを外部から見える状態にしない、電子媒体やクレジットカードを処分する際は物理的に破壊するなどのルールを設けましょう。 情報の不注意な公言を禁止する 情報の取り扱いや廃棄を適切に行っても、従業員が口外することで情報漏えいにつながる場合があります。具体的にはSNSやブログ、他社従業員との会話の中で、社内で得た情報を漏えいしてしまうケースなどが考えられます。そのため、情報セキュリティに関する社内研修を実施する際は、従業員に守秘義務を徹底するよう指導することが大切です。 目次に戻る 外部者向けの情報漏えい対策・ポイント IDやパスワードなどの情報は厳重に管理する 巧妙化している外部からの攻撃を避けるには、IDやパスワード管理の強化が重要です。名前など推測しやすい文字列を使用しない、使い回しをしない、外部から見える場所で管理しないなどの基本的な対策を徹底しましょう。 セキュリティソフトを導入・更新する サイバー攻撃による個人情報漏えい対策には、セキュリティソフトの導入が効果的です。OSの標準機能では対応が難しい新たな手口にも対処でき、セキュリティインシデントのリスクを低減できます。日々進化する手口やウイルスに対応するためには、定義ファイルの更新を忘れずに行うことも重要です。 システムのアップデートや脆弱性チェックを定期的に行う 外部からの攻撃は、システムやアプリの脆弱性を狙って行われるケースも少なくありません。そのため、外部者による情報漏えいを防ぐには、システムのアップデートや脆弱性チェックを定期的に行う必要があります。 万が一脆弱性が発見された場合は、その危険度や影響を確認した上で、新しいセキュリティツールの導入やシステムの使用停止・改修などで適切に対処しましょう。 目次に戻る 情報漏えいの主な原因と発生要因 情報漏えいの主な原因は、内部職員のヒューマンエラーや意図的な不正、外部からの悪意ある攻撃に分類できます。ここでは、それぞれの具体例や発生要因をお伝えします。 ＜情報漏えいが発生する原因と発生元・発生要因＞ 区分 主な原因 発生元 発生要因 内部 人為的ミス ・ 置き忘れや紛失 ・ 不注意な会話やSNS発信 ・ メールやシステムの誤操作 ・ 正社員 ・ 退職者 ・ 業務委託 ・ パート・アルバイト ・ 出入り業者など ・ 不注意 ・ 知識不足 など 意図的 ・ 不正持ち出し ・ 不正操作 ・ 経済的な理由 ・ 組織への不信不満 など 外部 悪意による攻撃 ・ サイバー攻撃 ・ マルウェア感染 ・ 盗聴や盗難 ・ 単独犯／組織犯 ・ 愉快犯 ・ 国内犯／国際犯など 内部の人為的ミスによる情報漏えい 内部の人為的ミスによる情報漏えいは、パソコンや書類、USBメモリなどの記録媒体の置き忘れや紛失、送信先や添付ファイルの誤りなどのメールの誤操作などが主な原因です。 また、公共の場における不注意な会話が原因で情報が流出する場合もあります。例えばオフィスビルのラウンジやエレベーター内、カフェ、居酒屋などの場所で、会話を第三者に聞かれている可能性もあるため注意が必要です。「うちの会社は近々上場する予定で……」「来年の新製品は〇〇の技術が……」といった発言は避けるべきでしょう。 そのほかには、リリース前の秘密情報や顧客の個人情報を投稿するなど、SNSにおける不用意な発信も情報漏えいの原因となり得ます。匿名でも、発信内容から発信者や所属組織の情報を特定されるリスクにも注意が必要です。 内部の意図的な情報漏えい 内部の意図的な情報漏えいでは、退職者によって情報が持ち出されるケースなどが想定されます。経済的な理由や組織に対する不信・不満が原因となる場合があります。 外部からの攻撃による情報漏えい 外部攻撃による情報漏えいの代表的な原因は、不正アクセスやマルウェア感染です。マルウェアとは、端末の不具合や情報漏えいを引き起こす悪質なプログラムやソフトウェアを指します。個人情報や顧客情報の流出、IPアドレスの悪用などの発生を引き起こします。また、オフィスの盗聴や不法侵入による盗難によって情報漏えいが発生するケースにもご注意ください。 目次に戻る 情報漏えいが発生した際の対応方法・手順 万が一情報漏えいが発生した場合は、被害を最小限に抑えるために速やかな対処が求められます。こちらでは、情報漏えいが発生した際の対応方法について、手順ごとに解説します。 Step1. 実態確認と即時報告 まず、情報漏えいの予兆や影響を確認した場合、すぐに責任者に報告しましょう。責任者を中心に対応する体制や、一次対応の方針・内容を定めます。原因究明の手がかりとなる証拠を消さないよう、メールやファイルの削除などの不用意な操作を行わないことが大切です。 Step2. 二次被害を抑える初動対応 次に、情報漏えいの被害拡大、二次被害の防止に向けた応急処置を行いましょう。ネットワークの遮断やサービスの停止などの対応策が検討されます。個人情報漏えいの際は、被害を受けた方に連絡を取り、パスワード変更やサービス利用の停止を依頼することもあります。 Step3. 原因究明と情報公開 次のステップでは、情報漏えいが発生した原因を調査します。5W1Hの視点で情報漏えいに関する事実関係を調査し、証拠の確保に努めましょう。また、対応策が明確になった場合は、同様の被害事例を減らすためにも、企業には速やかに情報を公開することが求められます。 Step4. 関係各所への報告や公表 次は、取引先や消費者、関係省庁への報告や公表の要否を検討します。取引情報や個人情報が漏えいしている場合は、特段の理由がない限り取引先や本人へ通知し、謝罪と二次被害への注意喚起を行うのが基本です。 関係者や被害件数が多岐にわたり、個別の通知が難しい場合は、ホームページや記者会見にて公表するケースもあります。また、金銭の要求や不正アクセスなど犯罪が疑われる場合は、速やかに警察へ届け出ましょう。 Step5. 再発防止策の検討と実施 最後に、情報漏えいの再発防止策を検討して実施します。また、調査報告書をもとに被疑者への損害の補償や、内部職員の処分について検討するのもこちらの段階です。 【参考】　「情報漏えい発生時の対応ポイント集」（独立行政法人情報処理推進機構） 目次に戻る 情報漏えい対策を実施してセキュリティリスクを低減しよう 情報漏えいは、どの企業でも発生し得るリスクです。内部の従業員による不手際や外部からの攻撃などさまざまな原因が考えられるため、漏えいを未然に防止するには、網羅的な対策を講じる必要があります。この機会に情報漏えい対策を実施し、セキュリティリスクの低減に努めましょう。 社内で情報漏えい対策を周知する際は、「learningBOX ON」の情報セキュリティ研修をご利用ください。「learningBOX ON」は、eラーニング作成・管理システムであるlearningBOXに、企業で必須となる研修コンテンツを簡単に追加できるサービスです。自社で内製したコンテンツと組み合わせて、オリジナルの学習コースを簡単に設計することができます。 情報セキュリティ研修やコンプライアンス研修のコンテンツなどを無料で利用できますので、ぜひ社内研修に ご活用ください。 　　 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

新人研修は、新入社員を対象に働く上での心構えや知識、スキルの習得を促すための指導・教育を行う研修です。学生から社会人への意識改革に重要なプロセスではあるものの、十分な効果を実感できていない企業も少なくありません。 そこでおすすめするのがeラーニングの活用です。今回は、eラーニングを使った新人研修が注目されている理由や実施のメリット、注意点や対策について解説します。 eラーニングの新人研修が注目されている背景 新人研修におけるeラーニング活用の需要は、多くの企業で高まっています。eラーニング戦略研究所の調査結果によると、新人研修におけるeラーニングの導入率は2018年から2021年にかけておよそ1.9倍ほど増加していることが分かります。 【参考】　「新人研修に関する調査報告書(2021年度)」（eラーニング戦略研究所） eラーニングの導入率が高まっている理由の一つには、新型コロナウイルス感染症の拡大によって、対面が必要な集合研修が難しくなった点が挙げられます。テレワークや時差出勤を導入している企業も多い中、非接触で新人研修を実施したいニーズと、eラーニングの特性がマッチしているためです。 また、スマートフォンやタブレット端末などの利用が浸透している点も要因と考えられます。eラーニングでは、管理者が学習管理システム（LMS）を使って講座を配信すれば、学習者は場所や時間を選ばずにいつでも視聴が可能です。eラーニングは新卒採用の内定者が遠方に住んでいる場合でも利用しやすいため、新人研修での利用率が増加してきています。 目次に戻る eラーニングで新人研修を実施するメリット 効果的な新人研修の実施方法にお悩みの場合は、eラーニングの活用がおすすめです。ここでは、新人研修にeラーニングを利用するメリットについて、新入社員と管理者それぞれの視点でお伝えします。 新入社員視点のメリット 反復学習によって知識の定着を図りやすい 新人研修は、短期間に幅広い分野をまとめて学ぶことが多いため、1回きりの研修で全ての内容を身に付けるのは難しい傾向にあります。具体的には、ビジネスマナーやコンプライアンス、ロジカルシンキング、ビジネス文書・資料の作成スキル、さらには法務の知識や専門スキルも学びます。 eラーニングを活用すれば、自身の好きなタイミングで繰り返し学習することが可能です。一度では理解が足りていない内容や忘れてしまった内容を見返して、知識の定着に役立てられます。 新入社員の反復学習を促すには、動画やクイズなど気軽に取り組みやすい形式に対応したシステムを選ぶのがおすすめです。受講に対するハードルを下げて、研修効果の向上が見込めます。 自分に合った学習ペースで取り組みやすい eラーニングは、学習者自身でスピードや進め方などをコントロールしやすいのが特徴です。理解が追い付かずに焦ったり不安になったりする心配が少なく、自分のペースで学習を進められます。 一方、対面の集合研修では、新入社員全員が同じペースで学ばなくてはなりません。研修内容の理解度に個人差が生まれやすく、ストレスにつながるリスクもあります。 自己学習の習慣を身に付けるきっかけになる 社会人になり仕事で忙しくなると、継続的な学習の機会が少なくなる傾向にあります。資格の取得が必要になり勉強を始めても、学生の頃のように習慣化できないという方も少なくありません。 eラーニングを導入することで、新入社員に定期的な学習の機会を提供できるメリットがあります。自己学習の習慣を身に付けるきっかけになれば、カリキュラム終了後も自己研鑽が期待でき、人材育成につながります。 管理者視点のメリット 研修準備の負担を軽減できる eラーニングでは、講師の手配や会議室の予約など、対面型の集合研修で必要だった準備が不要になるメリットもあります。既存のコンテンツや自社のマニュアル動画を使って研修をスタートできるシステムを使えば、研修準備にあまり時間をかけられない場合でも負担を減らすことができます。 学習進捗を管理しやすい 新人研修にeラーニングを活用した場合、学習者の受講状況をオンライン上で一元管理できる点もメリットです。進捗が遅れたらアラートを表示したり、テスト結果が伸びない学習者にフィードバックをしたりすることで、管理者の負担を抑えつつ学習効果を高められます。 目次に戻る eラーニングで新人研修を実施する際の注意点 eラーニングで新人研修を実施する際の注意点と対策を解説します。eラーニングを導入する際はメリットを生かしつつ注意点をカバーし、効果を最大化しましょう。 新入社員の学習姿勢が受け身になりやすい eラーニングでは、視聴学習がメインの研修となりやすい点に注意が必要です。実践学習が少ないと、自発的に考えたり行動したりする機会が減少するリスクがあります。ロールプレイング・ディスカッション・OJTなど、eラーニングと実践学習を組み合わせて研修プランを構築するのがおすすめです。 コミュニケーションの機会が生まれにくい 集合研修の場合は対面で交流できるため、学習者同士で自然とコミュニケーションの機会が生まれます。しかし、eラーニングでは自己学習が中心となり、学習者同士がコミュニケーションを取りにくい傾向にあります。学習管理システムの社内SNS機能や学習状況の共有機能などを有効活用し、新入社員が交流しやすいように工夫することが重要です。 受講に必要な環境を整える必要がある eラーニングは、インターネット接続と通信端末を前提とした学習形態です。そのため、快適に受講できる通信環境や機器がない場合は、企業側が受講環境を整備する必要が生じます。具体的には、タブレット端末やPCを貸与する、出社時に教材や授業をダウンロードして通信容量を減らすなどの方法が考えられます。 目次に戻る 新人研修にeラーニングを活用して新入社員の早期戦力化を図ろう 今回は、新人研修にeラーニングが取り入れられている背景やメリット、注意点をお伝えしました。新人研修では、社会人に必要な基礎的なスキルから実務的なスキルまで幅広く学ぶ必要があるため、自分のペースで繰り返し受講が可能なeラーニングが適しています。注意点を踏まえた上でeラーニングを有効活用し、新入社員の早期戦力化を図りましょう。 新人研修でeラーニングを実施するなら「learningBOX」をご活用ください。learningBOXは、コンテンツの作成・配信や受講者の管理など社内教育に不可欠な機能が備わっているeラーニングシステムです。社内教育の内容に沿ったコースの設計、社員の習熟度を確認するテストも簡単に実施できます。シンプルな操作性とリーズナブルな価格が好評で、多くの企業の新人研修にも採用いただいています。 ほぼすべての機能がご利用いただけるフリープランも用意していますので、ぜひお気軽にお問い合わせください。 　　 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

平素より弊社サービスをご愛顧いただきまして、誠にありがとうございます。 さて、2022年12月上旬に実施予定のVer2.20リリースより、一部機能の仕様が変更されます。 詳細につきましては、下記をご確認ください。   動画教材の再アップロード方法の変更 動画教材の新機能追加に伴い、MOVIE-3.0.0が最新・安定版になります。 3系以降からの動画の再アップロード方法 動画を再アップロードする場合、コンテンツ管理>動画教材を右クリックし、動画スライド設定から元の動画を一旦削除しアップロードします。   お支払い方法に「PayPal定期購入」を追加 有料プランを契約する際のお支払い方法に、「PayPal定期購入」が新たに追加されました。 管理権限の機能拡充 ユーザーダウンロード（登録したユーザー情報のダウンロード）をする際、付与している管理権限の情報もダウンロードできるようになりました。 また、ユーザーを一括登録する際に利用するCSVフォーマットの中に、管理権限の項目が新たに追加されました。   推奨環境の変更 一部OS/ブラウザのサポートを終了させていただきます。 詳しくは、こちらの推奨環境変更のお知らせをご参照ください。

平素より、弊社サービスをご利用いただき、誠にありがとうございます。 さて、2022年12月14日（水）に実施予定のVer2.20へのメジャーバージョンアップ以降、下記OS/ブラウザのサポートを終了させていただきます。 詳細は下記をご覧ください。 ■サポート終了OS：Android8、macOS11、iOS/iPadOS14 ■サポート終了ブラウザ：iOS/Chrome サポート終了後は、下記内容にご注意ください。 推奨以外の環境をご利用の場合、弊社サービスが正しく動作しない可能性がございます。 つきましては、弊社推奨環境にてご利用いただきますよう、お願いいたします。 ※learningBOX Ver2.20の推奨環境は、こちらからご確認ください。 https://learningbox.online/requirements/requirements-220/ また併せて、下記内容についてもご注意ください。 ・サポート終了後には、ログイン可能端末設定から当該OS/ブラウザの設定ができなくなります。 ・ログイン可能端末設定に応じて、当該OS/ブラウザでのログイン可否を判定します。 ・ログイン可能端末設定にてiOS/Chromeの組み合わせを登録されている場合、バージョンアップ後自動的にその設定を無効化します。事前に設定内容の変更または、必要に応じてログイン可能端末設定の見直しをご検討お願いいたします。 設定方法につきましては、こちらのログイン可能端末設定をご参照ください。 お客様には、大変ご面倒ではございますが、アップデート後も安心してご利用いただくために、何卒ご理解ご協力のほどよろしくお願いいたします。

新入社員研修とは、働く上での心構えや知識、スキルの習得を促すための指導や教育を行う研修のことです。一般的に、新卒採用などで初めて会社に就職した新卒社員を対象に実施します。そのため、即戦力として採用される中途社員の研修とは、目的が大きく異なる点に留意しましょう。 本記事では、新入社員研修に携わる研修担当者様へ向けて、研修を実施する目的を解説します。また、研修効果を高めるために、目的設定や計画のポイントまでお伝えしますので、ぜひ参考にしてみてください。 新入社員研修（新人研修）を実施する4つの目的 新入社員研修の実施には、主に以下の4つの目的があります。なぜ新卒採用後に研修を受講させる必要があるのか、新入社員研修の役割を改めて確認してみましょう。 社会人としての意識改革 入社直後に実施する新入社員研修には、学生と社会人の違いを理解し、社会人である自覚や責任を持ってもらう意味合いがあります。 この段階の新入社員には、まだ社会人として仕事をした経験がないことから、学生気分が残っている場合も少なくありません。学生時代とは異なる環境に素早く適応し、着実に業務を遂行してもらうためにも、研修による意識改革が必要だといえます。 仕事では、単なる個人の好き嫌いにかかわらず、自分の業務や職場で関わる人たちと長く向き合い続ける自覚を持ってもらうことが大切です。 基本的なビジネスマナーやビジネススキルの習得 新入社員研修は、基本のあいさつ・言葉遣い・電話対応をはじめとした、業務遂行に欠かせないビジネスマナーを習得させる場です。また、報連相やプレゼンテーションの仕方など、基礎的なビジネススキルを身に付けさせる大切な機会でもあります。 職種によっては、専門的な知識や技術の獲得を目的に研修を実施する必要があるでしょう。例えば、開発職はネットワークやセキュリティの座学研修、営業職はテレアポや飛び込み営業のロールプレイング研修といった形で、職種により適した研修方法が異なります。 企業ルールや社風の理解促進 新入社員がスムーズに企業の一員としてなじむには、社内で設定された独自のルール、組織に特有の雰囲気や企業理念への理解を深めることが重要となります。入社前に把握しにくい企業ルールや社風は、新入社員研修を通して理解度を高められるのが理想です。 企業ルールを守ることは、勤務中の身だしなみから社内手続きの進め方に至るまで、組織の円滑な運営において欠かせません。また、自社の社風を知ることで、同じ組織で働いている意識が生まれ、社員同士の結びつきが強まります。 同期や上司とのコミュニケーション促進 新入社員同士が同じ研修の場で学ぶことでコミュニケーションが促され、同期間の連携が強まります。共に学ぶ仲間がいるとモチベーションが高まり、成長意欲が生じやすい点が大きなメリットです。このように研修期間に構築された人間関係は、研修後も長続きして、互いに仕事の相談やノウハウの共有ができる関係性へと発展する可能性もあるでしょう。 また、新入社員研修で管理職や先輩社員によるサポートの機会を設けると、職場での気軽な対話が促され、配属先でも仕事の悩みを早期にフォローしやすくなります。 目次に戻る 新入社員研修の目的を明確にすることが重要な理由 新入社員研修をより効果的に行うためには、まず実施する目的を社内で明確にすることが重要です。ここでは、準備段階で研修の目的を明確化するべき理由を解説します。 無駄のない適切な研修プログラムを組みやすくなる 新入社員研修を実施する際、具体的で明瞭な目的が設定されていれば、人事部門では過不足のない研修内容を用意しやすくなります。自社の目的に沿わない研修に無駄な時間や費用をかけるリスクを未然に防ぐ効果も期待できるでしょう。目的に応じて前年度の研修カリキュラムを見直し、改善により研修効果をさらに高めることも可能です。 受講する新入社員のモチベーション向上につながりやすい 企業側が新入社員研修の目的を事前に共有すると、なぜ研修に取り組む必要があるのか、新入社員が納得した上で参加できます。受講後にどのような成長を期待するか、目的に沿った目標設定を行うことで、モチベーションアップにもつながります。身に付けるべき知識や技術など、具体的な目標を明らかにして研修へ参加させましょう。 目次に戻る 新入社員研修の目的や計画を決める際のポイント 新入社員研修の目的や計画を決める際は、以下のポイントを押さえておきましょう。最後に、新入社員研修を内製化する企業に必要な考え方をご紹介します。 効果検証と改善を計画に組み込む 新入社員研修は、実施すること自体が目的ではありません。研修で学んだ内容を、新入社員が現場の業務で実践・応用できるようになることが重要です。 そのためにも、新入社員に研修の目標や成果を振り返る定期レポートを提出させたり、上司に成果のチェックを依頼したりする施策が有効です。これらの取り組みは、次回以降の研修内容をブラッシュアップする効果検証と改善のプロセスでも役立ちます。 過去の新入社員研修の成果や課題を分析する 現状の新入社員研修を改善するには、前年度に研修を受けた社員を対象にしたアンケートや、ヒアリングによる調査を実施するようおすすめします。 設問では「研修内容を生かして成果につながった行動の事例」「研修を受けて感じた不満や改善点」「研修内で役に立ったこと・役に立たなかったこと」などを質問すると良いでしょう。回答内容から前年度の成果や課題を分析し、次回に反映させやすくなります。 インプットだけでなくアウトプットの場を用意する 新入社員研修での学びを実務で生かすには、学習した内容をどのような場面で活用するのか、研修中に具体的にイメージさせるのがコツです。あらかじめ活用の場面を例示したり、実践的な場面を想定したグループワークやロールプレイングを取り入れたりすると良いでしょう。 また、座学では講師が指名して回答させると適度な緊張感が保たれ、一人ひとりが積極的な参加の姿勢を実感しやすくなります。 目次に戻る 新入社員研修の目的を押さえて成功へ導きましょう 新入社員研修（新人研修）の目的や重要性に加えて、目的や計画を決めるポイントまで解説しました。 新入社員研修には、社会人としての意識改革を行い、基本のマナーやスキルを身に付けさせる目的があります。また、自社への理解を深め、社内のコミュニケーションを促すことも、入社したばかりの時期には重要だといえます。研修を実施する目的を押さえて、新入社員の早期戦力化を目指し、人材育成を成功へと導きましょう。 新入社員研修には「KaWaL×learningBOX」のビジネススキルに特化した研修コンテンツがおすすめです。人材育成のプロである株式会社チェンジとコラボし、“楽しく学び、仕事で使える”研修動画コンテンツを豊富にご用意しております。 無料で使えるお試しコンテンツもご利用できますので、より効率的・高品質な新入社員研修をお探しの方は、まずはお気軽にお問い合わせください。 　　　 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 　　 目次に戻る

企業の人材育成では、立場の変化に応じて適切なスキルを身に付けられるのが理想的です。特に管理職になると、自身の能力はもちろん、部下やチームメンバーを指導して成果を上げるスキルが求められます。そこで活用できるのが「カッツモデル」と呼ばれるフレームワークです。 今回は、カッツモデルの概要や活用方法、注意点を解説します。階層ごとに実施しやすい研修テーマの例にも触れますので、カッツモデルを活用した人材育成計画の立案にお役立てください。 カッツモデルの基礎知識 カッツモデルは、管理者層を中心とした人材の育成や人事評価に活用されるフレームワークです。ここでは、カッツモデルの意味や構成要素を解説します。 カッツモデルとは カッツモデルとは、マネジメント層に必要とされる能力を階層別・スキル別に分類し、明示した理論のことです。フレームワークでは、管理職を「ロワーマネジメント」「ミドルマネジメント」「トップマネジメント」の3階層に分けて考えます。また、必要なビジネススキルは「テクニカルスキル」「ヒューマンスキル」「コンセプチュアルスキル」の3つに分けられます。 1950年代にアメリカの経営学者、ロバート・L・カッツ氏によって提唱されたフレームワークで、人材育成や組織開発などの指針として活用され続けています。 カッツモデルを構成する3つの階層 トップマネジメント トップマネジメントには、最高経営責任者（CEO）・最高執行責任者（COO）・会長・社長・副社長などの経営陣が該当します。経営方針や戦略の決定に関わる立場のため、現場で具体的な指示をする機会が少ないのが特徴です。 ミドルマネジメント ミドルマネジメントには、部長・課長・エリアマネージャー・支店長などの役職が当てはまります。トップマネジメントの決定を理解した上でロワーマネジメントへ伝え、業務の遂行を促す役割が求められます。 ロワーマネジメント ロワーマネジメントには、係長・主任・チーフなど現場の監督者が該当します。ミドルマネジメントからの指示をもとにメンバーを指導し、現場で業務に携わる立場です。役職のない一般社員であっても、プロジェクトリーダーなどを任された場合は、ロワーマネジメントとして扱われます。 カッツモデルを構成する3つのスキル テクニカルスキル テクニカルスキルとは、特定の業務を遂行するための専門的な知識や技術のことです。業務遂行能力とも呼ばれ、PCの操作スキル・簿記や語学などの資格・商品知識やサービスの提案力などが該当します。他2つのスキルに比べて、現場に即したスキルを指すことが多い傾向にあります。 ヒューマンスキル ヒューマンスキルは、対人関係能力のことです。上司・部下など職場内での人間関係だけでなく、顧客や消費者など仕事で関わるあらゆる相手との良好な関係を築くための能力を表します。リーダーシップ・コミュニケーション力・プレゼン力・ヒアリング力などの要素で構成されます。 コンセプチュアルスキル コンセプチュアルスキルとは、概念化力とも表現され、物事の本質を理解して適切な判断を下すためのスキルです。組織運営で発生する問題や市場の変化など、対応すべきあらゆる事象について客観的に分析し、効果的なアプローチ方法を見つけ出す能力だといえます。コンセプチュアルスキルの高い人材は、以下のような能力を身に付けています。 ロジカルシンキング（論理的思考） ラテラルシンキング（水平思考） クリティカルシンキング（批判的思考） 多面的視野 知的好奇心 探究心 応用力 柔軟性 受容性　など 目次に戻る カッツモデルを活用した人材育成の方法 次は、カッツモデルを活用した人材育成のポイントをご紹介します。カッツモデルの考え方をスキル獲得や管理職向けの研修手法に反映させ、人材の成長を促進させましょう。 各階層に求める能力マップを作成する まずは、階層や役職ごとに求める能力マップを作成しましょう。社員が自分に不足している能力や、さらに向上させるべき能力を自覚しやすくなる点がメリットです。人事考課の目標設定や評価の際に活用できます。 3つのスキルを獲得できる研修を用意する ＜カッツモデルによる研修テーマの例＞ テクニカル ヒューマン コンセプチュアル トップマネジメント（経営者層） ・ 事業戦略構想 ・ 事業計画策定 ・ 財務管理 ・ リスクマネジメント ・ 高度なネゴシエーション ・ 組織開発 ミドルマネジメント（幹部層／管理職層） ・ 決算書などの数字分析 ・ 市場分析 ・リーダーシップ ・ ティーチング ・ コーチング ・ クリティカルシンキング ・ 課題発見力 ・ 企画力 ロワーマネジメント（リーダー／監督層） ・ パソコンスキル ・ ビジネスメール ・ コミュニケーション力 ・ 傾聴力 ・ フォロワーシップ ・ ハラスメント ・ ロジカルシンキング テクニカルスキルの獲得に適した研修 テクニカルスキルの習得には、現場の実務と並行して教育するOJT研修が向いている場合が多い傾向にあります。専門スキルは体系的に学ぶよりも、実践経験が重要になりやすいためです。経験豊富な社員のもとで直接指導を受けられる環境を整えましょう。 ヒューマンスキルの獲得に適した研修 ヒューマンスキルは、OJT研修と集合研修の両方で獲得しやすいのが特徴です。OJT研修の場合、営業職であれば営業経験の豊富なメンバーと同じ現場に立つことで、交渉力やプレゼン力など対人の折衝力を見て学ぶ機会になります。 また、集合研修ではロールプレイングを交えることで、実践イメージを醸成しやすくなります。外部の専門会社が提供する研修プログラムを活用するのもおすすめです。 コンセプチュアルスキルの獲得に適した研修 コンセプチュアルスキルは、集合研修で獲得しやすい能力といえます。ロジカルシンキングやクリティカルシンキングなどの抽象度の高いテーマは、順序立てながら丁寧に学ぶほうが理解しやすい場合が多いためです。集合研修であれば、グループワークを通じた実践練習も行いやすいでしょう。 3つの階層別に研修を企画する トップマネジメントに適した研修 トップマネジメント向けの研修では、経営力の向上が重視されます。具体的には、事業戦略構想や財務管理、リスクマネジメント、ネゴシエーション、組織開発などに関する研修が役立ちます。外部機関が実施する研修に参加することで、他社の経営層との人的ネットワークを構築できる点もメリットです。 ミドルマネジメントに適した研修 ミドルマネジメントには、リーダーシップ研修やコーチング研修、クリティカルシンキング研修を実施するのが良いでしょう。ミドルマネジメントは、上層部の意向を正しく把握し、部下へ伝えた上で指揮をとる必要があるためです。 また、業務を円滑に遂行するには、自社商品の理解を深めることはもちろん、市場分析能力や決算書などの数字分析スキルも求められます。 ロワーマネジメントに適した研修 ロワーマネジメント向けの研修の例としては、PCスキルやビジネス文書の作成能力、ロジカルシンキングなど、基礎的なビジネススキルを獲得する研修が挙げられます。他2つの階層と比較して、ロワーマネジメントは現場で仕事をする機会が多いためです。 また、チームの監督者としての立場を考慮すると、コンプライアンスやハラスメント研修、コミュニケーション研修なども受講するのが良いでしょう。 目次に戻る カッツモデルを活用する際の注意点 カッツモデルを活用する際は、各階層に求められるスキルを限定的に捉え過ぎないよう注意しましょう。カッツモデルに対して社員が誤った解釈をしているリスクを想定し、定期的に周知することが大切です。 すべてのスキルをOJT研修や集合型研修で身に付けるのが難しい場合は、eラーニングの活用をおすすめします。個人の能力に応じて必要な講座を受講できるため、業務が忙しくて集合型研修を開催する時間がない場合や、研修内容に適した指導役がいないケースに適しています。 目次に戻る カッツモデルの考え方を導入して組織力の底上げに生かそう 今回は、カッツモデルの基礎知識や人材育成への活用方法、注意点をお伝えしました。カッツモデルの考え方は、管理職だけでなく組織に属するあらゆる人材の育成に役立てることが可能です。立場や役職ごとに重視するべきスキルを明確にし、組織力の向上に生かしましょう。 カッツモデルを活用した研修をeラーニングで実施するなら「learningBOX」がおすすめです。learningBOXは、コンテンツの作成・配信や受講者の管理など社内教育に不可欠な機能が備わっているeラーニングシステムです。研修の内容に沿ったコースの設計、社員の習熟度を確認するテストも簡単に実施できます。シンプルな操作性とリーズナブルな価格が好評で、多くの企業の社内研修にも採用いただいています。 ほぼすべての機能がご利用いただけるフリープランも用意していますので、ぜひお気軽にお問い合わせください。 　　　 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

新型コロナウイルス感染拡大の影響や働き方の変化を受け、対面が必要な集合研修からeラーニングへの切り替えを検討している企業も多いでしょう。企業向けのeラーニングは、コンテンツの提供方法や研修の分野により、さまざまな種類があります。 今回は、企業向けeラーニングの概要や種類、選び方のポイント、運用のコツを解説します。社内研修の効率化や研修効果をアップさせる方法をご検討の場合は、ぜひ参考にしてください。 企業向けのeラーニングの種類 人材育成を行う際は、企業向けのeラーニングを活用するのがおすすめです。ここでは、企業向けeラーニングの概要や種類についてご紹介します。 企業向けのeラーニングとは 企業向けのeラーニングとは、社内研修をオンライン上で効率的に提供・管理できるサービスを指します。教材の作成・配信や学習状況の可視化が可能な学習管理システム（LMS）を導入し、学習者はサーバーにアクセスし講義を受ける形が一般的です。新入社員研修やコンプライアンス研修、ハラスメント研修など多くの社内研修に利用されています。 eラーニングは研修の準備にかかるコストや手間を削減しやすく、時間や場所を選ばずに個人のペースで受講できることから、集合研修に代わって需要が高まっています。社内研修の規模が大きくなり、研修担当者の負担や交通費、学習教材の作成コストが増大している企業ほど効果を実感しやすいでしょう。 企業向けeラーニングの4つの分類 企業向けeラーニングは、保有するコンテンツや機能に応じて4つに大別できます。具体的には、汎用型のコンテンツ提供型、特化型のコンテンツ提供型、コンテンツ活用支援型、コンテンツ作成支援型の4種類です。自社の抱える課題や予算に応じて適したサービスを選ぶ必要があります。 ＜企業向けeラーニングの4つの分類＞ 分類 特徴 汎用型のコンテンツ提供型 ・新入社員研修や階層別・職種別研修に適したコンテンツが多い ・分野はビジネスマナーやコンプライアンスなど ・研修教材や実施するリソースがない場合に適している 特化型のコンテンツ提供型 ・専門分野に特化したコンテンツが用意されている ・情報セキュリティやITスキルなどの分野が主 ・専門領域の研修教材やノウハウがない場合に向いている コンテンツ活用支援型 ・自社コンテンツはあるものの運用面で苦戦している場合に向いている ・理解度を測るテストやクイズなどの受講管理の機能が強み コンテンツ作成支援型 ・日々新たなコンテンツを追加したい場合に向いている ・画像や動画を撮影し共有できる機能などが特徴 目次に戻る 企業向けのeラーニングを選ぶ際のポイント 企業向けのeラーニングは、費用面や機能面などさまざまな観点で差別化されています。そこで、企業向けeラーニングの選び方や重視すべきポイントを解説します。 研修の目的に適したコンテンツが充実しているか 企業向けのeラーニングを導入する際は、研修を通じて学習者が習得する知識やスキルを明確にする必要があります。目的が明確になっていないと、どのような学習形態やプランが適切なのか判断しにくいためです。 ただし、目的に適したテーマを提供しているか否かだけで導入を判断するのはおすすめしません。コンテンツの質を見極め、学習効果を見込めるかどうかを判断することも大切です。具体的には、講師の質や具体例の数、動画教材への対応の有無、動画や画像の豊富さなどをチェックしましょう。無料トライアルで実際の研修コンテンツを確認できるサービスがおすすめです。 自社のオリジナルコンテンツを作れるか 企業の人材に求められる知識やスキルは、業界や業種ごとに異なります。そのため、社内教育にeラーニングを活用する際は、既存コンテンツだけでなく自社オリジナルのコンテンツを作成できるプラットフォームを選ぶことが重要です。直感的に操作ができ、簡単なステップで教材を作成できるサービスを導入すれば、コンテンツの準備にかかる工数を削減できます。 また、過去の研修で使用した動画教材や資料がある場合は、それらをカスタマイズして流用できるものを選ぶと良いでしょう。 学習の進捗管理が行いやすいか eラーニングでは、講座を受けるタイミングや頻度を学習者に一任することになります。研修内容の理解度における個人差を軽減するためにも、受講状況の一元管理が可能なサービスを導入するのがおすすめです。進捗状況が遅れている学習者へのアラートの表示や、テストの結果が思わしくない社員へのフィードバックを行うことで、効率的にサポートを行えます。 ＜企業向けのeラーニングの選び際のポイント＞ 検討・比較のポイント ・研修の目的に適したコンテンツが充実しているか ・自社の保有コンテンツを活用しやすい機能が搭載されているか ・学習者の人数や利用頻度に適した料金体系が用意されているか ・学習者のモチベーションを維持しやすい仕組みはあるか ・学習者と管理者が使いやすい操作性、デザインになっているか ・ライブ配信や動画配信はできるか ・スマートフォンやタブレット端末などの複数端末でも利用可能か ・自社オリジナルコンテンツを作成し、配信できるか ・想定されるユーザー数や同時利用数をカバーできるか ・予算計画に収まる費用で使えるか ・利用者の評判は良いか、問題点を指摘していないか 目次に戻る 企業向けのeラーニングを効果的に運用するポイント eラーニングを活用して研修効果を向上させるには、どのような点に注意すれば良いのでしょうか。ここでは、企業向けのeラーニングを効果的に運用するためのポイントを解説します。 実践的な研修と組み合わせる eラーニングは動画視聴が中心となり、研修中に主体的に考えたり行動したりしにくいため、インプットした内容を実践できる場を用意するのが効果的です。例えばビジネスマナー研修の場合、同期や上司とのロールプレイングを行うといった対策が考えられます。 コンテンツを最新情報にアップデートし続ける 研修内容を最適化するには、法改正や市場の変化などを踏まえて、定期的にコンテンツをアップデートすることも重要です。紙ベースの研修の場合は資料を修正した上で印刷し直す必要があるものの、eラーニングであれば教材の修正から差し替えまでをオンライン上で完結できます。 学習者の習熟度に応じたフォローアップを欠かさない 多くの学習管理システムには、授業内容に関するテストやアンケート機能が用意されています。こうした機能を活用して学習者の習熟度を把握し、必要に応じてフォローアップを行いましょう。企業側が積極的に働きかけることで、社員のモチベーション向上につながり、意欲的な学習が期待できます。 目次に戻る 企業向けeラーニングを導入して社員教育に活用しよう 今回は、企業向けeラーニングの種類や選び方、運用のポイントをお伝えしました。eラーニングは、研修コストを抑えつつ学習効果を高められるツールとして、社内研修の定番となりつつあります。運用のポイントを理解した上で自社に適したeラーニングを導入し、社員教育に活用してはいかがでしょうか。 社内研修にeラーニングを取り入れる場合は、eラーニングシステムの「learningBOX」をご活用ください。learningBOXは、教材の作成や配信、採点、学習履歴の管理など、eラーニングで研修を行うために必要な機能が揃った学習管理システムです。無料・無期限で各機能を、10アカウント分ご利用いただけるフリープランも用意しておりますので、まずは無料トライアルからお気軽にお試しください。 また「learningBOX ON」を利用すれば、企業で必須となる研修コンテンツをlearningBOXに追加することもできます。ハラスメント研修や情報セキュリティ研修、コンプライアンス研修などを組み合わせることで、自社オリジナルの研修プログラムを簡単に設計できます。 　　 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る