eラーニング

2025年、デジタル化の加速とともに中小企業の人材育成や業務効率化が重要な経営課題となっています。働き方改革や人材不足への対応、生産性の向上が叫ばれる中、「IT導入補助金2025」を活用したeラーニングシステムの導入が注目を集めています。 eラーニングの導入は、 業務効率化を図り、働き方改革を進める上で有効ですが、「コストがネックになっている」「導入してもきちんと活用できるのか不安」といった理由で導入をためらう企業も少なくありません。 そこで本記事では、「IT導入補助金2025」の概要からスケジュール、2024年度との主な変更点、さらには補助金を活用してeラーニングを導入するための申請手順までを分かりやすく解説します。加えて「IT導入補助金2025」の対象となるITツール（eラーニングシステム）もご紹介します。 「IT導入補助金2025」を活用して、ITツールの導入をお考えの中小企業の経営者や人事・総務担当者の方は、ぜひ参考にしてみてください。 【記事監修：株式会社 sumac　社会保険労務士　須田 修巳】 ※記事の内容は2025年5月時点のものです。最新の制度概要や要件は「サービス等生産性向上ＩＴ導入支援事業費補助金」（IT導入補助金2025）事務局のページをご確認ください。 IT導入補助金を得られる期間には限りがありますlearningBOXの機能や費用、導入フローについてご説明させていただきます IT導入補助金を活用した導入相談をする 「IT導入補助金2025」とは？ IT導入補助金は、中小企業・小規模事業者がITツールを導入する際の費用の一部を国が補助する制度です。ここでは、制度の概要や、2025年のIT導入補助金での変更点、対象となる事業者などについて説明します。 「IT導入補助金2025」の概要 IT導入補助金は、中小企業や小規模事業者等の労働生産性向上を目的に、業務効率化やDX推進のためのITツール（ソフトウェアやサービス等）の導入を支援する制度です。 「IT導入補助金2025」の補助対象となるITツール（ソフトウェアやサービス等）は、事前に事務局の審査を受け、公式ホームページに登録・公開されているものに限られます（複数社連携IT導入枠は除く）。 申請を希望する中小企業・小規模事業者等の補助金申請者は、IT導入補助金事務局に登録されている「IT導入支援事業者」とパートナーシップを組み、共同で申請する必要があります（複数社連携IT導入枠は除く）。 「IT導入補助金2025」の対象となる事業者 申請対象者となる事業者は、資本金や常時雇用の従業員が一定以下の中小企業と小規模事業者（個人事業主含む）です。 「IT導入補助金2025」の補助対象者となる中小企業者と小規模事業者の範囲については、以下の表を参照してください。 中小企業（飲食、宿泊、卸・小売、運輸、医療、介護、保育等のサービス業のほか、製造業や建設業等も対象） 業種分類 資本金（資本金の額または出資の総額） 従業員（常時使用する従業員※1） 製造業（ゴム製品製造業を除く）、建設業、運輸業 3億円以下 300人以下 卸売業 1億円以下 100人以下 サービス業（ソフトウェア業、情報処理サービス業、旅館業を除く） 5,000万円以下 100人以下 小売業 5,000万円以下 50人以下 ゴム製品製造業（※2） 3億円以下 900人以下 ソフトウェア業、情報処理サービス業 3億円以下 300人以下 旅館業 5,000万円以下 200人以下 上記以外の業種 3億円以下 300人以下 （※1） 常時使用する従業員とは、労働基準法第20条に規定する「あらかじめ解雇の予告を必要とする者」を意味します（※2） 自動車または航空機用タイヤおよびチューブ製造業ならびに工業用ベルト製造業を除く このほか、医療法人や社会福祉法人、学校法人、中小企業団体、財団法人、社団法人、特定非営利活動法人なども、要件を満たせば対象となります（資本金がない法人の場合は、従業員数が基準以下であれば対象となります）。 その他、小規模事業者の定義など、詳しくは「サービス等生産性向上ＩＴ導入支援事業費補助金」（IT導入補助金2025）事務局の「申請の対象となる方」をご確認ください。 「IT導入補助金2025」の申請枠 「IT導入補助金2025」の申請枠は以下の5つです。 通常枠自社課題に適したITツールを導入し、労働生産性の向上をサポートするもの インボイス枠（インボイス対応類型）インボイス制度に対応した「会計」「受発注」「決済」機能を有するソフトウェア、PC・ハードウェア等を導入し、インボイス制度への対応をサポートするもの インボイス枠（電子取引類型）インボイス制度に対応した「受発注」機能を有するソフトウェアを導入し、労働生産性の向上やインボイス制度への対応をサポートするもの セキュリティ対策推進枠サイバー攻撃の増加に伴う潜在的なリスクへの対処を目的とし、サイバーインシデントに関するさまざまなリスク低減策をサポートするもの 複数社連携IT導入枠サプライチェーンや、商業集積地に属する複数の中小企業・小規模事業者等が連携してITツールを導入し、生産性向上を図る取り組みをサポートするもの 【参考】 「サービス等生産性向上ＩＴ導入支援事業費補助金」（IT導入補助金2025）事務局,「IT導入補助金2025」 「IT導入補助金2025」の変更点と補助上限・補助額 「IT導入補助金2025」では、主に以下の点が変更されました。通常枠、複数社連携IT導入枠、インボイス枠（インボイス対応類型）における導入関連費が補助対象となり、さらにセキュリティ対策推進枠の補助率や補助額も拡充されています。 変更ポイント① 補助対象経費の拡充（通常枠、複数社連携IT導入枠、インボイス枠・インボイス対応類型） ITツールの保守サポートやマニュアル作成等の費用など、IT活用の定着を促す導入後の「活用支援」も対象となります。 変更ポイント② 補助額・補助率の変更（セキュリティ対策推進枠） 「IT導入補助金2025」では、最大補助額が100万円から150万円へ拡大します。また小規模事業者の補助率が1/2から2/3へ拡大となりました。 変更ポイント③ 最低賃金近傍の事業者の補助率の変更（通常枠） 「IT導入補助金2025」からは、以下の条件に該当する中小企業の補助率が1/2から2/3へ拡大されます。＜3か月以上地域別最低賃金+50円以内で雇用している従業員数が全従業員数の30%以上であることを示した事業者＞ 「IT導入補助金2025」の各申請枠に関する補助上限・補助額については「生産性向上を目指す皆様へ」（中⼩企業庁,令和7年3⽉時点版） をご確認ください。 補助金申請もまるっとお任せlearningBOXの機能や費用、 導入フローついてご説明させていただきます IT導入補助金を活用した導入相談をする 目次に戻る 「IT導入補助金2025」でeラーニングシステムは補助対象になる 「IT導入補助金」の対象となるITツールは、「業務プロセスの改善」や「業務効率化」に資するものが中心です。eラーニングシステム、LMS（学習管理システム）は、従業員教育の効率化や人材育成の質向上に直結するため、採択となっているケースが多く見られます。 「IT導入補助金2025」の対象となるITツールについて それぞれ5つの申請枠で対象となるITツール（ソフトウェアやサービス等）の詳細については、以下のリンクより事務局の該当ページをご確認ください。 ・ 通常枠・ インボイス枠（インボイス対応類型）・ インボイス枠（電子取引類型）・ セキュリティ対策推進枠・ 複数社連携IT導入枠 eラーニングシステムが対象となる「通常枠」の解説 ここでは、5つある枠のうち「eラーニングシステム」が対象となっている「通常枠」について詳しくご説明します。 対象となる「eラーニングシステム」の例としては、 LMS（学習管理システム）、 教育管理システム、オンライン研修プラットフォーム、社内教育コンテンツ配信システム等が挙げられます。 「IT導入補助金2025」の「通常枠」は、中小企業や小規模事業者等に対し、自社の課題やニーズに合ったITツールを導入するための経費の一部を補助することで、労働生産性の向上をサポートするものです。補助率・補助額については以下の通りです。プロセス数（業務の工程数）によって補助額が異なってきます。 補助額 5万円～150万円未満 150万円～450万円以下 機能要件 1プロセス以上 4プロセス以上 補助率 1/2以内※3か月以上、地域別最低賃金＋50円以内で雇用している従業員数が 全従業員の30パーセント以上であることを示した場合は、2/3以内 補助対象経費 ソフトウェア購入費、クラウド利用費（クラウド利用料最大2年分）、 導入関連費 ITツールを導入して、業務効率化やDXを促進するという活用イメージのもと、ソフトウェア購入費、クラウド利用料（最大2年分）に加えて、導入関連費も対象となります。 導入関連費は、保守サポートやマニュアル作成等の費用のほか、IT活用の定着を促す導入後の「活用コンサルティング」も2025年から対象となりました。以下の図をご参照ください。 また、ITツールの要件としては、下図のうち、1種類以上の業務プロセスを有するソフトウェアとなっています（汎用プロセスのみは不可）。 種別 Pコード プロセス名 業務プロセス 共通プロセス P-01 顧客対応・販売支援 P-02 決済・債権債務・資金回収 P-03 供給・在庫・物流 P-04 会計・財務・経営 P-05 総務・人事・給与・労務・教育訓練・法務・情シス・統合業務 業種特化型プロセス P-06 業種固有プロセス 汎用プロセス（単体での使用は不可） P-07 汎用・自動化・分析ツール （業種・業務が限定されないが、生産性向上への寄与が認められる専用のソフトウェア） 「通常枠」の詳細については、「サービス等生産性向上ＩＴ導入支援事業費補助金」（IT導入補助金2025）事務局の「IT導入補助金2025公募要領（通常枠）」をご参照ください。 補助金申請には「IT導⼊⽀援事業者」のサポートを 「IT導入補助金」の申請では、申請対象者である企業側と、ITツールを提供するベンダー側(IT導入支援事業者)が、共同で申請する必要があります。 また、申請・補助の対象となるのは、IT導入支援事業者が登録し、認定されたITツールのみです。「IT導入補助金2025」で、事務局より採択を受けている「IT導入支援事業者及びITツール」については、「サービス等生産性向上ＩＴ導入支援事業費補助金」（IT導入補助金2025）事務局の「ITツール・IT導入支援事業者検索」から検索できます。 「IT導入補助金」の事業目的に合致したシステムの導入を検討される際は、そのITツールが補助金の申請対象であることを確認しましょう。スムーズな申請手続きから報告業務までしっかりとサポートできる体制を持つパートナー（IT導入支援事業者）を選ぶことをおすすめします。 目次に戻る 「IT導入補助金2025」でeラーニングシステムを導入するなら「learningBOX」 eラーニングシステム「learningBOX」（ラーニングボックス）を開発・運営するlearningBOX株式会社は、「IT導入補助金2025」において、IT導入支援事業者として採択されています。「通常枠」を活用し、補助金の申請が可能です。 「learningBOX」は【IT導入補助金2025】対象ツールに認定 learningBOX株式会社は、IT導入支援事業者として、ヒアリングから申請書類作成・提出、導入後の報告までをトータルサポートしています。中小企業の導入実績が豊富で、現場の課題に即したご提案が可能です。諸手続きに関しては、専業の社労士事務所と提携してサービスを提供しており、初めての方でも安心してご利用いただける体制を整えています。 補助対象となる費用 当事業の承認を受けたITツール「learningBOX」ライセンス費用（ソフトウェア利用料）、各種有料オプション、導入関連費として「導入サポート」「運用サポート」「保守サポート」の費用が補助対象となります。 「learningBOX」のライセンス費用や有料オプションについては「料金ページ」をご参照ください。どのくらい補助が受けられるかや、ニーズに沿ったライセンス構成やサポート範囲等については、無料でシミュレーション可能ですので、以下よりお問い合わせください。 IT導入補助金を得られる期間には限りがありますlearningBOXの導入費用についてなどお気軽にお問い合わせください 無料シミュレーションを申し込む eラーニングシステム「learningBOX」で実現できること eラーニングシステム「learningBOX」は、直感的なUI/UXで専門的なIT知識がない方でも手軽に教材の作成や管理、メンバー管理、成績の保存や閲覧などが行えます。登録者数70万以上、利用企業数1,500社以上（2025年3月末日時点）の実績がある国産のシステムです。 研修の運営コストや時間を削減できるだけでなく、教育の質の平準化、学習成果の可視化・定量評価などの効果を実感いただいています。 eラーニングシステム「learningBOX」導入による効果 研修運営で時間＆コストの削減上場企業を中心に、法定開示書類の作成・開示の支援等を行う企業では、eラーニングシステムの置き換えで、未受講の確認作業が97％減に。また、コンプライアンス研修の運営では、60時間の削減ができており、コストでは150万ほどの削減効果があったという社内データも出ています。→株式会社プロネクサスさまの事例はこちら 窓口対応業務が44％減にリスクコンサルティングを行う企業では、eラーニングシステム「learningBOX」導入で、窓口対応業務が44％減に。さらに、運用工数の削減など業務効率化を実現できています。→東京海上ディーアール株式会社さまの事例はこちら 中小企業の皆さまの「learningBOX」活用事例 eラーニングシステム「learningBOX」は、社員研修、研修管理をはじめ、採用・昇進試験、ナレッジ共有など、業界・業種を問わず、多くの中小企業や小規模事業者の皆さまにご活用いただいています。 集合研修からオンライン研修への切り替えで、研修管理の効率化→株式会社ヴェントゥーノさまの事例はこちら 教材のデジタル化で管理工数＆経費も削減→株式会社ハレヤカ・ジャパンさまの事例はこちら その他、eラーニングシステム「learningBOX」の活用事例は「導入事例」ページからご覧いただけます。 「IT導入補助金2025」申請から交付までの流れ 申請の流れは以下のようになります。IT導入支援事業者であるlearningBOX社が、皆さまの補助金申請手続きをサポートいたします。 ①ITツールの選定＜learningBOXの導入プランを決定する＞ ヒアリングの上、ニーズに沿った「learningBOX」のライセンス構成やサポートの範囲等をご提案します。導入スケジュールや補助金の交付金額も併せてシミュレーションします。（eラーニングシステム「learningBOX」のプランについては「料金表」をご確認ください） ②「GビズID」プライムの取得 「GビズID」は、経済産業省が提供する、1つのIDでさまざまな行政サービスにログインできるサービスです。交付申請の要件で必要となりますので「GビズID公式ページ」から登録を行ってください。 ③SECURITY ACTION宣言の実施 独立行政法人情報処理推進機構（IPA）が実施する「SECURITY ACTION」の宣言が必要となります。情報セキュリティ対策に取り組むことを自己宣言する制度で、「★一つ星」または「★★二つ星」を宣言することが要件となっています。 ④補助金の交付申請を行う＜共同作成＞ 補助金の申請には事業計画の作成等が必要になります。各書類作成はlearningBOX社にてご支援します。 learningBOX社から「申請マイページ」の招待を受け、代表者氏名等の申請者基本情報を入力してください。 交付申請に必要となる情報入力・書類添付を行ってください。 learningBOXが、導入するITツール情報を入力します。 「申請マイページ」上で入力内容の最終確認後、申請に対する宣誓を行い、事務局へ提出してください。 ⑤交付決定＜learningBOXの導入＞ 交付決定が下りたら「learningBOX」をご導入いただきます。交付決定通知前に契約や発注が行われた場合は、補助金の交付を受けられなくなるのでご注意ください。 ⑥事業実施効果を報告する 製品導入後には実績報告が求められます。こちらもlearningBOX社にてご支援します。 補助金のこと、learningBOXについてなどご不明なことがありましたら、お気軽にお問い合わせください お問い合わせフォームへ 【参考】 「サービス等生産性向上ＩＴ導入支援事業費補助金」（IT導入補助金2025）事務局,「新規申請・手続きフロー詳細」 目次に戻る 「IT導入補助金2025」申請スケジュールと注意点 「IT導入補助金2025」の申請にあたって、交付申請期間のスケジュールや、注意点をお伝えします。入力する情報の収集など時間を要するポイントもありますので、計画的に準備を進めていきましょう。 「IT導入補助金2025」（通常枠）の交付申請期間 2025年のIT導入補助金（通常枠）の最新申請スケジュールは、以下のとおりです。現在5次締切分までのスケジュールが確定しています。 3次締切分 締切日 2025年7月18日（金）17:00 交付決定日 2025年9月2日（火）（予定） 事業実施期間 交付決定～2026年2月27日（金）17:00（予定） 事業実績報告期限 2026年2月27日（金）17:00（予定） 4次締切分 締切日 2025年8月20日（水）17:00 交付決定日 2025年9月30日（火）（予定） 事業実施期間 交付決定～2026年3月31日（火）17:00（予定） 事業実績報告期限 2026年3月31日（火）17:00（予定） 5次締切分 締切日 2025年9月22日（月）17:00 交付決定日 2025年10月31日（金）（予定） 事業実施期間 交付決定～2026年4月30日（木）17:00（予定） 事業実績報告期限 2026年4月30日（木）17:00（予定） 2024年度には「7次締切分」までの募集があったため、最新情報は「サービス等生産性向上IT導入支援事業費補助金」（IT導入補助金2025）事務局の「事業スケジュール」をご確認ください。 「IT導入補助金2025」申請にあたっての注意点 準備はお早めに 「GビズID」プライムの取得や「SECURITY ACTION」の宣言など、取得や実施に時間がかかるものがあります。申請期限に間に合わないリスクを避けるため、余裕を持って準備を始めましょう。 補助対象や申請要件を必ず確認 既存ツールの更新や対象外「IT導入支援事業者」の利用は補助の対象外となります。また、交付決定前の契約・支払いも認められません。最新の公募要領や公式情報を必ず確認しましょう。 申請書類の不備や記載漏れに注意 申請書類の不備や記載漏れは、審査落ちにつながる原因となります。ITベンダー（IT導入支援事業者）と密に連携し、必要書類や記載内容を丁寧にチェックしましょう。特に事業計画は、具体的かつ数値で示すことが重要です。 導入後の報告義務を忘れずに 補助金の交付後は、導入実績や効果について報告義務があります。改善目標の達成状況など、導入後も必要な書類やデータを適切に管理し、期限内に報告できる体制を整えておきましょう。 「IT導入補助金2025」の申請を成功させるためには、早めの準備と計画的な進行が重要です。「GビズID」プライムの取得には約2週間の期間が必要とされており、申請を検討されている企業は、ITツールの選定と並行して、アカウントの登録を始めることをおすすめします。 サービス等生産性向上IT導入支援事業事務局発行の「交付申請の手引き」も参考にしてみてください。 監修者からのワンポイントアドバイス 2025年度のIT導入補助金は、補助対象経費が拡充され、補助率も引き上げられるなど、事業者の皆さまにとってメリットが大きくなりました。その一方で、審査は昨年よりも厳格化され、申請ルールも細かく定められるようになりました。 過去のIT導入補助金よりも、なぜそのITツールが必要なのか、導入によってどのような効果が期待できるのかを、審査担当者に分かりやすく伝えることが重要なポイントとなっています。計画申請時にはこのポイントを意識した申請をしていきましょう。 目次に戻る まとめ IT導入補助金が実施される背景には「2025年の壁」があります。レガシーシステムの老朽化問題や、IT人材の不足、DXの停滞などの問題が提起されています。こうした中、eラーニングシステムの導入は、中小企業にとって人材育成や業務効率化を実現する重要なカギとなります。 「IT導入補助金2025」を活用すれば、コストを抑えて最新の教育DXを実現することが可能です。早めの準備と信頼できるITベンダー（IT導入支援事業者）との連携で、貴社の人材育成と業務効率化を一歩先へと進めませんか？ 「IT導入補助金2025」×「learningBOX」の組み合わせで、 申請から導入・運用までワンストップでご支援します。お気軽にお問い合わせください。 着手金0円、成功報酬で申請からアフターフォローまで行っています IT導入補助金の相談 お急ぎの方は、Webミーティングもすぐにお申込みいただけます 日時を指定して申し込む ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

eラーニングシステムの導入や乗り換えを検討しているけれど、たくさんありすぎてどれを選べば良いのか分からないという方も少なくないのではないでしょうか。 近年では多くのeラーニングシステムが登場し、その機能や料金体系もさまざまです。各サービスを比較・検討する中でも、特に気になるのはやはり費用ですよね。 今回は、人事や研修担当の方が最も知りたいeラーニングシステムの価格についてご紹介します。ぜひeラーニングシステム選びの参考にしてみてください。 目次 01eラーニングシステムの種類と費用 eラーニングシステムの種類 eラーニングシステムの価格 02eラーニングを比較するポイントについて 機能 操作性 サポート体制 導入実績 03クラウド型eラーニングの価格比較 eラーニングサービスの種類 人気5社の価格比較 04eラーニングシステムを試したいならlearningBOXがおすすめ 05まとめ eラーニングシステムの種類と費用 ひとくちにeラーニングシステムといっても、その提供形態や料金システムもさまざまです。ここではまず、eラーニングシステムの種類とその費用の相場について見ていきましょう。 eラーニングシステムの種類 eラーニングシステムには大きく分けて2つの種類があります。1つは自社サーバー上に構築する「オンプレミス型」、もう1つはサービス提供会社のサーバに構築されているシステムを活用する「クラウド型」です。オンプレミス型の開発・構築費用は数百万円規模といわれており、現在はクラウド型が主流になってきています。 eラーニングシステムの価格 ここでは、クラウド型eラーニングシステムのコストについて見ていきましょう。 まずは初期費用ですが、０円～20万円程度が多く見られます。最近では初期費用0円のサービスも多く登場しており、比較する際に考慮しておきたいポイントです。 eラーニングシステムの費用は、取り扱い各社のサービス内容やユーザー数によって、月額単位もしくは年間単位でコストが発生するという料金体系になっていることがほとんどです。 例えば、ユーザー数が100人までなら月額3万円～6万円前後、200人で月額5万円～8万円前後がボリュームゾーンとなっているようです。ユーザー1人あたりで計算すると、250円～600円/月になりますね。 目次に戻る eラーニングシステムを比較するポイントについて eラーニングシステムを比較する際にはコストも重要ですが、それ以外にも押さえておきたいポイントがいくつかあります。順番に確認していきましょう。 機能 導入目的にもよりますが、新人研修で使いたい場合は、進捗管理ができる機能、気軽に質問ができるチャットなどのコミュニケーション機能が必要になります。 また、コンプライアンス研修などで使いたい場合は、お知らせメール機能があるか、アンケート機能があるかなども確認しておくと良いでしょう。 導入目的をはっきりさせておくことで、自社に必要な機能が何かを洗い出してみましょう。 操作性 操作が複雑だったり、分かりづらかったりすると、利用者にも管理者にも大きな負担となってしまい、モチベーションを下げる原因にもなってしまいます。また、タブレット端末やスマートフォンでも使用できるようマルチデバイス対応になっているかも大切なポイントです。 ITリテラシーのない人でも使いやすい操作性の良いシステムを選ぶことで、eラーニングシステム導入のハードルを下げることができるでしょう。 サポート体制 導入から運用に至るまで、不明点やトラブルなどが発生した際に十分なサポートが受けられるか、という点は非常に重要です。どのような項目がサポート内容に含まれているか、また電話やメールなどその方法も確認しておきましょう。 導入実績 比較する際の指標の1つとして各社が公表している「導入企業数」や「利用者数」なども参考にしても良いかもしれません。 実際の導入事例が紹介されているケースもあり、自社と同じ業種や、似たような課題を抱えた企業の例なども参考にしてみると自社に最適なサービスが見つかりやすくなるでしょう。 目次に戻る クラウド型eラーニングの料金比較 eラーニングを比較するポイントについて確認してきましたが、ここでは現在主流となっているクラウド型eラーニングサービスついて、その種類や詳細な費用についてご紹介します。いろいろと比較した上で自社に合ったサービスを選ぶと良いでしょう。 eラーニングサービスの種類 クラウド型eラーニングの中でも、そのサービスは大きく2つに分けられます。月額料金を払えばあらかじめ用意された研修コンテンツを利用できるサブスクリプション（サブスク)タイプと、LMSプラットフォームのみを提供していて、教材は自社のオリジナルのものを使うタイプがあります。 サブスクタイプではユーザー1人あたり500円～1,500円前後、LMSプラットフォームのみのタイプではユーザー1人あたり200円～600円前後が多く見られます。 人気5社の料金比較 ここでは、実際にeラーニングシステムを提供している各社の価格を比較してみましょう。各社で得意領域が異なりますので、自社に最適なサービスを見極めるためにぜひ参考にしてみてください。 ※スタンダードプラン利用（年契約）の場合 A社、B社はサブスクタイプ、C社、D社はLMSプラットフォームのみのタイプの比較です。5つを比べただけでも機能にそれぞれ違いがありますよね。 EC機能とはeラーニングシステム内で作成した学習コンテンツの販売・管理を行う機能のことです。 目次に戻る eラーニングシステムを試したいならlearningBOXがおすすめ この章では、実際にご質問をいただくことの多い弊社のeラーニングシステム「learningBOX」の料金についてご紹介しましょう。 learningBOXの料金プランは通常ライセンスでは6パターン用意しています。もっとも安価なスタンダードプランでは、100アカウントで年間3万3,000円(ユーザー1人あたり27.5円)でご利用いただけます。人気のスタンダードプランでは100アカウントで年間9万9,000円(ユーザー1人あたり82.5円)です。 有料プランと同じ機能が無料で試せるフリープラン（10アカウントまで、期間制限なし、有料オプション機能は除く）もありますので、ぜひお試しください。 料金プランの詳細はこちらをご覧ください。 また、learningBOXのコンテンツ配布サービス「learningBOX ON」では、専門家が監修した企業研修コンテンツ（ハラスメント研修、コンプライアンス研修など）を利用できます。無料コンテンツもあり、教材作成のコストや手間を削減できます。 目次に戻る まとめ eラーニングシステムにはたくさんの種類があるため、各社のサービスを比較する際には、費用だけでなく、あらゆる視点を持つことが大切です。 自社の導入目的を明確にし、具体的にどのような機能が必要か、既成の教材コンテンツは必要か、コスト面はどうか、などのポイントに沿って、各社の特徴を考慮しつつ具体的なeラーニングシステムを比較検討していくと良いでしょう。 自社に最適なサービス選びにこの記事を参考にしていただければ幸いです。 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

人材教育や社員研修をオンライン化できる仕組みとして、企業ではeラーニングの導入が進んでいます。新型コロナウイルスの流行により、対面型の集合研修を行いにくくなり、さらに需要が増しているのが現状です。 そこで今回は、eラーニングの導入によって期待できる効果や注意点、企業の成功事例などを解説します。学習効果を向上させるためのポイントにも触れますので、新しくeラーニングを導入する場合はもちろん、既存システムの活用方法にお悩みの場合もぜひ参考にしてみてください 。 eラーニングの導入効果と注意点 eラーニングは、インターネットを利用したオンラインでの学習形態です。企業では、社員のスキルアップを目的とした学習や、人材育成のための社員研修などに活用されています。こちらでは、eラーニングの導入効果と教育効果を高めるうえでの注意点を解説します。 eラーニングの導入で期待できる効果 ＜eラーニングの導入で期待できる効果＞ 管理者 ・ コスト削減が期待できる ・ 学習者の進捗や成績、出席情報を一元管理できる ・ 教材の修正や最新内容へのアップデートが行いやすい ・ 学習者ごとに適切な学習教材を提供しやすい 学習者 ・ 分からない部分を何度でも復習できる ・ 場所や時間の制約が少なくなる ・ 学習の進捗状況や理解度を把握しやすい ・ マルチデバイス対応によって手軽に取り組みやすい eラーニングを導入すると、集合研修と比較して企業側は、会場や講師の準備に必要な費用、コンテンツ制作にかかる手間を大幅に削減できる可能性があります。そのため、対面が必要な従来型の研修にかわって注目が集まっています。 学習者視点では時間や場所、デバイスの制約が少ないため、手軽に取り組みやすくなる効果が期待できるでしょう。学習機会の均等化につながり、研修に対する満足度の向上や積極的な受講による知識の定着が見込めます。勤務時間が不規則な方に向けた研修や、内定者向けの新入社員研修にも活用されています。 eラーニングの導入効果を最大化させるうえでの注意点 ＜eラーニングの導入効果を最大化させるうえでの注意点と対応策の例＞ 注意点 対応策の例 学習者のモチベーション管理に苦戦しやすい ・ 成績上位者のランキング表示 ・ 学習進捗度に応じたバッジ・認定証の作成 ・ 動画やアニメーションを活用した教材の用意 ・ スキマ時間を活用しやすい短時間で学習できる教材の作成 学習環境の整備も欠かせない ・ スマホやタブレットなどの端末対応 ・ 資料や動画教材のダウンロードシステムの整備（オフライン視聴） 実技を伴う学習には向いていない ・ 研修内容に応じたeラーニングと集合研修やOJTとの使い分け ・ Webカメラやマイクを活用したライブ配信の実施 導入や制作に一定の知識が求められる ・ eラーニングシステムの提供事業者による導入サポートや代行サービスの活用 ・ 簡単な操作で教材やドリルを作成できるシステムの選択 質疑応答などのやりとりが難しい ・ 匿名で書き込める掲示板の設置 ・ 管理者側からの積極的なフィードバックの実施 ・ アンケート機能の活用 学習者同士のコミュニケーションを図りにくい ・学習者コミュニティの運営 ・ チャット機能や学習履歴の共有機能があるeラーニングシステムの導入 初期費用や月額費用がかかる ・ 無料で利用が可能なeラーニングシステムの選択 ・ お試しプランの活用 自社に合った研修が作れるか ・ 学習目標の明確化 ・ オリジナル教材の作成が可能なeラーニングシステムの導入 eラーニングは集合研修に比べて強制力が弱くなりやすく、学習者の自主性が求められるため、モチベーションの維持に苦戦するケースがあります。また、時間や場所にとらわれずに学べることから、集中力の低下も懸念されます。 主な対応策としては、ゲーミフィケーション要素を取り入れることで、学習を楽しみやすくする手法が効果的です。具体的には、成績上位者のランキング表示や学習状況に応じたバッジ・認定証の作成などが挙げられます。 またeラーニングは指導者と学習者、学習者同士のコミュニケーションの機会を作りにくい側面があります。質疑応答や意見交換が生まれにくいため、集団による相乗効果が期待できなくなる恐れもあります。気軽に質問ができる掲示板や社内SNSを活用し、コミュニケーションが取りやすい環境を用意しておくのがおすすめです。 目次に戻る eラーニングの導入効果を高めるポイント eラーニングを社員教育に活用する場合、どのような点を意識すれば良いのでしょうか。続いては、eラーニングの学習効果を高めるためのポイントをご紹介します。 実践的な研修と組み合わせる 企業研修にeラーニングを取り入れる場合は、eラーニングでインプットした内容をアウトプットできる機会を用意するのが効果的です。例えばビジネスマナー研修の場合、新入社員同士や上司とのロールプレイングやディスカッションを行うことで、学習内容の確認ができ知識の定着に役立ちます。 受講に関するルールや仕組みを整備する eラーニングの効果を最大化するには、学習者の不利益にならないルールや仕組みを整えることも大切です。例えば受講が必須の場合は「就業時間内で実施すること」「22時以降に実施する場合は深夜労働手当を支払う」などのルールを設けると良いでしょう。 受講が任意の場合は「受講しなくても人事評価に影響しないこと」などのルールを用意する必要があります。 学習者の習熟度に応じたフォローアップを行う 多くのeラーニングシステムには、理解度を確認するテスト機能や学習状況の可視化機能などが搭載されています。管理者側はこうした機能を活用し、学習者一人ひとりの習熟度に応じたフィードバックやフォローアップを行うことが重要です。 目次に戻る eラーニングを効果的に運用している成功事例 新型コロナウイルスの影響によって、いつでもどこでも講義を受けられるeラーニングの導入を検討する企業が増えています。そこで最後に、eラーニングの導入に欠かせないLMS（学習管理システム）を利用した成功事例をご紹介します。 株式会社NTTマーケティングアクトProCX 株式会社NTTマーケティングアクトProCXでは、主にスタッフの販売スキルやコンプライアンスの知識を付与する目的でLMS（学習管理システム）の「learningBOX」を導入しました。コンプライアンスや重要な周知事項に関するテストを全スタッフに受講させ、その結果を分析して指導内容の改善に役立てています。 そのほかには、メール設定の機能を活用することで、重要事項を現場へ周知するスピードの向上なども実感されています。 学校法人 北陸学園 学校法人北陸学園では新型コロナウイルスの流行を機に、オンライン授業を行うためのツールとしてLMS（学習管理システム）の「learningBOX」を導入しました。授業後はテストを実施し、問題の正誤だけでなく取り組み時間も含めて分析することで、学生の指導に活用しています。 また、学習面以外では印刷コストの大幅な削減や、お知らせ機能の活用によるスピーディーな情報の共有も実現しており、業務効率化につながっています。 目次に戻る eラーニングの導入効果を理解して自社の運用に活用しよう 今回はeラーニングの導入効果や注意点、実際にeラーニングを導入されている企業の事例を紹介しました。eラーニングは、動画コンテンツを活用した高い学習効果や、時間や場所を選ばずに学習できる手軽さから、企業における人材教育のためのツールとして普及しています。eラーニングの導入効果を確認し注意点を踏まえたうえで、自社の課題に応じて導入してみてはいかがでしょうか。 eラーニングの効果を高めるためのサービスをお探しの場合は「learningBOX」がおすすめです。learningBOXは教材の作成や配布、採点、学習履歴の管理などeラーニングの実施に必要な機能が揃ったeラーニングシステムです。 10アカウントまでなら無期限・無料でほぼすべての機能がご利用いただけるフリープランも用意していますので、ぜひお気軽にお問い合わせください。 　　 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

新人研修は、新入社員を対象に働く上での心構えや知識、スキルの習得を促すための指導・教育を行う研修です。学生から社会人への意識改革に重要なプロセスではあるものの、十分な効果を実感できていない企業も少なくありません。 そこでおすすめするのがeラーニングの活用です。今回は、eラーニングを使った新人研修が注目されている理由や実施のメリット、注意点や対策について解説します。 eラーニングの新人研修が注目されている背景 新人研修におけるeラーニング活用の需要は、多くの企業で高まっています。eラーニング戦略研究所の調査結果によると、新人研修におけるeラーニングの導入率は2018年から2021年にかけておよそ1.9倍ほど増加していることが分かります。 【参考】　「新人研修に関する調査報告書(2021年度)」（eラーニング戦略研究所） eラーニングの導入率が高まっている理由の一つには、新型コロナウイルス感染症の拡大によって、対面が必要な集合研修が難しくなった点が挙げられます。テレワークや時差出勤を導入している企業も多い中、非接触で新人研修を実施したいニーズと、eラーニングの特性がマッチしているためです。 また、スマートフォンやタブレット端末などの利用が浸透している点も要因と考えられます。eラーニングでは、管理者が学習管理システム（LMS）を使って講座を配信すれば、学習者は場所や時間を選ばずにいつでも視聴が可能です。eラーニングは新卒採用の内定者が遠方に住んでいる場合でも利用しやすいため、新人研修での利用率が増加してきています。 目次に戻る eラーニングで新人研修を実施するメリット 効果的な新人研修の実施方法にお悩みの場合は、eラーニングの活用がおすすめです。ここでは、新人研修にeラーニングを利用するメリットについて、新入社員と管理者それぞれの視点でお伝えします。 新入社員視点のメリット 反復学習によって知識の定着を図りやすい 新人研修は、短期間に幅広い分野をまとめて学ぶことが多いため、1回きりの研修で全ての内容を身に付けるのは難しい傾向にあります。具体的には、ビジネスマナーやコンプライアンス、ロジカルシンキング、ビジネス文書・資料の作成スキル、さらには法務の知識や専門スキルも学びます。 eラーニングを活用すれば、自身の好きなタイミングで繰り返し学習することが可能です。一度では理解が足りていない内容や忘れてしまった内容を見返して、知識の定着に役立てられます。 新入社員の反復学習を促すには、動画やクイズなど気軽に取り組みやすい形式に対応したシステムを選ぶのがおすすめです。受講に対するハードルを下げて、研修効果の向上が見込めます。 自分に合った学習ペースで取り組みやすい eラーニングは、学習者自身でスピードや進め方などをコントロールしやすいのが特徴です。理解が追い付かずに焦ったり不安になったりする心配が少なく、自分のペースで学習を進められます。 一方、対面の集合研修では、新入社員全員が同じペースで学ばなくてはなりません。研修内容の理解度に個人差が生まれやすく、ストレスにつながるリスクもあります。 自己学習の習慣を身に付けるきっかけになる 社会人になり仕事で忙しくなると、継続的な学習の機会が少なくなる傾向にあります。資格の取得が必要になり勉強を始めても、学生の頃のように習慣化できないという方も少なくありません。 eラーニングを導入することで、新入社員に定期的な学習の機会を提供できるメリットがあります。自己学習の習慣を身に付けるきっかけになれば、カリキュラム終了後も自己研鑽が期待でき、人材育成につながります。 管理者視点のメリット 研修準備の負担を軽減できる eラーニングでは、講師の手配や会議室の予約など、対面型の集合研修で必要だった準備が不要になるメリットもあります。既存のコンテンツや自社のマニュアル動画を使って研修をスタートできるシステムを使えば、研修準備にあまり時間をかけられない場合でも負担を減らすことができます。 学習進捗を管理しやすい 新人研修にeラーニングを活用した場合、学習者の受講状況をオンライン上で一元管理できる点もメリットです。進捗が遅れたらアラートを表示したり、テスト結果が伸びない学習者にフィードバックをしたりすることで、管理者の負担を抑えつつ学習効果を高められます。 目次に戻る eラーニングで新人研修を実施する際の注意点 eラーニングで新人研修を実施する際の注意点と対策を解説します。eラーニングを導入する際はメリットを生かしつつ注意点をカバーし、効果を最大化しましょう。 新入社員の学習姿勢が受け身になりやすい eラーニングでは、視聴学習がメインの研修となりやすい点に注意が必要です。実践学習が少ないと、自発的に考えたり行動したりする機会が減少するリスクがあります。ロールプレイング・ディスカッション・OJTなど、eラーニングと実践学習を組み合わせて研修プランを構築するのがおすすめです。 コミュニケーションの機会が生まれにくい 集合研修の場合は対面で交流できるため、学習者同士で自然とコミュニケーションの機会が生まれます。しかし、eラーニングでは自己学習が中心となり、学習者同士がコミュニケーションを取りにくい傾向にあります。学習管理システムの社内SNS機能や学習状況の共有機能などを有効活用し、新入社員が交流しやすいように工夫することが重要です。 受講に必要な環境を整える必要がある eラーニングは、インターネット接続と通信端末を前提とした学習形態です。そのため、快適に受講できる通信環境や機器がない場合は、企業側が受講環境を整備する必要が生じます。具体的には、タブレット端末やPCを貸与する、出社時に教材や授業をダウンロードして通信容量を減らすなどの方法が考えられます。 目次に戻る 新人研修にeラーニングを活用して新入社員の早期戦力化を図ろう 今回は、新人研修にeラーニングが取り入れられている背景やメリット、注意点をお伝えしました。新人研修では、社会人に必要な基礎的なスキルから実務的なスキルまで幅広く学ぶ必要があるため、自分のペースで繰り返し受講が可能なeラーニングが適しています。注意点を踏まえた上でeラーニングを有効活用し、新入社員の早期戦力化を図りましょう。 新人研修でeラーニングを実施するなら「learningBOX」をご活用ください。learningBOXは、コンテンツの作成・配信や受講者の管理など社内教育に不可欠な機能が備わっているeラーニングシステムです。社内教育の内容に沿ったコースの設計、社員の習熟度を確認するテストも簡単に実施できます。シンプルな操作性とリーズナブルな価格が好評で、多くの企業の新人研修にも採用いただいています。 ほぼすべての機能がご利用いただけるフリープランも用意していますので、ぜひお気軽にお問い合わせください。 　　 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

新型コロナウイルス感染拡大の影響や働き方の変化を受け、対面が必要な集合研修からeラーニングへの切り替えを検討している企業も多いでしょう。企業向けのeラーニングは、コンテンツの提供方法や研修の分野により、さまざまな種類があります。 今回は、企業向けeラーニングの概要や種類、選び方のポイント、運用のコツを解説します。社内研修の効率化や研修効果をアップさせる方法をご検討の場合は、ぜひ参考にしてください。 企業向けのeラーニングの種類 人材育成を行う際は、企業向けのeラーニングを活用するのがおすすめです。ここでは、企業向けeラーニングの概要や種類についてご紹介します。 企業向けのeラーニングとは 企業向けのeラーニングとは、社内研修をオンライン上で効率的に提供・管理できるサービスを指します。教材の作成・配信や学習状況の可視化が可能な学習管理システム（LMS）を導入し、学習者はサーバーにアクセスし講義を受ける形が一般的です。新入社員研修やコンプライアンス研修、ハラスメント研修など多くの社内研修に利用されています。 eラーニングは研修の準備にかかるコストや手間を削減しやすく、時間や場所を選ばずに個人のペースで受講できることから、集合研修に代わって需要が高まっています。社内研修の規模が大きくなり、研修担当者の負担や交通費、学習教材の作成コストが増大している企業ほど効果を実感しやすいでしょう。 企業向けeラーニングの4つの分類 企業向けeラーニングは、保有するコンテンツや機能に応じて4つに大別できます。具体的には、汎用型のコンテンツ提供型、特化型のコンテンツ提供型、コンテンツ活用支援型、コンテンツ作成支援型の4種類です。自社の抱える課題や予算に応じて適したサービスを選ぶ必要があります。 ＜企業向けeラーニングの4つの分類＞ 分類 特徴 汎用型のコンテンツ提供型 ・新入社員研修や階層別・職種別研修に適したコンテンツが多い ・分野はビジネスマナーやコンプライアンスなど ・研修教材や実施するリソースがない場合に適している 特化型のコンテンツ提供型 ・専門分野に特化したコンテンツが用意されている ・情報セキュリティやITスキルなどの分野が主 ・専門領域の研修教材やノウハウがない場合に向いている コンテンツ活用支援型 ・自社コンテンツはあるものの運用面で苦戦している場合に向いている ・理解度を測るテストやクイズなどの受講管理の機能が強み コンテンツ作成支援型 ・日々新たなコンテンツを追加したい場合に向いている ・画像や動画を撮影し共有できる機能などが特徴 目次に戻る 企業向けのeラーニングを選ぶ際のポイント 企業向けのeラーニングは、費用面や機能面などさまざまな観点で差別化されています。そこで、企業向けeラーニングの選び方や重視すべきポイントを解説します。 研修の目的に適したコンテンツが充実しているか 企業向けのeラーニングを導入する際は、研修を通じて学習者が習得する知識やスキルを明確にする必要があります。目的が明確になっていないと、どのような学習形態やプランが適切なのか判断しにくいためです。 ただし、目的に適したテーマを提供しているか否かだけで導入を判断するのはおすすめしません。コンテンツの質を見極め、学習効果を見込めるかどうかを判断することも大切です。具体的には、講師の質や具体例の数、動画教材への対応の有無、動画や画像の豊富さなどをチェックしましょう。無料トライアルで実際の研修コンテンツを確認できるサービスがおすすめです。 自社のオリジナルコンテンツを作れるか 企業の人材に求められる知識やスキルは、業界や業種ごとに異なります。そのため、社内教育にeラーニングを活用する際は、既存コンテンツだけでなく自社オリジナルのコンテンツを作成できるプラットフォームを選ぶことが重要です。直感的に操作ができ、簡単なステップで教材を作成できるサービスを導入すれば、コンテンツの準備にかかる工数を削減できます。 また、過去の研修で使用した動画教材や資料がある場合は、それらをカスタマイズして流用できるものを選ぶと良いでしょう。 学習の進捗管理が行いやすいか eラーニングでは、講座を受けるタイミングや頻度を学習者に一任することになります。研修内容の理解度における個人差を軽減するためにも、受講状況の一元管理が可能なサービスを導入するのがおすすめです。進捗状況が遅れている学習者へのアラートの表示や、テストの結果が思わしくない社員へのフィードバックを行うことで、効率的にサポートを行えます。 ＜企業向けのeラーニングの選び際のポイント＞ 検討・比較のポイント ・研修の目的に適したコンテンツが充実しているか ・自社の保有コンテンツを活用しやすい機能が搭載されているか ・学習者の人数や利用頻度に適した料金体系が用意されているか ・学習者のモチベーションを維持しやすい仕組みはあるか ・学習者と管理者が使いやすい操作性、デザインになっているか ・ライブ配信や動画配信はできるか ・スマートフォンやタブレット端末などの複数端末でも利用可能か ・自社オリジナルコンテンツを作成し、配信できるか ・想定されるユーザー数や同時利用数をカバーできるか ・予算計画に収まる費用で使えるか ・利用者の評判は良いか、問題点を指摘していないか 目次に戻る 企業向けのeラーニングを効果的に運用するポイント eラーニングを活用して研修効果を向上させるには、どのような点に注意すれば良いのでしょうか。ここでは、企業向けのeラーニングを効果的に運用するためのポイントを解説します。 実践的な研修と組み合わせる eラーニングは動画視聴が中心となり、研修中に主体的に考えたり行動したりしにくいため、インプットした内容を実践できる場を用意するのが効果的です。例えばビジネスマナー研修の場合、同期や上司とのロールプレイングを行うといった対策が考えられます。 コンテンツを最新情報にアップデートし続ける 研修内容を最適化するには、法改正や市場の変化などを踏まえて、定期的にコンテンツをアップデートすることも重要です。紙ベースの研修の場合は資料を修正した上で印刷し直す必要があるものの、eラーニングであれば教材の修正から差し替えまでをオンライン上で完結できます。 学習者の習熟度に応じたフォローアップを欠かさない 多くの学習管理システムには、授業内容に関するテストやアンケート機能が用意されています。こうした機能を活用して学習者の習熟度を把握し、必要に応じてフォローアップを行いましょう。企業側が積極的に働きかけることで、社員のモチベーション向上につながり、意欲的な学習が期待できます。 目次に戻る 企業向けeラーニングを導入して社員教育に活用しよう 今回は、企業向けeラーニングの種類や選び方、運用のポイントをお伝えしました。eラーニングは、研修コストを抑えつつ学習効果を高められるツールとして、社内研修の定番となりつつあります。運用のポイントを理解した上で自社に適したeラーニングを導入し、社員教育に活用してはいかがでしょうか。 社内研修にeラーニングを取り入れる場合は、eラーニングシステムの「learningBOX」をご活用ください。learningBOXは、教材の作成や配信、採点、学習履歴の管理など、eラーニングで研修を行うために必要な機能が揃った学習管理システムです。無料・無期限で各機能を、10アカウント分ご利用いただけるフリープランも用意しておりますので、まずは無料トライアルからお気軽にお試しください。 また「learningBOX ON」を利用すれば、企業で必須となる研修コンテンツをlearningBOXに追加することもできます。ハラスメント研修や情報セキュリティ研修、コンプライアンス研修などを組み合わせることで、自社オリジナルの研修プログラムを簡単に設計できます。 　　 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

eラーニングは、人材育成や社員教育に効果的な手法として、さまざまな業界・業種の企業で導入が進んでいます。研修コストの削減や受講管理の効率化などのメリットばかり注目されがちですが、導入には注意すべきポイントもあります。 そこで今回は、社内研修にeラーニングを活用する際のデメリットや導入効果を最大化するコツ、企業の事例を徹底解説します。それぞれのデメリットについては、対策方法もご紹介しますので、ぜひ参考にしてください。 eラーニングで気を付けたいデメリット・注意点 デメリット・注意点 対応策 学習者のモチベーション管理に苦戦しやすい ・成績上位者のランキング表示 ・学習進捗度に応じたバッジ、認定証の作成 ・動画やアニメーションを活用した教材の用意 ・スキマ時間を活用しやすい短時間の教材の作成 学習者側の環境整備も欠かせない ・スマートフォンやタブレット端末などのマルチデバイス対応 ・資料や教材のダウンロードシステムの整備 体験を伴う実践的な学習には向いていない ・eラーニングによる研修と実習を伴う研修の併用 導入や制作に一定の知識が求められる ・LMS提供事業者の導入サポートや代行サービスの活用 ・直感的な操作が可能なLMSの選択 質疑応答などのやりとりが難しい ・匿名で書き込みが可能なスペースの設置 学習者同士のコミュニケーションを図りにくい ・研修内容や目的に応じた集合研修との併用 ・ソーシャル機能が充実したLMSの導入 初期費用や月額費用がかかる ・無料で導入できるLMSの利用 　　 eラーニングには、学習者の進捗管理の効率化や個別の柔軟なプログラム構築、学習機会の均等化などのメリットがある一方、導入時には注意点もあります。ここでは、企業研修にeラーニングを活用するデメリットや対策をお伝えします。 学習者のモチベーション管理に苦戦しやすい eラーニングは集合研修やOJTに比べて強制力が少ないため、学習者の自主的な学習意欲が求められる点が課題です。いつでもどこでも学べる利点がある一方、サボりや受講態度の悪化を誘発するリスクがあります。 学習状況や成績・習熟度を可視化し、自身の成長を実感しやすい仕組みを用意して学習者側のモチベーション維持につなげると良いでしょう。 また、ゲーミフィケーション要素を取り入れ、学習を楽しみやすくするのも効果的です。具体的には成績上位者のランキング表示、学習進捗度や理解度に応じたバッジ・認定証の作成などの方法が挙げられます。 学習者側の環境整備も欠かせない クラウド型のeラーニングでは、管理者側や学習者側が学習用の端末やインターネット環境を用意する必要性が生じます。PCだけでなくスマートフォンやタブレット端末でも利用できるLMS（学習管理システム）を導入することで、受講に対するハードルを下げられるでしょう。LMSとは、eラーニングを実施する際の基本となるシステムで、学習教材の作成・配信や学習履歴の一元管理、フィードバックなどを一括で行えます。 また、資料や教材のダウンロードができるシステムを整備すれば、オフライン環境でも学習がしやすくなります。電車内などの通勤時間を有効活用でき、学習の効率化に役立ちます。 体験を伴う実践的な学習には向いていない eラーニングは座学でのインプットが中心になりやすいため、実技や学習者同士で協力する研修内容は盛り込みにくい特徴があります。自社が求める能力に応じて、オンラインでの講義だけでなく、ロールプレイングなど実習を伴う研修の導入も検討するのがおすすめです。 導入や制作に一定の知識が求められる eラーニングを活用して社内研修を内製化するには、LMSの選び方や使い方、問題作成の方法などの知識が必要になります。一から教材を用意する場合、想定以上の手間やコストがかかる可能性も考えられます。 自社にノウハウがないケースでは、LMSを提供する業者の導入サポートや学習コンテンツの制作を代行してもらえるサービスの利用を検討しましょう。組織や個人に合わせてカスタマイズされたコンテンツを提供できるようになります。また、自社で教材を制作する場合は、操作が簡単かつ直感的に行えるLMSを選択することも大切です。 質疑応答などのやりとりが難しい eラーニングは集合研修と比べて、指導者と学習者がリアルタイムでやりとりしにくい側面があります。そのため、対策を怠ると学習内容やシステムに関する質問に迅速に回答できず、研修効率悪化や学習者のモチベーションの低下につながります。 FAQや専用窓口、社内SNSなどに匿名で書き込めるスペースを設置し、疑問点をすぐに解決できる体制を整えましょう。学習者からの質問をオンライン上で処理できるようになれば、テレワークを導入している企業でもeラーニングを利用しやすくなります。 学習者同士のコミュニケーションを図りにくい eラーニングは、学習者がそれぞれのタイミングで受講するため、学習者同士のコミュニケーションを図るのが難しい傾向にあります。例えば、新入社員研修や他社との合同研修など人脈づくりや情報交換の役割もある研修の場合、集合研修のほうが適しているケースも考えられます。 研修の内容や目的に応じて、eラーニングと集合研修を使い分けることが大切です。また、学習者同士が進捗状況や学習方法を共有できるよう、ソーシャル機能が充実したLMSを導入するのも良いでしょう。 初期費用や月額費用がかかる eラーニングは集合研修と比較して、紙の教材の用意や配布、スケジュール調整などに必要なコストを抑えられる一方で、LMSの導入費用や月額料金がかかる場合があります。 研修コストの削減を目的としてeラーニングを導入する場合は、無料で利用できるシステムを選ぶのがおすすめです。ただし、無料のLMSは利用可能人数や期間、機能が制限されているケースもあるため、事前に確認しましょう。 目次に戻る eラーニングの導入効果を最大化させるためのポイント eラーニングには多くのメリットがあるものの、活用方法によって期待していた効果を得られない可能性もあります。ここでは、先ほど挙げたデメリットや注意点を踏まえて、eラーニングの導入効果を最大化させるためのポイントを解説します。 受講に関するルールを整備する eラーニングの効果を高めるには、学習者の不利益にならない仕組みを整える必要があります。例えば受講が必須の場合 「就業時間内で実施すること」「22時以降に実施する場合は深夜労働手当を支払う」などのルールを設けましょう。また、受講が任意の場合「受講しなくても人事評価に影響しないこと」などのルールを企業側が用意し、周知することも重要です。 運用開始前に十分な準備期間を設ける 受講率の低下やコンテンツ不足など、eラーニングの導入による失敗を防ぐには、運用開始前の準備が大切です。具体的には、導入目的の明確化や教材の品質確保、テスト運用による効果測定などの時間を十分に設けましょう。 目次に戻る eラーニングのデメリットや注意点を予防・解消している事例 次は、デメリットや注意点を予防・解消するための工夫などを中心に、LMSを利用したeラーニングの導入事例をご紹介します。eラーニングによる社内研修の実施方法を見直す際は、ぜひ参考にしてください。 UUUM株式会社 UUUM株式会社では、コンプライアンスの徹底という重要なミッションを成し遂げるにあたって障壁を抱えていました。具体的には、新型コロナウイルスの影響で集合研修が行えない、数百人規模の研修会場費や参加者の交通費等の経費がかさむなどの点が挙げられます。 そこで同社では、インフルエンサー向けコンプライアンス研修にeラーニングシステムの「learningBOX」を導入しました。学習者が飽きないよう、最後まで見られやすいコンパクトな動画教材を用意し、知識の定着に役立てています。直感的な操作性による使用感で、学習者の意欲を削ぎづらいという効果もありました。 また、会場費や参加者の交通費がかからないため、従来の対面研修と比べて大幅なコスト削減に成功しています。学習者に必要な情報を届け、納得してもらい、行動変容を促す目的も達成できています。 学校法人 鈴鹿医療科学大学 学校法人鈴鹿医療科学大学では、学生の学力向上や留年、休・退学に課題を抱えていました。学生の学習意欲を高め、自主的に取り組めるeラーニングコンテンツの作成が急務となっていたのです。 そこで同大学では「learningBOX」を導入し、学生が繰り返し学習によって効率的にインプットを強化できる環境を構築しました。幅広い難易度や形式の問題を作成し、国家試験等の「ストレート合格率」を向上させるための武器として活用しています。特定の学科で先行して導入したところ、再試験で引っかかる学生の数をゼロにすることができました。 また、ログインや操作におけるストレスがなく、学生のモチベーションを阻害しないのもポイントです。そのほかには、リマインドメール機能を活用することで授業に対するアンケートの返答率もアップしており、講義の質向上にも役立っています。 目次に戻る eラーニングのデメリットに注意して社内研修を最適化しよう 今回は、eラーニングの導入におけるデメリットや対策、活用事例をご紹介しました。eラーニングを社内研修に活用する際は、メリットを生かしつつデメリットをカバーするのが理想です。LMSの導入や外部事業者のサポートを活用し、eラーニングによる社内研修を最適化しましょう。 研修の内製化をご検討の際は「learningBOX」をご活用ください。learningBOXは、教材の作成や配信、採点、受講者の管理などeラーニングの実施に必要な機能が揃ったLMSです。無料・無期限で各機能を、10アカウント分ご利用いただけるフリープランも用意しておりますので、まずは無料トライアルからお気軽にお試しください。 また「learningBOX ON」を利用すれば、企業で必須となる研修コンテンツをlearningBOXに追加することもできます。ハラスメント研修や情報セキュリティ研修、コンプライアンス研修などを組み合わせることで、自社オリジナルの研修プログラムを簡単に設計できます。 　　 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

集合研修はコストやスケジュール調整の手間が問題になることがありますが、近年は新型コロナウイルスの影響により対面での研修自体が難しくなったこともあり、eラーニングによる研修が一般的になりました。 企業研修をeラーニングで実施することでコスト削減になるだけではなく、運用も効率化することができます。 この記事では、人材育成に最適なeラーニングコンテンツの学習内容や代表的な形式、コンテンツの具体的な作成方法について解説します。 目次 01人材育成に適したeラーニングコンテンツの学習内容 実務を習得する研修 階層別研修 テーマ別研修 資格取得研修 02企業向けeラーニングコンテンツの主な形式 オンラインで配布する形式 動画の形式 漫画やアニメーションの形式 03eラーニングコンテンツを作成する方法 PowerPointで作成する方法 外注して作成する方法 専用のeラーニングシステムを利用する方法 04人材育成をeラーニングで効率化しよう 人材育成に適したeラーニングコンテンツの学習内容 eラーニングコンテンツを用いて人材育成を行うためには、最適な学習内容を選ぶことが大切です。以下では、人材育成に活用できるeラーニングコンテンツの学習内容の例を紹介します。 実務を習得する研修 仕事の進め方や作業の手順など、具体的な実務を身につけるための研修をeラーニングによって実施できます。 OJTとあわせてeラーニングを導入する企業も少なくありません。現場での実践とマニュアルによる学習を組み合わせることで、効果的かつ効率的に学べる点が魅力です。 階層別研修 従業員の階層別に実施される研修にもeラーニングが活用されています。若手社員向けの新入社員研修や、管理職向けのマネジメント研修などが代表例です。 eラーニングを利用すると、対象者のレベルに応じて個別に研修コースを用意しやすい点が特徴です。各レベルの従業員に対し、まんべんなく研修を実施できます。 テーマ別研修 ビジネスシーンで必要な知識やスキルを、テーマ別に学ぶ研修もeラーニングによって行われています。ビジネスマナー、ロジカルシンキング、コンプライアンス、ハラスメント防止などがeラーニング研修として代表的です。 こうした研修をオフラインで実施しようとすると、会場や講師の手配などにコストがかかります。eラーニングであれば、オフライン研修よりもコストを抑えやすい点がメリットです。 資格取得研修 eラーニングによって、資格取得を目指す学習を支援する研修も実施できます。業務上で必須の資格や、キャリアアップにつながる資格取得を推進できる研修を行うケースが一般的です。 資格取得には継続的な学習が求められます。eラーニングはスキマ時間に利用できるため、継続しやすい学習方法と言えます。 目次に戻る 企業向けeラーニングコンテンツの主な形式 eラーニングコンテンツにはさまざまな形式があります。以下では、企業向けのeラーニングコンテンツで採用されている代表的な形式とそれぞれの特徴について解説します。 オンラインで配布する形式 作成した教材や資料などのデータをアップロードし、受講者にダウンロードしてもらう仕組みです。教材・資料の作成には、Word、Excel、PowerPointなどが活用されています。過去に作成した既存のデータを活用することも可能です。紙資料をスキャンし、データとして提供することもできます。 動画の形式 講師に講座をストリーミングで動画配信したり、録画された講義動画のデータを提供したりするタイプです。教室で実施される講義に近い方法で学べるのが特徴ですが、実際の講義とは異なり繰り返し視聴できます。不明点が解決するまで視聴できるため、情報の理解を深めやすい点がメリットです。 漫画やアニメーションの形式 研修内容を漫画やアニメーションで解説し、わかりやすく伝えられる方法です。親しみやすい表現で受講者の理解を助けることができます。 ただし、教材作成に手間と時間がかかるため、労力に対して十分な効果が出るのか検証が必要です。 目次に戻る eラーニングコンテンツを作成する方法 eラーニングコンテンツを作成する方法として、以下の3つの方法を解説します。 PowerPointで作成する方法 外注して作成する方法 専用のeラーニングシステムを利用する方法 それぞれに特徴があるため、自社に適した方法を選びましょう。 PowerPointで作成する方法 PowerPoint（パワーポイント）は、企業で一般的に利用されているプレゼンテーションソフトです。手軽にeラーニングコンテンツ作成ができるツールとしても活用されています。 他のOfficeソフトでもテキストや図を入れた教材や資料を作成できますが、PowerPointを活用するとスライドに音声と動きをつけて動画形式にすることも可能です。感覚的な理解を深められる教材を簡単に作成できる点は強みと言えます。 ただし、学習方法によってはスライドのみでは対応できない場合があります。例として、理解度テストや受講後アンケートを実施する、インタラクティブな操作を組み込むなど、受講者からなんらかのフィードバックを得たい場合は、PowerPointの機能だけではカバーできません。 外注して作成する方法 外部サービスを利用して、eラーニングコンテンツの作成を外注することもできます。専門業者に依頼することで、社内の工数削減が期待できる方法です。外注費用が発生しますが、自社で専門的な人材を雇用する必要がないため、結果的にコスト削減になるケースもあります。 一方で他社を介するため、内容の修正やカスタマイズに多くの手間がかかる点があるのがデメリットです。場合によっては、内製化したほうがスムーズに作成しやすいケースもあります。外注する場合は、制作会社との密なコミュニケーションや適切な進捗管理が必要です。 専用のeラーニングシステムを利用する方法 eラーニングシステムを使えば、自社で簡単にeラーニングコンテンツを作成できます。eラーニングシステムとは、eラーニングコンテンツの作成から運用までカバーする専用ツールのことです。eラーニングで人材育成を行っている多くの企業で活用されています。 eラーニングシステムは作成可能なコンテンツの形式が豊富で、幅広いカリキュラムへ柔軟に対応できます。人材育成で求められているコンテンツを、必要に応じてすぐ用意できるのが魅力です。そのため、企業研修の学習効果を向上させる効果が期待できます。 通常は外注しなければ作成できないようなクオリティが高いコンテンツを、自社で作成できる点もメリットです。多くのシステムは月額制のサービスとして提供されており、外注した場合と比較すると初期コストを抑えられます。コンテンツ作成を内製化するため、外注の場合に起こりがちな想定していたコンテンツ内容とのズレも発生しません。 さらに、eラーニングシステムではコンテンツの運用もできます。受講者ごとの進捗や習得したスキル、受講後のアンケートの結果などを管理可能です。その他にも豊富な機能が搭載されており、適切に活用することでコンテンツの運用を効率化できます。 目次に戻る 人材育成をeラーニングで効率化しよう eラーニングは人材育成においても活用されています。コストの問題から集合研修の実施が難しいと感じている場合は、eラーニングで人材育成を行うのがおすすめです。また、近年では新型コロナウイルスの感染リスクを回避するうえでも、対面する必要のないeラーニングによる人材育成が求められています。 eラーニングコンテンツの作成は自社で内製化することも可能です。eラーニングシステムを導入すれば、自社のニーズに合わせたコンテンツを、手間をかけずに作成できます。 eラーニングコンテンツの作成には弊社の「learningBOX（ラーニングボックス）」をご活用ください。learningBOXは、コンテンツの作成・配信や受講者の管理など社内教育に不可欠な機能が備わっているeラーニングシステムです。社内教育の内容に沿ったコースの設計、社員の習熟度を確認するテストも簡単に実施できます。シンプルな操作性とリーズナブルな価格が好評で、多くの企業の社内研修に採用いただいています。 ほぼすべての機能がご利用いただけるフリープランも用意していますので、eラーニングによる人材育成をご検討の場合は、ぜひお気軽にお問い合わせください。 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

eラーニングとは、インターネットと電子機器を活用した学習手法です。資格試験対策などの勉強に活用されるイメージが強いものの、現代ではビジネスシーンでも利用されています。例えば、新入社員研修やコンプライアンス研修などをオンラインで行う場合が代表的です。 そこで今回は、社内研修や試験にeラーニングを取り入れるメリット・デメリットを徹底解説します。eラーニングを活用したコンテンツの内製化に必要となるおすすめのシステムもご紹介しますので、企業の担当者の方はぜひご一読ください。 目次 01eラーニングのメリット・デメリット【管理者編】 メリット デメリット 02eラーニングのメリット・デメリット【学習者編】 メリット デメリット 03eラーニングの導入にはLMSの利用が必要 LMSとは？ おすすめのLMS「learningBOX」 04eラーニングを社内研修や試験に導入して全社的なレベルアップにつなげよう eラーニングのメリット・デメリット【管理者編】 社員教育や人材育成にeラーニングを取り入れると、管理者側である企業にもメリットがあります。ここでは、企業から見たeラーニングのメリットと注意点をご紹介します。 メリット コストを削減できる ｅラーニングは、自社に適したシステムを一度構築すれば何度でも再利用が可能なため、コスト削減につながるのが魅力です。 例えば、企業研修や試験会場の利用費、社員の交通費、宿泊費、学習教材の印刷代などを削減できます。従業員数の多い企業や受講者が全国にいる場合などで特に効果的です。新型コロナウイルスの影響でテレワークやリモートワークを導入している企業でも取り入れやすいといえます。 受講者の情報を一元管理できる eラーニングシステムでは、学習の実施ごとに進捗率や出席情報、成績、学習時間などさまざまな情報が自動的にデータベース上に記録されます。 そのため、従来行っていた手入力でのデータ化の手間を省くことが可能です。集計した学習履歴や成績データは、新しい教材の作成に活用したり、学習者の分析・評価に利用したりできます。 教材の修正やアップデートがしやすい eラーニングの場合、学習コンテンツが一つのプラットフォームで提供されているため、教材の修正やアップデートを行いやすいのがポイントです。 例えばコンプライアンス研修を実施する場合、法改正のタイミングで内容を調整したり、最新事例を追記したりといったことが簡単に行えます。 紙ベースで資料を配布した場合は、一度回収した上で内容を修正して再度配布する必要があり、企業側の負担が大きくなりやすい傾向にあります。 受講者ごとに最適な学習プログラムを提供しやすい 企業が人材育成に取り組む場合、必要な教育コンテンツは従業員ごとに異なります。具体的には、新入社員であれば一般的なビジネスマナー研修を受講させます。管理職の場合は労務管理研修など、習熟度や階層別に適切な学習プログラムを提供することが大切です。 eラーニングを導入すれば、用意した教材を組み合わせることで学習状況に応じた柔軟な学習プログラムの構築が可能です。 学習機会を均等に提供できる eラーニングではオンラインで学習が完結するため、受講者が自分のタイミングで授業を受けられるのも魅力です。企業側は学習機会を均等に提供しやすく、受講者の理解度の底上げも期待できます。 また、受講者の人数に関係なく同じ学習コンテンツを提供できるため、テキストや講師の違いによる品質のばらつき防止にもつながります。 デメリット 教材作成に手間とコストがかかる eラーニングの教材を用意する方法にはいくつかの種類があります。一般的には、既製品の購入やオーダーメイド、自社制作などが選ばれます。盛り込みたい内容やターゲットに合わせて最適な方法を選択する必要があり、手間がかかる点がデメリットです。 また、ハードウェアやソフトウェアの調達に初期費用がかかる点も見逃せません。自社オリジナルの教材を安価に調達したい場合は、eラーニングシステムを活用して内製化するのをおすすめします。 運用に一定のITリテラシーが求められる eラーニングを利用するには、パソコンやタブレット、スマートフォンの操作が必要であり、受講者には一定のITリテラシーが求められます。 そのため、企業側はITツールに慣れていない方でも直感的に利用できるeラーニングを提供することが大切です。多くの方が所有していて一定のリテラシーがあると考えられる、モバイル端末に対応したeラーニングを導入するのも良いでしょう。 eラーニング化に適さないコンテンツがある eラーニングは、実技を伴う研修内容には適していません。例えば、接客トレーニングやクレーム対応などの研修は、画面越しでは細部が伝わりにくく、十分な学習効果を期待できない可能性があります。 知識を提供する座学はeラーニングで実施し、実技を伴う研修は対面で講義を行うなど、使い分けるのが良いでしょう。 目次に戻る eラーニングのメリット・デメリット【学習者編】 次は、学習者側から見たeラーニングのメリットや課題をお伝えします。eラーニングの導入を進める場合は、メリットを生かしつつ、できる限りデメリットをカバーするのが理想です。 メリット 繰り返し受講できる eラーニングでは、聞き逃した部分を巻き戻して聞き直したり、講座を再受講したりすることが可能です。理解度に応じて学習スタイルを変えられるため、学習内容の定着に役立ちます。集合研修の場合、聞き逃してしまうと講師に質問する必要があり、再受講できないケースも少なくありません。 好きな場所・時間に学習できる eラーニングは、インターネット環境さえ整っていれば、場所や時間を選ばずに受講できます。自宅はもちろん、仕事の休憩中や通勤中など、隙間時間に気軽に学びやすいのが特徴です。受講へのハードルが下がり、仕事などで忙しい方でも取り組みやすくなるでしょう。 学習の進捗状況や理解度を確認しやすい eラーニングは、受講後すぐにフィードバックを受け取れるのもメリットです。 例えばテストを行った場合、結果が速やかにシステムに反映されるため、学習の進捗状況や理解度をリアルタイムで確認できます。習熟度に応じて学習方法を見直したり、再受講を検討したりすることが可能なため、効率的に学習を進められます。 手軽に学習でき継続しやすい 多くのeラーニングシステムは、スマートフォンやタブレットなどのモバイル端末に対応しているため、手軽に学習でき継続しやすいのが魅力です。事前準備がほとんど必要なく、起動するだけで学習をスタートできます。持ち運びもしやすく、営業パーソンなど外出する機会の多い方にも浸透しやすいといえるでしょう。 デメリット 疑問点の迅速な解決が難しい eラーニングでは受講者が単独で講義を受ける形が一般的のため、疑問がある場合でも迅速な解決が難しい傾向にあります。集合研修であれば、質疑応答の時間が用意されており、その場で直接講師に質問することが可能です。そのため、eラーニングを導入する場合は、疑問点や不明点の解消方法を事前に用意しておく必要があります。 具体的には、教材にFAQを設ける、質問を受け付ける専用窓口を設置する、社内SNSに匿名で書き込めるスペースを設けるなどの方法が効果的です。 モチベーションの維持が難しい eラーニングは受講の自由度が高い一方、学習者が主体的に講義を受ける必要があるため、進捗が受講者の学習意欲に左右されやすい点がデメリットです。 集合研修の場合は、管理者から日時や場所を指定されるケースが多く、一定の強制力があります。そのため、企業側は学習者のモチベーション維持につながる仕組みを設けることが大切です。 例えば、受講者間でコミュニケーションを取れる機能の導入や、未修了者へのメール配信、集合研修との併用などが考えられます。 インターネット環境を用意する必要がある eラーニングは、集合研修と比較するとハードルが低いものの、受講にはインターネット環境が必要です。インターネットの利用が難しい従業員がいる場合、学習機会を均等に提供できなくなります。事前に資料や動画教材をダウンロードして端末に保存できるシステムを採用するなど、対策を検討しましょう。 目次に戻る eラーニングの導入にはLMSの利用が必要 eラーニングを実施する際に欠かせないのがLMSです。ここでは、LMSの概要とおすすめのサービスをご紹介します。 LMSとは？ LMSとは「Learning Management System」の略称で、教材の作成・配信や受講者の管理、データの蓄積・分析などを一括で行うシステムのことです。 eラーニングを運用する際の基本となるシステムで、学習管理システムやeラーニングシステムとも呼ばれます。最新のLMSには、受講者間でのコミュニケーション促進を目的としたSNS機能を搭載したサービスも登場しています。 おすすめのLMS「learningBOX」 これからeラーニングの導入を検討されている方には、弊社の提供するeラーニングシステム（LMS）「learningBOX（ラーニングボックス）」をおすすめします。eラーニングに必要な教材の作成配布・成績管理・受講者管理機能がすべて揃い、誰でも簡単にWEB学習環境が構築できます。 目次に戻る eラーニングを社内研修や試験に導入して全社的なレベルアップにつなげよう 今回は、eラーニングの導入するメリット・デメリット、おすすめのLMSについてお伝えしました。 eラーニングは、大人数で集まったり受講者全員のスケジュールを調整したりする必要がなく、時代にマッチした学習システムです。LMSを利用すれば、会社の実情に合わせたコンテンツ作成も可能になるため、社内研修や試験に活用してみてはいかがでしょうか。 eラーニングの導入を検討されているなら、「learningBOX」をぜひご活用ください。learningBOXは、ITツールに慣れていない方やプログラミングの知識がない方でも、簡単に教材を作成できる手軽さが魅力です。教材の種類も幅広く、択一タイプから○×問題、記述問題、穴埋め問題など、研修内容や導入目的に応じて最適な教材を作成できます。 ほぼすべての機能がご利用いただけるフリープランも用意していますので、ぜひお気軽にお問い合わせください。 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

近年、紙媒体ではなくコンピュータを用いる、CBTと呼ばれる試験方式を採用する検定試験や資格試験が増えています。一方で、CBTを利用して試験を開催したいと考えつつも「CBTの知識が少ない」「メリットやデメリットがわからない」といった懸念から、導入すべきか迷っている方も多いのではないでしょうか。 本記事では、CBTの概略や混同されやすいIBTとの違い、主催者と受験者それぞれにとってのメリット・デメリットを紹介しますので、CBTの導入を検討する際の参考としてください。 CBTとは 試験会場にあるコンピュータを利用する試験方式のことをCBT(Computer Based Testing)といいます。テスト用紙を配付して試験を行うPBT(Paper Based Testing)と違い、CBTでは全国のテストセンターなどに準備されたパソコンを用いて、試験を受けることが可能です。 回答はマウスやキーボードを使用する他、イヤホンやマイクなどの活用によって、リスニングテストやスピーキングテストを実施することも可能です。CBTはITパスポートや簿記、英検など様々な資格試験で採用されています。 IBTとの違い IBT(Internet Based Testing)は、CBTと同様にコンピュータを使用する試験方式ですが、インターネットを利用するため、WBT(Web Based Testing)と呼ばれることもあります。 CBTはテストセンターなど指定の試験会場で用意された端末を使用しますが、IBTは場所の制約がなく、スマートフォンやタブレット、パソコンなどから受験することが可能です。 目次に戻る CBT導入による主催者のメリット 試験を行う場合、会場や監督者の手配、テスト用紙および筆記用具などを準備する必要がありますが、CBTはこれらにかかる手間と費用を削減できます。動画や音声といったコンピュータならではの問題も出題可能なため、受験者の能力をより詳しく知ることができるでしょう。 以下では、CBT導入による主催者のメリットを3つ紹介します。 試験開催による作業負担が減る CBTの導入によって、試験実施に伴う多くの作業が不要となり、主催者の負担が大幅に軽減されます。全国に設置されているテストセンターを利用することで、試験会場の準備が不要になるだけではなく、各会場には監督者が常駐しており、人員の手配も必要ありません。 紙を使った試験では、テスト用紙や筆記用具といった資材を準備・配布しなければなりませんが、CBTは会場に設置されたコンピュータを利用するため、諸作業の手間が省けるでしょう。時間のかかる採点作業も、CBTなら試験終了後にコンピュータが自動で採点を行います。 情報漏洩・カンニングなどに対するセキュリティが強い CBTは、情報漏洩やカンニングなどに対するセキュリティ対策が施されています。試験問題は、試験開始直前にコンピュータへダウンロードされることに加え、サーバがテストセンターにないため、試験問題のデータが残ることもありません。試験中は試験問題以外のプログラムが起動できないように設定されており、コピー＆ペーストなどの操作も制御し、不正行為を防止しています。 テストセンターに入室する際は受験票、顔写真が付いた書類による本人確認が必要です。席ごとにパーテーションなどで仕切られているうえ、監督者が巡回していることから、替え玉受験やカンニングなどの不正行為を防ぐこともできるでしょう。 多種多様な問題を出せる コンピュータを用いるCBTなら、動画や音声も扱えるため、紙では出題できなかった形式の問題を出題することができます。音声を活用したリスニングテストはもちろん、マイクを接続すれば発音や会話の返答力を試すスピーキングテストも可能です。 問題のバリエーションが増えれば主催者側は新たな試験の導入を検討でき、受験者の能力もより詳しく調べられるようになるでしょう。 目次に戻る CBT導入による主催者のデメリット CBTの導入には、コストやセキュリティや運用面のリスクを考慮しておく必要があります。コストについては準備や資材などの費用を抑えることができるため、トータルで考えれば他の試験方法とそれほど大きな差はありませんが、受験者の不正行為やシステムエラー、通信エラーを完全に防ぐことは難しいでしょう。 以下では、CBT導入に関する主催者のデメリットを3つ紹介します。 CBTの導入コストが発生する CBTの導入には、初期費用や月額費用といった導入コストがかかります。また、主催者側にある程度CBTの知識がないと運用は難しいため、知識習得の時間的なコストがかかることも考えておきましょう。 導入コストはCBTのデメリットといえるものの、試験会場や監督者の手配、テスト用紙の配送などにかかる費用は削減できます。CBTの導入を検討する際にはトータル的なコストを試算し、他の試験方法でかかるコストと比較するとよいでしょう。 受験者を直接監視できない CBTを行うテストセンターは、監督者やカメラによる監視、入室前の本人確認が実施されております。そのため、カンニングなどが発生しにくい環境ですが、不正行為が全く起こらないとは限りません。 主催者側が受験者を直接監視できるわけではないため、そうした不安を完全に払拭することは難しいと理解しておきましょう。 システムエラーや通信エラーの可能性 CBTはコンピュータを利用する試験であることから、システムエラーや通信エラーが起こると、試験に支障をきたす場合があります。 災害などによる大規模な通信障害が発生すると、試験の開催自体が困難になるケースも考えられるため、対策や代替試験の実施方法などを事前に確認しておくとよいでしょう。 目次に戻る CBT導入による受験者のメリット CBTの場合、受験者は自宅近くのテストセンターで受験できるため、受験者の時間、費用および精神的な負担を軽減することが可能です。受験日の変更も容易なうえ、コンピュータによる自動採点で、すぐに結果を知ることもできます。 以下では、CBT導入による受験者のメリットを3つ紹介します。 近くの会場で受験できる CBTを受けられるテストセンターは全国47都道府県にあり、各都市に複数会場が用意されているため地方在住者でも受験しやすいでしょう。 主催者側の施設で試験を行う場合、受験者ごとの移動距離に大きな差が生まれますが、CBTを導入することで受験者の移動にかかる時間や費用などの負担軽減が可能です。 受験日の変更ができる CBTは、受験日や受験会場の変更が可能です。急な予定が入っても受験日の1営業日前まで変更ができるため、受験者にとっては大きなメリットといえます。 受験を検討しているものの、受験日に予定が入るかもしれないと躊躇している受験者も、申し込みやすくなるでしょう。 結果がその場でわかる CBTでは試験終了後、コンピュータが自動で採点するため、採点結果がその場でわかります。迷っていた問題やわからなかった問題の正誤をが確認でき、復習にもすぐに取り組むことができるでしょう。 採点結果をすぐに確認できれば、受験者は気持ちの切り替えがしやすくなり、試験後に結果が気になって作業に手がつかないといったこともなくなるでしょう。ただし、多くは試験結果ではなく、採点結果が通知されます。試験の合否判定はその場で知らされないこともあるため、注意が必要です。 目次に戻る CBT導入による受験者のデメリット CBT導入による受験者のデメリットは、受験環境が特殊なことに起因します。主催者側が直接監視するわけではないため、気が緩んでしまい試験中のモチベーション維持が難しいと感じる受験者や、通信を利用することで生じるタイムラグがストレスとなる受験者もいるでしょう。 以下では、CBTに関する受験者のデメリットを2つ紹介します。 モチベーション維持ができない場合がある CBTでは、受験者はカメラや監督者によって監視されていますが、主催者側が直接監視しているわけではありません。見られているという意識が低くなり、試験に対する集中力が切れてしまう場合もあるでしょう。 受験日や会場の変更ができ、リラックスして受験できる反面、緊張感の薄れはペース配分ミスやケアレスミスにつながることも考えられます。 通信にタイムラグが発生する場合がある コンピュータに入力した回答をサーバに送信する際に、タイムラグが生じたり、一時的な通信エラーが起きたりして、テンポよく試験を進められないことがあります。 特性を理解し、画面に従って入力していけば支障はありませんが、ペースを崩されて焦ってしまうケースも考えられるため、受験者にとっては不安要素といえるでしょう。 目次に戻る CBTを導入するならeラーニングシステムの活用がおすすめ CBTの導入によって、主催者は会場や監督者、資材の手配が不要になる他、コンピュータを活用することで、出題できる問題の幅も広がります。試験会場は全国にあるため、受験者は受験日の変更も容易になり、移動時間や費用などの負担も軽減されるでしょう。 一方で、受験者を直接監視できなかったり、通信エラーが発生したりといった懸念もあります。自社で会場を手配する場合や、紙媒体で試験を行う場合のメリット・デメリットと比較しながら、より大きなメリットが得られるものを選択するとよいでしょう。 弊社のeラーニングシステム「learningBOX」なら、資格試験、入社試験などあらゆる試験をインターネット上で実施できるだけではなく、豊富な問題形式からオリジナルの試験問題を作成できます。さらに、CBTの試験会場を提供する企業と提携しているため、作成した問題の試験を指定の会場で実施することも可能です。 詳しい内容や活用方法についての資料もご用意していますので、CBTの導入にお悩みの方は、まずは無料の資料請求からお問い合わせください。 　　 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

新型コロナウイルス感染症の影響を受けて対面の研修や学習が難しくなっていることもあり、eラーニングの需要がますます高まっています。eラーニングはいつでもどこでも受講できるため、在宅ワークが増えている現在は特に導入する企業が増えてきています。 そのような背景もあり、今後eラーニングの導入をお考えのご担当者様も多いでしょう。しかし中には「そもそもeラーニングって何？」「なぜeラーニングの利用が増えているの？」といった疑問を持つ方もおられるのではないでしょうか。 そこで今回は、eラーニングが普及した背景を交えながら、特徴や強みだけでなく苦手とするところも含めて解説していきます。eラーニングについて知りたい方や、これからeラーニングシステム導入をご検討中の方はぜひ参考にしてみてください。 eラーニングとは eラーニング（イーラーニング、e-learning）とは、インターネットを利用した学習システムを意味する「electronic learning」の略称です。ビジネスシーンでは人材育成のためのツールとして取り入れられています。「オンライン学習」「Webラーニング」「eラン」「WBT」などの用語も同じ意味で使われることがあります。 多くのeラーニングシステムでは、HTML/CSS/JavaScriptなどで制作された教材や動画教材を、Webブラウザを使って学習するのが一般的です。スマートフォン普及以前はパソコン主体で利用されていましたが、今では多くのeラーニングサービスがパソコンだけではなく、スマートフォンやタブレット端末にも対応しています。 目次に戻る eラーニングの歴史 eラーニングという学習形態は、インターネットの普及やモバイル端末の進化とともに発展し、私たちの生活に浸透してきました。ここでは、eラーニングが現在の形になるまでの歴史をご紹介します。 ＜eラーニングの歴史＞ 年代 世の中の動き ①1950年代 ～ アメリカでスタート 「コンピュータで教育を支援できないか」という考えから、アメリカを中心に開発が始まる。 ②1990年代 ～ Windows95の登場・発売 「パソコンの発達・普及」に従って、主にCD-ROMを教材とした学習方法が進む。1995年、爆発的人気となったWindows95が発売され、一般家庭にもパソコンが普及。 ③2000年代 ～ 日本でも本格的に 2000年、当時の森内閣が日本型IT社会の現実を目指す「e-Japan戦略」を打ち出す。 ④2000年代 ～ スマホ・タブレットの普及 2000年代後半からiPhone・Androidに代表されるスマートフォンや、さらに大型のタブレット端末が登場し、eラーニングはさらに大きく変化する。 ⑤2020年代 ～ コロナ禍により市場が急成長 新型コロナウイルス感染症の拡大により、学校では在宅学習、企業では在宅勤務が一気に進む。 eラーニング登場以前の集合学習とCAIの開発 従来の集合学習や集合教育は、時間や費用の面で課題がありました。具体的には、生徒と講師が同じ時間に同じ場所にいる必要があるため、準備や移動の手間、交通費がかかりやすい点です。また、全員が一律で同じ学習を受けながら進めるため、学習者側の理解度に差が出やすい点も挙げられます。 そこで、学習者の理解度に応じて学習内容を提示するシステムであるCAIが開発されました。CAIは「Computer Aided Instruction」の略称で、コンピューターを利用した教育を意味します。 CD-ROMを利用した学習「CBT」の誕生 1995年にはWindows95が発売され、多くの家庭や企業にパソコンが普及しました。そこで登場したのが、CD-ROMを利用した学習形態です。CBT（Computer Based Training）と呼ばれ、動画や画像、音声などを多用したマルチメディア教材によって学べる環境が構築されました。 しかし、CBTにはCD-ROMの作成コストやプログラム修正のしづらさ、企業側が学習者の進捗を管理できないなどの課題もありました。 インターネットを利用した学習「WBT」への進化 CBTの問題点を踏まえて開発されたのが、Webベースのシステムを利用した学習を指すWBT（Web Based Training）です。WBTでは学習教材や学習履歴をサーバー上で一括管理でき、CBTの弱点を克服しています。学習者にとっては、インターネットに接続すれば自由な時間・場所で講義を受けられるのもポイントです。 現代では、上記のようなオンラインでの学習スタイルをeラーニングと呼び、企業における研修やナレッジの共有、通信教育などさまざまなシーンで活用されています。 マルチデバイスやSNSを活用した近代のeラーニング 21世紀に入るとスマートフォンやタブレット端末などのモバイル端末が普及し、eラーニングもパソコンだけではなく、マルチデバイス対応へのニーズが高まっています。スマートフォンやタブレット端末での視聴が可能になることで学習に対するハードルが下がり、知識の習得や学習意欲の向上が期待されます。 また近代のeラーニングでは、管理者から学習者への一方的なフィードバックだけでなく、学習者同士のコミュニケーションを促進するためにSNSを活用するのもトレンドです。専用窓口や掲示板、社内SNSなどを設置し、学習者からの書き込みや質問を募ることでモチベーションアップにつなげる狙いがあります。 目次に戻る eラーニングの重要性が増した理由 なぜ近年、eラーニングの重要性が高まっているのでしょうか？ここではその中でも特に大きな理由を5点挙げてみます。 理由1：コロナ禍によって集合研修が困難に 新型コロナウイルス感染拡大に伴い、研修会場までの移動や研修会場に集まること自体が制限されるようになりました。多くの学校では登校をとりやめ、リモートで授業を行うなどの対応をとっています。一方的に授業や研修プログラムを提供するのであれば、ZoomなどのWeb会議サービスで十分ですが、理解度を測定したり課題を提出させたりすることはできません。 そこでeラーニングシステムを導入することで、いつでもどこでも学習者ごとの得点や学習状況、課題の提出状況などを把握することができるため、管理者側にも学習者側にもさまざまなメリットがあります。 理由2：通信環境・情報機器の普及 自宅や会社に光回線が普及し、スマートフォンでも4Gや5Gといった高速大容量通信が普及したことで、動画の閲覧もスムーズにできるようになりました。通信環境が改善したことでデータをサーバー上で一元管理し、利用者は必要なタイミングでデータを取得する運用がしやすくなったこともeラーニングの普及に影響しています。 文教分野においての普及 文部科学省の推進するGIGAスクール構想によって、小中高において生徒1人に1台の学習者用端末が与えられはじめています。学校の方針によって、生徒や児童がどれだけ自由に端末を使えるのか、自宅に持ち帰り可能なのかは異なるようですが、少なくとも1人1台の端末を専有して使える環境になりつつあります。 また、ほとんどの学生がスマートフォンを持つようになりました。初期のスマートフォンはパソコンと比べると性能が劣り、できることも限られていました。しかし、最近はスマートフォンの性能が向上し、パソコン向けに作られたWebコンテンツもほぼ問題なく閲覧できるようになりました。多くのWebサイトにおいてはパソコンよりもスマートフォンからのアクセスのほうが多くなっており、今ではWebサイトの多くはスマートフォン向けに最適化されています。 一般への普及 モバイル社会研究所の調査によると、15歳から79歳の男女におけるスマートフォン・携帯電話所有者のうち、スマートフォンの所有率は2022年には94％に達したといわれています。 勤労世代におけるスマートフォンの所有率はより高く、セキュリティ面の検討が必要であるとはいえ、私物端末を用いたeラーニングの提供も現実的になっています。 eラーニングでは同一のコンテンツを多数の学習者に提供するケースが一般的であり、高度な機密性が求められない場合もあります。高度な機密性が求められる場合は、社内のPCからでないと学習できないよう制限するなどの対策が必要になります。 理由3：仕事の高度化 情報化の進展と共に、仕事を進めていく上で必要な知識は圧倒的に増えました。学校で学んだ知識や技術で一生食べていけるような時代ではありません。勤労者は、常に新しい知識と技術を身に付けていく必要があります。新しい知識と技術はタイムリーに手に入れる必要がありますし、教えることができる人が近くにいるとは限りません。 テレワークが一般的になったこともあり、今は場所を問わず働けるようになりました。東京の本社で作成された業務マニュアルや法改正に関する資料を、全国に点在する拠点に展開するためにはeラーニングが適しています。 理由4：中途採用・転職の一般化 現在は転職が一般的になりました。新卒入社した会社を定年まで勤め上げるということは少なくなっていきています。これにより採用時期や入社時期がバラバラになり、現在は新卒を一括採用し1年かけて同じ教育研修を行うのではなく、入社時期に応じて研修を行うようになっています。 入社のたびに教育担当者が時間をとって教育していると、本来やるべき業務に支障が出ることもあります。中途採用は職種やスキルも様々なので、全員が同じ教育レベル・スピードでは非効率ですし、学習者側のモチベーションも上がりません。 そのような場合は、eラーニングを使うことで、理解度に応じて一人ひとりに適した研修を用意することができ、効率的に研修を行うことができます。 理由5：ドキュメント共有システムのみでは不十分 マニュアルを配布するという目的であれば、Google ドキュメントやGoogle スプレッドシートなどのドキュメント共有システムで十分なようにも思われますが、ドキュメント共有システムでは閲覧状況や学習状況を十分に把握できません。 また、確認テストなどを実施することができず理解度を把握することも難しいので、「学習することが必須かつ、学習したというエビデンスを残す必要がある場合」はeラーニングシステムが適しています。 目次に戻る eラーニングを導入する効果・メリット 現在従業員の教育方法や社内に蓄積したナレッジの共有、人材育成などにお悩みの場合は、eラーニングの導入がおすすめです。eラーニングは、管理者と学習者の双方にメリットをもたらします。詳細は以下の表をご確認ください。 ＜eラーニングを導入する効果・メリット＞ 管理者 ・ コスト削減が期待できる ・ 学習者の進捗や成績、出席情報を一元管理できる ・ 教材の修正や最新内容へのアップデートが行いやすい ・ 学習者ごとに適切な学習教材を提供しやすい 学習者 ・ 繰り返し受講できる ・ 場所や時間の制約が少なくなる ・ 学習の進捗状況や理解度を把握しやすい ・ スマートフォンやタブレット端末などで手軽に取り組みやすい 　　 目次に戻る eラーニングのデメリットとその対策 eラーニングの弱みを把握しておくことで、eラーニングを導入した際に対策をすることができます。具体的な対策方法を解説しますので、ぜひご活用ください。 モチベーションの維持が難しい eラーニングの場合、教育者と学習者が直接顔を合わせることはありません。そのため学校などの教育現場や企業の集合研修と異なり、教育者の技量でモチベーションを維持させることができません。 モチベーションを維持するために面白味のある教材や学習効果のある教材を用意することはもちろんですが、eラーニングにおいては仕事の合間や移動中のスキマ時間で学ぶことが多いため、”マイクロ”な教材構成が好まれます。一般的な学校の授業や集合研修では1コマ45分～90分程度ですが、eラーニングでは1コマ数分程度が望ましいといわれています。 また、eラーニングにおいてはソーシャルゲームで用いられるようなランキング、バッジ（メダル）、ギルド（チームで協力させる・連帯責任）などのシステムを使い収集欲や競争心を呼び起こす工夫がされていることもあります。 学習者の顔が見えない 「顔が見えない」状態は、学習者の理解度や感じていること、疑問などが分からないということにもつながります。理解度をチェックするための問題を含めれば、理解度について把握できるでしょう。感じていることや疑問については、レポート形式の問題やアンケートに答えてもらうなどの方法で確認できます。 eラーニングはオンライン上で学習を完結することができ、顔が見えないからこそ丁寧なコミュニケーションをとっていく必要があります。 コンテンツの確保が難しい 教材を一から作ろうと考えると難しく感じるかもしれませんが、eラーニングシステムによっては、すでにあるコンテンツをアップロードして使用することもできます。 学校の場合 学校向けのeラーニングシステムの中には、教育指導要領や教科書に沿った教材が提供されているものがあります。そのようなeラーニングシステムを導入することで、教材作成の手間なくeラーニングを導入できます。 民間企業の場合 業務に直結する内容の場合は、既成の教材は存在しないため、社内で制作するか、eラーニング教材の制作会社を使って作成することになります。外注業者を利用すると見栄えのする立派なコンテンツを作りやすいですが、費用もかかりますし、内容を更新しづらくなるので、外注と社内対応の使い分けが大切です。 目次に戻る eラーニングの導入に必要なもの eラーニングを実施する際は、主に学習管理システム（LMS）と学習教材の2つを用意する必要があります。ここでは、それぞれについてご紹介します。 学習管理システム（LMS） LMSとは、「Learning Management System」の略称で、eラーニングの学習教材の作成や配信、学習の進捗や成績を一元管理できるシステムです。効果的なeラーニングの実施を支える環境整備の土台となります。 学習教材 高品質なシステムを用意しても、学習効果の高い教材がなければ宝の持ち腐れになります。質の高い教材を作成できるよう、クイズやテスト、アンケートなどの多様な種類を作成・選択できるシステムも登場しています。 学習教材を用意する際は、目的や予算に応じて以下の3つの方法から最適なものを選択しましょう。 営業やPCスキルなどの分野に特化した教材を提供する会社の既製品を利用する eラーニングを提供する会社に制作を依頼する 自社のリソースのみで制作する 目次に戻る eラーニングを活用して効率的に学習できる環境を構築しよう 今回は、eラーニングの歴史や重要性が増している理由、メリット・デメリットなどをお伝えしました。eラーニングは今後ますます利用者が増え、今よりも多くのシーンで導入が進むと予想されます。メリットを生かしつつデメリットをうまくカバーすることで、効率的に学習できる環境を構築しましょう。 eラーニングの実施に伴いeラーニングシステムの導入をご検討の場合は「learningBOX」をご活用ください。複雑な操作が不要な使い勝手の良さとリーズナブルな料金が特徴のeラーニングシステムで、専門知識がない方でも簡単に教材やテストを作ることができます。 10アカウントまでは無料でご利用いただけますので、まずはお気軽に無料トライアルからお試しください。 　　 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る