コラム

人材が着実に育つ新人教育カリキュラムとは？ 新人が企業で活躍するためには新人教育カリキュラムが必須です。 効果的に新人教育カリキュラムを取り入れることで、即戦力が期待でき企業への定着率も向上するでしょう。 今回はカリキュラム設計のポイントやコツについて触れながら、人材が着実に育つ新人カリキュラムについて詳しく見ていきたいと思います。 企業の人事・教育担当に携わっている人はぜひ参考にしてみてください。 目次はこちら １．教育カリキュラムの重要性とは？ ２．【タイミング別】カリキュラム設計のポイント ３．新人教育に有効なカリキュラム設計のコツ ４. カリキュラムの教育手段 ５. まとめ   教育カリキュラムの重要性とは？ 教育カリキュラムは社員の能力向上はもちろん「目標を共有する」という点で非常に重要です。 目標を共有することで「今何をするべきなのか」が明確になり、新人はモチベーションが向上、ひいては企業の定着率にもつながります。 目的が定まっていないカリキュラムでは、受ける側も「やらされている感」が拭えず効果の薄い研修になってしまう恐れが懸念されます。 またカリキュラムの質が高まることで、企業理念の浸透や企業の信頼アップも期待できます。 今後即戦力として活躍してもらうために、抜かりのないカリキュラムの設計が重要です。   【タイミング別】カリキュラム設計のポイント   ▼カリキュラム設計は次の3つのタイミングごとで、押さえておきたいポイントが異なります。 ・入社前 ・入社から3ヶ月後 ・現場着任後 それぞれのタイミングについて詳しく見ていきましょう。 入社前 入社前は、目標とスケジュールの設定がポイントです。 目標を考える際は、どのような知識やスキルを身につけてほしいのかを軸にして考えましょう。「理想の新人」を定めることで目標が明確になり、そこに至るまでにどのような段階を踏んで教育をすれば良いのかがわかります。 入社前どのような気持ちで研修を受けようとしているのか、新入社員の気持ちを汲み取ることも大切です。   入社から3ヶ月後 入社から3ヶ月後は、新人社員研修の中で基礎的な知識とビジネスマナーの確認を行うことをお勧めします。 具体的には挨拶や言葉遣いなど、どのような企業でも必要な領域について教育を行っていきます。適宜ケーススタディやロールプレイングを取り入れ、実務的なカリキュラムを考えましょう。 入社3ヶ月後はeラーニングの講座を受けてもらうのもおすすめです。仕事の進め方や電話応対の実践について課題を課し、レポートを提出してもらうことで多様な学びを提供できます。   現場着任後 現場に着任するころは、すでに基礎は固まってきています。 実務をこなしてもらいフォローアップ面談を行いましょう。 問題点や課題点が見つかれば、目標に着地できるよう軌道修正が必要です。 そして現場着任後は、経営理念やビジョン、価値観の共有などマニュアルに沿った研修を行うことも重要となります。   新人教育に有効なカリキュラム設計のコツ   新人教育に有効なカリキュラム設計をすれば、新入社員のパフォーマンスを向上させられます。 ここでは下記5つのコツについて紹介いたします。   新入社員研修の目的を考える まず「なぜするのか？」という新入社員研修の目的を考えましょう。 短期的な目的と中長期的な目的の2パターンで考える必要があります。 短期的な目的を立てるのに必要な目線が、「自社の利益を出せるよう即戦力として活躍してもらう」という部分です。専門的な業務スキルやビジネスマナーが短期的目線に該当します。 一方長期的な目的を立てるのに必要な視点は、「企業を成長させるために必要な能力の育成は何か」という部分です。長期的な目的では、問題解決力や情報発信力の養成がカギとなります。   社内ヒアリングを実施する 社内ヒアリングを実施した上で、カリキュラム設計をしましょう。 カリキュラム作成にあたって、新入社員に身につけてほしいスキルをリストアップする必要があるからです。 今後新人の配属を予定する部署やメンバーに話を聞くことで、カリキュラムに盛り込む内容が見えてきます。 また新入社員にヒアリングしてみるのもおすすめです。これからカリキュラムを設計する上で役立つ、研修で教えて欲しかったことやわかりづらかった内容といった情報が得られるかもしれません。   実施期間を定める カリキュラムは実施期間を定めましょう。長期間でカリキュラムを組んだからといって必ずしも効果のある研修につながるとは言い切れません。 研修内容や教育手段によって適切な期間は異なるため、自社の研修目的に合わせて設定することが重要です。 多くの企業では目安として約3ヶ月を研修の実施期間として定めています。実務経験を重視する企業なら1週間から2週間程度の期間しか設けない場合もあるでしょう。 目的を達成するためにはどれくらいの期間が必要なのかを考え、カリキュラムを設計することが重要です。   現在の問題を洗い出す カリキュラム設計をする際は現在の問題を洗い出しましょう。 人材育成する上で企業内で起こっている問題を書き出して、共通する問題をパターン化していくことが重要です。 例えば「上司と部下の風通しが悪い」「業務に必要な知識が足りていない」といった問題があるかもしれません。 そのような現状を把握することで解決策が把握でき、新入社員に対して効果的に育成を進められるでしょう。   マニュアルを作成する カリキュラムと合わせて社内マニュアルを作成しておきましょう。 マニュアルがあればカリキュラムに一定の基準を持たせることができるからです。 新人がカリキュラムを受ける際戸惑うのが「教える人によって業務の進め方が異なる」ということです。マニュアルを渡しておくことで、研修の質の偏りを防げます。   カリキュラムの教育手段   企業で取り入れられているカリキュラムの教育手段は、主に次のようなものがあります。 ・集合研修 ・ケーススタディ ・OJT ・eラーニング それぞれの手段について見ていきましょう。   集合研修 「集合研修」は、社員を集めて行う教育手段です。 多くの企業で採用されている方法で、一度に同じ内容を大勢の受講者に提供できるメリットがあります。 新人研修として非常に効果的ですが、「準備に時間がかかる」「会場の確保や講師を呼ぶのに費用がかかる」といったコストがかかってしまうのがデメリットです。   ケーススタディ 「ケーススタディ」は、業務で起こりうることを想定して課題の解決を考える教育手段です。実践的に学ぶロールプレイと並行して進めることがよくあり、座学だけでは得られない課題解決力や分析力を養えます。 ケーススタディを受けた新人は、マニュアルには載っていないようなイレギュラーな対応にも柔軟に立ち回ることができるでしょう。   OJT 「OJT（オン・ザ・ジョブ・トレーニング）」は実務と教育を両立させる教育手法です。 配属された部署で行われるもので、働きながら必要なスキルや知識を習得できます。 即戦力の人材を育てる上で有効な方法ですが、教える人によって質にばらつきがあったり、受ける側は成長スピードに差が出たりするといったデメリットもあります。 そのためOJTを導入する際は、研修後のフォローアップや面談を細かに行うなどの調整が必要です。   eラーニング 「eラーニング」はインターネットを利用した教育手法です。 多くのメリットがある方法として、近年各企業で注目されています。 時間や場所を問わず学習できるほか、教育の質が均等であるため集合研修やOJTのように教える人によって質がばらつくことはありません。 多くの可能性を秘めているeラーニングによるカリキュラム設計は、今後ますます進化していくことが予想されています。   まとめ 人材が着実に育つ新人カリキュラムというテーマで、カリキュラム設計のポイントやコツについて紹介いたしました。 教育手段を選ぶときは集合研修が良いのかケーススタディを取り入れた方が良いのか、社員教育の目的を考えておくことが重要です。 近年注目されているeラーニング活用でも人材の成長が期待できます。 弊社が提供するeラーニングシステム「learningBOX」は、使いやすさもありながら低コストでの導入が可能なので、きっとお役に立てるはずです。 eラーニングを含めたカリキュラム設計を考えるなら「learningBOX」をまずは無料でお試しください。 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい「新入社員向け、研修カリキュラム作り7つのポイント」

中小企業の人材育成こそ内製化が効く！ 企業にとって人材は非常に大切な存在です。 人材育成の重要性は誰もが知っていますが、人材育成に課題を感じる中小企業が多くあるのも事実です。 中小企業は大企業と比べると、会社としての規模が小さく、まだ管理体制も完全には整っていません。 では、中小企業の人材育成には、どのような方法が効果的なのでしょうか？ 今回の記事では、中小企業が直面する人材育成の現状と、その対応策についてご紹介します。   目次はこちら １．人材育成とは ２．中小企業における人材育成の現状　「習うより慣れろ」 ３．中小企業の人材育成を阻む4つの「ない」 ４. 中小企業の強みとは ５. 中小企業の強みを活かした人材育成には内製がおすすめ ６. まとめ   人材育成とは そもそも人材育成とは、企業に有益な人材を育成することを指します。 優秀な人材がいなければ、企業は運用を継続することもできません。 従って、効果的な人材育成は、「個々の社員のパフォーマンスを高め、ひいては企業の価値」も高めます。 ▼一般的に人材育成に求められるのは次の３つです。 ・優秀な人材を育成すること ・企業を継続していくための体制を整えること ・業績をあげること 人材育成は育成「する側・される側」両者にメリットがあります。 指導することで得られる成長やお互いに協力しあう社風などがその例です。   中小企業における人材育成の現状　「習うより慣れろ」   では、中小企業における人材育成の現状はどのようになっているのでしょうか？ 多くの中小企業が抱える問題のひとつが「人材不足」です。 そのため、実際の業務を通じて仕事を覚えていく方法を採用する企業が多くあります。 もちろんこちらは効果的な方法ですが、少し注意をすべき方法でもあります。 それは「習うより慣れろ」が通用しないことがあげられます。 人材と時間にたっぷり余裕があるなら、「習うより慣れろ」方式の指導でも問題はありません。 しかし、研修という限られた時間内に「習うより慣れる」、つまり「見て覚える」にはどうしても無理があります。 限られた時間しかないのであれば、実践するよりも先に知識をしっかりと伝えることが重要です。 指導者によって内容にばらつきが出ることも見過ごせません。 さらに、この方法では「しっかり指導してもらえず、突き放された」と感じる社員も少なくありません。 社員のモチベーションを下げ、早期退職の原因となる危険性もある指導方法です。 今後、少子高齢化がますます進行し、生産年齢人口が減少することを考えると、社員の定着率を上げることは必須条件になります。 人材育成には「習うより慣れろ」より効果的な方法を選択することが望ましい。   中小企業の人材育成を阻む４つの「ない」   ▼中小企業の人材育成を阻む原因の主なものは次の4つです。 原因1：指導者となる人材がいない 原因2：人材育成の仕組みがない 原因3：時間がない 原因4：コストがない 1つずつ詳しくみていきましょう。   原因1：指導者となる人材がいない そもそも中小企業は大手企業に比べ、従業員が少なく、一人ひとりの従業員に振り分けられている業務量が多い傾向があります。 また、効果的な人材育成には新入社員、中堅社員、管理職などそれぞれの段階に応じた手法や期間を選択しなくてはならず、しっかりした知識、そして計画とマネジメントが必要です。 大企業であれば、人材育成の担当者が存在しますが、人的リソースに限りがある中小企業には専任の担当者はなかなかハードルが高いもの。さまざまな業務を兼任しながらの人材育成となり、どうしても効果が少ないものとなる可能性があります。   原因2：人材育成の仕組みがない 中小企業の現状では、実務を通じて、仕事を覚えていくという場合が多いということを確認しました。 この方法は個人の知識やスキルに頼った指導なので、人材育成のノウハウが蓄積されません。ノウハウがないと、物事を体系的に教えることはむずかしくなり、効果的な研修や教育方法が選択できません。そのため、効率の悪い人材育成になってしまう恐れがあります。   原因3：時間がない 業務に追われ、教育を受ける時間を確保できないことも生じます。 中小企業では、どうしても目の前の業務が優先され、教育や研修は後回しになってしまいがちになります。 また、育成をする側も、指導以外の業務の負担が大きく、人材育成の時間が取れない場合があります。 そのようなお互いに余裕のない状況で無理に研修を詰め込んでも、十分な効果は得られません。   原因4：コストがない 大企業と比べ、財務基盤が弱い中小企業は人材育成のための費用を捻出することがむずかしいでしょう。 育成にコストを無理してかけると、企業の存続自体が危ぶまれるというような場合もあるかもしれません。   中小企業の強みとは 大企業と比べるとどうしても弱みばかりが目につきがちな中小企業。もちろん強みもたくさんあります。 中小企業が効果的な人材育成を行うためには、その強みを活かすことができるかどうかが要！では、その強みとはなんでしょうか？次の３つが挙げられます。 【その１】意思決定が早い 大企業の場合、何かを決定する際には、意思決定を行う決裁者と現場の担当者の間に隔たりがあり、手続きに時間がかかります。 中小企業の場合は、決裁者と現場の担当者の垣根が低く、迅速な意思決定が可能。なのでタイミングを逃さずに良いアイディアをすぐに実行できます。   【その２】社内のコミュニーションが取りやすい 大企業では、上司と部下といった縦関係の仕切りと部署ごとの横の仕切りで、はっきりと区切られているので担当が違えば、あまりコミュニケーションを取ることがありません。 中小企業では、複数の業務を兼任することも多く、担当が明確に分けられているわけではありません。また規模が小さいため、社員同士の風通しもよく、コミュニケーションを密に取ることができます。   【その３】経営に柔軟性がある 大企業では大規模な事業を行うため、長い準備期間が必要です。実際に動き出すまでに時間がかかります。 中小企業では投入するコストも人員も小規模なため、新規事業や方向転換などの意思決定がスピーディに行うことができ、小回りが利く経営ができます。   中小企業の強みを活かした人材育成には内製がおすすめ   大企業にはない強みがある中小企業。この強みを活かすにはどのような人材育成が適しているのでしょうか？ここでおすすめするのが人材育成の社内内製化です。「研修の内製化なんて、大企業だけの話だ」とお思いですか？人材育成の内製化には、中小企業にとっても魅力的なメリットがあります。実は人材育成の内製化、中小企業にこそ試す価値があるのです。では、そのメリットを確認しましょう。 ■研修内容を自社にとって最適化できる 既製の汎用的な研修とは違い、自社の状況やニーズにぴったりの内容の研修が作成できます。 自社の経営への考え方、仕事の進め方など、実践的な指導を実現します。   ■内容の修正や修正変更ができる 社会情勢とともに刻々と変化する社内の体制に合わせてすぐにアップデートが可能。中小企業の柔軟な経営にも対応ができます。   ■研修を担当することで社員のスキルアップ 研修担当となった社員は改めて自分の仕事を振り返り、どのように伝えれば、一番効果的なのかを一から検討します。他人に教えることでより理解が深まり、また、人を育てるという経験を積むことによって、指導力や人材育成力が高まります。   ■研修のノウハウが蓄積される コンテンツを一度作成すれば、それは社内で共有し、ノウハウとして蓄積されます。   まとめ 効果的な人材育成は、これからの時代を生き残るためにすべての企業にとって欠かせないもの。自社の必要とする内容に即した内製の人材育成はこれからますます注目されるでしょう。 「大手じゃないから、うちの会社は内製化なんて無理！」とは思わずに、一度検討してみてはいかがでしょうか？ 「今の研修をlearningBOXを使って、eラーニング化するとどうなるの？」「プログラミングの知識がないけど大丈夫？」「どんな機能があるの？」など初めてeラーニングを導入するときの疑問や不安を弊社カスタマーサポートがバッチリお答えします。 まずは、無料で使えるフリープランでlearningBOXの機能の多さと使いやすさを実感してください。

新入社員向け、研修カリキュラム作り7つのポイント 新入社員への研修ではカリキュラム作りが大切です。 十分な効果を得るためには入念な準備をしなければいけません。 しかし、「何から手をつければ良いのか分からない」「新入社員にどのような研修をするのがよいのか」などがわからずに戸惑っている人も多いかと存じます。 カリキュラム内容を精査しなければ、誰がやっても変わらない「いつもの新入社員研修」で終わってしまいます。 そこで今回の記事では、新入社員研修の基本的な進め方や、どのようにカリキュラムを作れば良いのかについてポイントごとに解説します。   目次はこちら １．新入社員研修の基本的な進め方 ２．新入社員研修カリキュラムを作るときの7ポイント ３. 新入社員研修で取り入れておきたい内容 ４. まとめ   新入社員研修の基本的な進め方 こちらでは、新入社員研修の基本的な進め方を紹介します。   新入社員のスキルを把握する 新入社員研修は、まず新入社員のスキルの把握からスタートします。 事務スキルやPCスキル、コミュニケーションスキルなどは社員によって能力差があります。 新入社員の持つスキルを把握した上で、適宜必要な研修内容を盛り込みましましょう。 個々のスキルは選考で提出してもらった履歴書を確認するほか、適性診断や性格判断で調べられます。   求める能力を各部署へヒアリングしておく 各部署の求めている能力を事前にヒアリングしておきましょう。 実際に現場で求められている能力がわかれば研修で行うべき内容がわかります。 またOJTに配属したあとの指導者もコーチングがスムーズです。   前年度の新入社員にヒアリングしておく 部署だけでなく、前年度の新入社員へヒアリングしましょう。 既に研修を受けた社員からの意見は、次の新入社員研修に役立ちます。 「最初のアイスブレイクで意見交換がしやすくなった」「ケーススタディが実際の現場の役にたった」という声が出てくるかもしれません。 ポジティブな意見は次の研修でも実施しましょう。 また匿名でアンケートを取れば「専門的な学習があれば良かった」「もっと研修期間が欲しかった」など改善点もわかります。   目標とゴールを定める 新入社員研修は目標とゴールを明確に定めましょう。 目標のない研修は個々の評価がしづらく、研修を受ける社員のモチベーションも低くなってしまいます。 新入社員に覚えてほしいことを項目に入れながら目標とゴールを設定することが大切です。   研修の振り返りをする 新入社員研修は、実施後の振り返りも大切です。 複数回に分けて行う場合、終了ごとに目標までの達成度を確認しましょう。 計画どおりに進んでいない場合は、研修期間を延長したり実施内容を変更したりと軌道修正が可能です。 また細かく振り返り効果を見ていけば、次年度の新入社員研修にも役立ちます。   新入社員研修カリキュラムを作るときの7ポイント 新入社員研修の進め方を知ったあとは具体的なカリキュラム作りが重要です。 カリキュラムを作るときのポイントを7つ紹介いたします。   【ポイント１】OJTのフォローを行う OJTと言えば、現場上司と新入社員のマンツーマンというイメージがあるかもしれませんが、人事も積極的に間に入りましょう。 上司と新入社員の双方と定期的な面談を行うことで、OJTの質が高くなり高い効果が現れます。 またOJTの指導を評価項目にすれば、指導者側のモチベーションアップにもつながります。   【ポイント2】実践的なカリキュラムを用意する 座学以外に、より実践的なカリキュラムも用意しましょう。実践的な研修にはロールプレイが最適です。 研修で使われるロールプレイとは、営業役とお客様役を割り当て名刺交換や電話応対などを学ぶことを指します。 実務を疑似体験すれば、自分事の意識を持って研修を受けてくれます。   【ポイント3】詰め込み過ぎないようにする 新入社員研修の内容は厳選して、詰め込み過ぎに注意です。 覚えることが多くついつい多くの内容を盛り込みがちですが、新入社員からすると理解が追い付かない可能性があります。 どうしてもカリキュラムが多くなってしまう場合は、長期間の研修にするか後日フォローアップ研修を行うなどして調整してみましょう。   【ポイント4】スケジュール調整を早めに行う カリキュラムを組むときスケジュール調整は早めに行いましょう。 カリキュラム作成は企画立案から講師の設定、スキルの把握など非常に多くの時間を費やすからです。 研修の規模などによりますが、3ヶ月は余裕を見て、新入社員研修は前年度の12月ごろから準備を始めておくと良いでしょう。   【ポイント5】社外の研修カリキュラムを活用する 準備が大変なら社外の研修カリキュラムも活用してみましょう。外部に委託すれば研修の準備時間を省けるメリットがあります。 社外の研修プログラムは論理的思考を鍛える研修やタイムマネジメント研修、特定の業界に特化したものなどが用意されていて、新入社員の能力アップに役立つものばかりです。   【ポイント6】オンライン対応を充実させる オンライン対応も研修カリキュラムを作るときに便利です。オンラインなら人数制限なく実施でき質を均等に保てます。 また、集合研修のように会場費や交通費等がかからないのでコスト面のメリットもあります。 eラーニングを加えるとさらに効果的です。場所や時間に制限されず、どこでも学習を進められるので知識やスキルが身につけやすくなります。 ただし対面のようにコミュニケーションをとるのが難しいので、必要に応じオンラインとオフラインを上手に組み合わせましょう。   【ポイント7】段階別にカリキュラムを作成する 次の3段階を意識してカリキュラムを作成すると段取りがスムーズです。 ・入社前教育 ・初期研修 ・部門OJT それぞれの段階で研修を振り返り、「どのような効果が得られたのか」「次の段階で引き継ぐポイントはどこか」を明確にしましょう。 人事が把握していない状態で進めてしまうと、新入社員の期待する研修とのズレが生じてしまい十分な効果が得られなくなります。   新入社員研修で取り入れておきたい内容 新入社員研修では、具体的にどのような内容を盛り込めば良いのかを見ていきましょう。   マインドセット研修 初めに取り入れておきたいのが「マインドセット研修」です。 マインドセットは「学生時代と社会では何が違うのか」「社会人として意識すべきポイント」を浸透させるために行うものです。 最初の段階から社会人としての自覚を持ってもらうと、そのあとの研修も受け入れやすくなります。   ビジネスマナー研修 「ビジネスマナー研修」は様々なビジネスシーンで役立つスキルを教える研修です。 印象の良い身だしなみから正しい名刺の渡し方、メールのやり取りなど、いずれもじっくり時間をかけて研修を行う必要があります。 ビジネスマナーは、より実践的な学びが得られるロールプレイやケーススタディを導入することで高い効果が期待できます。   コミュニケーションスキル研修 営業や接客など人と関わることが多い業種はコミュニケーションスキル研修が有効です。 チームで進めていくことの大切さや学びを得るにはグループワークが適しています。 社内の様々な同期社員と話すきっかけもでき、横のつながりが強化されます。   事業内容の理解を深める研修 事業内容を知れる研修も忘れずに入れておきたい内容です。 自社がどのようなサービス・モノを提供しているのかだけでなく、収益を得る仕組みやビジネスモデルを把握できるカリキュラムを作成しましょう。 会社の内容を深く知ることで「今受けている研修は必要なことなのだ」という動機付けにつながります。   専門的スキル・知識に関する研修 基礎的な研修に加えて、専門的なスキルや知識を習得できる研修も行いましょう。 研修初期に盛り込むことで、早い段階で活躍できる新入社員を作り出せます。   まとめ 新入社員研修の進め方とカリキュラム作りのポイントを紹介しました。 新入社員はビジネスの基礎を固めて会社のことを理解すれば、即戦力としての活躍も期待できます。 指導者に丸投げするのではなく、人事も介入して組織一丸となってサポートに回りましょう。 スケジュール調整が難しいときは、外部講師やオンライン対応の検討もおすすめです。 リモート化が主流となりつつある今、従来の研修とeラーニングを組み合わせることで新入社員のモチベーションを高められます。 弊社が提供するeラーニングシステム「learningBOX」は、新入社員研修の効率化やオンライン学習にきっとお役に立てるはずです。 まずは無料で利用できるフリープランをお試しいただき、ぜひ導入を検討してみてください。 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい「【eラーニングを無料体験】個人でも利用できるlearningBOX」

人材育成に効果的な計画づくりとは 多くの企業で人手不足が叫ばれている現代、人材育成は企業が生き残っていくために重要な要素です。 企業で教育担当や人事担当を務めている人の中には、人材育成の方法について悩む人もたくさんいるかと思います。 そこで、今回の記事では、「人材育成に効果的な計画づくりのポイント」についてご紹介します。 スキルの獲得に適した教育方法や、人材育成を進める上でのポイントも解説します！ 人材育成にお困りの教育担当者の方は、ぜひご参考にしてください。   目次はこちら １．人材育成計画とは？ ２．人材育成計画の立て方 ３. スキル獲得に適した教育方法 ４. 人材育成を進める上での重要ポイント ５. まとめ   人材育成計画とは？ 人材育成計画とは、採用した従業員を自社が求める人材に育てるために立てる育成計画のことです。 人材育成を進める上では、人材育成計画は必須ではありません。 しかし、どのようにして育成を進めるのか定まっていなければ、育成方針が企業内でブレる可能性があります。 育成方針が定まっていない状態では、従業員が不安を感じることも珍しくありません。 人材育成をうまく進めたい場合は、人材育成計画を明確に立てることが重要です。   人材育成計画の重要性・メリット 人材育成計画を立てる「重要性・メリット」の代表例は以下の2点です。   ▼従業員のモチベーションを高められる 人材育成計画を立てておけば、従業員はどのような知識やスキルを身に付ける必要があるのか、把握することができます。 その結果、従業員は何をするべきかが明確になるため、モチベーションを高められるでしょう。 目標がはっきりとしない状態でモチベーションを保つことは、簡単ではありません。 従業員の意欲を維持するためにも、人材育成計画は重要です。   ▼育成計画の進捗が把握しやすくなる 人材育成計画がない状態では、どのようにして育成を進めていくのかという全体像が把握しづらくなります。 現在はどういった教育プログラムを進めているのか、また現段階の課題は何かなど、確認するための時間がかかってしまいます。 しかし、人材育成計画を用意しておけば、進捗状況を把握しやすくなります。 定期的に進捗状況を記録し、確認できる仕組みを整えておくことで、人材育成を着実に進めることが可能です。   人材育成計画の立て方 人材育成計画を立てるときは、ステップを踏まえた上で立てることが重要です。 ここでは、人材育成計画の立て方をステップごとに解説します。   STEP1：求める人物像を明確にする まずは、自社が求める人物像を明確にしましょう。 その際、自社の経営目標・ビジョンと照らし合わせることが重要です。 経営側の視点を欠いた状態では、長期的な視野に立った人材育成計画につながらない場合があります。 「5年後には市場を海外にも広げていく」という経営目標がある場合は、国内だけでなく海外でも活躍できる人材を育てなければなりません。 自社の状況をよく確認し、求める人物像を設定することがポイントです。   STEP2：目標を設定する 求める人物像が明確になったあとは、具体的な目標を設定します。 目標を設定する際は、最終的なゴールとなる「大目標」に加えて、大目標を達成するための「小目標」を設定しましょう。 あまりに高い目標を設定してしまうと、従業員のモチベーション維持が難しくなってしまいます。 しっかりと努力を重ねて届くレベルの目標であれば、従業員も目標に向かいやすくなります。 また、成功体験を積み重ねる意味でも、小目標の設定は大切です。   STEP3：現状を把握する 目標を設定したあとは現状の把握に努めます。 現在の自分と目指すべき姿にはどの程度の差があるのか、客観的に把握することが重要です。 現状の把握は、計画書を作成したあとも定期的に実施しましょう。 設定した目標と現状があまりにも離れている場合は、目標を再設定することも考えなければなりません。   STEP4：必要となるスキルを確認する 目標を設定したあとは、目標を達成するために必要なスキルを確認します。 いつまでにどういったスキルを身に付けてほしいのか、教育をする側が明確に提示することで、従業員は何をすればいいのか明確に把握できます。 必要なスキルの確認は、複数人で実施することがおすすめです。 さまざまな人の視点を取り入れると、必要なスキルの見落としを防げます。   STEP5：スキル獲得のための教育方法を決定する 必要なスキルを確認できれば、どのようにしてスキルを獲得するのか教育方法を決定します。 スキルの獲得方法はさまざまあるものの、業種によっては実地でしかスキルを獲得できない場合もあります。 それぞれの教育方法をしっかりと把握した上で、自社にはどの方法が適しているのか、メリット・デメリットなどを踏まえつつ決定しましょう。   スキル獲得に適した教育方法 スキル獲得に適した教育方法には、以下の3つがあります。 集合研修での教育方法 教育を受ける従業員が1か所に集まり、講義形式で研修などを受ける教育方法です。 たくさんの従業員をまとめて教育したい場合には、集合研修が適しています。 現在は新型コロナウイルス感染拡大の影響もあり、大勢が1か所に集まることが難しくなりました。 そのため、オンラインでの集合研修を実施する企業が増加しています。 OJTでの教育方法 実際に業務を体験させて教育をする方法です。 座学で学んだ内容をより定着させたい場合は、実践的な教育が効果的であるため、研修を終えたあとに実施されるケースが多くなります。 OJTは基本的に1対1での実施が多いことから、一人ひとりに合った教育をできるメリットがあります。 しかし、教育担当者によって教育の質にばらつきが出てしまうケースも多いため、人材育成計画を事前に周知することが重要です。 eラーニングを使っての教育方法 インターネットを利用した教育方法のことです。 事前に学習コンテンツを作成しておくと、従業員は好きなタイミングで学習ができます。 新型コロナウイルス感染拡大の防止策として、集合研修ではなくeラーニングを導入するケースは珍しくありません。 自由度が高いメリットもあるため、コロナ禍という状況では非常に適した教育方法と言えます。   人材育成を進める上での重要ポイント 人材育成を進める際は、より効果的な教育を実現させるためにも、以下のポイントに留意しましょう。   重要ポイント１．定期的にフィードバックを実施する 育成を進める上では、フィードバックが重要な役割を果たします。 従業員の行動やパフォーマンスなどをよく観察した上で、気付きを与えるフィードバックの実施が重要です。 フィードバックを実施する際、ネガティブな言葉を投げかけることはNGです。 従業員のモチベーションが高まる言葉をかけ、お互いの信頼関係が深まるように努めましょう。   重要ポイント２．必要に応じて目標を修正する 人材育成計画を入念に作り上げた場合でも、計画がうまく進まないことは珍しくありません。 進捗具合を定期的に確認し、計画通りの教育が難しいと感じた場合は目標を修正しましょう。 計画がうまくいかない状態で教育を進めると、従業員のモチベーションが低下する恐れもあります。 得意分野を徹底的に伸ばすなど、自己肯定感が高まるような配慮が必要です。   まとめ 今回は、人材育成計画の詳細や計画の立て方に加えて、人材育成を進める上での重要ポイントなどを解説しました。 人材育成を進める際は、育成計画を立てることが重要です。 どのような人材に育てたいのか明確にした上で、育成を進めていきましょう。 スキルを獲得する方法としてもっともおすすめな方法は、eラーニングの活用です。 learningBOXではコンテンツの作成や管理に加えて、理解度のチェックも行えます。 まず試してみたいという場合は、無料で利用できるフリープランをお試しください。   ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい「【eラーニングを無料体験】誰でも簡単に使えるlearningBOX」

テレワークしながらの研修なら、まずは無料のeラーニングから始めよう 新型コロナウイルスの影響で社員の働き方が大きく変化しました。 各企業ではテレワークの導入が急ピッチに進んでいます。 テレワークは従業員満足度や労働生産性の向上が期待でき、今後ますます一般化され浸透する働き方です。 しかし、社内教育や新人研修の面では弱い一面があるのも事実です。 そこで便利なのが、「eラーニング」です。 eラーニングはテレワークをしながらでも研修を効果的に教育が行えるシステムとして注目されています。 今回の記事では、eラーニングのメリットに触れながら無料で利用する方法をご紹介します。   目次はこちら １．eラーニングが注目されている理由 ２．eラーニング導入のメリット ３. eラーニングの主な種類 ４. eラーニングを無料で導入する方法 ５. まとめ   eラーニングが注目されている理由 eラーニングが注目されている理由は「働き方の変化」です。 コロナ禍による影響を受けテレワークが主流となっていますが、多くの企業で「社員の教育・研修がしづらい」「集合研修やOJTが実施できない」という声が挙がっています。このような状況もあり、今後はテレワークに加え社員一人ひとりの能力を高める対策を取る必要が重要です。 これらの問題を解決する一つの手段として、「eラーニング」が注目されています。 eラーニングを使えば、テレワークでは手の届かない部分の教育・研修が簡単に行えます。   eラーニング導入のメリット こちらでは、eラーニングを導入することで得られるメリットについてご紹介します。   メリット１．時間や場所を問わず学習できる 時間や場所を問わず学習できるのが大きなメリットです。 eラーニングはスマートフォン対応のものが多いため、いつでもどこでも学習を進められます。 「マイクロラーニング」と呼ばれるeラーニングなら、5分から15分といった短い時間で学習が可能です。   メリット２．自分のペースで進められる eラーニングは自分のペースで進められます。 学習は一時停止ができ、休憩を取りつつ30分や1時間、1時間半と細かく時間を区切ることも可能です。 自分で配分を考えながら自由に学習が行えるのもeラーニングの特徴です。   メリット３．学習の進捗状況が確認できる LMS（Learning Management System）のあるeラーニングを使えば学習の進捗状況が把握しやすくなるのがメリットです。 一般的に進捗を管理する学習管理システムをLMSと呼びます。 「誰がどこまでの進捗か」「成績は何点か」といった情報は紙で管理するのは大変ですが、eラーニングであればデータで一元管理できます。 eラーニングは学習を管理する側にとってもたくさんのメリットがあります。   メリット４．様々なコンテンツが用意されている ▼eラーニングの製品によっては、次のようなコンテンツが用意されています。 ・資料のアップロード ・YouTube動画配信 ・VR体験の講義など ※上記は一部ですが、作業工程を学ぶもの、社会人マナーやビジネス知識を学ぶことを目的にした様々なコンテンツが充実しています。   ｅラーニングの主な種類 ｅラーニングには、次のような種類があります。   個別オンライン学習 「個別オンライン学習」は、社員一人ひとりがWebから配信される教育コンテンツを利用する方法です。 個々の課題に合わせた学習を提供できるのがメリットで、オフィスはもちろん自宅にいながらでも受けられます。   オンライン集合研修 「オンライン集合研修」は、Webを活用してオンラインで集合研修を行う方法です。 オンラインなら集合研修で重要と言われる意思疎通や表情の読み取りなどができるため、対面による研修と同様の効果が得られます。 オンライン集合研修は、対面ワークやチームディスカッションをすることの多い新人社員研修、OJT研修にも用いられる方法です。   モバイルラーニング モバイルラーニングは、スマホやタブレットを使って学習する方法です。 個別オンライン学習のように時間・場所を問わず利用できるのが特徴で、忙しい人でも通勤時間や休憩時間のスキマ時間を使って学習できます。 短い時間で学習効果を高める手段として有効です。   テレワーク・在宅勤務関連研修 テレワーク・在宅勤務関連研修は、テレワークを上手に進める方法やチームワーク向上といった課題の解決に取り組むためのeラーニング研修です。 メンバーは相手へ上手に伝える能力、リーダー・管理職はコミュニケーション支援・育成能力向上など、受ける人の役職により研修内容が異なります。   eラーニングを無料で導入する方法 いきなりコストをかけて導入するのは企業としてもハードルが高いです。 eラーニングの導入を検討する場合は、まずは無料のeラーニングを使ってみることをおすすめします。 機能や操作性を知った上で、費用対効果が得られるようなら本格的に導入してみましょう。 こちらでは、eラーニングを無料で導入する方法をご紹介します。   無料プランのあるシステムを使う eラーニングの多くは無料プラン（トライアル）を設けているものがあります。 製品の多くは使い心地を確かめてもらうため、利用人数や期間を制限して無料提供していることがほとんどです。 まずはどのような無料プランがあるのかを、チェックしましょう。   自社でeラーニングを開発する 自社でeラーニングを開発する方法もあります。 自社開発なら他社のeラーニングに頼ることなく、自社の社員にとって最適なシステム設計しやすいのがメリットです。 ただし人員やコストがかかり専門的な知識が求められますが、システムに精通している企業であれば一からシステムを構築してみても良いでしょう。   オープンソースを活用する オープンソース活用もおすすめです。 オープンソースとは、ソフトウェアを構成しているプログラム「ソースコード」を無償で一般公開することを指します。 ソフトウェアのコストが抑えられるメリットがありますが、全員が触れられるものであるためセキュリティリスクには十分な注意を払いましょう。   無料でeラーニングを利用するときの注意点 無料のeラーニングは先述のとおり様々なメリットがありますが、注意点もあります。   人数制限がある 無料のeラーニングは、基本的に人数制限を設けているのが特徴です。 少なくて5名、多くても10名程度の人数制限が設けられています。 中小規模の企業なら問題ない場合もありますが、大企業では本格的に使うことは難しいでしょう。   無料期間が決まっている 無料のeラーニングは、サービス期間があらかじめ決まっています。 多くは、最初の１ヶ月もしくは2ヶ月の利用が無料で、継続する場合はプランの変更・課金が必要です。 興味のあるeラーニングシステムは、無料期間をあらかじめ把握しておき十分に使える時期を狙って利用を開始しましょう。   利用可能コンテンツが限られている 無料のeラーニングは、利用できるコンテンツに限りがあるので注意が必要です。 2個から3個程度であれば無料でコンテンツが利用できますが、以降は料金が発生する可能性があります。   セキュリティリスクがある 無料のeラーニングは、セキュリティリスクの問題が潜んでいます。 eラーニングの多くは、無料版と有料版でセキュリティ対策に違いがあるからです。 そのため詳細に個人情報を登録するような無料版は、避けておいたほうが無難と言えます。   まとめ eラーニングのメリットや無料のeラーニングを利用する注意点などを紹介しました。 eラーニングは無料で試せるものがあります。 まずは無料で導入してみて「社員の満足度は得られているか」「費用対効果はあるのか」について考えてみましょう。 使いやすさがわかれば、有料版に切り替え本格的に導入するのがおすすめです。 learningBOXは、使いやすさに定評のあるeラーニングシステムです。 低コストで導入ができるので、きっとお役に立てるはずです。 まずは無料で利用できるフリープランをお試しいただき、ぜひ導入を検討してみてください。 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい「learningBOXがVer2.16へバージョンアップ」

ここ数年、人材育成のオンライン研修が一気に浸透しつつあります。最近では、新人研修もオンラインで進める会社も、めずらしくはありません。教育のデジタル化は今後も企業の研修で大いに期待されています。 今回の記事では、改めてオンライン研修のメリットとデメリットをしっかり確認し、より効果的なオンライン研修に必要な教育方法をご紹介します。  ポストコロナでもオンライン研修は必須 オンライン研修が急激に浸透したきっかけはなんと言っても新型コロナウィルスの影響が大きいです。しかし、オンライン研修やテレワークはコロナ禍に対応するため誕生したわけではありません。 「働き方改革」ということばを耳にしたことはありませんか？働き方改革とは働く人びとが、個々の事情に応じた多様で柔軟な働き方を、自分で選択できるようにするための改革とされています。 ポストコロナになっても、さまざまな人の働き方を支える重要な選択肢のひとつとなるはずです。感染防止だけでなく、わたしたちの「働き方」を左右するような大きな意味を持つようになることは間違いありません。 目次に戻る そもそもオンライン研修とは オンライン研修とはインターネット回線を通じ、パソコンやスマートフォンから、場所を問わず受講可能な研修のことをいいます。オンライン研修には大きく２つのタイプに分類されます。 ライブ配信型 ライブ配信型とは、講義をリアルタイムで配信するタイプです。講師も受講者も同じ時間帯に研修を行い、受講者から講師への質問や受講者同士のディスカッションなど双方向のコミュニケーションを取ることが可能です。⇒集合研修に比較的近いかたちの研修の提供が可能です。 録画型 あらかじめ用意されたコンテンツや教材を受講者が視聴するタイプで、受講者はいつでも好きなときに研修を受けることができます。録画型は、双方向のコミュニケーションは取れません。一般的にeラーニングもここに含まれ、個人での学習に適してます。 目次に戻る オンライン研修のメリット こちらでは、オンライン研修のメリットとについて「従業員と企業」の両方の側面からご紹介します。 従業員のメリット その１．感染症予防 インターネットを介す研修なのでいわゆる「三密」を避け、受講することができる。 その２．知識が定着する 録音や録画が可能なので、わかりにくかった部分を見直すことができる。繰り返し見ることで、理解度が増し、知識がしっかりと定着する。また、都合がつかず参加できなかった従業員も録画の共有ができる。 その３．移動時間を気にしなくて良い インターネット環境とパソコンなどのデバイスさえあれば、どこでも受講が可能なので、会場までの移動時間を気にしなくてもよい。 その４．リラックスした環境で受講ができる 多くの場合は、自宅から受講することとなり、いつもの環境を変えることなく、リラックスして研修を受けることが可能。また、チャット機能を活用すれば、発言のハードルが下がり、集合研修の場合より気軽に質問することができる。 企業のメリット その１．感染症予防 人との接触を避け研修ができるため、従業員の感染症への不安を解消することができる。 その２．コスト削減 インターネット環境が整備されることで、世界中どこでも開催することが可能なります。そのため、集合研修の際に必要な会場費や交通費といったコストを抑えることが可能です。 その３．一定のクオリティが保たれる 研修会場から離れたところにいる従業員も、同じ研修を受講でき、研修のクオリティが一定に保たれる。⇒研修の地域格差の解消ができる。 目次に戻る オンライン研修のデメリット メリットのみでなく、もちろんデメリットもあるオンライン研修。これも従業員と企業、両方の視点から確認しましょう。  【従業員】 その１．受講者同士のコミュニケーションが取りづらい それぞれが異なる場所で研修を受けており、気軽な交流がむずかしい。受講者同士で関係を深めたり、互いに刺激を与え合うような機会が集合研修にくらべ少ない。 その２．実践型の研修には不向き 実際のやり取りが必要な名刺交換や来客対応時の動作などの習得がむずかしい。 その３．モチベーションのコントロールがむずかしい 自主性にゆだねられる部分が大きいため、集中力やモチベーションのコントロールがむずかしい。基本的に一人で受講するので、ほかの受講者や場の雰囲気がわからず、不安に感じることがある。 【企業】 どこまで理解できているのか、把握しにくい 受講者のうなずきや表情などはPC画面上からは伝わりにくく、どのような雰囲気で受講しているか、どこまで理解できているのか、の把握がむずかしい。 目次に戻る オフラインだからこそのメリットとは？ オンライン研修のメリットもデメリットも確認しました。こちらでは、オフラインの集合研修のメリットについてご紹介します。集合研修のメリットは大きく３つあります。 メリット１．モチベーションの向上が期待できる 空間を共有することで、受講者同士がつながり、互いによい刺激を与え合うことができる。同期の仲間の存在はモチベーションの向上につながる。 メリット２．実践的な研修を行うことができる オンライン研修ではなかなかむずかしい実践的な内容を学ぶことができる。ロールプレイングなどの手法も取り入れ、体系的に技術や知識を習得できる。業務に直結するスキルが身に着くので、即戦力としての活躍が期待できる。 メリット３．講義内容を臨機応変に変更できる 講師は受講者の反応をダイレクトに感じ取ることができるので、受講者の理解度に合わせた内容へ即時に変更することができる。 目次に戻る 新人研修に求められるもの 新人研修とは、文字どおり新しく入社した社員への研修のことです。研修の中でも新入研修だからこそ特に注意しなくてはいけないこともあります。新人研修は単なる知識や技術を得るだけのものではなく、研修を通じ、新入社員は会社の理念やビジョンなどの雰囲気を、また、企業は新入社員の姿勢やスキルを確認し合う場でもあります。 また、同期との親交を深めることも新人研修の大切な目的のひとつです。意外に感じるかもしれませんが、同期とのしっかりしたつながりは会社の雰囲気を良くし、新人の早期離職を防ぐ役割もあります。 新人研修は自社の有益な人材になってもらうための基礎固めです。新入社員が少しでも早く成長するよう有意義な新人研修をする必要があります。 目次に戻る オンラインとオフラインのハイブリット化　ブレンディッド・ラーニング 近年、「ブレインディッド・ラーニング」という学習方法が注目を浴びています。さまざまな方法を組み合わせ、それぞれのメリットを最大限に生かす学習形態のことです。この方法はもちろん研修にも適応できます。 オンライン研修にも集合研修にもそれぞれメリットとデメリットがあります。どちらか一方の研修に固執するのではなく、両方の強みを理解した上で、うまく組み合わせ、ハイブリット化することがこれからの研修に求められることです。 研修内容が多岐にわたる新人研修ならばなおさら、オンラインとオフラインのハイブリットの重要性は増します。それぞれの研修のメリットを最大限に活かせるよう、目的に応じた使い分けや計画が大切です。 目次に戻る まとめ コロナをきっかけにオンライン研修を導入した企業も多いかと存じます。しかし、コロナ禍が収束しても、このオンライン化の流れは中々止まりそうにありません。これからの時代は今までの内容にとらわれず、「オンラインならではのメリット」と「集合研修でしか伝えることのできない内容」をうまく組み合わせた研修こそが求められます。 プログラミングの知識がなくても直感的に操作できる「learningBOX」なら、録画型のオンライン研修を簡単に作成するができ、「ブレンディッド・ラーニング」にも活用可能で、新人研修にも多くの企業で導入していただいております。簡単な登録で、ほぼすべての機能が10アカウントまで期間無制限・無料でご利用いただけますので、ぜひ一度お試しください。⇒無料プランをお試しする  ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

leaningBOXを使ってオンライン試験を実施する際の便利機能7選！ こんにちは、はじめまして！4月に入社しました、品質管理課の坂谷です。 ここ最近、朝晩の寒さが厳しくなってきていますが、みなさまいかがお過ごしでしょうか？ ▼先日learningBOXがVer2.16へバージョンアップしました。 2020.11.17 learningBOXがVer2.16へバージョンアップ eラーニング作成システムのlearningBOXをご利用頂き誠にありがとうございます。本日、learningBOXがVer2.15から2.16へバージョンアップされました。こちらの記事では、各種新機能が追加されたVer2.16.7（2021年11月17日リリース）について具体的な新機能をご紹介致します。 新機能が新しく追加されたことにより、オンライン試験を実施する際に便利な機能がたくさん追加されました！ そこで今回の記事では、leaningBOXを使ってオンライン試験を実施する際の便利な機能をご紹介致します！ 目次はこちら １. 指定の試験だけを受験させることができる ２. 受験者と受験期間を指定できる ３. 指定したIPアドレスのみ試験問題にアクセスできる ４. 試験の結果に応じて、学習コンテンツが追加される ５. 試験開始前に受験環境・端末の確認ができる ６. インターネット接続が不安定になったときも安心！ ７. Excelで成績採点ができる ８. まとめ 指定の試験だけを受験させることができる 受験させたい試験問題だけに教材割当を行うと、フォルダやコース内に別の試験問題があっても、受験者には教材割当を行った試験問題だけを表示・解答させることができます！ ⇒コンテンツ割当 受験者と受験期間を指定できる 公開期間の設定を行うと、公開期間中は解答することができます。 さらに、公開期間設定の対象に特定のグループを指定することもできるため、「指定したグループに属している受験者だけ、公開期間を長くする」というような設定もすることができます！ ⇒公開期間の設定 指定したIPアドレスのみ試験問題にアクセスできる 試験ごとに表示・受験を許可するIPアドレスを指定することができます。 指定のIPアドレスからアクセスした時だけ試験問題を見せることができるため、不正行為の防止につながります！ ⇒アクセス元IP制限機能 試験の結果に応じて、学習コンテンツが追加される 例えば、「試験Aが合格の場合は試験Bを表示・解答させる」、「試験Aが不合格の場合は試験Cを表示・解答させる」というように、試験結果に応じて学習コンテンツを追加させることができます。 ⇒連動型コンテンツ設定機能 試験開始前に受験環境・端末の確認ができる オンラインで試験を受ける利用端末のOS・ブラウザおよびバージョンをこまかく指定することができます。また試験の解答をする前に「通信速度に問題ないか、音声が聞こえているか」のテスト実施が可能です。そうすることにより、受験中のトラブルを未然に防ぐことができます！ ⇒動作テスト設定 インターネット接続が不安定になったときも安心！ 急にインターネットが接続が不安定になっても「音声ファイル」・「動画ファイル」・「画像ファイル」は「再生・表示」することができます。 なので試験や学習中に通信状況が安定しなくなった場合でも、問題なく受験を進めることができます！ ⇒メディアデータ先読み機能 Excelで成績採点ができる レポート形式を含んだ試験の場合、ダウンロードしたExcelファイルに合否や点数などを入力してアップロードするだけで、レポート形式の解答採点が完了します。一括で複数受験者の複数コンテンツを採点することが出来るので、時間短縮にもつながります！ ⇒レポートの採点 なんと以上はすべてVer2.16で追加された機能です！受験者も試験主催者も安心して試験を実施できる機能がたくさん追加されています。 既にlearningBOXで試験をご利用頂いる方は既存試験のバージョンアップを、新しく試験作成をご検討中の方はぜひ無料管理者登録をして頂き、以上の新機能を体験してみてください！ まとめ 本稿ではlearningBOX2.16で追加された、試験に利用できる新機能をまとめてご紹介しました。learningBOXでは本稿で紹介した新機能以外に加えて、従来通りパソコン操作が苦手な方でも、画像、音声、動画などを使用した試験の作成や試験の受験回数制限設定、受験者の成績管理が簡単に行えます。 オンライン試験を作成する際はぜひlearningBOXをご利用ください！！ learningBOXを使った、オンライン検定・オンライン試験の活用方法につきましてこちらの記事をご覧ください。 2020.6.12 learningBOXでオンライン検定・オンライン試験を作る 自宅学習により、学校や塾でテストや、試験を実施することが出来なく困っているご担当者様。コロナウイルスの影響で予定していた、検定試験や資格試験を実施できないでお困りの企業様や検定を運営している協会団体者様！弊社のlearningBOXで皆様のお悩みを解決することができるかもしれません。本稿を参考に是非、ご検討いただければ幸いです。

みなさんは「令和の日本型学校教育」という言葉を聞いたことはありますか？教育関係者の方なら耳にする機会は多いと思いますが、この記事をご覧の方は「聞いたことがない」「聞いたことはあるが詳しくは知らない」といった方がほとんどではないでしょうか。 今回の記事では、日本型学校教育の成果・課題から今後の方向性、ICT活用に関する基本的な考え方まで「令和の日本型学校教育」の概要について分かりやすく解説します。 これからの日本を支えていく子供たちがどのような教育を受けていくのか興味がある方は、ぜひこの記事を参考にしてみてください。 令和の日本型教育について そもそも「令和の日本型学校教育」という言葉がどこから生まれたのかというと、中央教育審議会（中教審）という文部科学省に設置された有識者の組織から生まれました。 簡単に説明すると、教育行政を担う文部科学大臣は重要な施策を制定するにあたり、まず中教審に「諮問（しもん）」という形で意見を求めます。中教審は何度も審議を重ねて「答申（とうしん）」という形で報告書を公表します。 これからの日本の教育について重要な役割を果たす中教審が令和3年1月にとりまとめた「答申」で「令和の日本型学校教育」という言葉が示されました。 【参考】　「令和の日本型学校教育」の構築を目指して～全ての子供たちの可能性を引き出す，個別最適な学びと，協働的な学びの実現～（答申）｜文部科学省 令和の日本型教育とは それでは「令和の日本型学校教育」とはどのようなものなのでしょうか。その概要を中教審がとりまとめた答申に沿って見ていきましょう。 複雑で予測困難となってきている時代の中でも、子どもたちの資質・能力は確実に育成する必要があります。育成には「新学習指導要領の着実な実施」と「ICTの活用」が不可欠であるとされています。 その上で、今まで日本の学校教育が果たしてきた役割やその成果をもとに、新たな動きも生まれています。これらを踏まえて、2020年代を通じて実現を目指す学校教育を「令和の日本型学校教育」と定義しています。 今後育むべき資質・能力 「Society5.0」（※1）など社会の変化が加速度を増し、さらに新型コロナウイルス感染症の感染拡大などで予測困難な時代が到来しています。急激に変化する社会の中で育むべき資質・能力とはどのようなものなのでしょうか。 中教審がとりまとめた答申の中では、新学習指導要領の着実な実施とICTの活用により次のような資質・能力を育成することが求められています。 一人ひとりの児童生徒が、自分の良さや可能性を認識するとともに、あらゆる他者を価値のある存在として尊重できるようにする 多様な人々と協働しながらさまざまな社会的変化を乗り越え、豊かな人生を切り拓き、持続可能な社会の創り手となることができるようにする ※1 Society5.0とは…猟社会（Society 1.0）、農耕社会（Society 2.0）、工業社会（Society 3.0）、情報社会（Society 4.0）に続く、新たな社会を指すもの（内閣府：Society 5.0） 目次に戻る 日本型学校教育とは 「令和の日本型学校教育」を考えていく前に、平成までの日本型学校教育はどのようなものだったのかを紹介します。 中教審は「答申」のなかで日本型学校教育とは子供たちの知・徳・体を一体で育む学校教育と定義しています。知・徳・体とはそれぞれ以下の通りです。 知・・・学習機会と学力の保障徳・・・全人的な発達・成長の保障体・・・身体的・精神的な健康の保障 明治5（1872）年に「学制」が公布されて以降、義務教育制度の草創期では就学率も低い状況でした。このような中で共通の学習内容は「読み書き」「計算」など最低限なもので、等級制（進級における徹底した課程主義）が取られていました。 明治23（1890）年前後に知・徳・体を一体で育むカリキュラム体系化され、さらに学級集団としての学級が成立しました。20世紀初頭以降には、就学率の上昇に伴い学年学級制（年齢主義）が一般化しています。 戦後の昭和20年（1945年）以降、学校教育法により義務教育期間9年の今日まで続く学校教育制度の基本が形成されました。さらに教育機会の均等と教育水準の維持・向上の基盤となる制度が構築され、質の高い学校教育が全国どこでも受けられるようになりました。 これまでに学校が学習指導だけでなく、生徒指導の面でも主要な役割を担い、子どもたちの状況を総合的に把握して指導を行ってきたことで、知・徳・体を一体で育む日本型学校教育が形成されてきたのです。 答申ではこれまでの日本型学校教育の成果と課題についても示されていますので、詳しく見ていきましょう。 日本型学校教育の成果 日本型学校教育の成果について次の3点が挙げられています。 国際的にトップクラスの学力 学力の地域差の縮小 規範意識・道徳心の高さ 学校は学習指導だけではなく、生徒指導の面でも重要な役割を担っています。子どもたちの状況を総合的に把握して指導を行うことで日本型学校教育は諸外国から高く評価されています。 OECD（経済協力開発機構）による教育政策レビューによると、日本の児童生徒及び成人は、OECD各国の中でも成績はトップクラスで、日本の教育が成功を収めているのは、学校給食や課外活動など広範囲にわたる全人的な教育を提供している点だといわれています。 また「平成31年度(令和元年度)全国学力・学習状況調査」では、成績下位の都道府県の平均正答率と全国の平均正答率との差が縮小していることも報告されています。 【参考】　平成31年度(令和元年度) 全国学力・学習状況調査 コロナ禍により再認識された学校の役割 新型コロナウイルス感染症の感染拡大により、学校の臨時休業措置が取られたことでその役割が再認識されました。再認識された学校の役割については、以下の3点が挙げられています。 学習機会と学力の保障 全人的な発達・成長の保障 身体的・精神的な健康の保障（安全・安心につながることができる居場所・セーフティネット） 学校の臨時休業に伴い、学校は学習機会と学力を保障する役割だけではなく、全人的な発達・成長を保障したり、居場所・セーフティネットとしての福祉的な役割を担ったりしていることが再認識されました。 同時にこれらの3点は従来の日本型学校教育の持つ強みであるということも分かります。 日本型学校教育が直面している課題 現在の学校現場では、以下のような6つの課題に直面しています。 子どもたちの多様化 生徒の学習意欲の低下 教師の長時間勤務による疲弊 情報化の加速度的な進展に関する対応の遅れ 少子高齢化、人口減少の影響 新型コロナウイルス感染症の感染拡大により浮き彫りとなった課題 特別支援学校や小・中学校の特別支援学級に在籍する児童生徒の増加、外国人児童生徒の増加、さらに18歳未満の子供の相対的貧困率の上昇や、いじめや不登校児童生徒数の増加など多くの課題が挙げられています。 このような中で学校は、全ての子どもたちが安心して楽しく通えること、これまで以上に福祉的な役割や子どもたちの居場所としての機能を担うことが求められています。 さらに、コロナ禍において行われた公立学校を対象とした文部科学省の調査【文部科学省「新型コロナウイルス感染症の影響を踏まえた公立学校における学習指導等に関する状況について（令和２年6月23日時点）｜文部科学省」】では、ICT環境の整備が十分でないことなどで「同時双方向型のオンライン指導」の実施状況が、公立学校の設置者単位で15％に留まっていることも分かりました。 学校では日頃より児童生徒や教師がICTを積極的に活用し、非常時における子どもたちの学習機会の保障に向けた取り組みが求められています。 日本型学校教育の新たな動き 「令和の日本型学校教育」では、日本型学校教育の良さを受け継ぎ、更に発展させた新しい時代の学校教育の実現を目指しています。 今後の教育発展に向けての新たな動きとして、以下の3つを示しています。 新学習指導要領の全面実施 学校における働き方改革 GIGAスクール構想 新学習指導要領の着実な実施 学習指導要領とは10年ごとに改訂される、文部科学省が定める教育課程（カリキュラム）の基準です。小学校は2020年度から、中学校は2021年度から全面実施されており、高等学校は2022年度から年次進行で実施されていきます。 学校における働き方改革 昨今、教職員の長時間労働等が問題視されており、文部科学省も問題解決に向けて取り組んでいるところです。具体的な取り組みとしては、勤務時間管理の徹底や業務の明確化・適正化に加えて、教職員定数の改善、専門スタッフや外部人材の配置拡充などです。 GIGAスクール構想 GIGAスクール構想とは、全国の児童生徒1人に1台のコンピューターと高速ネットワークを整備する文部科学省の取り組みのことです。 ハード面の環境整備だけでなく、デジタル教科書や児童・生徒が個別に苦手分野を集中学習できるAI（人工知能）ドリルといった「ソフト」と、地域指導者養成やICT支援員などの外部人材を活用した「指導体制」の強化も含めた3本柱で改革を推進しています。 目次に戻る 2020年代を通じて実現すべき「令和の日本型学校教育」 中教審は答申の中で、2020年代を通じて実現を目指す学校教育「令和の日本型学校教育」の姿を「全ての子供たちの可能性を引き出す、個別最適な学びと、協働的な学びの実現」と示しています。 また3つの観点から実現すべき姿がまとめられていますので、次で見ていきましょう。 「令和の日本型学校教育」の3つの観点 「令和の日本型学校教育」実現のためには以下の項目が重要とされています。 子どもの学び 「個別最適な学び」と「協働的な学び」が一体的に充実されている 各学校段階において、それぞれ目指す学びの姿が実現されている 教職員の姿 環境の変化を前向きに受け止め、教職生涯を通じて学び続けている 子ども一人ひとりの学びを最大限に引き出す教師としての役割を果たしている 子どもの主体的な学びを支援する伴走者としての能力も備えている 子どもの学びや教職員を支える環境 ICT環境の整備により全国の学校で指導・支援の充実、校務の効率化等がなされている 新しい時代の学びを支える学校教育の環境が整備されている 人口減少地域においても魅力的な教育環境が実現されている これまでの社会構造の中で行われてきた「正解主義」や「同調圧力」から脱却し、子ども一人ひとりの多様性と向き合いながら、一人ひとりの子どもを主語にする学校教育の実現を目指していくことが重視されています。 【参考】 「令和の日本型学校教育」の構築を目指して（答申）【総論解説】|文部科学省 「令和の日本型学校教育」における子どもの学びの姿 「個別最適な学び」と「協働的な学び」というと一見相反するものに見えますが、どちらの良さも適切に組み合わせていくということが、この答申では示されています。 個別最適な学び 指導方法や指導体制の工夫改善により「個に応じた指導」の充実を図るとともに、ICT環境の活用、少人数によるきめ細かな指導体制の整備を進めていくこと。 協働的な学び 「個別最適な学び」が「孤立した学び」に陥らないよう、探究的な学習や体験活動等を通じ、他者と協働しながら他者を価値ある存在として尊重しつつ、異なる考え方が組み合わさり、よりよい学びを生み出していくこと。 これら2つの学びを実現するためにはICTは必要不可欠と言及されており、今まさに学校は変わろうとしているといえます。 目次に戻る 「令和の日本型学校教育」構築に向けた今後の方向性 地域差や家庭の経済状況等にかかわらず、全ての子どもたちの知・徳・体を一体的に育むためには、これまで日本型学校教育が果たしてきた役割を継承していくことが求められます。 その上で「令和の日本型学校教育」を実現するためには今後、以下の方向性で改革を進める必要があります。 学校や教師がすべき業務・役割・指導について、範囲・内容・量の精選・縮減・重点化を行う 学校と地域社会の連携・協働により、一体となって子どもの成長を支えていく 「二項対立」に陥らないどちらの良さも適切に組み合わせて生かしていく教育┗ 一斉授業 or 個別学習┗ デジタル or アナログ┗ 履修主義 or 修得主義┗ 遠隔・オンライン or 対面・オフライン 答申では、これらの教育政策のPDCAサイクルを着実に推進していくことが求められており、中央教育審議会においても初等中等教育分科会を中心に必要な検証を実施していくと記されています。 改革に向けた6つの方向性 全ての子どもたちの可能性を引き出す「個別最適な学び」と「協働的な学び」の実現に向けては、具体的に以下の6つの方向性が示されています。 学校教育の質と多様性、包摂性を高め、教育の機会均等を実現する 連携・分担による学校マネジメントを実現する これまでの実践とICTとの最適な組み合わせを実現する 履修主義・修得主義等を適切に組み合わせる 感染症や災害の発生等を乗り越えて学びを保障する 社会構造の変化の中で、持続的で魅力ある学校教育を実現する 将来を見据えつつ、質が高く魅力的な学校教育を地方でも実現させるため、学校の配置や施設の維持管理、学校間の連携方法なども検討していく必要があります。 目次に戻る 「令和の日本型学校教育」のICT活用に関する基本的な考え方 学校教育の基盤的なツールとしてICTは必要不可欠なものです。これまでの実践とICTとを最適に組み合わせていくことを基本的な考え方として、Society5.0時代にふさわしい学校教育の実現には以下の3つが重要とされています。 学校教育のさまざまな課題を解決し、教育の質向上につなげる PDCAサイクルを意識し、効果検証・分析を適切に行う ICTを活用すること自体が目的化してしまわないよう留意 日本の学校教育がICT活用において国際的に大きく後れをとってきた中で、さまざま課題を解決し、これからの学校教育を大きく変化させて教育の質向上につなげていくことが求められるでしょう。 【参考】 「令和の日本型学校教育」の構築を目指して（答申）【概要】｜文部科学省 学校教育の質向上 ICT活用に関する基本的な考え方を踏まえた上で、学校教育の質を向上させるためには具体的に以下の3つの方向性が示されています。 ①学校教育の質の向上に向けたICTの活用 ICTを主体的・対話的で深い学びの実現に向けた授業改善に生かすとともに、今までできなかった学習活動の実施や家庭など学校外での学びを充実する 特別な支援が必要な児童生徒へのきめ細かな支援や、個々の才能を伸ばす高度な学びの機会の提供など、児童生徒一人ひとりに寄り添った指導を行う ②ICTの活用に向けた教師の資質・能力の向上 教員養成・研修全体を通じ、教師が必要な資質・能力を身に付けられる環境を実現する 教員養成大学・学部は新たな時代に対応した教員養成モデルの構築や、不断の授業改善に取り組む教師のネットワークの中核としての役割を果たす ③ICT環境整備の在り方 GIGAスクール構想により配備される端末は、クラウドにアクセスし、各種サービスを活用することを前提 各学校段階（小・中・高）における1人1台端末環境の実現と、端末の家庭への持ち帰りが望まれる 義務教育の9年間を見通して「1人1台端末」を活用し、学習履歴の蓄積・分析・利活用をはじめ、児童生徒一人ひとりの特性や学習定着度等に応じたきめ細かい指導の充実が重要です。 また「新しい生活様式」を踏まえた身体的距離の確保に向けた対策、新たな指導体制や教師の人材確保など、新時代の学びを支える体制や施設・設備の計画的な整備を図っていく必要があるでしょう。 目次に戻る まとめ 上記で説明してきたことをまとめると「令和の日本型学校教育」は＜日本型学校教育 ＋ 新しい動き ＝ 令和の日本型学校教育＞という形で表現することができます。 また、全ての子どもたちの可能性を引き出す、個別最適な学びと、協働的な学びの実現を目指してICTを活用していくというのが「令和の日本型学校教育」といえるでしょう。 今回ご紹介してきた「令和の日本型学校教育」の概要を知ることで学校教育だけではなく、さまざまな教育に携わる方々がこれからの教育の在り方について考える際の一つのヒントになるのではないでしょうか。 令和の日本型学校教育実現に向けておすすめしたいのがeラーニングシステムの「learningBOX」です。learningBOXは、教材の作成配布・成績管理・受講者管理の機能がすべて揃っています。誰でも簡単に、Web学習環境を構築できるのがおすすめのポイントです。 無料でご利用いただけるフリープランも用意しているため、導入によってどのような効果が得られるのかを気軽に試すことが可能です。教員の負担を減らしつつ、デジタル化によって教育のクオリティを高めていきたいとお考えの方は、まずは無料トライアルからお試しください。 　 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

【IT教育で人材育成】今、話題の「マイクロラーニング」とは？ eラーニングを使った人材育成が一般的になっている現在、新たな人材育成の方法として「マイクロラーニング」が注目を集めています。 マイクロラーニングという言葉を知ってる人も多いかと思いますが、詳しい内容まで知らない人がほとんどではないでしょうか？ そこで今回の記事では、マイクロラーニングの概要や特徴について解説します。 マイクロラーニングの活用例や、学習効果を高めるポイントもあわせて紹介しますので、ぜひご参考になれば幸いです。   目次はこちら １．マイクロラーニングとは？ ２．マイクロラーニングの特徴 ３. マイクロラーニングが法人で使われるシーン ４. マイクロラーニングの効果を高めるポイント ５. まとめ   マイクロラーニングとは？ マイクロラーニングとは、30分〜1時間といった長時間ではなく、5分程度の短時間で学習するスタイルを指します。 学習スタイルの種類は、動画を視聴するだけで学習できるものから、クイズ形式で学習できるものまでさまざまです。 マイクロラーニングが注目されている理由は、2000年以降に社会に出たミレニアル世代の存在が挙げられます。 ミレニアル世代はデジタル機器やインターネットに慣れていることもあり、学習の場面でもインターネット機器を使う人が多い状態です。 マイクロラーニングはミレニアル世代との相性がよく、今後より多くの場面で使われる可能性が高いと言えるでしょう。 ※ミレニアル世代・・・1981年以降に生まれ、2000年代の初頭に成人または社会人となった世代を指して「ミレニアル世代」と呼びます。   マイクロラーニングとeラーニングとの関係 従来のeラーニングは学習コンテンツの時間が長く、マイクロラーニングとは相性が悪い状態でした。 しかし、現在はスマホを中心にタブレットなどのモバイル端末を持つ人が増加しています。 マイクロラーニングは、現代人の生活様式に合った、「手軽・負荷なく・続けやすい」学習スタイルが最大な特徴です。 忙しい現代にこそ、重要視されている今後の教育トレンドになり得る学習スタイルです。   マイクロラーニングの特徴 マイクロラーニングの特徴として、ここではマイクロラーニングのメリットを3つ、デメリットを2つ紹介します。   マイクロラーニングのメリット マイクロラーニングの主なメリットは、以下の3つです。 メリットその1. 学習内容が定着しやすくなる マイクロラーニングの大きなメリットは、学習内容が定着しやすいことです。 学習内容を定着させるためには、同じ内容を何度も復習することが効果的と言われています。 マイクロラーニングのコンテンツは短く設定されており、何度も復習しやすい条件が整っています。 また、学習内容を理解できているかどうか、クイズなどで確認できる点もメリットです。 学んだ内容を定着させるためには、インプットだけでなくアウトプットも重要です。 両方を実践できるマイクロラーニングは、学習内容の定着が期待できます。 メリットその2. 好きなタイミングで学習できる マイクロラーニングは学習コンテンツが細分化されているため、自分の好きなタイミングで学習が可能です。 スマホで学習する場合は、会社にいる場面だけでなく通勤電車の中でも学習ができます。 また、突発的に発生したスキマ時間を活用すれば、業務中でも新しい知識を身につけられるでしょう。 メリットその3. 学習内容の作成や修正にかかる負担が減る マイクロラーニングでは、学習内容の作成や修正にかかる負担が少ないメリットもあります。 コンテンツは基本的に5〜10分程度のボリュームとなるため、仮に修正が発生した場合でも、極端に大きな負担は発生しません。 現代は変化が読みにくい時代と言われており、一度学習した内容が短期間で古い内容になることもあります。 時代の変化に合わせて学習内容を柔軟に修正しやすい点は、コンテンツの質の維持にもつながるメリットです。   マイクロラーニングのデメリット マイクロラーニングには、メリットだけでなくデメリットもあります。 主なデメリットは以下の2つになります。 デメリットその1. 長時間の学習には向いていない 学習コンテンツが細分化されているマイクロラーニングは、長時間の学習には向いていません。 例えば、英単語の勉強といった短時間で学べる内容は、マイクロラーニングでも対応ができます。 しかし、まとまった時間が必要となる内容では、十分な理解が得られない可能性があります。 また、対面でのコミュニケーションが必要な学習もマイクロラーニングでは向いていません。 デメリットその2. 細かい内容の説明が難しい マイクロラーニングは、細かい内容の説明が難しいことも挙げられます。 複雑な経営理論を細かく説明する場合、長時間の動画を数本に区切るなどの対応が必要です。 しかし、5〜10分の動画を数本にまたがって視聴するのは、学習者の負担が増えることにつながります。 細かい内容を説明するときは、eラーニングが効果的です。   マイクロラーニングが法人で使われるシーン マイクロラーニングはeラーニングと同様に、法人でもよく使われています。 こちらでは、マイクロラーニングが法人で使われるシーンの例を2つご紹介します。   新入社員に対する社内教育・社内研修 基本的なビジネスマナーや業界に関する知識など、たくさんのことを学ぶ必要がある新入社員への教育には、マイクロラーニングがよく使われています。学習項目が多くなると、eラーニングのような長時間の動画では理解が難しくなります。 しかし、マイクロラーニングのように短い動画であれば、学習者は自分のペースでそれぞれの項目を学習することが可能です。 特に名刺交換など、座学ではイメージがつきにくい内容は、動画を使うと理解度が深まりやすくなるでしょう。   管理職に対する教育・指導 マイクロラーニングは新入社員だけでなく、管理職に対する教育の場面でも使われます。 新入社員とは違い、管理職はマネジメントスキルなど幅広い知識が求められます。 しかし、多忙なことが多い管理職の場合、研修のためにまとまった時間を確保するのは難しいでしょう。 自分のペースで学習を進められるマイクロラーニングであれば、忙しい管理職でも学習を進めやすくなります。   マイクロラーニングの効果を高めるポイント マイクロラーニングの効果を高めたいときは、ポイントを押さえたうえで導入することを心掛けましょう。 マイクロラーニングの効果を高めるポイントは以下のとおりです。   適した配信システムを利用する マイクロラーニングを導入する際は、配信システムを慎重に選ぶことが重要です。 使いづらい配信システムを選んでしまうと、問題の作成や修正に手間がかかってしまうほか、学習者もストレスを感じてしまう場合があります。 利用を検討している配信システムがある場合は、無料トライアルができるかどうか確認しましょう。 まずは一度使ってみたうえで、期待できる効果が得られるかどうかなど、慎重に検討することがおすすめです。   まとめ 今回はマイクロラーニングの詳細について、特徴や効果を高めるポイントなどを解説しました。 マイクロラーニングはeラーニングとの親和性が高いため、両者をバランスよく使うことで、高い学習効果の発揮が期待できます。 弊社が提供するeラーニングシステムの「learningBOX」は、プログラミングの知識を必要とせず、直感的な操作が可能です。 まずは無料で利用できるフリープランをお試しいただき、使いやすさを実感してください。   ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい「マイクロラーニングのプラットフォームの選び方は？ポイントを解説」

【教育担当者必見】eラーニングでコンテンツを作るときのポイント ここ数年で社員研修の選択肢として、eラーニングを活用した研修が増えています。 業者に頼らず、社内でオリジナルのeラーニングコンテンツを作成することも、簡単に設定できるようになりました。 内製のコンテンツは自社の研修にマッチし大幅なコスト削減につながります。 今回の記事では、効果的なeラーニングコンテンツには何が必要なのかをご紹介します。   目次はこちら １．受講しやすいeラーニングコンテンツに必要な３つのポイント ２．効果的なeラーニング作成のための５つのステップ ３. 良いeラーニングコンテンツには継続的な改善が必要 ４. まとめ   受講しやすいeラーニングコンテンツに必要な３つのポイント もし、教育担当者が、社内オリジナルのeラーニングコンテンツ作成の担当者に任命されたら、何に悩まされるでしょうか。 「問題やプログラムってどうやってつくるの？」や「どうすればわかりやすいコンテンツを作成できる？」といった点ではないでしょうか。 従来の研修とeラーニングの最も大きな違いは受講生の様子が見えないこと。 同じ場所にいればなんとなく感じ取れる受講生のモチベーションや理解度がわかりません。 研修担当者の一番の不安は「ちゃんと聞いてくれているか、ちゃんと理解しているか？」でしょう。 このeラーニングのデメリット部分をどのように補うかが受講しやすいコンテンツの要です。 受講しやすいコンテンツには次の３つが必要です。 ・その１：わかりやすさ ・その２：身につけやすさ ・その３：更新しやすさ もう少し具体的にみていきましょう。   その１：わかりやすさ まずは内容の「わかりやすさ」が必要です。伝えるべき情報はしっかりと整理されていますか？ 統一性のとれた文章とその量、コンテンツ自体の見た目の美しさ、色味などを工夫して、直感的に伝わるコンテンツを作成しましょう。 画像や写真、グラフなどを用いるとさらに見やすくなり、理解度も高まります。 アニメーションや音声のついた教材には学習効率や継続性を高める効果があります。 スマートな見た目の教材は理解度だけでなく、受講生のモチベーションも左右します。   その２：身につけやすさ しっかりとした学習効果を実感できることも大切です。 学習内容の「身につけやすさ」は知識を定着させ、モチベーションの低下を防ぎます。 単なる一方的な座学では、対面式の研修のように学習効果は高まりません。 「わかっていること」と「わかっていないこと」を明確にし、現時点でどこまで理解できているかを受講生に把握させましょう。 研修前後に「確認テスト」などを行い、どれだけの知識が増えたのか、定着しているのかを目に見える形にすることが大切です。   その３：更新しやすさ よりよいコンテンツには、会社を取り巻く環境の変化や受講生の反応に合わせて定期的な更新が必要です。 古い情報は受講生の混乱を引き起こし、モチベーションを低下させるおそれもあります。 社内でeラーニングコンテンツを作成するメリットのひとつは、自社で修正や更新が可能ということ。 コンテンツに使う原稿やイラスト、データなどは更新を予見して、作成や管理することをおすすめします。   効果的なeラーニング作成のための５つのステップ 受講しやすいeラーニングコンテンツに必要なものは確認したので、実際のコンテンツ作成のステップを見ていきましょう。 効果的なeラーニング作成には次の５つのステップが必要です。   【STEP１】研修の対象者と目標を設定する まずは研修の対象者を定めましょう。 新人教育のための研修と、既存社員のブラッシュアップでは前提となる知識や経験が異なります。 学習効果の高い研修には、それぞれのレベルに合わせたコンテンツの使い分けが必要です。 研修の対象者が決まれば、目標を設定しましょう。その研修でどんな知識や技術を習得してほしいですか？ eラーニング教材は、目的がブレていると学びにくくなります。 できるだけシンプルかつ、具体的でわかりやすい目標を設定しましょう。 たんに受講した研修の時間数を目標にするのではなく、どれだけ研修の内容が吸収できたかに重点を置くことをおすすめします。   【STEP２】目標を達成するために適切な内容を考える 研修対象者と目標が決定すれば次は内容です。 設定した目標を達成するには、どれくらいのボリュームが必要なのか、どれくらいの時間がかかるのかを最初の段階から計算しましょう。 eラーニングの良さを活用した一歩ずつ着実にステップアップしていける内容が求められます。 この段階でしっかりとした検討をせず、「なんとなく」で作成してしまうと、結局は身につかないコンテンツになってしまうので、注意してください。 コンテンツ構成や受講するデバイス、映像などの表現方法、テストの仕様などの検討もここで行います。   【STEP３】eラーニングコンテンツを作成する 実際にコンテンツの作成に取り掛かります。 一般的に次のようなものがよく使われています。 ・アニメーション ・動画 ・パワーポイントやPDFなどの静止画 受講後の学習ログやアンケート、確認テストなどのデータを分析できるようにしておくと、今後のeラーニングコンテンツの改善へとつながります。 これらのデータをしっかりと分析し、研修の効果を「見える化」しましょう。 目標に対してどれだけ達成したかを具体的に測定することが研修の成功につながります。   【STEP４】実際に研修を行う 実際に作成したコンテンツを用いて研修を行いましょう。確認テストの活用や、オンラインではなく実際に進捗状況に関して声をかけたりと受講生のモチベーションが低下しないようにフォローすることを忘れずに。   【STEP５】必要があれば、eラーニングコンテンツを修正・改善する 受講後、当初掲げていた目標は達成できているでしょうか？ もし、達成できていないのなら、内容を分析し、コンテンツを改善しましょう。 受講生に満足度のアンケートを行うのもよい方法です。 また、さまざまな要因により、研修内容が適さなくなった場合は、できるだけ早く修正しましょう。 効果的なコンテンツにはこまめなアップデートが必要です。   良いeラーニングコンテンツには継続的な改善が必要 「わかりやすさ」と「身につけやすさ」と「更新しやすさ」を兼ね備えたeラーニングコンテンツは、作成したら終わりではなく、PCDAサイクルの考え方に則り、常にバージョンアップしていくことが大切です。 PCDAサイクルとは、Plan（計画）、Do（実行）、Check（評価）、Act（改善）の4段階をくり返すことにより、業務を継続的に改善していくこと。 これを「効果的なeラーニングコンテンツの作成」に当てはまると次のようになります。 ・Plan（計画）　 何のための、誰を対象としたeラーニング研修かを明確にし、計画する ・Do（実行） 計画した内容で研修を実行する ・Check（評価） 受講生の達成度、満足度などから研修を評価する また、評価を分析し、問題点を洗い出す ・Act（改善） 研修内容を見直し、次のPlan（計画）へ役立てる それぞれのステージで必要なタスクをしっかりと理解し、さらに効果的なコンテンツを作成していきましょう。   まとめ 教育担当者なら「なるべく手間をかけずに良いコンテンツを作りたい」と思うのは当たり前のこと。インターネットを媒介したeラーニングはいつでもどこでも受講できるからこそ、対面の研修よりも受講生に寄り添ったコンテンツを作る必要があります。 弊社が提供する「learningBOX」なら、教材のコース設定や、学習者のグループ管理、教材をグループごとに配布する機能など、利用者にあわせた細かな設定が可能です。プログラミングの知識がなくても直感的に操作できる、とさまざまな企業の研修に導入されています。 eラーニングを活用した教育に興味関心をお持ちのお客様は、一度無料で利用できるフリープランをお試しいただき、その使い勝手の良さを実感してください。   ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい「人材育成の課題解決にeラーニングが有効な理由」