【業種別】社員研修に関する実態調査レポート～製造・小売・金融・医療介護・自治体の5業種～
社員をスキルアップさせることで生産性を高め、企業の利益につなげることが主な目的の一つである「社員研修」。少子高齢化などの社会的要因により、今後は労働力の確保が難しくなると予想され、近年では組織の限られた人材を戦略的に育成する社員研修のニーズが高まっているといわれています。
そこでlearningBOXでは今回、社員研修を受講したことのある製造・小売・金融・医療介護・自治体に勤務する20代〜60代の男女を対象に調査を実施いたしました。
※本記事では調査結果の一部を公開しています。
研修を通じて受講者が感じた課題や研修で重要視しているポイントなど、より良い研修実施のヒントとなる調査結果レポートの完全版は、下記よりダウンロードいただけます。
調査概要
- 調査方法：ゼネラルリサーチ株式会社のモニターを利用したWebアンケート方式で実施
- 調査の対象：ゼネラルリサーチ社登録モニターのうち、全国の製造・小売・金融・医療介護・自治体に勤務する20代～60代の男女
- 有効回答数：1,086人（製造264人、小売191人、金融199人、医療介護218人、自治体214人）
※設問ごとの有効回答数は「n=」で表記 - 調査実施日：2023年3月2日（木）～ 2023年3月6日（月）
社員研修の実施方法
Q.社員研修はどのような形式で実施していますか？（単一回答）
業種全体で見ると対面単独の研修は4割を超える一方、オンライン単独の研修は1割強と少なく、対面研修を中心に実施されています。
金融業はオンライン+対面も含めると7割以上の人がオンライン研修を経験しており、他業種に比べて研修のオンライン化が進んでいることを示唆しています。一方、医療介護業は他業種と比較すると、対面研修をメインに実施していることが分かります。
目次に戻る受講経験のある研修の種類
Q.ご自身が受けている社員研修の種類はどのようなものがありますか？（複数回答）
金融業は他業種と比較してコンプライアンス研修の受講経験が6割を超える結果となり最も多く、医療介護業・自治体は職種別研修の割合が高いことが分かります。
目次に戻る研修内容の業務への活用度
Q.社員研修の内容は業務に生かせていると思いますか？（単一回答）
各業種で7割前後の人が「社員研修の内容を業務に生かせている・少しは生かせている」と回答しており、社員研修は業務に一定の効果が出ていることが分かります。
一方、各業種で3割の人が研修の効果を感じていないという結果となり、どのような知識やスキルを身につけたいのかヒアリングし、研修内容の見直しや改善をしていく必要があります。
目次に戻るまとめ
①研修形式の割合は業種によっては異なる
研修方法はまだ対面が多いものの、オンラインを取り入れた研修方法は過半数を占める結果になりました。業種別に見ると金融業に研修のオンライン化の傾向が強く見て取れます。その一方で医療介護業は対面研修が半数以上とまだまだ多く、今回の調査結果からは研修のオンライン化が進んでいない業種の存在がうかがえます。
②業種によって研修の種類に特徴がある
どの業種においても、新入社員・中堅社員・管理職といった階層別の研修とコンプライアンス研修を中心に実施している結果となりました。金融業はコンプライアンス研修が突出しており、融資や資産運用、金融商品の販売といった「お金」を取り扱う業種ならではの研修実態が垣間見えます。
研修を通じて受講者が感じた課題や研修で重要視しているポイントなど、本記事で公開していない調査結果を掲載した完全版のレポートを下記よりダウンロードいただけます。より良い社員研修を実施する際のアイデアやヒントとしてご活用いただければ幸いです。
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