コラム

弊社は、法人設立10周年記念事業の一環として、日頃のお客様への感謝の気持ちを込めて「learningBOX ON（ラーニングボックス オン）」の提供を開始いたしました。learningBOX ONとは、learningBOX初となる無料学習コンテンツを公開するサービスです。 無料公開の背景 最近では、企業の不正や社員の不祥事に関するニュースが頻繁に取り沙汰されています。コンプライアンス意識に欠けた振る舞いはすぐさま世間に広まり、企業イメージに大きな影響を及ぼすだけではなく、社会的信用を失った結果、最悪の場合には倒産に至る可能性もあります。 このような背景を踏まえ、弊社では企業におけるコンプライアンス教育の普及に貢献することを目的として、learningBOX上で「コンプライアンス教材」を無料公開させていただきます。 目次に戻る 学習コンテンツの特徴 本研修では、「コンプライアンスとは何か」「守らなければならない法律や決まり」等について、解説動画や確認テストを通して学びます。 内容 コンプライアンスとは？ 事業形態ごとに守らなければならない法律 就業規則や業界のルール 理解度テスト 法の不知について 著作権、肖像権、プライバシー権、商標権、名誉権について 権利に関する理解チェック 対象 learningBOX【共用サーバー】をご利用の方（フリープランを含む） ご利用方法 新規のお客様 STEP1：無料トライアルから登録をお願いいたします。 STEP2：無料トライアル登録完了後、弊社から受付完了のメールをお送りいたします。learningBOXにログインいただき、「コースを選ぶ」からコンプライアンスを選択してください。 learningBOXを既にご利用いただいているお客様 STEP1：learningBOXにログインいただき、コンテンツ管理を開きます。 　　 STEP2：「+」アイコン＞「learningBOX ON」＞「10周年無料コンテンツ」＞「コンプライアンス」を選択してください。 目次に戻る learningBOX ONを活用しよう！ learningBOX ONで利用できる研修コンテンツを自社で内製したコンテンツと組み合わせて、オリジナルの研修を作ることも可能です。日程や場所に縛られることなく継続的に学習できる環境として、社内研修にぜひlearningBOX ONをご活用ください。 ≫ 無料トライアルはこちら 　　 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

【弱点の見える化】eラーニングで学習者の“苦手”をグラフ化／成績分析し、学習効果を高める 弊社のeラーニングシステムのクイズ機能と成績表を使うと、学習者の解答データから「得点分布や項目分析」を成績結果に出力することができます。 今回の記事では、learningBOXのクイズ機能【タグ付け機能】と成績表を活用した「学習者の解答分析」をご紹介します。 管理者は学習者の理解度や弱点克服、出題科目ごとの得点や全体傾向の把握を一目で確認することができます。 学習者の解答傾向や得点分布を「調べたい・集計したい」とお悩みを抱えているお客様！ 本稿を参考に是非、learningBOXのクイズ機能と成績表をお試しください。   目次はこちら 試験問題をwebで簡単作成 解答データは成績管理で一目で見える化 得点分析には成績表のレーダーチャート分析がおすすめ まとめ   試験問題をwebで簡単作成 learningBOXのクイズ機能を使うと、誰でも簡単にテストを作成することができます。 パソコン操作やITスキルに自信がない方でも、問題作成フォームを使えば数分でテストを作成いただけます。 テストの出題形式には、択一問題や〇×問題、穴埋め問題など、13種類の出題形式を組み合わせて作成いただけます。 また、クリア条件を設定すると、表示されている教材を学習した人だけが次の練習問題に進めるといった制限をかけることも可能です。   タグを設問に設定する クイズ機能の中にある「タグ付け機能」を使うと、お客様が作成した設問にタグを設定することができます。 タグを設定した問題を学習すると、成績管理のカルテ機能にて｢タグごとの正答数・誤答数・正解率｣を集計/分析することができます。 目的や用途に合わせて、問題をより細かく分類することができるので、学習者の苦手分野の発見や自己分析にぜひご活用ください。 タグは【クイズ／テスト】のセクションごと、あるいは同じカテゴリーの設問に対して設定いただけます。 タグ付け機能の使い方 タグ付けは、コンテンツ管理画面から【クイズ／テスト】を作成する中で設定します。 手順１．コンテンツ管理画面を開く TOPページもしくは、サイドメニューにある「コンテンツ管理」をクリックします。 手順２．クイズ／テストを作成する 今回は、問題作成フォームから作成します。 画面左上にある「+」アイコン＞「教材」＞「クイズ・テスト」＞「クイズを作成」もしくは「テストを作成」をクリックします。 ※必ずコンテンツ管理のTOP画面でコースを作成し、その中にクイズ／テストを作成してください。 手順３．タグを設定する 設問の下にある「タブ編集」をクリックします。 セクションタグは「+セクションを追加」をクリックし、セクションの下にある「タグ編集」をクリックします。 ※セクションを設定する場合は、オプション値で「モード」を「ノーマルモード」に設定してください。 解答データは成績管理で一目で見える化 学習者の成績は「成績管理」と「カルテ機能」から確認することができます。 成績管理は「全体の成績管理」、カルテは「学習者ごとの成績管理と分析」にご活用いただけます。   タグ付け機能とカルテ機能の活用方法 タグを設定したクイズ／テストを受講すると、カルテ画面にタグごとの成績情報が表示されます。 カルテを使うことで学習者が毎日どのくらい勉強していて、どういった問題が得意・不得意か等、グラフや成績データをもとに見える化することができます。 成績データはCSVで一括ダウンロードも可能です。 カルテの成績表示について こちらでは、カルテの成績詳細の確認手順をご紹介します。 手順１．カルテ画面を開きます サイドメニューにある「成績採点・分析」＞「カルテ機能」をクリックします。 手順２．対象の学習者を選択します 学習者が一覧で表示されるので、対象の学習者の右にある「詳細」をクリックします。 手順３．タグごとの成績情報の表示 「タグ一覧」のタブをクリックします。 こちらで、タグごとの正答／誤答数、解答総数、所要時間、正解率の情報を確認できます。 なお、タグ一覧はコンテンツや期間、検索フィルターによって絞って表示することも可能です。 ※特定のコンテンツのみ表示する場合は、「基本情報」タブの画面で下部にある「学習進捗」欄で対象のコンテンツを選択してください。 手順４．セクションタグのみ表示する 「セクションタグのみ」をクリックすると、セクションタグの成績情報のみを表示することができます。 得点分析には成績表のレーダーチャート分析がおすすめ learningBOXの成績表を使うと、複数項目の点数・得点率をまとめてグラフ化でき、学習者の得意分野・苦手分野を一目で把握することができます。   成績表の特徴をご紹介します その１．各項目の点数／得点率のバランスを確認できる その２．どこが苦手分野なのかを把握できる ※詳しい使い方に関しましては、こちらの成績表をご参照ください。 その１．各項目の点数／得点率のバランスを確認できる その２．どこが苦手分野なのかを把握できる まとめ 今回の記事では、learningBOXのクイズ機能【タグ付け機能】と成績表を活用した「学習者の解答分析」をご紹介しました。 管理者は学習者の理解度や弱点克服、出題科目ごとの得点や全体傾向の把握を一目で確認することができます。 弊社のeラーニングシステム【learningBOX】は個人の方から企業様までどなたでも無料でeラーニングをご利用いただけます。 もし、eラーニングシステムの導入をご検討中の方はぜひ一度、弊社のlearningBOXをお試しください。 ⇒learningBOXを無料利用しよう

eラーニングシステム開発の株式会社龍野情報システム（本社：兵庫県たつの市、代表取締役社長：西村洋一郎）では、法人設立10周年記念事業の一環として、日頃のお客様への感謝の気持ちを込めて「learningBOX ON（ラーニングボックス オン）」の提供を開始いたしました。learningBOX ONとは、learningBOX初となる無料学習コンテンツを公開するサービスです。 無料公開の背景 龍野情報システムでは、企業の新人研修やリスクマネジメント強化に貢献することを目的として、learningBOX上で「企業向けのビジネスマナー教材」を無料公開させていただきます。ビジネスマナーとは、社会人として身につけるべき基本です。ビジネスマナーが身についていないと、せっかく素晴らしいスキルを持っていたとしても、仕事がうまく進まないかもしれません。 最近、若い人の言葉遣いや立ち振る舞いに対して、違和感を覚えることはありませんか。仕事上においても人を気遣い、思いやり、敬意を表すること、それがビジネスマナーです。 目次に戻る 学習コンテンツの特徴 learningBOX ONとは、学習管理システムであるlearningBOXに、企業で必須となる研修コンテンツを簡単に追加できるサービスです。自社で内製したコンテンツと組み合わせて、オリジナルの学習コースを簡単に設計することができます。 内容 ビジネスマナーの重要性 5つの重要な要素 敬語について 敬語一覧表 NG敬語 敬語暗記カード あなたの敬語レベルを確認してみましょう オンラインでのマナー「5つのポイント」 対象 learningBOX【共用サーバー】をご利用の方（フリープランを含む） お申し込み方法 新規のお客様 STEP1：無料トライアルから登録をお願いいたします。 STEP2：無料トライアル登録完了後、弊社から受付完了のメールをお送りいたします。learningBOXにログインいただき、「コースを選ぶ」からビジネスマナーを選択してください。 learningBOXを既にご利用いただいているお客様 STEP1：learningBOXにログインいただき、コンテンツ管理を開きます。 　　 STEP2：「+」アイコン＞「learningBOX ON」＞「10周年無料コンテンツ」＞「ビジネスマナー」を選択してください。 目次に戻る learningBOX ONを活用しよう！ learningBOX ONで利用できる研修コンテンツを自社で内製したコンテンツと組み合わせて、オリジナルの研修を作ることも可能です。日程や場所に縛られることなく継続的に学習できる環境として、社内研修にぜひlearningBOX ONをご活用ください。 ≫ 無料トライアルはこちら 　　 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

近年、紙媒体ではなくコンピュータを用いる、CBTと呼ばれる試験方式を採用する検定試験や資格試験が増えています。一方で、CBTを利用して試験を開催したいと考えつつも「CBTの知識が少ない」「メリットやデメリットがわからない」といった懸念から、導入すべきか迷っている方も多いのではないでしょうか。 本記事では、CBTの概略や混同されやすいIBTとの違い、主催者と受験者それぞれにとってのメリット・デメリットを紹介しますので、CBTの導入を検討する際の参考としてください。 CBTとは 試験会場にあるコンピュータを利用する試験方式のことをCBT(Computer Based Testing)といいます。テスト用紙を配付して試験を行うPBT(Paper Based Testing)と違い、CBTでは全国のテストセンターなどに準備されたパソコンを用いて、試験を受けることが可能です。 回答はマウスやキーボードを使用する他、イヤホンやマイクなどの活用によって、リスニングテストやスピーキングテストを実施することも可能です。CBTはITパスポートや簿記、英検など様々な資格試験で採用されています。 IBTとの違い IBT(Internet Based Testing)は、CBTと同様にコンピュータを使用する試験方式ですが、インターネットを利用するため、WBT(Web Based Testing)と呼ばれることもあります。 CBTはテストセンターなど指定の試験会場で用意された端末を使用しますが、IBTは場所の制約がなく、スマートフォンやタブレット、パソコンなどから受験することが可能です。 目次に戻る CBT導入による主催者のメリット 試験を行う場合、会場や監督者の手配、テスト用紙および筆記用具などを準備する必要がありますが、CBTはこれらにかかる手間と費用を削減できます。動画や音声といったコンピュータならではの問題も出題可能なため、受験者の能力をより詳しく知ることができるでしょう。 以下では、CBT導入による主催者のメリットを3つ紹介します。 試験開催による作業負担が減る CBTの導入によって、試験実施に伴う多くの作業が不要となり、主催者の負担が大幅に軽減されます。全国に設置されているテストセンターを利用することで、試験会場の準備が不要になるだけではなく、各会場には監督者が常駐しており、人員の手配も必要ありません。 紙を使った試験では、テスト用紙や筆記用具といった資材を準備・配布しなければなりませんが、CBTは会場に設置されたコンピュータを利用するため、諸作業の手間が省けるでしょう。時間のかかる採点作業も、CBTなら試験終了後にコンピュータが自動で採点を行います。 情報漏洩・カンニングなどに対するセキュリティが強い CBTは、情報漏洩やカンニングなどに対するセキュリティ対策が施されています。試験問題は、試験開始直前にコンピュータへダウンロードされることに加え、サーバがテストセンターにないため、試験問題のデータが残ることもありません。試験中は試験問題以外のプログラムが起動できないように設定されており、コピー＆ペーストなどの操作も制御し、不正行為を防止しています。 テストセンターに入室する際は受験票、顔写真が付いた書類による本人確認が必要です。席ごとにパーテーションなどで仕切られているうえ、監督者が巡回していることから、替え玉受験やカンニングなどの不正行為を防ぐこともできるでしょう。 多種多様な問題を出せる コンピュータを用いるCBTなら、動画や音声も扱えるため、紙では出題できなかった形式の問題を出題することができます。音声を活用したリスニングテストはもちろん、マイクを接続すれば発音や会話の返答力を試すスピーキングテストも可能です。 問題のバリエーションが増えれば主催者側は新たな試験の導入を検討でき、受験者の能力もより詳しく調べられるようになるでしょう。 目次に戻る CBT導入による主催者のデメリット CBTの導入には、コストやセキュリティや運用面のリスクを考慮しておく必要があります。コストについては準備や資材などの費用を抑えることができるため、トータルで考えれば他の試験方法とそれほど大きな差はありませんが、受験者の不正行為やシステムエラー、通信エラーを完全に防ぐことは難しいでしょう。 以下では、CBT導入に関する主催者のデメリットを3つ紹介します。 CBTの導入コストが発生する CBTの導入には、初期費用や月額費用といった導入コストがかかります。また、主催者側にある程度CBTの知識がないと運用は難しいため、知識習得の時間的なコストがかかることも考えておきましょう。 導入コストはCBTのデメリットといえるものの、試験会場や監督者の手配、テスト用紙の配送などにかかる費用は削減できます。CBTの導入を検討する際にはトータル的なコストを試算し、他の試験方法でかかるコストと比較するとよいでしょう。 受験者を直接監視できない CBTを行うテストセンターは、監督者やカメラによる監視、入室前の本人確認が実施されております。そのため、カンニングなどが発生しにくい環境ですが、不正行為が全く起こらないとは限りません。 主催者側が受験者を直接監視できるわけではないため、そうした不安を完全に払拭することは難しいと理解しておきましょう。 システムエラーや通信エラーの可能性 CBTはコンピュータを利用する試験であることから、システムエラーや通信エラーが起こると、試験に支障をきたす場合があります。 災害などによる大規模な通信障害が発生すると、試験の開催自体が困難になるケースも考えられるため、対策や代替試験の実施方法などを事前に確認しておくとよいでしょう。 目次に戻る CBT導入による受験者のメリット CBTの場合、受験者は自宅近くのテストセンターで受験できるため、受験者の時間、費用および精神的な負担を軽減することが可能です。受験日の変更も容易なうえ、コンピュータによる自動採点で、すぐに結果を知ることもできます。 以下では、CBT導入による受験者のメリットを3つ紹介します。 近くの会場で受験できる CBTを受けられるテストセンターは全国47都道府県にあり、各都市に複数会場が用意されているため地方在住者でも受験しやすいでしょう。 主催者側の施設で試験を行う場合、受験者ごとの移動距離に大きな差が生まれますが、CBTを導入することで受験者の移動にかかる時間や費用などの負担軽減が可能です。 受験日の変更ができる CBTは、受験日や受験会場の変更が可能です。急な予定が入っても受験日の1営業日前まで変更ができるため、受験者にとっては大きなメリットといえます。 受験を検討しているものの、受験日に予定が入るかもしれないと躊躇している受験者も、申し込みやすくなるでしょう。 結果がその場でわかる CBTでは試験終了後、コンピュータが自動で採点するため、採点結果がその場でわかります。迷っていた問題やわからなかった問題の正誤をが確認でき、復習にもすぐに取り組むことができるでしょう。 採点結果をすぐに確認できれば、受験者は気持ちの切り替えがしやすくなり、試験後に結果が気になって作業に手がつかないといったこともなくなるでしょう。ただし、多くは試験結果ではなく、採点結果が通知されます。試験の合否判定はその場で知らされないこともあるため、注意が必要です。 目次に戻る CBT導入による受験者のデメリット CBT導入による受験者のデメリットは、受験環境が特殊なことに起因します。主催者側が直接監視するわけではないため、気が緩んでしまい試験中のモチベーション維持が難しいと感じる受験者や、通信を利用することで生じるタイムラグがストレスとなる受験者もいるでしょう。 以下では、CBTに関する受験者のデメリットを2つ紹介します。 モチベーション維持ができない場合がある CBTでは、受験者はカメラや監督者によって監視されていますが、主催者側が直接監視しているわけではありません。見られているという意識が低くなり、試験に対する集中力が切れてしまう場合もあるでしょう。 受験日や会場の変更ができ、リラックスして受験できる反面、緊張感の薄れはペース配分ミスやケアレスミスにつながることも考えられます。 通信にタイムラグが発生する場合がある コンピュータに入力した回答をサーバに送信する際に、タイムラグが生じたり、一時的な通信エラーが起きたりして、テンポよく試験を進められないことがあります。 特性を理解し、画面に従って入力していけば支障はありませんが、ペースを崩されて焦ってしまうケースも考えられるため、受験者にとっては不安要素といえるでしょう。 目次に戻る CBTを導入するならeラーニングシステムの活用がおすすめ CBTの導入によって、主催者は会場や監督者、資材の手配が不要になる他、コンピュータを活用することで、出題できる問題の幅も広がります。試験会場は全国にあるため、受験者は受験日の変更も容易になり、移動時間や費用などの負担も軽減されるでしょう。 一方で、受験者を直接監視できなかったり、通信エラーが発生したりといった懸念もあります。自社で会場を手配する場合や、紙媒体で試験を行う場合のメリット・デメリットと比較しながら、より大きなメリットが得られるものを選択するとよいでしょう。 弊社のeラーニングシステム「learningBOX」なら、資格試験、入社試験などあらゆる試験をインターネット上で実施できるだけではなく、豊富な問題形式からオリジナルの試験問題を作成できます。さらに、CBTの試験会場を提供する企業と提携しているため、作成した問題の試験を指定の会場で実施することも可能です。 詳しい内容や活用方法についての資料もご用意していますので、CBTの導入にお悩みの方は、まずは無料の資料請求からお問い合わせください。 　　 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

マニュアルを動画にして視聴者の理解度を高めよう！作成手順やコツを解説 効率よく社員への研修や説明を実施するために、マニュアル動画を作成する企業は年々増えています。しかし、マニュアル動画を作成したくても「マニュアル動画の作り方がわからない」「マニュアル動画を作るメリットはなんだろう」といった、疑問を感じている方は多いのではないでしょうか。 この記事では、マニュアル動画の活用シーンやメリット・デメリット、作成手順、注意点を紹介します。マニュアル動画の導入を検討している方や作成方法を調べている方は、ぜひ参考にしてください。 目次はこちら マニュアル動画を活用できる場面 マニュアル動画を作成するメリット マニュアル動画を作成するデメリット マニュアル動画を作成する基本の手順 マニュアル動画の作成時に注意すること 情報整理されたマニュアル動画で理解度アップ   マニュアル動画を活用できる場面   マニュアル動画を活用できる場面は、業務手順の解説や社内研修など多岐にわたります。動画は紙媒体と違って実際の動作を見せることができるので、社員の教育や仕事の説明に向いているといえるでしょう。以下では、マニュアル動画を活用できる具体的な場面を紹介します。 業務手順の解説 業務手順のマニュアル動画を用意しておくと、さまざまなメリットがあります。 従来の業務手順の解説では、現場に指導者が赴いて実際の作業風景を見せるため、スケジュール調整や現地への移動、後日寄せられた質問への対応に時間を割かなければなりませんでした。しかし、業務手順のマニュアル動画があれば実際の動きを映像で見せることができるため、現場に行かずにある程度の説明が可能になるでしょう。 特に、新入社員が入社したときの説明は毎回同じ内容になりやすいため、一度作成すれば何度も使いまわせるマニュアル動画はとても便利です。対面で補足説明する場合も、マニュアル動画を見ている前提で話を進められるので、指導の負担を大幅に軽減できます。 業務手順に変更があった場合は、対象社員に向けたマニュアル動画を作成することで、全員に口頭で説明する手間を省けるのもメリットの1つです。また、機械の故障といった緊急トラブルの発生時に担当者が不在でも、復旧の手順を映像で確認できるマニュアル動画があれば、ある程度は現場のみで対応できるでしょう。 営業のノウハウの紹介 顧客訪問から成約に至るまでの営業ノウハウを営業部内で共有するときも、マニュアル動画を活用できます。 優秀な成績を出している社員のスキルを動画で解説することで、伸び悩んでいる人はもちろん、営業部全体の能力向上につながります。勤続年数や営業レベルに合わせた動画を用意しておくと、キャリアに応じた教育からスキルアップができ、会社全体の売り上げアップにつながるでしょう。 新人研修・社員研修 対象社員に合わせたマニュアル動画を用意しておくことで、新人研修やスキルアップ研修など、さまざまな社内研修に活用できます。 新人研修のマニュアル動画では、社会人としてのモラル・社内ルール・ビジネスマナー・名刺交換といった基礎的な内容を網羅的に盛り込み、中堅社員には若手社員の指導方法を解説するなど、対象者や用途に応じて柔軟に活用することが可能です。 例えば、チェーン店を展開している企業では、店舗運営マニュアルを動画にすることで店長研修を効率よく行えます。 研修におけるマニュアル動画の活用の幅は、広いといえるでしょう。 製品の取扱説明書 製品によっては、取扱説明書を動画にすることで、顧客にとってよりわかりやすいケースもあるでしょう。例えば、組み立て式製品の取扱説明書を動画にすると、詳細な手順をイメージしやすくなるためスムーズに作業ができます。 また、紙の取扱説明書では、小さく書かれている注意書きを見逃してしまいがちですが、動画なら一連の流れとして盛り込めるのもメリットです。 ただし、取扱説明書を動画にする場合は、手元の作業がはっきりと見えるよう撮影環境やアングルに注意を払わなければなりません。   マニュアル動画を作成するメリット   マニュアル動画を作成するメリットは次の4点です。 ① 研修コストの削減 ② カスタマーサポート担当者の負担軽減 ③ 視聴者の理解度を高められる ④ 場所や時間を選ばずに視聴できる 研修の回数を減らすほどコストを削減できるため、マニュアル動画を導入する価値は大きいといえます。スマホやパソコンでの視聴に対応しているマニュアル動画なら、場所や時間を選ばずに視聴でき、作業の手を長時間止めなくて済みます。 また、動画はアーカイブ化しておくと繰り返し閲覧できるため、何度も観ることで対象者の理解度が向上するでしょう。 メリット① 研修コストの削減 研修動画の制作によって、研修コストや運営業務を減らすことが可能です。研修には、講師への謝礼・会場代・資料の印刷費用・講師や社員の会場までの交通費などのコストはかかりますが、動画による研修ならこれらの費用を削減できます。 また、マニュアル動画を使った研修なら、資料の印刷や製本、講師との日程調整などの業務が不要となるので、研修担当者の負担が軽減されるでしょう。動画は一度制作すれば繰り返し閲覧できるため、費用対効果は高いといえます。 メリット② カスタマーサポート担当者の負担軽減 取扱説明書の動画化は、顧客からの問い合わせを削減することにつながります。紙媒体の取扱説明書ではわかりにくかった説明が、映像化されることで伝わりやすくなるためです。 顧客からの問い合わせを削減することで、担当者が問い合わせ内容について細かく説明する手間を減らせます。カスタマーサポートを担当する社員の負担を軽減でき、業務の効率化にも効果を発揮するでしょう。 メリット③ 視聴者の理解度を高められる マニュアル動画を活用すると、紙媒体に比べて視聴者の理解度を高められます。紙媒体だと説明が難しかったものを映像で表現すると、より具体的なイメージができるためです。 作業の手順を文字情報からイメージする必要がなくなるため、誤解・誤認を減らしながら解説している事柄への理解を深められます。 メリット④ 場所や時間を選ばずに視聴できる 場所や時間を選ばずに視聴できるのも、マニュアル動画のメリットの1つです。あらかじめマニュアル動画を制作しておくことで、研修のためにスケジュールを空けたり、わざわざ会場へ移動したりしなくて済みます。 マニュアル動画を社内のクラウドサーバーにアップしておけばスマホやパソコンから業務の合間に閲覧できるため、上司や先輩社員は質問されるたびに作業の手を止める必要がなくなるでしょう。 理解できていない部分や、気になる点があれば何度でも視聴できるので、解説している内容が定着しやすいのも利点です。   マニュアル動画を作成するデメリット   マニュアル動画の作成には多くのメリットがありますが、以下のようなデメリットも存在します。 ① 動画作成時のコストがかかる ② 一度完成したら簡単に修正できない ③ 複雑な解説には向いていない ④ 視聴者一人ひとりのモチベーションに依存する マニュアル動画の制作にはコストがかかりますが、長期的に見ると研修に関するコストの削減により十分なリターンを得られるでしょう。 ただし、再撮影や再編集の際は追加で費用が必要となるため、簡単に修正できないことを念頭に置き、慎重に撮影・編集を行うことが大切です。 また、個々人によってマニュアル動画を視聴するモチベーションが異なるため、視聴者の理解度にバラつきが生じないようモチベーションを維持する工夫も求められます。 デメリット① 動画作成時のコストがかかる 研修コストの削減に効果的なマニュアル動画ですが、動画の制作には企画・撮影・編集のコストがかかります。 動画の制作には撮影機材や編集ソフトを使用するので、道具を揃えるための初期費用が必要です。加えて、動画を撮影したり編集したりしている間は通常業務に携わることが難しく、一定の期間は人的リソースが減ってしまいます。 動画制作を外注する場合は、1本あたり数万〜数十万円の制作費用を支払わなければなりません。 このように、内製であっても外注であっても、動画制作には一定のコストが必要なのがデメリットとして挙げられます。 デメリット② 一度完成したら簡単に修正できない マニュアル動画を修正する際は、編集ソフトを使ってもう一度編集し直さなければならないため、すぐに対応するのが難しいのもデメリットの1つです。 紙媒体の場合は文章を書き換えたり、追記したりすることで修正できますが、動画の場合は再撮影やソフトによる再編集が必要となります。再撮影には人員の確保、場所のセッティングをもう一度初めから行わなければならないため、時間と手間がかかってしまいます。 動画の編集で済む場合であっても編集ソフトを使いこなせないと時間がかかるため、社内で編集ソフトを使える人がいない場合は外注に頼ることになり、追加で外注費用が必要となります。 デメリット③ 複雑な解説には向いていない 複雑な解説が盛り込まれているマニュアル動画は視聴時間が長くなりやすく、視聴者の集中力を保ちにくいため、映像化するのには向いていません。解説が複雑になると、マニュアルに盛り込む内容も多くなるためです。 詳しく解説していたとしても、視聴者の集中力が途中で途切れ、理解することを諦めてしまったり、動画を最後まで観なかったりする可能性も考えられます。 対策として、解説する項目を絞った短い動画を複数本作成する方法が挙げられますが、その分の制作コストも増加するのが難点です。 デメリット④ 視聴者一人ひとりのモチベーションに依存する マニュアル動画の視聴は個人で行うことが多く、真剣に視聴するかは一人ひとりのモチベーションに依存することになります。マニュアル動画は時間や場所を問わず閲覧できるため、管理者側からすると対象者本人がきちんと観たのかを把握できません。 「どうせバレないから」と、そもそも動画が再生されなかったりスキップされたりすることも考えられます。管理者が視聴状況を把握できるシステムを導入したとしても、なかにはモチベーションが上がらず、とりあえず聞き流すだけの人も出てくるでしょう。 一人ひとりのモチベーションに依存する体制を続けていると、真剣に視聴している視聴者とそうでない視聴者の間で、理解度や習熟度に差が生じる可能性があります。理解度を統一するために動画の内容を確認するテストを行うなど、管理体制を整えることが重要です。   マニュアル動画を作成する基本の手順   マニュアル動画の作成は、次の5つの手順で行います。 ① マニュアルの内容・構成案を作成する ② 資料や情報を集める ③ 台本の作成 ④ 映像の撮影・ナレーションの録音 ⑤ 動画を編集する 動画はただ単に撮影すればよいわけではなく、伝えたいことがきちんと伝わる動画を作成するために、万全の準備を整えることが必要です。 まずは動画を作成する目的を明確にし、必要な情報を集めます。次に集めた情報をもとに台本を作成し、撮影・編集という流れで動画を作成するのが一般的です。各手順を詳しく説明していきます。 手順① マニュアルの内容・構成案を作成する まずはマニュアル動画を作る目的を考え、解説する事柄を決めて構成案を作成します。構成案の作成段階では、どのようなことを伝えたいのか、何を伝えたいのかを明確にしておくことが大切です。 誰に向けて解説する動画なのか、どの程度の知識や経験がある人が視聴するのかを考えると、盛り込むべきコンテンツや解説をイメージしやすくなります。このとき、多くの人がつまずきやすい部分や、解説が必要だと思われる事柄をしっかり抽出しておきましょう。 コンテンツの内容が決まったら、何分くらいの動画になりそうかを見積り、大まかな視聴時間を算出します。5～10分を目安に、長すぎる場合は複数本に分ける方向で企画しましょう。 手順② 資料や情報を集める 構成案がまとまったら、動画の作成に必要な資料や情報を集めていきます。事前にリスト化しておくことで効率よく集められるでしょう。 構成案に沿ってどんな情報が必要かを具体的にイメージするとリストアップしやすく、抜け漏れも少なくて済みます。 構成案を見ても必要な情報が何なのかイメージしにくい場合は、もう一度手順①に戻って構成案を具体化しましょう。マニュアル動画の完成イメージが漠然としたままでは、集める資料や情報の量が多くなりすぎて、情報の取捨選択に時間がかかったり、要点をつかめない動画が完成したりするケースがあるためです。 手順③ 台本の作成 台本は動画のクオリティに大きな影響を与えるため、必ず作成するようにしましょう。台本を作っていくうちに撮影イメージがより鮮明になるので、不足している内容や資料があると撮影前に気付けます。 もし撮影が始まってから不足に気づくと、動画制作に関わる人たちの時間が無駄になってしまうことも考えられます。撮影後に抜けがあることに気づいた場合、追加で再撮影や再編集に時間や費用がかかることを避けるためにも、台本はテキストや絵コンテとして用意しておきましょう。 台本にはナレーションのセリフ、挿入する資料・画像の情報を書き込んでおき、台本さえ見れば動画の完成形をイメージできる状態にしておくことが理想です。セリフや進行を明確に記載した台本だと、抜け漏れなく撮影もスムーズに行えます。 完成した台本は他のメンバーにも読んでもらい、客観的に見て伝わりやすい内容になっているかをチェックしておくことが大切です。 手順④ 映像の撮影・ナレーションの録音   撮影の準備ができたら、実際に映像を撮影したりナレーションを録音したりします。あらかじめ撮影関係者のスケジュールを調整し、撮影日を決定しておきましょう。 撮影日が決まったら、なるべく早くナレーター役に台本を渡すことが重要です。ナレーターは動画を解説したり進行したりする役割なので、台本の内容を把握しておくことはもちろん、スムーズにセリフを読むことが求められます。 撮影当日までに視聴者に内容が伝わるよう練習してもらうため、台本が完成したら優先的に渡しましょう。 撮影の際は背景に余計なものが映らないようにして、影が邪魔にならない位置に照明をセットします。屋内で撮影する場合は室内照明があるものの、できるだけ映り栄えが良くなるように照明機材やレフ板を準備するのがおすすめです。 撮影時はできるだけ複数のアングルから撮影しておくと、後で見やすいカットを選択できます。特に手元を撮影する際は、手元に寄ったものと、引いて全体が映っているものの両方を撮影しておくのがおすすめです。 また、撮影中のトラブルで最初から撮り直しになるのを避けるため、カットを短くして撮影することも意識してみてください。 音声を録音するときは事前に試し撮りをして、周囲の雑音がどのくらい入るのか確認しておくことも必要です。特に、工場や屋外での撮影では、大きな音が入ってしまうこともあるため、音声の別撮りが必要なケースもあります。 手順⑤ 動画を編集する 撮影が終わったら動画の編集です。まず不要なシーンをカットしていきます。カットした素材は後で使うかもしれないので、すぐに削除せずに残しておきましょう。 必要な部分だけ抽出できたら、映像にテロップや字幕を挿入していきます。ひと通り編集できたら、最後まで飽きずに視聴できる動画に仕上がっているかを確認します。 動画を編集する際は、完成後に大幅な修正が出てくることを防ぐため、編集担当以外の人にも編集中の動画を何度か視聴してもらいましょう。 複数の人からの客観的な目線で見ると、1人では気付けなかった改善点を見つけやすくなります。 マニュアル動画の作成で意識することは、視聴者が理解しやすい動画にすることです。より伝わりやすい動画を作成するには、テーマごとに動画を用意したり、ポイントを絞ってテロップで強調したりするなど、視聴者の理解を助けるような編集を心掛けることが大切です。   マニュアル動画の作成時に注意すること   マニュアル動画を作成するときに大切なのは、視聴者を第一に考え、理解しやすい内容にすることです。 より伝わりやすい動画を作るには、テーマ別に動画を用意したりポイントを絞ってテロップで強調したりするなど、情報をわかりやすく整理することが求められます。 1つのマニュアル動画に対してテーマを1つに絞る 視聴者が混乱するのを避けるため、1本のマニュアル動画に対して1つのテーマを扱うことを意識しましょう。 一度に複数のテーマを扱うと、視聴者が動画の内容を理解しきれないまま話題が次々と切り替わっていくので、解説していた事柄に対する理解度が全体的に下がってしまうかもしれません。 また、業務の合間に理解が足りていない部分を確認したくても、複数のテーマを盛り込んだ長い動画だと、見たい部分を探すのに苦労するでしょう。扱いたいテーマが複数ある場合はテーマごとに短めの動画を作成すると、視聴者は説明している内容を理解しやすくなり、見たいテーマもすぐに見つけられます。 テロップやアニメーションを付ける 動画を編集する際、重要なところにはテロップやアニメーションを用いると、最低限理解してもらいたいポイントを視聴者へ伝えられます。 テロップを入れるときのコツは、文字は大きく、文字数は少なめにすることです。テロップの数が多くなるほど単語が埋もれてしまい、強調効果が小さくなるためです。 ナレーターの解説はすべてテロップにせず、セリフを絞り込みましょう。テロップをたくさん挿入すると視聴者は文章を読むことに必死になってしまい、動画に集中できなくなるためです。 他にも、動画内で注目してほしい箇所へ目線を誘導するために、アニメーションを取り入れることもおすすめです。必要に応じてアニメーション効果を追加することで、重要なのに目立たないところがあっても見落としを防げるでしょう。 必要なら紙資料との併用も検討する 動画では伝わりにくいような仕事の全体像や業務の手順などを説明するときは、紙の資料を併用するのがよいでしょう。 映像を通して視覚的に理解度を高められる動画に対して、紙資料は複数の項目を広げて見ることができる一覧性の高い媒体です。動画で説明している箇所が紙資料のどの部分に該当するのかを示すと、具体的なイメージがわきやすくなるでしょう。 また、「使用する道具一覧」のようなリストは、動画を停止してメモを取りたくなるかもしれません。リストを紙資料として準備することで、いったん動画を止めてメモを取らなくて済むため、動画の視聴に集中できるでしょう。   情報整理されたマニュアル動画で理解度アップ マニュアル動画の作成には多くのメリットがあり、特に研修コストの削減や学習効率の向上が期待できます。マニュアル動画を作るときのポイントは、伝えたいことを明確にし、情報を理解しやすい形に整理することです。 テーマや単元ごとに動画を分けて用意したり、テロップで強調したりすることで、視聴者の理解度を高められるでしょう。マニュアル動画のデメリットとしては、視聴者の理解度を管理者側が確認しにくい点が挙げられます。 eラーニングを手軽に導入できるlearningBOXなら、マニュアル動画で解説した事柄に関する確認問題を簡単に作ることができるため、対象者の理解度の把握に活用することができます。10アカウントまで無料、100アカウントまで33,000円で使えるプランを用意しており、マニュアル動画をはじめ、さまざまなコンテンツを作成できます。 マニュアル動画を用いて効率よく研修を実施したいとお考えの方は、まずは無料でご利用いただけるフリープランからお試しください。  

eラーニングシステム開発の株式会社龍野情報システム（本社：兵庫県たつの市、代表取締役社長：西村洋一郎）では、法人設立10周年記念事業の一環として、日頃のお客様への感謝の気持ちを込めて「learningBOX ON」の提供を開始いたします。「learningBOX ON」とは、learningBOX初となる無料学習コンテンツを公開するサービスです。 無料公開の背景 労働施策総合推進法（パワハラ防止法）が改正され、2020年6月1日より大企業を対象に、職場におけるパワーハラスメント対策が義務付けられました。このパワハラ防止法について、2022年4月1日より中小企業も義務化の対象となりました。このような背景を踏まえ、龍野情報システムでは、中小企業のリスクマネジメント強化に貢献することを目的として、learningBOX上で「中小企業向けのハラスメント教材」を無料公開させていただきます。 目次に戻る 学習コンテンツの特徴 learningBOX ONとは、eラーニング作成・管理システムであるlearningBOXに、企業で必須となる研修コンテンツを簡単に追加することができるサービスです。自社で内製したコンテンツと組み合わせて、オリジナルの学習コースを簡単に設計することができます。 内容 管理職向け パワハラチェックリスト パワハラの定義 指導のグレーゾーン判断 ハラスメントをなくす意味 ハラスメント対策からマネジメント対策へ 「ハラスメント」をなくすために、自分自身に出来ることは何か セクハラチェックリスト セクハラへの認識 セクハラの定義 セクハラするタイプ 加害者にありがちな思い違い 新入社員・一般社員向け 代表的なハラスメントについて とるべき対応について レポート課題について ハラスメントをもし受けたら、あなただったらどうしますか？ もしハラスメントを受けていると感じたら 対象 learningBOX【共用サーバー】をご利用の方（フリープランを含む） ご利用方法 新規のお客様 STEP1：無料トライアルから登録をお願いいたします。 STEP2：無料トライアル登録完了後、弊社から受付完了のメールをお送りいたします。learningBOXにログインいただき、「コースを選ぶ」からハラスメントを選択してください。 learningBOXを既にご利用いただいているお客様 STEP1：learningBOXにログインいただき、コンテンツ管理を開きます。 　　 STEP2：「+」アイコン＞「learningBOX ON」＞「10周年無料コンテンツ」＞「ハラスメント」を選択してください。 目次に戻る learningBOX ONを活用しよう！ learningBOX ONで利用できる研修コンテンツを自社で内製したコンテンツと組み合わせて、オリジナルの研修を作ることも可能です。日程や場所に縛られることなく継続的に学習できる環境として、社内研修にぜひlearningBOX ONをご活用ください。 ≫ 無料トライアルはこちら 　　 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

効果的なアンケートの作り方｜回答率を上げて分析に役立たせるには アンケートを作成して顧客満足度や社内研修の感想を分析し、改善点を探したり今後の活動に活かしたりしたいと考えている企業や団体は多いでしょう。 しかし、アンケートを作ろうと思っても「アンケートの作り方がわからない」「どんな設問を作ればよいのかわからない」と悩んでいる方は多いのではないでしょうか。 この記事では、アンケートの基本的な作り方や回答率を上げるポイント、注意点などを解説します。アンケート作成に便利なツールも紹介しているので、ぜひ参考にしてください。 目次はこちら アンケートを実施する際の全体的な流れ 回答率が上がるアンケートの作り方 これをやると正確なデータを収集できない！アンケート作成時の注意点 短時間で本格的なアンケートを作成できるツール5選 アンケートはツールで効率よく作成しよう   アンケートを実施する際の全体的な流れ   アンケートは目的を明確にすることから始まり、質問内容の決定、結果の集計、分析という流れで行います。アンケート前に目的を明確にすることで、必要な情報を得るための準備ができるでしょう。 アンケート内容は、調査対象者に合わせて回答しやすい質問を設置することが大切です。しかし、アンケートは対象者に回答してもらって終わりではありません。実施後の集計や分析によって、はじめて活用できる情報となります。以下では、アンケートを実施する際の全体的な流れを解説します。 アンケートを行う目的を明確にする アンケートを作成する際には、アンケートを行う目的を明確にすることから始めるとよいでしょう。目的を明確にしていないと、必要な情報を得るための設問が抜けてしまったり、不要な設問を設定したりすることがあるためです。 アンケートの目的をはっきりさせることによって得られる情報が明らかになり、収集したい情報を得るための設問をきちんと組み込めます。設問の内容が本来の目的から逸れるのを防ぐために、アンケートの目的をチームで共有しておくことが大切です。 アンケートを実施する目的を明確にできたら、調査対象者を設定しましょう。ターゲット層を絞り込んで、年齢や性別、職業などの分類から、調査を行う人数まで設定します。 アンケートの内容を決定する 紙やWebといったアンケートの媒体と、選択式か記述式といった設問の形式を決めていきます。アンケートの媒体は紙媒体とWeb媒体、どちらの方が調査対象者にとって回答しやすいのか見極めて選びましょう。 紙媒体は年齢層を問わず幅広く活用できますが、紙や印刷などの費用、収集と分析に手間がかかることがデメリットです。それに対して、Web媒体は収集と分析は容易であるものの、操作面などにおいてハードルがやや高いと感じる方もいるかもしれません。このように、調査対象者とコスト、手間を総合的に考えアンケート媒体を選ぶことが重要です。 設問の形式は選択式と記述式に分けられ、選択式はさらに次の4種類に細分化されます。 ①ラジオボタン ラジオボタンは、「次の選択肢の中から自身の性格に最も当てはまるものを1つ選んでください」というような、選択肢のうち1つを選ぶ形式のことです。 ②チェックボックス チェックボックスは、選択肢から複数を選択するパターンなどを指し、例えば「次の選択肢の中から、自身の性格に当てはまるものをすべて選んでください」といったような設問です。 ③5段階評価 5段階評価は、「自身の性格によく当てはまるを5、全く当てはまらないを1として、5段階で評価してください」といったように、5段階で評価する形式です。 ④マトリックス マトリックスは、3～5段階または10段階程度の評価を複数の項目について行うもので、「次に示す各項目について、それぞれよく当てはまるものを5、全く当てはまらないものを1として評価してください」のようになります。 また、「この研修を受けて感じたことを自由に書いてください」のような記述式の設問を設定すると、枠に縛られない幅広い回答が期待できるでしょう。一方、回答するのが手間に感じられたり、抽象的な回答しか得られなかったりするデメリットもあるので注意が必要です。 さまざまな種類の設問形式から、回答しやすく必要な情報を得やすい形式を選択しましょう。 アンケートの集計と分析 アンケートの目的を達成するには、アンケートの実施後にデータの集計と分析を行うことが重要です。集計と分析を行うことでアンケート結果の全体像を把握し、情報の深堀りが可能になるため、より多くの情報を得られます。 近年はアンケート結果の集計と分析ができるツールも充実してきております。集計を行う際は、結果を視覚的に把握しやすいようグラフを用いるとよいでしょう。 グラフの自動生成ツールでは、アンケート結果の内訳がわかりやすい円グラフや、回答数の順位付けができる棒グラフ、推移の把握に効果的な折れ線グラフなどの作成が可能です。 主な集計手法には、全体像の把握を目的とする単純集計、属性ごとの特徴を把握しやすいクロス集計などがあります。分析手法には、物事の発生確率の予測に便利なロジスティック回帰分析、関連性のある情報を抽出するアソシエーション分析などがあり、目的に応じた手法の選択が必要です。 最近は分析にAIを用いることもあり、さらに高精度な分析が期待できます。効率的かつ正確に情報を把握するなら、アンケート結果の集積・分析ツールを導入するのもおすすめです。   回答率が上がるアンケートの作り方   回答率が上がるアンケートを実施するためのポイントは、回答のハードルを下げることと、回答のモチベーションを上げることです。回答のハードルとは具体的にいうと、回答にかかる時間や回答の手間が挙げられます。手間を理由に回答してもらえない事態を防ぐため、アンケートを見た回答者に「すぐに終わる」「簡単」という印象を与えることが有効です。 また、回答することでプレゼントを提供するといった、インセンティブの設定も回答率に貢献するのではないでしょうか。 回答しやすい設問を心掛ける アンケートの回答率を上げるためには、回答しやすい設問を心掛けることが重要です。例えば、1つ目の設問の形式は記述式よりも選択式の方が、回答のハードルは下がるでしょう。 また、設問の文章の長さも大切です。できるだけ文章は短く端的に記述することで、回答者が質問内容を理解しやすくなり、スムーズに回答を続けられます。 逆に文章が長く難解に感じると、回答者が途中でアンケートの回答をやめてしまうこともあるかもしれません。年齢層に合わせた文体や、言葉の選択を意識してみましょう。 回答者に「時間がかかりそうだな」と思わせない 回答者に「時間がかかりそうだ」と感じさせないのも、回答率を上げるコツです。例えば、アンケートの冒頭に目安時間を記載しておくと効果的でしょう。3分や5分などといった所要時間を数字にし具体的に認識してもらうことで、回答に要する手間をはっきりとイメージすることができ、回答のハードルが下がります。 また、視覚的に認識しづらい漢字や専門用語の多用は、アンケートの回答途中での離脱につながります。回答者に「難しそう」と思わせないような設問とすることも、回答率を上げるポイントです。 アンケート回答のお礼を設定する アンケートの回答に対して景品のようなお礼があると、回答率の向上が期待できるでしょう。お礼は調査対象者に見合った食品や商品券、自社ブランドの製品などを設定するのがポイントです。お礼に抽選方式を採用すると、名前や住所といった個人情報も記入してもらいやすくなります。 ただし、マイナスな印象につながる回答は避けられてしまう可能性があるため、「回答内容は抽選には影響ありません」などと明記し、できるだけ正確なアンケート結果を集めるようにしましょう。   これをやると正確なデータを収集できない！アンケート作成時の注意点   アンケートは次に示す事項に注意して作成しないと、正確な情報が得られません。 ・ 回答を誘導するような質問文は避ける ・ 1つの質問文で2つ以上のことを聞かない ・ 個人情報の取扱いについて明記する 先入観を与えないこと、一問一答形式とすることが効果的なアンケートを作成するポイントです。また、個人情報の取扱いに敏感な人が増えているので、取扱いの明記を必ず行いましょう。 回答を誘導するような質問文 回答者へ先入観を与える質問文は、回答が偏ってしまう原因となります。例えば「売れている」「おいしいと評判」といった情報が質問文に記載されていると、回答者は無意識のうちにプラスの印象を持ってしまい、よい方向に回答が偏ってしまう可能性があります。 回答に偏りが生じると、アンケートの有効性が薄らいでしまうため、回答を誘導するような質問文にならないよう注意が必要です。 1つの質問文で、2つ以上のことを聞いている 1つの質問文に複数の質問内容が含まれていると回答者の混乱を招いてしまい、正確な回答を得られなくなる可能性があります。例えば、「この芳香剤の使い勝手や香りはいかがでしたか？」という質問では、回答者は使い勝手と香りのどちらについて答えればよいのか混乱してしまいます。 「この芳香剤の使い勝手はいかがでしたか？」「この芳香剤の香りはいかがでしたか？」といったように、1つの質問文における質問項目は1つに絞るようにしましょう。 個人情報の取扱いについて明記していない 個人情報の取り扱いについて明記していないと、アンケートそのものに対する不安や不信感を回答者に与えてしまう可能性があります。特に現在は個人情報の開示に抵抗を感じる人が増えており、セールスで自宅に訪問されたり他の業者へ情報が渡ったりすることを疑う人もいるでしょう。 アンケートに回答することへの抵抗感を払拭するため、個人情報の取扱いについて明記することが必要です。   短時間で本格的なアンケートを作成できるツール5選   アンケートを作成するには、一定の時間と労力を費やすことが必要です。通常の業務と並行して作業する場合や、人手が足りないときは、ツールを利用するのがおすすめです。以下では、短時間で本格的なアンケートを作れるツールを5つ紹介します。 Googleフォーム [ 参照：https://www.google.com/intl/ja_jp/forms/about/ ] 無料で利用できるGoogleフォームは、手軽にアンケートを行うのに便利なツールです。Googleアカウントがあれば利用できるので、導入のハードルが低く、すでに多くの企業でアンケートツールとして利用されています。 自由にアンケートを作成できるだけでなく、受講者、顧客といったアンケート対象者ごとに適したフォーマットが用意されているので、作成効率も高められるでしょう。 設問に画像や動画を挿入する機能も付いており、文字だけでは伝わりにくい情報まで正確に伝えやすいのが魅力です。また、質問数の制限がない点もメリットといえるでしょう。一方で、同じ端末による回答を除外できないため、同一人物が複数回アンケートに回答してしまい、アンケート結果が偏ってしまう可能性もある点はデメリットです。 formrun（フォームラン） [ 参照：https://form.run/home ] formrunは、多様なアンケートフォームが作成できるツールです。質問文を入力するだけで、手軽にアンケートを作成できるテンプレートも用意されています。 作成したアンケートは、iframeやHTML、CSSを用いてホームページなどへ自由に埋め込むことが可能です。 また、メールだけでなく、ChatworkやSlackなどのチャットサービスへアンケートを通知し、共有できる便利な機能も用意されています。 プランは無料と有料の2種類あり、無料プランだと、スプレッドシートとの連携やCSVエクスポートが利用できず、作成できるフォームの数は１つだけですが、質問数の制限はありません。簡単なアンケートを作成したり、お試しで導入したりするのにおすすめです。 SuguForm（スグフォーム） [ 参照：https://sgfm.jp/ ] SuguFormは無料プランでありながら、作成できるフォーム数と質問数が制限なしに利用可能であるアンケート作成ツールです。 アンケートの作成画面はシンプルなため、初めてアンケートを作る人でも扱いやすい仕様です。質問登録するだけでアンケートが作成でき、項目の並び替えや色の変更など、デザインを整えることも可能です。 無料プランでは広告が表示される仕様ですが、有料プランに契約すると非表示にできるので、回答率の向上が期待できます。 NTTコム リサーチ [ 参照：https://www.nttcoms.com/service/research/ ] NTTコム リサーチは、初期費用と月額料金の両方が必要なサービスです。アンケートを作成できるだけでなく、専門スタッフによる充実したサポートを受けられることがメリットです。特に、収集したい情報を集めるための項目設定の代行サービスを行っているので、アンケートで成果を挙げやすいでしょう。 アンケートフォームと設問は、無制限で作成することが可能です。SMSやアプリによる配信もできるため、より多くの人に回答してもらえます。 アンケートの集計機能を備えていたり、アンケートURLによって個人の特定が可能な半匿名アンケートを作成できたりと、実用性も高いといえるでしょう。 learningBOX（ラーニングボックス） [ 参照：https://learningbox.online/ ] 弊社のlearningBOXは、社内研修や教育を行えるサービスです。受講者へのアンケート機能も備えており、eラーニングの導入を検討している企業や団体に向いています。eラーニングコンテンツごとに受講したメンバーへのアンケートが簡単にとれるため、理解度を確認したり今後のコンテンツ作成の参考にしたりできます。 無料のフリープランでは10アカウントまでご利用いただくことができ、1教材30MBまでのコンテンツを作成することが可能です。10アカウントを超える場合は、有料プランの利用をおすすめします。100アカウントまでは初期費用が掛からず年間33,000円から使えるため、比較的規模の大きい企業も導入しやすいサービスです。   アンケートはツールで効率よく作成しよう アンケートを作成する上で最も重要なポイントは、目的を明確にすることです。目的がはっきりしていないと、必要な情報を引き出すために必要な設問が抜けてしまう可能性があるためです。 アンケートで正しい情報を得るための注意点は、先入観を与えるような情報の記述を避けることです。無意識のうちにイメージが定着すると、回答が偏ってしまい、正確なデータを収集できません。 アンケートを回収した後は、きちんと集計・分析をして今後に活かせるデータへ昇華することが重要です。アンケートの作成から集計、分析を自力で行うには多くの労力と時間が必要となるので、アンケート作成ツールを積極的に活用しましょう。  

様々な場所でデジタル化の波が広がっていますが、その影響は教育現場にも徐々に浸透しつつあります。現代の学校教育において、学習効率の向上や教育現場の負担軽減を進めていくためにも、どのようにITを活用していくのかが非常に重要なカギとなっています。 この記事では、ICT教育の基礎知識やICT教育を導入するメリット、課題、導入事例を解説していきます。 「ICT教育の導入方法が分からない」「メリットや課題を詳しく知ってから導入を検討したい」とお考えの方は、ぜひ参考にしてください。 ICT教育とは ICTとは、「Information and Communication Technology（情報通信技術）」の略称です。ICT教育とは、教育現場において情報通信技術を活用した取り組みを指しています。具体的には、以下の授業方式が挙げられます。 デジタル教科書やデジタル黒板の利用 タブレット端末を活用したインターネットでの情報収集 動画やアニメーションを使った解説 従来の教育現場では、紙の教科書やアナログ黒板、筆記用具やノートなどが用いられていました。新たにICTを導入することで、教材としての活用方法が広がったり、授業の効率化が進んだりと、さまざまな可能性が期待されています。 まずはICT教育の必要性や、注目されている背景をご紹介します。 ICT教育の必要性・注目されている背景 DXの推進 ICT教育が注目される背景として、社会のDX推進が挙げられます。DXはDigital Transformation（デジタルトランスフォーメーション）の略語です。Transに「交差する」という意味があるため、交差を1文字で表す「X」が用いられています。 DXとは、デジタル技術を活用して製品やサービス・組織・ビジネスモデルを革新することを指します。近年のビジネスシーンでは、数多くの企業でDX推進の取り組みが始まりつつある段階です。組織が抱える課題を解決へと導き、市場で同業他社に対する優位性を得るには、DXの観点が欠かせません。それは教育分野でも同様です。 ICT教育では、高品質なデジタル教材や学習内容の個別最適化により、教育の質の向上が期待されています。このようなICT教育の施策は、DX推進の観点からも有効とされ、日本の教育現場の改革に寄与すると考えられています。 GIGAスクール構想の実現 GIGAスクール構想とは、2019年に提唱された小中学生の児童生徒に1人1台の学習用端末と学校の高速ネットワーク環境などを整備する文部科学省の取り組みのことです。GIGAは「Global and Innovation Gateway for All（すべての児童生徒のための世界へつながる革新的な入り口）」の略称となっています。 GIGAスクール構想の目標は、ICT活用によって子供の学びの機会を公正に行き渡らせる環境を整え、子供の育成に携わる教師の負担を軽減しつつ、その力を最大限生かせる環境を作ることです。ICTの導入が主体的かつ対話的な学びを実現するとされ、学びの深化や転換が起こり、授業の改善が期待されています。 文部科学省はICT教育を「もはや学校のICT環境は、その導入が学習に効果的であるかどうかを議論する段階ではなく、鉛筆やノート等の文房具と同様に教育現場において不可欠なものとなっている」と位置づけました。今後も多くの学校でICTが普及し、学習環境の整備がますます進むでしょう。 【参考】　「GIGAスクール構想の実現へ」（文部科学省） 【出典】　「新時代の学びを支える先端技術活用推進方策（最終まとめ）」（文部科学省） 新型コロナウイルス感染症の影響 2020年以降、教育現場は新型コロナウイルス感染症の影響を大きく受けることになりました。感染拡大にともない、全国の小中高で一斉休校が実施され、教室での対面授業が困難になった時期もあります。こうした環境の変化に備え、環境整備のためにICT教育を導入する重要性・必要性が高まっています。 教育現場が備えるべき対象は、感染症だけではありません。大規模な自然災害や社会情勢の変化など、未知のリスクにさらされる可能性もあり得るでしょう。こうした予測困難な時代は「VUCA」と呼ばれ、変動性（Volatility）・不確実性（Uncertainty）・複雑性（Complexity）・曖昧性（Ambiguity）という特徴があるといわれます。 常に新たな知識を吸収し、テクノロジーを活用しながら臨機応変に適応していくことは、予測困難な時代で生き残る上で重要な能力です。今後の教育現場にも、適応力が求められると考えられています。 目次に戻る ICT教育導入のメリット・効果 ICT教育は、単純に社会の変化に対応した教育方法というだけでなく、教育現場の問題を解決する様々なメリットや効果があります。 教員にとっては業務の負担軽減や教員同士の情報共有に生かすことができ、生徒にとっては授業へ集中しやすく、学習に興味関心を持ちやすい環境を提供することができます。ここからは、ICT教育導入によるメリットや効果を具体的にご紹介します。 ＜ICT教育導入のメリット・効果＞ メリット・目的 具体例 学習効率の向上 ・端末を用いることでノートへ書き写す板書の負担を減らせる ・板書が必要なくなるため、授業に集中しやすくなる ・注目されるのが苦手な生徒でも、システムを通じて意見や質問を出しやすくなる ・教員が端末で情報を素早く入手できるため、授業の品質向上が期待できる 教員の負担軽減 ・授業に用いる資料を印刷、板書の手間を軽減できる ・資料や板書の内容などを再利用し、準備や作業の負担を減らせる 情報共有の簡易化 ・教師間で授業内容を共有すれば、授業の品質を安定化させやすくなる ・授業の進捗状況を見える化することで、教師間の連携も取りやすくなる 生徒のモチベーション向上 ・受け身ではなく主体的・協同的な授業を行いやすくなる ・画像や動画の活用により、生徒の興味・関心を高めやすくなる ・デジタル機器を使う楽しさ・新鮮さで学習意欲が高めやすくなる 生徒のITリテラシー向上 ・パソコンやタブレット端末の操作などIT機器の知識やスキルを取得できる ・必要な情報を取捨選択し活用する力を鍛える効果が期待できる 学習効率の向上 ICT教育を導入することによって、生徒の学習効率が向上します。例えば、従来は教師が黒板に書いた内容をノートに書き写して授業の記録を取り、それを読み返すことで記憶の定着を図っていました。しかし、ICT教育ではタブレット端末などを用いるため生徒は手を動かす必要がなくなり、より授業に集中できる環境が手に入るでしょう。 質問や回答をICTで受け付けるシステムも登場しており、授業中に手を挙げたり周りから注目されたりするのが苦手な生徒でも意見を言いやすくなります。ICTを活用すれば、これまでの受け身の授業から、生徒全体が能動的になる授業へと変えていくことができます。 教員の負担軽減 授業そのものや授業の準備だけではなく、保護者対応や部活動顧問など、教員はさまざまな業務を抱えています。こうした教員の負担は現場において問題視されており、いかにして業務量を減らしていくかが課題とされているのです。 ICT教育を導入することによって、授業に用いる資料をプリントアウトする手間や板書する手間など、細かい教員の負担が軽減されます。 ICT教育導入によって空いた時間は、授業内容を固める時間や雑務を行う時間などに回せるため、結果的に教育の質が上がる効果が期待されています。 情報共有の簡易化 授業データや授業で使用した教材などを教員間・生徒間で簡単に共有できる点も、ICT教育を用いる大きなメリットです。パソコンやタブレット端末に授業で使用する資料をまとめることによって、資料を配布する時間も短縮でき、効率的かつスムーズに授業が進みます。 教員間での情報共有は良い教材や授業方法を知る機会にもなるため、相乗的に教育の質が高くなる効果もあるでしょう。 生徒のモチベーション向上 生徒の学習に対するモチベーション向上も、ICT教育を導入するメリットに挙げられています。ICT教育はまだそれほど一般的ではないため、デジタルツールを活用した授業を新鮮に感じる生徒も多いでしょう。 タブレット端末や電子黒板を用いた学びによって、授業そのものに対する生徒の興味関心を高める効果が期待できます。 ICT教育を実施する際には、生徒が興味を持つかどうかの観点で問題やアニメーションを作成してみるとよいでしょう。もちろん何を教えるかという授業の内容も大切ですが、生徒が授業に関心を持って取り組める仕組みも重要です。 生徒のITリテラシー向上 ICT教育で情報化が進むと、学習をサポートする教員側はもちろん、生徒側もIT機器の知識やスキルを取得できるようになります。IT活用が重視される社会において、パソコンやタブレット端末の操作をはじめとした情報活用能力は、生きる上で不可欠な力の一つです。ITリテラシーの向上により、必要な情報を取捨選択・活用し、自らの頭で考える力を鍛える効果が期待できるでしょう。 近年では、ITリテラシーの欠如が思わぬ事故を引き起こすケースも少なくありません。たとえば、企業のセキュリティインシデントやSNSアカウントに関連するトラブルなどは、主にITリテラシーの問題として認識されています。IT活用に際して、基本的な知識やスキルを身に付けさせておくことが大切です。 ICT教育のメリットや効果を踏まえて授業内容の開発・改善をする際は、文部科学省が提供している情報を参考にできます。今後にICT教育の導入や充実化を検討する際は、ぜひ以下のポイントをチェックしてみてください。 【出典】　「ＩＣＴを活用した教育の推進に関する懇談会」報告書（中間まとめ）」（文部科学省） 目次に戻る ICT導入のデメリット・問題点 多くのメリットがあるICT教育ですが、デジタルデバイスの使用やインターネット環境が前提となることで、その費用や環境の安定性に関する問題もいくつか存在します。 ICT教育の導入を進める前に、何が課題となっているのかをしっかりと把握しておきましょう。ここでは、ICT教育を導入する際の3つの課題点を紹介します。 導入コストの発生 ICT教育を導入するためには、一定のコストが発生することは避けられません。この点はICT教育において最も大きな課題と言えるでしょう。 ハード面では、パソコンやタブレット端末、電子黒板などの購入、ソフト面では、ICT教育用のソフトなどの準備が事前に必須です。生徒の数が多ければ多いほど用意すべき数量も多くなるため、しっかりと計画を立てた上で導入プロジェクトを進めていかなければなりません。また、ネット環境の整備も進めていく必要があるでしょう。 準備段階だけではなく、精密機器を取り扱う観点から考えると、保守費用や故障に伴う修理費用もあらかじめ見積もっておく必要があります。ICT教育を円滑に進めるためには、運用時にもある程度の費用が発生することは避けられません。 通信トラブル発生による影響 ICT教育はその特性上、オンライン環境下にあってこそ大きな力を発揮します。しかし、オンライン環境を前提とした運用には、通信トラブルがつきものだということを理解しておきましょう。 万が一、通信トラブルが発生した場合は、想定していた授業そのものが続けられなくなるケースもあります。トラブルの原因となり得る地震や通信災害は日本においても頻繁に発生しますが、状況によっては最低限の教育を担保できなくなることもあるかもしれません。 そのため、もしインターネットが繋がらなくなったとしても、円滑に授業を継続するための代替案を用意しておく必要があるでしょう。 地域間・私立公立間の格差 都市か地方か、あるいは私立か公立かでICT導入のハードルが大きく変わる点も課題の一つです。私立の学校であれば予算が潤沢にあるケースが多いため、パソコンやタブレット端末などの購入ハードルは比較的低いと考えられます。しかし、公立の学校では予算に制限もあるため、導入へのハードルはより高くなるでしょう。 この状態が長年にわたって続いていくことで、日本全体で見た場合の教育格差が広がっていく懸念があります。いかにしてフラットにICT教育を導入し、均一な教育が施されていくのかが今後のカギとなるでしょう。 目次に戻る ICT教育の導入事例 ICT教育は現在多くの教育現場において導入が進んでいますが、実際はどのような取り組みが行われているのでしょうか。 ICT教育の導入を検討するにあたり実例を参考としたい方へ向けて、eラーニングシステムを導入している小学校の事例を紹介します。 同志社小学校 同志社小学校の導入事例をご紹介します。同校は、新型コロナウイルス感染拡大の影響で休校期間が長引き、児童の自宅での学習環境づくりに課題を抱えていました。小学生にもデジタルに不慣れな保護者にも、シンプルで分かりやすく使用できるeラーニングコンテンツの作成が急務となっていたのです。 そこで同校では「learningBOX」を導入し、オンライン授業など休校中でも自宅学習できる環境を構築しました。休校期間が終了した後も、自宅での課題の確認用に動画をアップしたり、クラスの予定表や学級通信をアップしたりして活用しています。 また、授業の動画を教員同士で共有して意見を交換するなど、授業の質向上にも役立っています。 目次に戻る ICT教育を導入してデジタル化に対応していきましょう 現代社会においては、いかにデジタル化に順応しそのシステムを活かしていくかが非常に重要です。それは教育現場においても同様と言えるでしょう。メリットや課題を比較した上で、少しずつでもICT教育の導入を進めていくことをおすすめします。 ICT教育をこれから導入していきたい方は、ぜひ「learningBOX」をご検討ください。eラーニングシステムのlearningBOXは、教材の作成配布・成績管理・受講者管理の機能がすべて揃っています。誰でも簡単に、Web学習環境を構築できるのがおすすめのポイントです。 無料でご利用いただけるフリープランも用意しているため、導入によってどのような効果が得られるのかを気軽に試すことが可能です。教員の負担を減らしつつ、デジタル化によって教育のクオリティを高めていきたいとお考えの方は、まずはフリープランからお試しください。 　　　 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

多くの企業で採用選考の工程に導入されている適性検査は、書類や面接では把握しきれない応募者の人柄や、仕事への適性を効率的に見極めるための手段として活用されています。 しかし、実際に導入を検討しているけれども、「種類が多いためどのように活用すればいいかわからない」という方も多いのではないでしょうか。 本記事では、適性検査の種類や導入するメリットや出題される例題について詳しく解説します。多くの企業で利用されている適性検査もあわせて紹介しますので、導入への比較検討の参考にしてください。 適性検査とは 適性検査とは、人材を公平に見極めるためのテストのことです。面接や書類では見えにくい応募者の能力や性格などを把握するために使用されます。 企業側が求める能力値や、企業理念・社風にマッチした人材を採用するための判断基準に使用されることが多いですが、適性検査結果が良くないからと言って適性ではないとは断言できません。個人の一面を把握する検査として考え活用しましょう。 最近では既存社員の評価やストレス耐性、メンタルチェックなどに使用する企業も増えてきています。 目次に戻る 適性検査を実施するメリット 多くの企業で採用試験に導入されている適性検査は、効率的かつ公平に応募者の人柄や能力を見極められるといったメリットがあります。その他、適性検査を実施するメリットにはどのようなものがあるのでしょうか。 ここでは適性検査を実施するメリットを3つに分けて紹介します。 応募者を客観的に評価できる 適性検査では、履歴書や面接からは見極めにくい応募者の素質や性格、自社への適性を客観的に知ることができるでしょう。 採用試験では学歴や見た目にとらわれない客観的判断も必要です。しかし、特に中途採用の応募者は面接慣れしている人も少なくないため、自社に合った人材なのか見極めるのが難しい場合も多いでしょう。 適性検査を使用すれば採用担当者による評価のばらつきをなくせるので、より高い精度で応募者の選考が可能です。 採用選考の振り返りに活用できる 適性検査の結果は採用選考に利用するだけでなく、採用活動全般で有効活用できます。 例えば、適性検査の結果からどのような人材が自社の選考に集まりやすいのか傾向を知れるので、ほしい人材が集まっていない場合は採用広報を変えるなど対策を立てることが可能です。また、雇用してからの評価や人材配置、育成の場面でも参考にできる結果が得られる適性検査を選べば、採用後もそのデータを活用できるでしょう。 応募者との接触機会を増やせる 適性検査には結果を受検者へフィードバックするサービスがあるものを使用することで、応募者を集めることにも活用可能です。 インターンシップや就活中の学生は自分がどのような仕事・会社に向いているのかを知りたがっている人が多い傾向にあります。そこで、インターンシップ期間や新卒採用時期に「結果をフィードバックします」とアピールすることで注意を引いて集客を狙いましょう。 受講者からすると、自分の能力を客観的に知れる機会にも繋がるため「無料で自分の能力を検査できる」「企業との相性が知れる」といったニーズを獲得できれば、接触機会を増やすことが可能です。その場合、フィードバックシートは理解しやすくわかりやすいものであるか、必ず確認しておきましょう。 目次に戻る 適性検査の実施方式 適性検査の実施方法は、大きく分けてWeb受検と紙受検の2つに分けられます。その中でも受検会場の違いや、運営企業によっても受検方法はさまざまです。 以下では、適性検査の実施方式について詳しく解説していきます。それぞれにメリット・デメリットがあるため、自社に適した方法を比較しながら選択しましょう。 マークシート方式 マークシート方式とは、指定のペーパーシートに問題の該当する箇所を鉛筆で塗りつぶして回答する方法です。問題と用紙の用意、採点までを適性検査提供企業が行うケースが一般的ですが、企業によっては採点を自社で行っているケースも見られます。 マークシート方式を採用する場合は、数字や記号で回答する場合がほとんどのため、問題の作成方法に対策が必要です。また、自社で採点する場合は分析結果が出るまで時間や手間がかかることも頭に入れておきましょう。 インハウス方式 インハウス方式とは、自社で会場とパソコンを用意し検査を行う方式です。受検者は会場に用意されたパソコンで適性検査を受検します。 会場やパソコンを自社で用意しなければいけませんが、検査の後すぐに結果を見て選考に活用できるなど、結果がわかるまでの時間と手間を短縮できるのが魅力です。 テストセンター方式 適性検査の提供会社が全国各地に会場を用意し、そこで受検するのがテストセンター方式です。受検者は会場に用意されているパソコンで回答を入力します。 監督者による不正リスクがない点と、受検の運営を委託でき、手間がかからない点がメリットです。手間が省ける代わりに、委託するためのコストが高い点はデメリットといえます。 Web方式 Web方式は受検者が自宅などで適性検査を受検する方式で、適性検査の受検期間は企業側で指定可能です。受検者は自分のタイミングで検査を受けられるので、受検に対するハードルが低いのが魅力といえます。 企業側も会場やパソコン、人を用意する必要がないため、手間やコストの削減が期待できるでしょう。検査結果の分析・集計も容易ですが、身代わり受検などの不正が行われる可能性があるため、注意が必要です。 目次に戻る 適性検査の測定項目と問題例 測定項目は大きく分けて「能力検査」と「性格検査」の2種類に分けられます。 能力検査とは、国語的・数学的能力のような基礎的な学力と、業務の中で必要となる一般常識や基礎能力を測る検査です。学力テストのような形で出題されますが難易度自体は高くなく、言語分野と非言語分野に分けて出題されるのが特徴です。 性格検査とは、名前の通り個人の人間性や価値観・思考的な部分を測る検査のことです。入社後に、円滑なコミュニケーションが取れるか、向上心があるかなどを把握し、企業とのミスマッチを防ぐ目的で使われます。 能力検査（言語分野） 言語分野からは、日本語の言語力を試す問題が出題されます。 二語の関係 対になった2つの語句の関係を読み解く問題です。出題された問題の語句と同じ関係に当たる語句を選択肢の中から選びます。 語句の意味 問題文と同じ内容の語句を選択肢の中から選ぶ問題です。頻出される語句には傾向があるため、正確な意味を理解しておく必要があります。 語句の用法 問題として示された語句と同じ用法のものを選択肢から選ぶ問題です。例えば、同音異義語や比喩的用法の語句、文法的に同じ使用法のものを見抜く問題が出題されます。 文の並び替え バラバラになっている文章を正しい順番に並べ替える問題です。選択肢から文章全体のつながりを推測していきます。 空欄補充 問題文の中にある空欄に、適切な語句や文章を当てはめる問題です。空欄の前後にある文章から推測して、正しい意味になるように選択肢を選ぶ必要があります。 能力検査（非言語分野） 非言語分野の問題は計算能力を問うもので、計算問題を中心に出題されます。 鶴亀算 鶴の足を2本、亀の足を4本として「鶴と亀を合わせて〇匹、足の数を合わせて〇本なら、鶴と亀はそれぞれ何匹か」といった問題が出題されます。算数の文章問題で頻出する問題として有名です。 代金の支払い 代金の精算や値引き、分割払い、割り勘などに関する問題です。支払い代金の平均や、割合を求める問題が多い傾向にあります。 集合 グループの中から問題で聞かれている条件に合う人数や数量を導き出す問題です。ベン図を書いて視覚化すると、答えが導きやすくなります。 確率 ある事柄が起こる確率を計算により導き出す問題です。例えば、「裏表あるコインを2回投げた場合、1回だけ表が出る確立を求めなさい」といったパターンの問題が出題されます。 表・資料の読み取り 問題として提示された表やグラフ、文章などの資料の中から必要な情報を読み取り、取捨選択して計算する問題です。 場合の数 サイコロを何回か振った時の目の出方など、さまざまな事柄について全部で何パターンあるかを計算して求めます。 推論 推論とは、問題文で与えられた情報を読み解き、「必ず正しい」と推論できる事柄を選ぶ問題です。推論は適性検査非言語分野の「論理問題」の中でも、特に重要視される分野となっています。 速度算 「速さ・時間・距離」について公式を用いて求める問題です。速度算の応用として「旅人算」が出題されることもあります。 損益算 商品の定価や利益、売価などを求める問題です。原価・定価・売価の関係をしっかり理解しておくことが重要です。 性格検査 性格検査には好ましいと考えられる回答はありますが、正解がないのが特徴です。頻出される問題には3つの傾向があります。 性格の特徴 社内の雰囲気は企業によって多種多様です。受検者が自社の社風に合った性格であるかを測る問題が出題されます。 組織への適応性 業界や職種の違いに限らず、会社によって仕事の進め方や社風は異なります。人事評価の考え方にも企業によって違いが出やすいのが特徴です。その中で組織への適応性を確認し、社風に合った人間性や考え方であるかを確認します。 職務への適応性 企業の中でも営業職や技術職など、職種はさまざまです。その中でどのような職種にマッチするのかを見極めるのに使用します。 目次に戻る 適性検査の主な種類 適性検査は利用目的を明確にした上で、どの検査を採用するか検討を進めていくことが重要です。適性検査の種類は多岐にわたりますが、その中でも多くの企業で利用されている主な適性検査を紹介します。それぞれの特徴を比較し、自社に合ったものを取り入れましょう。 SPI3 [参照：https://www.spi.recruit.co.jp/] SPIとは、国内企業の約10,000社以上が導入しているといわれるほど主流な適性検査です。「性格適性」と「知的能力」を測定し、応募者がどのような仕事が合っているのか、どのような組織に馴染みやすいかなどを測定します。 1名実施するごとに費用が掛かる形式になっており、Webテスト形式は4,400円、テストセンター形式だと6,050円です。Webとマークシート両方から受検方法が選べるので、自社の都合に合わせて選択できます。 玉手箱 [参照：http://www.shl.co.jp/] SPIに次いで利用企業が多いのが、玉手箱の適性検査です。人事コンサルティング会社である日本エス・エイチ・エル株式会社が、企業向けの適性検査として販売しています。 「玉手箱I Ver.2」では基礎能力と性格以外に、業務を円滑に遂行するための能力としてストレスへの耐性や仕事へのモチベーションについて、どの程度の能力があるのか予測した値と面接の際に活用できるチェックポイントを出力することが可能です。 検査手段はWebテスト方式で所要時間11分と短いため、受検者に負担なく実施できるのも魅力。導入費用は132万円ですが、受検人数に制限はありません。 CUBIC [参照：https://www.e-jinjibu.jp/] CUBICは、e-人事株式会社が販売している適性検査です。「料金の安さ・診断スピード・親切丁寧な対応」をモットーとしており、検査後に回答用紙をFAXまたはメールで送ると、最短30分で登録したメールアドレスに診断結果が納品されます。利用登録手続きをしたその日には利用ができる手軽さも魅力です。 受検時間は採用適性検査が20分、能力検査が5分と、短い時間で実施できるのも特徴です。採用適性検査は1,870円/人、能力検査は550円/科目なので、他の企業提供適性検査より比較的安価に受検することができます。利用人数が多いほど料金単価が安くなる従量課金プランや定額プランの用意もあります。 GAB [参照：http://www.shl.co.jp/] GABとは、日本エス・エイチ・エル株式会社が販売している新卒の採用を目的に開発された検査です。言語・計数的知能に関する部分や、パーソナルな部分について測定すると、入社前に確認しておきたい「ヴァイタリティ」や「チームワーク」などに関する9つの特性や入社後に期待できる管理・運営能力、受検者が向いている職務について予測できます。 実施時間はWebテストだと80分、マークシート方式は90分の検査です。費用は問題の冊子価格が660円、採点処理価格が3,850円となっています。 内田クレペリン検査 [参照：https://www.nsgk.co.jp/uk] 「はい」か「いいえ」の2択で示された選択肢の中から回答する検査に比べ、望ましいと思われる回答を受検者が意図的に出すことが難しいため、妥当性と信頼性の高い試験だと考えられています。実施時間は50分で、1名ごとの個別診断判定は2,420円ですが、判定形式によって価格が異なるのが特徴です。 learningBOX [参照：https://learningbox.online/] learningBOXには、受検者の特性や知識レベルを把握することができる診断テスト作成機能があります。管理者が用意したさまざまな質問に受検者が回答することで、回答に応じた結果を見ることができる機能です。 採用選考のための適性検査であれば、求める職種に必要なスキルや能力を測定できる質問を用意します。分析した結果をもとに、受検者の適性や能力に応じた適切な対応を行うことができるでしょう。 また診断テストを作成するだけでなく、テストの実施状況や結果も管理できることが特徴です。質問の内容を臨機応変に編集することができるので、適性検査を実施する際はlearningBOXの診断テスト作成機能がおすすめです。 目次に戻る 適性検査の実施は「learningBOX」で管理するのがおすすめ 受検者の能力や性格など、面接だけでは見えにくい部分を公平に見極められる適性検査は、採用試験だけでなく、入社後の部署配置や育成の場でも役立ちます。 適性検査にはさまざまな種類がありますが、導入の際はそれぞれの特徴を比べて、自社に適したものか確認しながら検討を進めましょう。 弊社の「learningBOX」では、診断テスト作成機能で適性検査のコンテンツを作成することでWebテストの実施が可能です。他にも成績管理、受講者管理にいたるまで適性検査に必要な機能をひと通り揃えております。10アカウントまでなら期間無制限・無料で利用できますので、まずは無料トライアルからお気軽にお試しください。 　　 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

従業員の教育は、企業の成長に欠かせない重要なものです。実際に多くの企業が従業員の教育に力を入れていますが、研修にかかる労力やコストがネックとなっている企業は多いのではないでしょうか。 この記事では、人材育成にかかるコストの目安や考え方、研修自体の質を損なわず費用を抑えるためのポイントについて解説します。研修管理、人材育成の労力やコストをカットできるおすすめのシステムも併せて紹介しますので、ぜひ参考にしてみてください。 目次 01企業の人材育成にかけるコストの目安 02企業は人材育成のコストを削減していくべきか？ 03コスト削減した方がいい費用・しない方がいい費用 コスト削減をした方がいい費用 コスト削減しない方がいい費用 04人材育成のコストを抑えつつ質を上げる方法 研修の作成・実施を外注する 目標設定と振り返りを実施する ITシステムを活用する 05質を維持・向上させつつ人材育成コスト削減に成功した事例 大手コンビニチェーンの事例 大手学習塾の事例 06人材育成にかかるコスト・労力の削減にはeラーニングがおすすめ 企業の人材育成にかけるコストの目安 産労総合研究所の「2021年度教育研修費用の実態調査」によると、教育研修費は「従業員1人当たり2万4,841円」となっています。この数字は大企業と中小企業で大きな差はありません。単純計算すると、例えば従業員が100人いる企業の教育研修費は、年間約248万円かかっている計算になります。 そのことからも、多くの企業が人材育成に決して安くはないコストをかけていると理解できます。実際に内閣府の発表データによると、人材投資を1％増やせば労働生産性が0.6％向上することが判明しています。 また、新型コロナウィルスの影響により、教育研修費の予算削減を検討している企業も多いようです。産労総合研究所による2020年度の調査では教育研修費は3万5,628円でしたが、2021年度調査から比べると約1.1万円減少しています。感染拡大による一時的な影響であるとも考えられていますが、未だ影響を受ける企業が多く、教育研修費の増加は困難でしょう。 目次に戻る 企業は人材育成のコストを削減していくべきか？ 社員教育にかける費用は、高ければ高いほど良いというわけではありませんが、コストを下げた代償として人材育成の質が下がってしまうような対策は本末転倒です。教育においてコストと質はトレードオフではないため、コストを抑えつつ人材育成プロセスの質を上げていくことが重要です。 人材は企業経営するうえで欠かせない「4大経営資源」の一つで、ヒト（人材）の他にモノ・カネ・情報があります。これら4つのどれが欠けても企業の維持・存続は不可能です。人材は資産とし、人材育成のためのコストは投資と捉えると、人材育成コストは最低限必要不可欠といえます。 しかし、年々人材育成に力を入れる企業が増える中、内閣府の統計によると短期間での転職者は緩やかに増加傾向にあるようです。この結果から、人材育成のコストをかけても退職者が増えることによって、人材育成の効果が出ない可能性が高まることが推測できます。 人材育成にコストをかけても退職されては意味がないため、人材教育費の予算については慎重に検討する必要があるといえるでしょう。 目次に戻る コスト削減した方がいい費用・しない方がいい費用 人材育成が企業の成長にいくら欠かせないといっても、できる限りコストを削減したいのが本音ではないでしょうか。人材育成のためのコストには、削減できるものと削減しない方がいいものに分けられます。 研修にかかる費用の削減を見分けるには、「研修の質の低下に繋がるかどうか」というポイントに着目してみましょう。 コスト削減をした方がいい費用 交通費、宿泊費、会場費など研修の質に関係しない項目のコストは、工夫次第で削減可能です。例えば宿泊をともなう研修の場合、研修特化型のホテルを利用すれば宿泊費・会場使用料・ケータリング・食事がセットになっていることも多いため、全体のコストを削減できます。 他にも、できるだけ職場から近い貸会議室を会場として利用したり、eラーニングを活用したり、リモートで研修を行ったりなどの方法でコストを削減しましょう。 このように、研修の質に影響のない項目であれば、コスト削減するのがおすすめです。しかし、交通費削減のために新幹線ではなくバスを利用するような、従業員の負担を生むコスト削減は避けるのが得策です。このような削減手段を取ってしまうと従業員の集中力などに影響を及ぼし、研修本来の目的が果たせない可能性があります。 コスト削減しない方がいい費用 研修の質に影響するコストは、人材育成の核のため削減するべきではありません。例えば講師の依頼費用は、学ばせたい内容を提供してくれる講師にはコストを払ってでも依頼するべきです。 コストに比例して講師の質が上がるわけではありませんが、費用面で妥協して内容がニーズに合っていない講師に依頼するのは、研修本来の目的と外れてしまいます。研修に直接関係する部分は、多少コストがかかっても企業の存続・成長のために投資するべきポイントといえるでしょう。 他にも、ないと困るようなシステム費や備品費は、目前ではコストがかかっても揃えた方が後々手間や人件費の削減に繋がる場合があります。人材育成プロセスに関わる費用は従業員のモチベーションにも繋がるため、コスト削減は控えるのがおすすめです。 目次に戻る 人材育成のコストを抑えつつ質を上げる方法 コストをかけるほど研修の質は上がるのかというと、決してそうではありません。コストを抑えつつ研修の質を上げる方法は存在します。 研修の質を保ちつつ、研修にかかるコストや労力のみカットするためには、研修の目的を明確にし、全体にかかる費用を総額で考えることが重要です。 目先では費用がかかるように感じても、長い目で見ればコスト・労力ともに削減できた、ということも少なくありません。費用対効果を意識した、人材育成のコスト削減方法として、研修に関わる業務を外部に委託したり、ITシステムを導入したりするのも有効です。 以下ではそれぞれの方法について、詳しく解説していきます。 研修の作成・実施を外注する 研修の作成・実施を外注する方法は、人材育成研修における質の向上とコスト削減の両方でメリットがあります。人材育成の研修を外部に委託すると人事の研修準備や採用にかかる労力、講師の負担を大きく軽減できるケースがあります。 また、外部委託する場合の業者は、人材育成を専門で行っている企業であることが一般的です。そのため、社内にはないノウハウを獲得できたり、人材育成に関する知識や指導力が担保されていたりするのも、大きな魅力といえるでしょう。 大手人材育成企業は、これまでのさまざまな実積やノウハウで安心できる分、用意された研修の中から、できるだけ自社のニーズにマッチしたものを選ぶ必要があり、研修内容によってはズレが生じる危険があります。 その点フリーランスの講師だと、自社に合わせて研修内容を作成してくれる場合もあるため、企業の大きさに捉われず、各社のサービス内容をしっかり把握して研修会社を選ぶことが大切です。 目標設定と振り返りを実施する 研修内容を効率的かつ実践に活かしてもらうための方法として、毎回目標設定と振り返りを行い、研修内容を定着させる方法があります。人事評価でも、「研修内容がいかに現場で活かせているか」を軸に評価項目を作成すれば、研修自体の評価にも繋がるでしょう。 評価の達成率に応じて社員表彰やインセンティブがあれば、従業員の研修へのモチベーションもアップにもなり、結果として退職率を減らせるメリットも考えられるでしょう。 ITシステムを活用する 最もリスクが少なく、かつ質を維持したままコストを削減できる可能性が高い方法としておすすめなのが、ITシステムを活用することです。例えば、集合研修を廃止してオンラインにしたりeラーニングを活用したりすることで、交通費や宿泊費、会場費のコストが削減可能です。 ITシステムを活用して人材育成を行う場合、インターネット環境さえあれば時間や場所を問わず、何度でも研修内容を振り返ることが可能です。従業員が自分のペースで学べるため、研修内容の理解が行き届きやすくなるでしょう。 また、研修内容について撮影・編集を一度してしまえば、次年度以降は研修の企画・撮影などの時間もカットできます。自社に合わせて研修内容をカスタマイズし、改善を繰り返せる点も魅力です。 目次に戻る 質を維持・向上させつつ人材育成コスト削減に成功した事例 人材育成コストの削減方法は、企業の形態によっても様々です。自社の課題や人材育成における目的を明確にすると、研修自体の質を落とさずコストカットが実現できるでしょう。 以下では、コスト削減に成功した企業の事例を2つ紹介します。 大手コンビニチェーンの事例 以前までは研修のたびに各店舗の社員を集めなければいけなかったため、シフトの調整や研修の案内などにかかる時間や手間が発生していました。 会場費、交通費、宿泊費などのコストも大きいことから、課題を解決するためにeラーニングとオンライン研修を導入した結果、集合研修の頻度を3分の2に削減することに成功。集合研修にかかる労力・コストを削減できました。 eラーニングを活用すれば、社員の属性に合わせた研修の提供が可能になり、より効率的に人材育成のプロセスを回すことが可能です。社員一人ひとりの研修進捗状況やテストの結果が確認できるので、確実なスキルアップに役立っています。 大手学習塾の事例 学習塾では事業の特性上、研修時間の確保は不可欠です。しかし、講師の多くが大学生や大学院生のため、10時間以上の初期研修時間を確保するのは指導者側・受講者側の両方で負担が大きいことが課題となっていました。 そこでeラーニングを導入し、集合研修の回数を削減したことで、研修費用を25％削減することに成功しました。研修準備にかける労力をカットできたことで、指導者が他業務に専念できるようになり、作業効率もアップしました。 eラーニングは時間・場所を選ばず、学習者の都合や理解度に合わせた学習が可能です。現場で戦力化するまでの期間を短縮でき、即戦力人材を効率的に増やせるようになりました。 目次に戻る 人材育成にかかるコスト・労力の削減にはeラーニングがおすすめ 弊社のeラーニングシステム「learningBOX」は、教材の作成配布や成績管理、受講者管理にいたるまで人材育成の研修に必要な機能が揃ったツールです。「グループごとの教材割当」「成績自動保存」などの機能があるlearningBOXなら、自社のニーズに合わせた研修資料を作成できます。 eラーニング資料を一度作成・共有すれば繰り返し使用できるため、研修準備にかかる労力も削減可能です。カットして浮いた分、違う業務に割けるので事業の運営に集中できるでしょう。研修の度に集合せずに済み、資料印刷・会場費・交通費・宿泊費などの費用カットにも繋がります。 無料・無期限で各機能を、10アカウント分ご利用いただけるフリープランも用意しておりますので、まずは無料トライアルからお気軽にお試しください。有料プランへアップグレードしても、フリープランで構築した環境はそのまま引き継がれます。システム移行もスムーズにご利用いただけますので、ぜひご検討ください。 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る