コラム

弊社の法人設立10周年記念事業の一環として、2022年4月よりlearningBOX初となる無料学習教材を公開するサービス「learningBOX ON」の提供を開始しております。 第1弾では「ハラスメント教材」、第2弾では「ビジネスマナー教材」、第3弾では「コンプライアンス教材」を公開しました。そして第4弾として、今回は「情報セキュリティ教材」を公開させていただきます。 無料公開の背景 2022年4月より、改正個人情報保護法が施行されました。今回の法改正により、本人の権利保護が強化され、事業所の責務が追加されました。これにより、個人情報保護に対する更なる取り組みが必要となります。上記背景を踏まえ、弊社では企業における情報セキュリティ教育の推進に貢献することを目的として、learningBOX上で「情報セキュリティ教材」を無料公開させていただきます。 目次に戻る 学習コンテンツの特徴 本研修では、情報セキュリティとはどのようなものなのか、秘密情報を守るためにどのような行動を取ればよいか、といった内容について解説動画や確認テストを通して学びます。 内容 情報セキュリティについて 秘密情報を守るために 情報の管理について自分自身ができることは何か 対象 learningBOX【共用サーバー】をご利用の方（フリープランを含む） ご利用方法 新規のお客様 STEP1：無料トライアルから登録をお願いいたします。 STEP2：無料トライアル登録完了後、弊社から受付完了のメールをお送りいたします。learningBOXにログインいただき、「コースを選ぶ」からコンプライアンスを選択してください。 learningBOXを既にご利用いただいているお客様 STEP1：learningBOXにログインいただき、コンテンツ管理を開きます。 　　 STEP2：「+」アイコン＞「learningBOX ON」＞「10周年無料コンテンツ」＞「情報セキュリティ」を選択してください。 目次に戻る learningBOX ONを活用しよう！ learningBOX ONで利用できる研修コンテンツを自社で内製したコンテンツと組み合わせて、オリジナルの研修を作ることも可能です。日程や場所に縛られることなく継続的に学習できる環境として、社内研修にぜひlearningBOX ONをご活用ください。 ≫ 無料トライアルはこちら 　　 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

成績を向上させるには勉強の内容だけではなく、その方法も重要です。「一生懸命、勉強しているのになかなか成績が上がらない」という生徒は、勉強法に疑問を持たず、効率があまりよくないまま勉強を続けているかもしれません。 そこで本記事では、学習を効率的に進めるための勉強法や集中しやすい環境の作り方について解説します。効率的な勉強ができる学習管理システムについても紹介しますので、ぜひ最後までご覧ください。 学習の効率を下げてしまう勉強法 長時間、机に向かっているのに成績が上がらない場合、学習中に無駄な行動が多いことが考えられます。効率的に学習内容をインプットするためにも、勉強の効率がよくない原因をしっかりと把握することが大切です。 以下で紹介する、学習の効率が悪い勉強法を実践してしまっている生徒はいないか、思い浮かべながら読んでみてください。 睡眠時間を削って勉強している 成績を上げよう、志望校に合格しようと努力するあまり、睡眠時間を削って勉強に励む生徒も少なくありません。しかし、睡眠不足は慢性的な集中力低下の原因となり、勉強の効率を下げてしまいます。 集中力の低下は勉強だけではなく、テスト当日にも悪影響を及ぼすでしょう。本来の力を発揮できず、これまでの努力が水の泡になってしまうことも考えられるため、睡眠時間はしっかりと確保する必要があります。 夜にきちんと睡眠をとっていても、昼食後などに血糖値が変動してしまい、眠気に襲われて授業や勉強に集中できなくなることもあるでしょう。その場合は15分ほど仮眠を取ったり、目を閉じて音楽を聞いたりと、脳を休めるのがおすすめです。 ノートまとめ・単語帳づくりなどの単純作業をしている 多くの時間を使って勉強しているのに、なかなか結果につながらない生徒に多いのが、インプットではなく単純作業で満足してしまっているケースです。教科書に線を引いたり、重要な点をノートにまとめたりすることも大切ですが、内容が頭に入っていないのに、「勉強した」と勘違いしてしまうことも少なくありません。こうした単純作業に時間をかけるばかりでは、効率的な学習とは言い難いでしょう。 勉強時間や作業量を重視するのではなく、勉強した内容が定着しているか、効率的な学習ができているかを見極めることが大切です。 一度で全部を覚えようとする 一度でその単元の内容をすべて覚えてしまおうとする勉強法も、あまりおすすめできません。一度で完璧に覚えようとすると同じページに時間をかけすぎてしまうため、なかなか先に進まず、効率的な学習は難しいでしょう。 人間の記憶と時間の関係をグラフに表したエビングハウスの忘却曲線によると、人が一度学習した内容は20分後に42%、１時間後には56％忘れるとされています。人間の脳は、何度も繰り返すことで物事を記憶できるようになっているため、日を空けて繰り返し復習することが大切です。暗記が必要な漢字・英単語・文法・歴史科目などは特に繰り返し勉強し、記憶の定着につなげましょう。 複数の参考書を併用している 参考書や問題集は、1冊にしぼって繰り返し解くことが重要です。複数の参考書を併用していると、なかなか1冊を終わらせることができず勉強の成果が見えにくくなり、やる気の低下にもつながってしまいます。 参考書によっては解き方の解説が異なったり、重点的に解説しているポイントが違っていたりするため、学習を進めるうえで混乱してしまうことも少なくありません。複数の参考書を使用するにしても1冊ずつ取り組み、学習のハードルを下げる必要があります。1冊の内容を確実に習得してから次の参考書に取り組めば、無駄なく学習を進められるでしょう。  目次に戻る 塾や学校でできる！勉強に集中しやすい環境の作り方 勉強をする際は周囲の環境を整えることも、効率的に学習を進めるコツといえます。勉強スペースの周りに何を置くかによって集中力に差が生まれることもあれば、同じ場所で勉強し続けることで飽きてしまい、モチベーションの低下を招くこともあるでしょう。 以下では、簡単にできる集中しやすい環境づくりについて紹介します。 勉強に関係ないものは教室に置かない 勉強となるとその行為だけに目を向けがちですが、周囲の環境も大切です。勉強に関係ないものが近くにあると、そちらに気がそれてしまい、なかなか集中しにくい状態になってしまいます。生徒の娯楽になりそうな漫画などは、誘惑に負けてつい見てしまう可能性があるため、勉強スペースに置かないようにしましょう。 反対に、勉強スペース周辺を整えれば、集中して勉強に取り組みやすくなります。視界に緑(植物)が入っているとリラックスして作業ができ、集中力がアップする効果が期待できるため、机やロッカー、窓の近くなどの目につく場所に小さな観葉植物を置いてみるのもよいでしょう。 たまに学習環境を変える 学習環境は一箇所に固定せず、状況に合わせていくつか選べるようにしておくのがおすすめです。勉強に行き詰まってしまった際のよい気分転換になり、モチベーションを下げずに勉強を続けやすくなります。 使用する教室を隣の教室と入れ替えたり自習室に移動したり、換気をしたりするだけでも学習環境に変化をつけられます。人の目がある場所だと適度に集中できることもあるため、カフェや図書館など様々な場所を試して、個人に合った学習場所を複数見つけておくといいでしょう。 目次に戻る 学習の効率を上げるのに効果的な勉強法 学習効率があまりよくない原因として、自己流の勉強法に問題があることも考えられます。長い時間を勉強に費やしているにもかかわらず結果がついてこないと、勉強に対するモチベーションも下がってしまうでしょう。 以下では、結果につながりやすい効率的な勉強法について紹介します。工夫すればすぐにでも始められるものばかりなので、ぜひ参考にしてみてください。 ストップウォッチ・タイマーを使って勉強する 集中力が途切れるまで休憩なしで勉強を続けるのは、体力的にも精神的にも負担がかかり、効率的とはいえません。人間の脳は続けて集中できる時間が決まっているため、タイマーやストップウォッチを使用した勉強法を取り入れるのがおすすめです。 25分〜45分ほど勉強した後に、5分ほどの適度な休憩を挟むなど、集中とリラックスの時間を区切ることで、トータルの集中時間を長く保ちながら学習できます。勉強が足りていない科目を把握するために、科目ごとに勉強時間を計っておくのもよいでしょう。タイマーで時間を計って記録しておくことで、毎日の勉強時間が明確になります。努力の軌跡が可視化されれば、モチベーションアップにもつながるでしょう。 タイマーやストップウォッチを利用しながら問題を解くことは、時間配分の練習にもなります。制限時間のある定期テストや入試では時間管理も重要なポイントとなるため、試験対策としてもタイマーを使った勉強法は有効といえるでしょう。 分散学習を行う 勉強した内容を定着させるには、分散学習がおすすめです。授業などで習ったことは脳の中に一旦保管されますが、そのまま放っておくとすぐに忘れてしまいます。記憶を定着させるためにはやはり復習が大切です。分散学習は、習った直後に見直すのではなく、数日空けてから復習することで長期的な記憶の定着を図ります。 復習というと、学習したすぐ後に行わないと効果がないように思うかもしれませんが、数日空けて行うほうが効率がよいとされています。一度忘れてしまっても焦らず、日を置いて復習し再度思い出すことで、いつでも引き出せる知識を確実に増やしていきましょう。 スキマ時間を使った学習法を取り入れる まとまった時間、机に向かってペンを動かすことだけが勉強ではありません。通学の移動時間や食事前など少しの時間でも単語や公式、重要語句の暗記には十分です。 一つひとつのスキマ時間は短く感じても毎日有効的に使い積み重ねれば、1ヶ月、1年で膨大な時間になります。ポケットサイズの教材を持ち歩いたり、スマートフォンに単語帳アプリなどをダウンロードしたりして、時間や場所を選ばずにいつでも勉強できるようにしておくとよいでしょう。 目次に戻る より効率化を目指すならeラーニングシステムの導入がおすすめ 学習を効率的に進めるためには、学習管理システムの導入を検討することも重要です。最近では、インターネットを活用した学習方法であるeラーニングに注目が集まっており、教育現場だけではなく、様々な職種の企業でも導入が進んでいます。 以下ではeラーニングシステムの解説に加え、eラーニングシステムを導入するメリットも紹介しますので、効率的な学習管理システムに興味がある方はぜひ参考にしてください。 eラーニングシステムとは eラーニングシステムとはインターネットを利用した学習形態のことで、オンライン学習とも呼ばれています。インターネット環境があれば、パソコンやスマートフォンなどから時間や場所を問わずに学習できるのが特徴です。 eラーニングシステムでは文章や図面だけでなく映像やアニメーション、CG、VR(仮想現実)を利用しながら理解を深められます。参考書や教科書などの静止画だけでは理解しきれない情報も動画で確認することでわかりやすくなり、学習のモチベーションもアップするでしょう。 eラーニングシステムを導入するメリット eラーニングシステムを導入すると、学習者側・教育者側の双方にメリットがあります。 学習側は、時間・場所を問わずに学習が進められるほか、文章や図面だけではなく、動画や音声の解説を利用することで理解を深めやすいでしょう。またeラーニングシステムは、確認すべき教材の順番を設定することも可能です。教材ごとの学習状況も確認できるため、どの教材から手をつければいいかわからない、どこまで勉強を進めたか忘れてしまうといったこともなくなり、より効率的に学習を進められるでしょう。 教育者側は、教育にかかる労力やコストの削減はもちろん、個人ごとの学習の進捗状況を把握できたり、今までの教育ノウハウを明確なデータとして蓄積できたりする点がメリットとして挙げられます。eラーニングシステム上でテストを実施する場合は全体の結果を一括で管理できるため、チェックや集計が迅速に行えるのも魅力です。 導入するシステムによってはスマホでの学習も可能 導入するeラーニングシステムによっては、スマートフォンでの学習も可能です。スマートフォンなら時間や場所を問わずに学習できるため、スキマ時間の活用に効果的でしょう。 授業が終わった後に、どのくらい内容を理解できたかを確認するテストを行うことも可能なので、学習内容の定着を効率的に進められます。選択式の問題ならその場で自動採点できるものもあり、間違った問題の復習もすぐに行えます。  eラーニングシステムを活用して効率よく学習を進めよう 効率的に学習を進めるためには生徒が行っている学習方法に問題がないかを確認し、生徒個人に合った効率的な学習方法をアドバイスすることが大切です。学習方法以外に、環境やスケジュール管理が集中力に影響を及ぼす場合もあることを知っておきましょう。 学習効率化の助けとしてeラーニングシステムをご検討されている方には、弊社のlearningBOXがおすすめです。時間や場所を問わず効率的に学習を進められるだけではなく、生徒の成績や学習の進捗状況の管理も容易な機能がひと通り揃っております。学習内容に合わせた詳細なカスタマイズもでき、スムーズな導入が可能です。まずは無料でご利用いただけるフリープランからお試しください。 　　 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

近年、文字や写真だけではなく、動画によって様々な情報を伝えるコンテンツが勢いを増しています。こういった社会の流れの中で「これまで紙媒体で作成してきた社内報を動画に置き換えられないだろうか」「動画で社内報を制作するメリットやデメリットを知りたい」との考えを持った方はいないでしょうか。 この記事では、動画で社内報を制作するメリットやデメリットなどを解説していきます。おすすめのコンテンツも紹介いたしますので、動画で社内報を制作したいと考えている方は、ぜひ最後まで読み進めてください。 社内報に動画を活用する企業が増加した背景 動画コンテンツの普及に伴って、社内報を動画で制作する企業も増加傾向にあると言われています。要因としては、社内報のWeb化が進み動画を組み込みやすくなった点や、テレワークを採用する企業が増加した点などが挙げられます。 特に、テレワークによって社内間コミュニケーションが取りにくくなったことで、社内の情報をよりリアルに伝える社内報が求められている点には注目すべきでしょう。以下では、社内報に動画が活用される背景を具体的に解説します。 社内報のWeb化 社内報に動画を活用する企業が増加した背景としては、社内報のWeb化が進んでいる点が挙げられます。 「情報通信技術」と訳されるICT(Information and Communication Technology)が多くの企業の中で浸透しており、インターネットを活用した情報伝達への心理的ハードルが下がっているのです。その波は社内報にも及んでおり、発信媒体は紙からWebへと変わってきています。これまで社内報は紙冊子による発信が主流でしたが、Web化によって動画の活用が可能となりました。 YouTubeの浸透も、社内報に動画を活用する取り組みを促進しています。YouTubeが身近な存在となったことにより、動画制作に着手する動きがあらゆるコミュニティで活発化しました。企業内の取り組みも例外ではなく、アップロードの簡単さや便利な機能なども相まって、動画を用いた社内報が増加傾向にあります。 テレワークの増加 テレワークを採用する企業が増加している点も、社内報に動画を活用する企業が増加した背景の一つです。新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、テレワークの推進が活発化しております。国土交通省の発表によると、テレワークで働く人の割合は2019年の9.8％から、2020年には19.7%まで上昇しています。 様々なメリットをもたらすテレワークですが、社員間でのコミュニケーションが難しくなる点がデメリットとして挙げられます。仕事に対するモチベーションの維持が難しくなるほか、経営層が目指す企業としての方向性を社員に伝えづらくなるといった課題も生まれてくるでしょう。その対策の一環として、動画によって直接メッセージを社員に届ける手法が注目されています。 若者の間で進む活字離れ 社内報に動画を活用する企業の増加には、若年層において活字離れが進んでいることも影響していると考えられます。文化庁が2019年に全国16歳以上の男女を対象として行った調査結果によると、回答者の約半数が1ヶ月に1冊も本を「読まない」と回答しました。 この結果の原因の一つとして、インターネットの普及が挙げられます。インターネットで情報を集めれば多くの情報に触れることができるため、あえて本を読もうとする人が少なくなっているのです。特に若者間でこの傾向が強まっていることもあり、紙冊子や文字ベースの社内報は読まれないのではという懸念から、動画を制作する企業が現れています。 目次に戻る 社内報に動画を活用するメリット 社内報に動画を活用することで、よりリアルで正確な情報が社員に届けられます。従来の文字による情報伝達をテロップなどで行いつつ、映像や音声も組み込めるため、視聴者である社員に齟齬なく情報を伝えられるでしょう。 その他、社内報制作にかかる工数の削減などもメリットとして挙げられます。以下では、社内報に動画を活用するメリットを3つ解説します。 情報を正確に伝達できる 社内報に動画を活用するメリットの一つは、情報を正確に伝達できる点です。文字でのコミュニケーションは実際に対面で話す場合と異なり、声の抑揚や身振り手振りによる説明などができません。そのため、書き手の意図を正確に伝えることが難しいコミュニケーション手段でもあります。 これは社内報においても同様です。文字のみの社内報では発信者が本来伝えたかった意図がうまく伝わらず、社員に異なった受け取り方をされるケースなども出てくるでしょう。 一方、動画では表情や抑揚、雰囲気などが表現手法として加わるため、社員に伝えたいことを正確に伝達できます。会社の方向性やビジョンなどを伝える際には、特に繊細な伝達方法が求められますが、動画であれば情報だけではなく、そこに込められた思いも同時に発信できるでしょう。 工数や作業負担を削減できる 社内報を制作する工数や作業負担を軽減できる点も、動画を活用するメリットとして挙げられます。動画制作の初期段階は知識やノウハウがないため、一つの動画を制作するにも多くの時間を要するでしょう。しかし、知識を得て機材の取り扱いなどにも慣れてくれば生産性が上がります。紙媒体と比べると写真撮影や文章執筆、印刷、配布といった工数が削減されるでしょう。 また、動画コンテンツは汎用性が高い傾向にあり、社内報以外に、社員研修やプレゼンテーション用の資料としても活用可能です。 エンゲージメントを可視化できる 社内報に動画を活用することで、エンゲージメントの可視化も可能です。エンゲージメントとは、社員の会社に対する貢献意欲を指します。動画を活用し、動画視聴者がどのようなアクションを取っているかを数値で確認することによって、社員のエンゲージメント管理が容易になるでしょう。 何人が閲覧しているか、平均視聴時間はどれくらいかといったエンゲージメントを担当者が知ることで、社員の仕事に対するモチベーションが把握しやすくなります。 目次に戻る 社内報に動画を活用するデメリット 社内報に動画を活用するメリットは情報の伝達面などを中心に多くありますが、一方でデメリットも存在します。以下では社内報に動画を活用するデメリットを2つ解説します。 最初は動画作成に時間・手間がかかる 社内報に動画を活用するデメリットは、制作に慣れるまで多くの時間がかかる点です。担当者に動画制作経験がない場合には企画や撮影、編集など、一つひとつの工程に時間と手間を要するでしょう。 動画制作の流れがわかってくると、徐々に制作スピードは上がっていきます。結果的に社内報を発信するまでにかかる工数や作業負担も減りますが、最初は機材などの費用も含め、ある程度の導入コストが必要になることを理解しておきましょう。 動画作成のノウハウが必要となる 動画制作のノウハウが必要となる点も、社内報に動画を活用するデメリットです。最初に考えるべきは動画制作のノウハウを有する社員がいるかどうかですが、もし知識を持っている社員がいない場合には、一から学んでいく必要があるため、より多くの時間がかかるでしょう。 また、制作するには様々なツールを用いる必要があり、選定の際には「操作性が高いツールか」「欲しい機能があるか」といった点も考慮しなければいけません。この点の見極めにも、一定のノウハウが必要となるでしょう。 目次に戻る 動画を活用した社内報におすすめのコンテンツ 社内報に動画を活用することで、文字や写真に加えて、映像や音声といった要素を組み込んだコンテンツの制作が可能となり、社員に対してさらに魅力的な社内報を届けられるでしょう。 以下では、動画を活用した社内報制作にあたっておすすめのコンテンツを3つ紹介します。これまでになかった新たな社内報を作り出す参考としてください。 代表メッセージ 動画を活用した社内報におすすめのコンテンツは、社長や会長などの会社の代表によるメッセージです。経営方針や現在の業績、社員に何を期待しているかといった思いを、社員に直接届けるひとつの手段として有用といえるでしょう。社員の士気を上げるという観点からも、代表メッセージは会社の行く末を左右する重要な要素です。 近年はテレワークの導入が進んでいますが、遠隔での社内間コミュニケーションとなると会社の実情や方針が伝わりにくくなる傾向にあります。そのような場合も社内報に代表メッセージを組み込むことで、しっかりと思いを伝えることが可能となるでしょう。 その他、従業員数が多い企業や拠点が全国にある企業にも、動画を使った社内報での代表メッセージはおすすめです。メッセージがよりわかりやすく確実に届くよう、テロップを付けるのもよいでしょう。 各種表彰発表 各種表彰発表も、動画を活用した社内報のコンテンツとしておすすめです。具体的には月間や四半期、年間ごとに最も活躍した社員としてMVPを選出する、最も活躍した部門やチームを表彰するといった内容が考えられるでしょう。 「自分も受賞したい」という思いを社員に抱かせモチベーションアップに繋げるためにも、盛り上がりを演出する編集を動画に織り交ぜるとより効果的です。受賞した社員インタビューも組み込むなどの工夫をすると、さらに魅力的なコンテンツになるでしょう。 社内ニュースの共有 コンテンツの一つとして社内ニュースを共有するコーナーがあると、社内の情報共有が円滑に進み結束力が上がるでしょう。新設備の導入や人事異動の発表、社内規則の変更といったニュースを図やイラストなどを用いながら説明することで、文字だけで読むよりも情報がわかりやすく伝わります。 社内間交流を生み出すきっかけにもなるため、社内ニュースの共有はコンテンツとしておすすめです。普段からアンテナを張り、どのようなニュースが社員の心を掴みやすいかリサーチしておきましょう。 目次に戻る 動画コンテンツの活用ならeラーニングがおすすめ 動画コンテンツの普及によって、社内報のあり方にも変革が求められています。より魅力的な社内報を作り社員に正確な情報を届けるためにも、動画の活用を検討していきましょう。初めは手間がかかりますが、スキルの上達とともにクオリティの高い動画を制作できるようになります。 インターネットを活用した通信技術が身近となっている現代では、情報共有が手軽に行えるeラーニングシステムの導入がおすすめです。learningBOXは、動画教材として社内報の動画をアップロードできるのはもちろん、研修や社内教育に活用できる様々な学習コンテンツが取り揃えられています。learningBOXの詳しいサービスがわかる資料もご用意していますので、動画の社内報制作や動画コンテンツの活用にお悩みの方は、ぜひ無料の資料請求からお問い合わせください。 　　 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

市場で自社の優位性を保っていくためには、社内教育によって人材育成を効果的に進めていく必要があります。社内教育の実施にあたって「どのように社内教育を行えばよいのか情報を集めたい」「参加者に内容がきちんと定着する研修の方法を知りたい」と考えている経営者や人事担当者もいるでしょう。 この記事では、社内教育を行う目的や種類などを解説していきます。具体的な進め方やコツも紹介しますので、社内教育についての情報をお探しの方は、ぜひ最後まで読み進めてみてください。 社内教育を行う目的とは？ 社内教育を社員に施す最終的な目的は、売上アップやサービス拡充など、企業力の底上げでしょう。そのために必要な要素として、社員のスキルアップや結束力の向上などが挙げられます。 より効果的に社内教育を進めていくためにも、実施目的をはっきりさせておきましょう。以下では、社内教育を行う代表的な目的について解説します。 社員のスキルアップ 社内教育を行う目的として挙げられるのは、社員のスキルアップです。社員一人ひとりのスキルアップは、会社全体の生産性向上に繋がります。社員の質が上がり、それぞれの部門において高度なスキルを持っている人が増えれば増えるほど、将来的な会社の利益向上が見込まれるでしょう。 社内教育では、プレゼンテーション能力や論理的思考能力、マネジメントスキルなど多様なスキルの育成が可能です。その他、個々の仕事に活かせる難関資格の取得サポートなども行えるでしょう。 社内教育の実施方法を検討する際、「伝える情報量が多い」「内容が専門的」などの理由により社内で対応するのが難しい場合は、外部講師に依頼するのも一つの方法です。 会社の結束力の向上 社内教育の実施によって、会社全体の結束力を向上させる効果も期待できるでしょう。会社が目指す方向性や経営理念、企業理念を浸透させていくことで、社員が経営陣の考えを理解し、同じ目標に向かって行動できる土壌ができあがります。 社員が義務的に行っていた一つひとつの業務の必要性が明確となれば、より高い成果に結びつけるための自主的な行動を促すきっかけとなるでしょう。経営理念や企業理念を伝える際には、なぜその理念を設定したのか、理念を遵守することで得られる効果や意義なども解説すると、さらに効果的です。 会社の信用を得るため 会社の信頼性を高めることも、社内教育を行う目的の一つです。社会人ともなれば、一般常識やビジネスマナーは身についていて当然の事柄です。一般常識やマナーが身についていなければ、取引先に「この会社と取引しても大丈夫だろうか？」と不安を抱かせてしまい、会社の業績不振にも繋がる場合があります。 対外的に信頼を得るためにも、社員が一般常識やビジネスマナーについて学ぶ機会を取り入れましょう。特に、新入社員向けに教育を施す取り組みは非常に重要です。具体的な業務に入っていく前に、基本的な知識をしっかりと伝えておきましょう。 経営リスクの回避 社内教育を行うことによって、一部の経営リスク回避も可能です。経営リスクには様々なものがありますが、特に人的なリスクを回避する方法として社内教育は有効です。 情報漏洩や各種ハラスメントなど、会社に属する人間としてやってはいけないことを社員に教える機会を持ちましょう。その際は、実際に情報漏洩やハラスメントをした場合どのようなリスクが発生するのか、実例を交えて伝えると効果的です。起こり得る危険性をより具体的にイメージさせることで、社員一人ひとりの危機管理意識が高まります。 目次に戻る 主な社内教育の種類 社内教育には複数の手段があるため、参加者のレベルや対象に応じて最適な方法を選び取っていくことが重要です。業務に実践的な内容を身につけさせたいのか、ビジネスマナーの知識を得させたいのか、目的も多岐にわたります。 効果的に教育を施していくためにも、教育手法の知識をしっかりと把握しておきましょう。以下では、OJTや集合研修など3つの社内教育方法を解説します。 実践を通して学ぶ「OJT」 OJT(On the Job Training)は、実際に上司や先輩のもとで実務に携わらせることによって経験を積ませていく、新入社員や業界未経験者向けの社内教育方法です。簡単な業務から始めていき、少しずつ複雑で手間がかかる業務を教えていくことで成長を促します。 OJTは多くの会社で採用されている教育方法であり、社員の即戦力化が期待される手法ではありますが、配属された部署や教育担当者によって成長スピードが異なる場合があるでしょう。 先輩や上司が多忙なことから放置されたり簡単な業務ばかり割り当てられたりするなど、なかなかスキルが身につかないケースも考えられるため、導入にあたっては綿密に計画を練る必要があります。 マナーやスキルの習得に効果的「集合研修」 マナーやスキルの習得に効果的なのが、会議室などに社員が集まって一斉に研修を受ける集合研修です。一つの会場で同時に研修を受けるため、周囲の雰囲気に影響されやる気が向上しやすい傾向にあります。複数の拠点を構えている会社では、他の拠点に配属されている社員との交流も生まれるでしょう。一方、時間や費用がかかる点が実施のデメリットとして挙げられます。 集合研修はさらに、社内研修と社外研修の2つに分けられます。社内研修は、役員や上司が講師となって研修を行います。社内の人間が直接教育にあたるため、企業理念や経営理念を伝えるのに効果的です。社内施設を使うことによって、移動の手間が省かれる他、外部講師に依頼するコストを削減できる点が魅力ですが、社内の考え方に凝り固まった研修になりがちといったデメリットもあります。 社外研修は、外部の講師に依頼して研修を行う方法です。特にビジネスマナー向上や資格取得、スキルアップなどに効果を発揮します。外部講師を招いて行われるため、既存の社風にとらわれない新しい意見や考えを取り入れられる研修です。 教育のために資料を配布する「自習」 参考書や資料などを社員に渡して、各自の勉強を促す自習も教育方法として有用です。内容は、資格取得や技術習得、経営理念の理解まで多岐にわたります。実施にあたっては、教育担当者が資料を選定・作成・配布する必要があるため、事前に準備をしっかりと整えておきましょう。 自習は一人ひとりのモチベーションに依存する学びであるため、理解度にばらつきが出てしまう点は、デメリットとして挙げられます。 目次に戻る 社内教育の進め方 社内教育を施す際には、ただ学びの機会を提供して終わるのではなく、具体的な効果を得られるよう、計画的に進めなければなりません。実施方法を選定する前に、何を目的として社内教育を実施するか、どのようなスケジュールで進めていくかなどをしっかりと決めておきましょう。 社内教育の実施を具体的に検討している方へ向けて、以下では社内教育の進め方について順を追って紹介します。 ①現在の課題と教育後の目標を設定する 社内教育を進める際には、初めに現在の課題と教育後の目標を設定しましょう。教育を行う理由や解決すべき課題を明確にすることで、教育方針が浮かび上がってきます。 実施にあたっては教育担当者の視点だけではなく、参加者自身や参加者の上司・部下からも話を聞き、総合的な視点から参加者に何が不足しているかを把握することが大切です。 課題を明らかにした後は、教育後にどのような状態になってほしいのかを明確にしましょう。これにより、教育を実施するタイミングや教育内容が具体的にイメージできます。 ②実施する時期や期間を決める 課題と目標を明確にした後は、実施する時期や期間を決めましょう。実施タイミングは社内での準備期間や外部講師のスケジュール、参加者の習熟度なども加味し、具体的に詰めていきます。 教育内容によっては、一度の機会で学びを終えられないケースがある点には注意が必要です。例えばOJTの場合は、中長期的な教育を前提としています。教育の内容に応じて、臨機応変にスケジューリングを進めていきましょう。 ③社内教育の実施方法を決める スケジュールが定まった後には、社内教育の具体的な実施方法を決めましょう。実施方法にはOJTや研修、自習など様々な種類がありますが、それぞれのメリットとデメリットを比較したうえで、社内の状況に応じた最適な教育方法を選定しましょう。 初めに集合研修によって理論を学び、次にOJTで実践するなど、複数の手法を組み合わせる方法も有効です。 目次に戻る 社内教育はアフターフォローが重要 脳の構造上、一度話を聞いただけでは学んだ内容は定着しにくいものです。ドイツの心理学者である、ヘルマン・エビングハウス氏が提唱した「エビングハウスの忘却曲線」でも指摘されているとおり、時間の経過と共に記憶は薄れていきます。 そのため、一度教育を施した後には、教育内容がきちんと定着しているか定期的に確認しましょう。以下では、アフターフォローの具体的な手法について解説します。 フィードバックサイクルを繰り返そう 教育内容を定着させるためには、フィードバックサイクルを繰り返しましょう。フィードバックサイクルとは、フィードバックを受け、改善に向けて取り組んでいくプロセスを指す言葉です。 具体的には「学びに対するフィードバックを受ける→自分自身で課題を発見する→課題解決のために何を変えるべきかを考える→考えた内容を実際に行動に移す」というフローを繰り返していきます。何度もサイクルを回すことで、より確実な教育内容の定着が図れるでしょう。 アクションプランシートを作る アクションプランシートの作成も、アフターフォローの一つとして有効です。アクションプランシートとは、対象者の目標・計画を達成するために必要な行動や、一定期間後に目標を達成できたかなどを記載するシートを指します。 社員自身が主体となるため、学んだ内容が定着しやすい点や、確実に行動が変わったかを、自ら確認できる点がメリットといえるでしょう。一方、内容を確認することにより、上司や教育担当者の負担が増える点は、デメリットとして挙げられます。 アンケート・確認テストの実施も効果的 アンケートや確認テストの実施も、参加者の満足度や理解度の数値化が可能となるため、アフターフォローとして効果的です。参加者の感想を今後に活かしたい場合はアンケートを実施し、知識の定着度を確認したい場合には確認テストを行うとよいでしょう。 目次に戻る 意義のある社内教育を行うためのコツ 意義のある社内教育を行うためには、適切な手法を選び取るだけではなく、参加者のマインド面にも配慮する必要があります。必要性を説明することで意識を高めさせる、能動的に参加できる体制を整えるなど、細かい点に注意を向けると、より教育の効果が向上するでしょう。 以下では、意義ある社員教育を行うコツを3つ解説します。 参加者に研修の必要性をきちんと説明する 意義ある社内教育を行うためには、参加者に研修を行う必要性や重要性を事前に伝える取り組みが重要です。 ただ単に研修の概要を通達するのではなく、研修を行う理由や研修を受けることで得られる効果、研修を受けた後に、どのような形で会社に貢献してもらいたいかなどを伝え、参加者のモチベーション向上を図りましょう。 研修の実施にあたっては、参加者自身に目的意識を持たせるための工夫が大切です。全ての学びを自分ごととして捉えることで、日々の業務にどう活かしていくかが、より明確になります。 自発的に参加しやすい環境づくり 社内教育の実施にあたっては、参加者が自発的に参加しやすい環境づくりを行うことを心掛けましょう。特に新人社員は、周りに気を使って自分の意見を発したり、質問したりするのが難しい傾向にあります。 講師や一部の参加者が話し続けるのではなく、新入社員も含め、全員が参加しやすい空気感を作るための工夫が重要です。グループワークなどを行う際には、リーダーやファシリテーターが上手に場を回していくことが求められるでしょう。 eラーニングシステムを導入する スマートフォンやパソコンを使って学習を進める、eラーニングシステムの導入も社内教育には有効です。場所を問わず、好きなタイミングで学べる他、何度も教育の内容を振り返れる点が特徴といえるでしょう。業務の合間に内容を確認するのにも最適です。 システムによっては、教育内容の理解度を確認するテストも実施できます。アフターフォローに効果的なため、研修などのプログラムの一環として取り入れることをおすすめします。 導入する際は提供されているサービスを比較・検討し、目的や予算に合わせて内容を選びましょう。 目次に戻る eラーニングによって効果的に社内教育を進めましょう 社内教育をどのように進めていくべきかについては、多くの会社が関心を寄せている事柄です。会社の成長のためにも、効果的な社内教育を社員に施す体制づくりが重要といえるでしょう。 社内教育による知識の定着やアフターフォローには、eラーニングの導入が効果的です。中でも「learningBOX」は、社内教育に不可欠なあらゆる機能が備わっているeラーニングシステムです。教材作成や成績管理はもちろん、社内教育の内容に沿ったコースの設計、社員の習熟度を確認するテストも簡単に実施できます。 learningBOXの詳しい内容や活用方法を紹介した資料もご用意していますので、eラーニングの導入に興味がある方、社内教育の方法にお悩みの方も、まずは無料の資料請求からお問い合わせください。 　　 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

弊社は、法人設立10周年記念事業の一環として、日頃のお客様への感謝の気持ちを込めて「learningBOX ON（ラーニングボックス オン）」の提供を開始いたしました。learningBOX ONとは、learningBOX初となる無料学習コンテンツを公開するサービスです。 無料公開の背景 最近では、企業の不正や社員の不祥事に関するニュースが頻繁に取り沙汰されています。コンプライアンス意識に欠けた振る舞いはすぐさま世間に広まり、企業イメージに大きな影響を及ぼすだけではなく、社会的信用を失った結果、最悪の場合には倒産に至る可能性もあります。 このような背景を踏まえ、弊社では企業におけるコンプライアンス教育の普及に貢献することを目的として、learningBOX上で「コンプライアンス教材」を無料公開させていただきます。 目次に戻る 学習コンテンツの特徴 本研修では、「コンプライアンスとは何か」「守らなければならない法律や決まり」等について、解説動画や確認テストを通して学びます。 内容 コンプライアンスとは？ 事業形態ごとに守らなければならない法律 就業規則や業界のルール 理解度テスト 法の不知について 著作権、肖像権、プライバシー権、商標権、名誉権について 権利に関する理解チェック 対象 learningBOX【共用サーバー】をご利用の方（フリープランを含む） ご利用方法 新規のお客様 STEP1：無料トライアルから登録をお願いいたします。 STEP2：無料トライアル登録完了後、弊社から受付完了のメールをお送りいたします。learningBOXにログインいただき、「コースを選ぶ」からコンプライアンスを選択してください。 learningBOXを既にご利用いただいているお客様 STEP1：learningBOXにログインいただき、コンテンツ管理を開きます。 　　 STEP2：「+」アイコン＞「learningBOX ON」＞「10周年無料コンテンツ」＞「コンプライアンス」を選択してください。 目次に戻る learningBOX ONを活用しよう！ learningBOX ONで利用できる研修コンテンツを自社で内製したコンテンツと組み合わせて、オリジナルの研修を作ることも可能です。日程や場所に縛られることなく継続的に学習できる環境として、社内研修にぜひlearningBOX ONをご活用ください。 ≫ 無料トライアルはこちら 　　 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

【弱点の見える化】eラーニングで学習者の“苦手”をグラフ化／成績分析し、学習効果を高める 弊社のeラーニングシステムのクイズ機能と成績表を使うと、学習者の解答データから「得点分布や項目分析」を成績結果に出力することができます。 今回の記事では、learningBOXのクイズ機能【タグ付け機能】と成績表を活用した「学習者の解答分析」をご紹介します。 管理者は学習者の理解度や弱点克服、出題科目ごとの得点や全体傾向の把握を一目で確認することができます。 学習者の解答傾向や得点分布を「調べたい・集計したい」とお悩みを抱えているお客様！ 本稿を参考に是非、learningBOXのクイズ機能と成績表をお試しください。   目次はこちら 試験問題をwebで簡単作成 解答データは成績管理で一目で見える化 得点分析には成績表のレーダーチャート分析がおすすめ まとめ   試験問題をwebで簡単作成 learningBOXのクイズ機能を使うと、誰でも簡単にテストを作成することができます。 パソコン操作やITスキルに自信がない方でも、問題作成フォームを使えば数分でテストを作成いただけます。 テストの出題形式には、択一問題や〇×問題、穴埋め問題など、13種類の出題形式を組み合わせて作成いただけます。 また、クリア条件を設定すると、表示されている教材を学習した人だけが次の練習問題に進めるといった制限をかけることも可能です。   タグを設問に設定する クイズ機能の中にある「タグ付け機能」を使うと、お客様が作成した設問にタグを設定することができます。 タグを設定した問題を学習すると、成績管理のカルテ機能にて｢タグごとの正答数・誤答数・正解率｣を集計/分析することができます。 目的や用途に合わせて、問題をより細かく分類することができるので、学習者の苦手分野の発見や自己分析にぜひご活用ください。 タグは【クイズ／テスト】のセクションごと、あるいは同じカテゴリーの設問に対して設定いただけます。 タグ付け機能の使い方 タグ付けは、コンテンツ管理画面から【クイズ／テスト】を作成する中で設定します。 手順１．コンテンツ管理画面を開く TOPページもしくは、サイドメニューにある「コンテンツ管理」をクリックします。 手順２．クイズ／テストを作成する 今回は、問題作成フォームから作成します。 画面左上にある「+」アイコン＞「教材」＞「クイズ・テスト」＞「クイズを作成」もしくは「テストを作成」をクリックします。 ※必ずコンテンツ管理のTOP画面でコースを作成し、その中にクイズ／テストを作成してください。 手順３．タグを設定する 設問の下にある「タブ編集」をクリックします。 セクションタグは「+セクションを追加」をクリックし、セクションの下にある「タグ編集」をクリックします。 ※セクションを設定する場合は、オプション値で「モード」を「ノーマルモード」に設定してください。 解答データは成績管理で一目で見える化 学習者の成績は「成績管理」と「カルテ機能」から確認することができます。 成績管理は「全体の成績管理」、カルテは「学習者ごとの成績管理と分析」にご活用いただけます。   タグ付け機能とカルテ機能の活用方法 タグを設定したクイズ／テストを受講すると、カルテ画面にタグごとの成績情報が表示されます。 カルテを使うことで学習者が毎日どのくらい勉強していて、どういった問題が得意・不得意か等、グラフや成績データをもとに見える化することができます。 成績データはCSVで一括ダウンロードも可能です。 カルテの成績表示について こちらでは、カルテの成績詳細の確認手順をご紹介します。 手順１．カルテ画面を開きます サイドメニューにある「成績採点・分析」＞「カルテ機能」をクリックします。 手順２．対象の学習者を選択します 学習者が一覧で表示されるので、対象の学習者の右にある「詳細」をクリックします。 手順３．タグごとの成績情報の表示 「タグ一覧」のタブをクリックします。 こちらで、タグごとの正答／誤答数、解答総数、所要時間、正解率の情報を確認できます。 なお、タグ一覧はコンテンツや期間、検索フィルターによって絞って表示することも可能です。 ※特定のコンテンツのみ表示する場合は、「基本情報」タブの画面で下部にある「学習進捗」欄で対象のコンテンツを選択してください。 手順４．セクションタグのみ表示する 「セクションタグのみ」をクリックすると、セクションタグの成績情報のみを表示することができます。 得点分析には成績表のレーダーチャート分析がおすすめ learningBOXの成績表を使うと、複数項目の点数・得点率をまとめてグラフ化でき、学習者の得意分野・苦手分野を一目で把握することができます。   成績表の特徴をご紹介します その１．各項目の点数／得点率のバランスを確認できる その２．どこが苦手分野なのかを把握できる ※詳しい使い方に関しましては、こちらの成績表をご参照ください。 その１．各項目の点数／得点率のバランスを確認できる その２．どこが苦手分野なのかを把握できる まとめ 今回の記事では、learningBOXのクイズ機能【タグ付け機能】と成績表を活用した「学習者の解答分析」をご紹介しました。 管理者は学習者の理解度や弱点克服、出題科目ごとの得点や全体傾向の把握を一目で確認することができます。 弊社のeラーニングシステム【learningBOX】は個人の方から企業様までどなたでも無料でeラーニングをご利用いただけます。 もし、eラーニングシステムの導入をご検討中の方はぜひ一度、弊社のlearningBOXをお試しください。 ⇒learningBOXを無料利用しよう

eラーニングシステム開発の株式会社龍野情報システム（本社：兵庫県たつの市、代表取締役社長：西村洋一郎）では、法人設立10周年記念事業の一環として、日頃のお客様への感謝の気持ちを込めて「learningBOX ON（ラーニングボックス オン）」の提供を開始いたしました。learningBOX ONとは、learningBOX初となる無料学習コンテンツを公開するサービスです。 無料公開の背景 龍野情報システムでは、企業の新人研修やリスクマネジメント強化に貢献することを目的として、learningBOX上で「企業向けのビジネスマナー教材」を無料公開させていただきます。ビジネスマナーとは、社会人として身につけるべき基本です。ビジネスマナーが身についていないと、せっかく素晴らしいスキルを持っていたとしても、仕事がうまく進まないかもしれません。 最近、若い人の言葉遣いや立ち振る舞いに対して、違和感を覚えることはありませんか。仕事上においても人を気遣い、思いやり、敬意を表すること、それがビジネスマナーです。 目次に戻る 学習コンテンツの特徴 learningBOX ONとは、学習管理システムであるlearningBOXに、企業で必須となる研修コンテンツを簡単に追加できるサービスです。自社で内製したコンテンツと組み合わせて、オリジナルの学習コースを簡単に設計することができます。 内容 ビジネスマナーの重要性 5つの重要な要素 敬語について 敬語一覧表 NG敬語 敬語暗記カード あなたの敬語レベルを確認してみましょう オンラインでのマナー「5つのポイント」 対象 learningBOX【共用サーバー】をご利用の方（フリープランを含む） お申し込み方法 新規のお客様 STEP1：無料トライアルから登録をお願いいたします。 STEP2：無料トライアル登録完了後、弊社から受付完了のメールをお送りいたします。learningBOXにログインいただき、「コースを選ぶ」からビジネスマナーを選択してください。 learningBOXを既にご利用いただいているお客様 STEP1：learningBOXにログインいただき、コンテンツ管理を開きます。 　　 STEP2：「+」アイコン＞「learningBOX ON」＞「10周年無料コンテンツ」＞「ビジネスマナー」を選択してください。 目次に戻る learningBOX ONを活用しよう！ learningBOX ONで利用できる研修コンテンツを自社で内製したコンテンツと組み合わせて、オリジナルの研修を作ることも可能です。日程や場所に縛られることなく継続的に学習できる環境として、社内研修にぜひlearningBOX ONをご活用ください。 ≫ 無料トライアルはこちら 　　 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

近年、紙媒体ではなくコンピュータを用いる、CBTと呼ばれる試験方式を採用する検定試験や資格試験が増えています。一方で、CBTを利用して試験を開催したいと考えつつも「CBTの知識が少ない」「メリットやデメリットがわからない」といった懸念から、導入すべきか迷っている方も多いのではないでしょうか。 本記事では、CBTの概略や混同されやすいIBTとの違い、主催者と受験者それぞれにとってのメリット・デメリットを紹介しますので、CBTの導入を検討する際の参考としてください。 CBTとは 試験会場にあるコンピュータを利用する試験方式のことをCBT(Computer Based Testing)といいます。テスト用紙を配付して試験を行うPBT(Paper Based Testing)と違い、CBTでは全国のテストセンターなどに準備されたパソコンを用いて、試験を受けることが可能です。 回答はマウスやキーボードを使用する他、イヤホンやマイクなどの活用によって、リスニングテストやスピーキングテストを実施することも可能です。CBTはITパスポートや簿記、英検など様々な資格試験で採用されています。 IBTとの違い IBT(Internet Based Testing)は、CBTと同様にコンピュータを使用する試験方式ですが、インターネットを利用するため、WBT(Web Based Testing)と呼ばれることもあります。 CBTはテストセンターなど指定の試験会場で用意された端末を使用しますが、IBTは場所の制約がなく、スマートフォンやタブレット、パソコンなどから受験することが可能です。 目次に戻る CBT導入による主催者のメリット 試験を行う場合、会場や監督者の手配、テスト用紙および筆記用具などを準備する必要がありますが、CBTはこれらにかかる手間と費用を削減できます。動画や音声といったコンピュータならではの問題も出題可能なため、受験者の能力をより詳しく知ることができるでしょう。 以下では、CBT導入による主催者のメリットを3つ紹介します。 試験開催による作業負担が減る CBTの導入によって、試験実施に伴う多くの作業が不要となり、主催者の負担が大幅に軽減されます。全国に設置されているテストセンターを利用することで、試験会場の準備が不要になるだけではなく、各会場には監督者が常駐しており、人員の手配も必要ありません。 紙を使った試験では、テスト用紙や筆記用具といった資材を準備・配布しなければなりませんが、CBTは会場に設置されたコンピュータを利用するため、諸作業の手間が省けるでしょう。時間のかかる採点作業も、CBTなら試験終了後にコンピュータが自動で採点を行います。 情報漏洩・カンニングなどに対するセキュリティが強い CBTは、情報漏洩やカンニングなどに対するセキュリティ対策が施されています。試験問題は、試験開始直前にコンピュータへダウンロードされることに加え、サーバがテストセンターにないため、試験問題のデータが残ることもありません。試験中は試験問題以外のプログラムが起動できないように設定されており、コピー＆ペーストなどの操作も制御し、不正行為を防止しています。 テストセンターに入室する際は受験票、顔写真が付いた書類による本人確認が必要です。席ごとにパーテーションなどで仕切られているうえ、監督者が巡回していることから、替え玉受験やカンニングなどの不正行為を防ぐこともできるでしょう。 多種多様な問題を出せる コンピュータを用いるCBTなら、動画や音声も扱えるため、紙では出題できなかった形式の問題を出題することができます。音声を活用したリスニングテストはもちろん、マイクを接続すれば発音や会話の返答力を試すスピーキングテストも可能です。 問題のバリエーションが増えれば主催者側は新たな試験の導入を検討でき、受験者の能力もより詳しく調べられるようになるでしょう。 目次に戻る CBT導入による主催者のデメリット CBTの導入には、コストやセキュリティや運用面のリスクを考慮しておく必要があります。コストについては準備や資材などの費用を抑えることができるため、トータルで考えれば他の試験方法とそれほど大きな差はありませんが、受験者の不正行為やシステムエラー、通信エラーを完全に防ぐことは難しいでしょう。 以下では、CBT導入に関する主催者のデメリットを3つ紹介します。 CBTの導入コストが発生する CBTの導入には、初期費用や月額費用といった導入コストがかかります。また、主催者側にある程度CBTの知識がないと運用は難しいため、知識習得の時間的なコストがかかることも考えておきましょう。 導入コストはCBTのデメリットといえるものの、試験会場や監督者の手配、テスト用紙の配送などにかかる費用は削減できます。CBTの導入を検討する際にはトータル的なコストを試算し、他の試験方法でかかるコストと比較するとよいでしょう。 受験者を直接監視できない CBTを行うテストセンターは、監督者やカメラによる監視、入室前の本人確認が実施されております。そのため、カンニングなどが発生しにくい環境ですが、不正行為が全く起こらないとは限りません。 主催者側が受験者を直接監視できるわけではないため、そうした不安を完全に払拭することは難しいと理解しておきましょう。 システムエラーや通信エラーの可能性 CBTはコンピュータを利用する試験であることから、システムエラーや通信エラーが起こると、試験に支障をきたす場合があります。 災害などによる大規模な通信障害が発生すると、試験の開催自体が困難になるケースも考えられるため、対策や代替試験の実施方法などを事前に確認しておくとよいでしょう。 目次に戻る CBT導入による受験者のメリット CBTの場合、受験者は自宅近くのテストセンターで受験できるため、受験者の時間、費用および精神的な負担を軽減することが可能です。受験日の変更も容易なうえ、コンピュータによる自動採点で、すぐに結果を知ることもできます。 以下では、CBT導入による受験者のメリットを3つ紹介します。 近くの会場で受験できる CBTを受けられるテストセンターは全国47都道府県にあり、各都市に複数会場が用意されているため地方在住者でも受験しやすいでしょう。 主催者側の施設で試験を行う場合、受験者ごとの移動距離に大きな差が生まれますが、CBTを導入することで受験者の移動にかかる時間や費用などの負担軽減が可能です。 受験日の変更ができる CBTは、受験日や受験会場の変更が可能です。急な予定が入っても受験日の1営業日前まで変更ができるため、受験者にとっては大きなメリットといえます。 受験を検討しているものの、受験日に予定が入るかもしれないと躊躇している受験者も、申し込みやすくなるでしょう。 結果がその場でわかる CBTでは試験終了後、コンピュータが自動で採点するため、採点結果がその場でわかります。迷っていた問題やわからなかった問題の正誤をが確認でき、復習にもすぐに取り組むことができるでしょう。 採点結果をすぐに確認できれば、受験者は気持ちの切り替えがしやすくなり、試験後に結果が気になって作業に手がつかないといったこともなくなるでしょう。ただし、多くは試験結果ではなく、採点結果が通知されます。試験の合否判定はその場で知らされないこともあるため、注意が必要です。 目次に戻る CBT導入による受験者のデメリット CBT導入による受験者のデメリットは、受験環境が特殊なことに起因します。主催者側が直接監視するわけではないため、気が緩んでしまい試験中のモチベーション維持が難しいと感じる受験者や、通信を利用することで生じるタイムラグがストレスとなる受験者もいるでしょう。 以下では、CBTに関する受験者のデメリットを2つ紹介します。 モチベーション維持ができない場合がある CBTでは、受験者はカメラや監督者によって監視されていますが、主催者側が直接監視しているわけではありません。見られているという意識が低くなり、試験に対する集中力が切れてしまう場合もあるでしょう。 受験日や会場の変更ができ、リラックスして受験できる反面、緊張感の薄れはペース配分ミスやケアレスミスにつながることも考えられます。 通信にタイムラグが発生する場合がある コンピュータに入力した回答をサーバに送信する際に、タイムラグが生じたり、一時的な通信エラーが起きたりして、テンポよく試験を進められないことがあります。 特性を理解し、画面に従って入力していけば支障はありませんが、ペースを崩されて焦ってしまうケースも考えられるため、受験者にとっては不安要素といえるでしょう。 目次に戻る CBTを導入するならeラーニングシステムの活用がおすすめ CBTの導入によって、主催者は会場や監督者、資材の手配が不要になる他、コンピュータを活用することで、出題できる問題の幅も広がります。試験会場は全国にあるため、受験者は受験日の変更も容易になり、移動時間や費用などの負担も軽減されるでしょう。 一方で、受験者を直接監視できなかったり、通信エラーが発生したりといった懸念もあります。自社で会場を手配する場合や、紙媒体で試験を行う場合のメリット・デメリットと比較しながら、より大きなメリットが得られるものを選択するとよいでしょう。 弊社のeラーニングシステム「learningBOX」なら、資格試験、入社試験などあらゆる試験をインターネット上で実施できるだけではなく、豊富な問題形式からオリジナルの試験問題を作成できます。さらに、CBTの試験会場を提供する企業と提携しているため、作成した問題の試験を指定の会場で実施することも可能です。 詳しい内容や活用方法についての資料もご用意していますので、CBTの導入にお悩みの方は、まずは無料の資料請求からお問い合わせください。 　　 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

マニュアルを動画にして視聴者の理解度を高めよう！作成手順やコツを解説 効率よく社員への研修や説明を実施するために、マニュアル動画を作成する企業は年々増えています。しかし、マニュアル動画を作成したくても「マニュアル動画の作り方がわからない」「マニュアル動画を作るメリットはなんだろう」といった、疑問を感じている方は多いのではないでしょうか。 この記事では、マニュアル動画の活用シーンやメリット・デメリット、作成手順、注意点を紹介します。マニュアル動画の導入を検討している方や作成方法を調べている方は、ぜひ参考にしてください。 目次はこちら マニュアル動画を活用できる場面 マニュアル動画を作成するメリット マニュアル動画を作成するデメリット マニュアル動画を作成する基本の手順 マニュアル動画の作成時に注意すること 情報整理されたマニュアル動画で理解度アップ   マニュアル動画を活用できる場面   マニュアル動画を活用できる場面は、業務手順の解説や社内研修など多岐にわたります。動画は紙媒体と違って実際の動作を見せることができるので、社員の教育や仕事の説明に向いているといえるでしょう。以下では、マニュアル動画を活用できる具体的な場面を紹介します。 業務手順の解説 業務手順のマニュアル動画を用意しておくと、さまざまなメリットがあります。 従来の業務手順の解説では、現場に指導者が赴いて実際の作業風景を見せるため、スケジュール調整や現地への移動、後日寄せられた質問への対応に時間を割かなければなりませんでした。しかし、業務手順のマニュアル動画があれば実際の動きを映像で見せることができるため、現場に行かずにある程度の説明が可能になるでしょう。 特に、新入社員が入社したときの説明は毎回同じ内容になりやすいため、一度作成すれば何度も使いまわせるマニュアル動画はとても便利です。対面で補足説明する場合も、マニュアル動画を見ている前提で話を進められるので、指導の負担を大幅に軽減できます。 業務手順に変更があった場合は、対象社員に向けたマニュアル動画を作成することで、全員に口頭で説明する手間を省けるのもメリットの1つです。また、機械の故障といった緊急トラブルの発生時に担当者が不在でも、復旧の手順を映像で確認できるマニュアル動画があれば、ある程度は現場のみで対応できるでしょう。 営業のノウハウの紹介 顧客訪問から成約に至るまでの営業ノウハウを営業部内で共有するときも、マニュアル動画を活用できます。 優秀な成績を出している社員のスキルを動画で解説することで、伸び悩んでいる人はもちろん、営業部全体の能力向上につながります。勤続年数や営業レベルに合わせた動画を用意しておくと、キャリアに応じた教育からスキルアップができ、会社全体の売り上げアップにつながるでしょう。 新人研修・社員研修 対象社員に合わせたマニュアル動画を用意しておくことで、新人研修やスキルアップ研修など、さまざまな社内研修に活用できます。 新人研修のマニュアル動画では、社会人としてのモラル・社内ルール・ビジネスマナー・名刺交換といった基礎的な内容を網羅的に盛り込み、中堅社員には若手社員の指導方法を解説するなど、対象者や用途に応じて柔軟に活用することが可能です。 例えば、チェーン店を展開している企業では、店舗運営マニュアルを動画にすることで店長研修を効率よく行えます。 研修におけるマニュアル動画の活用の幅は、広いといえるでしょう。 製品の取扱説明書 製品によっては、取扱説明書を動画にすることで、顧客にとってよりわかりやすいケースもあるでしょう。例えば、組み立て式製品の取扱説明書を動画にすると、詳細な手順をイメージしやすくなるためスムーズに作業ができます。 また、紙の取扱説明書では、小さく書かれている注意書きを見逃してしまいがちですが、動画なら一連の流れとして盛り込めるのもメリットです。 ただし、取扱説明書を動画にする場合は、手元の作業がはっきりと見えるよう撮影環境やアングルに注意を払わなければなりません。   マニュアル動画を作成するメリット   マニュアル動画を作成するメリットは次の4点です。 ① 研修コストの削減 ② カスタマーサポート担当者の負担軽減 ③ 視聴者の理解度を高められる ④ 場所や時間を選ばずに視聴できる 研修の回数を減らすほどコストを削減できるため、マニュアル動画を導入する価値は大きいといえます。スマホやパソコンでの視聴に対応しているマニュアル動画なら、場所や時間を選ばずに視聴でき、作業の手を長時間止めなくて済みます。 また、動画はアーカイブ化しておくと繰り返し閲覧できるため、何度も観ることで対象者の理解度が向上するでしょう。 メリット① 研修コストの削減 研修動画の制作によって、研修コストや運営業務を減らすことが可能です。研修には、講師への謝礼・会場代・資料の印刷費用・講師や社員の会場までの交通費などのコストはかかりますが、動画による研修ならこれらの費用を削減できます。 また、マニュアル動画を使った研修なら、資料の印刷や製本、講師との日程調整などの業務が不要となるので、研修担当者の負担が軽減されるでしょう。動画は一度制作すれば繰り返し閲覧できるため、費用対効果は高いといえます。 メリット② カスタマーサポート担当者の負担軽減 取扱説明書の動画化は、顧客からの問い合わせを削減することにつながります。紙媒体の取扱説明書ではわかりにくかった説明が、映像化されることで伝わりやすくなるためです。 顧客からの問い合わせを削減することで、担当者が問い合わせ内容について細かく説明する手間を減らせます。カスタマーサポートを担当する社員の負担を軽減でき、業務の効率化にも効果を発揮するでしょう。 メリット③ 視聴者の理解度を高められる マニュアル動画を活用すると、紙媒体に比べて視聴者の理解度を高められます。紙媒体だと説明が難しかったものを映像で表現すると、より具体的なイメージができるためです。 作業の手順を文字情報からイメージする必要がなくなるため、誤解・誤認を減らしながら解説している事柄への理解を深められます。 メリット④ 場所や時間を選ばずに視聴できる 場所や時間を選ばずに視聴できるのも、マニュアル動画のメリットの1つです。あらかじめマニュアル動画を制作しておくことで、研修のためにスケジュールを空けたり、わざわざ会場へ移動したりしなくて済みます。 マニュアル動画を社内のクラウドサーバーにアップしておけばスマホやパソコンから業務の合間に閲覧できるため、上司や先輩社員は質問されるたびに作業の手を止める必要がなくなるでしょう。 理解できていない部分や、気になる点があれば何度でも視聴できるので、解説している内容が定着しやすいのも利点です。   マニュアル動画を作成するデメリット   マニュアル動画の作成には多くのメリットがありますが、以下のようなデメリットも存在します。 ① 動画作成時のコストがかかる ② 一度完成したら簡単に修正できない ③ 複雑な解説には向いていない ④ 視聴者一人ひとりのモチベーションに依存する マニュアル動画の制作にはコストがかかりますが、長期的に見ると研修に関するコストの削減により十分なリターンを得られるでしょう。 ただし、再撮影や再編集の際は追加で費用が必要となるため、簡単に修正できないことを念頭に置き、慎重に撮影・編集を行うことが大切です。 また、個々人によってマニュアル動画を視聴するモチベーションが異なるため、視聴者の理解度にバラつきが生じないようモチベーションを維持する工夫も求められます。 デメリット① 動画作成時のコストがかかる 研修コストの削減に効果的なマニュアル動画ですが、動画の制作には企画・撮影・編集のコストがかかります。 動画の制作には撮影機材や編集ソフトを使用するので、道具を揃えるための初期費用が必要です。加えて、動画を撮影したり編集したりしている間は通常業務に携わることが難しく、一定の期間は人的リソースが減ってしまいます。 動画制作を外注する場合は、1本あたり数万〜数十万円の制作費用を支払わなければなりません。 このように、内製であっても外注であっても、動画制作には一定のコストが必要なのがデメリットとして挙げられます。 デメリット② 一度完成したら簡単に修正できない マニュアル動画を修正する際は、編集ソフトを使ってもう一度編集し直さなければならないため、すぐに対応するのが難しいのもデメリットの1つです。 紙媒体の場合は文章を書き換えたり、追記したりすることで修正できますが、動画の場合は再撮影やソフトによる再編集が必要となります。再撮影には人員の確保、場所のセッティングをもう一度初めから行わなければならないため、時間と手間がかかってしまいます。 動画の編集で済む場合であっても編集ソフトを使いこなせないと時間がかかるため、社内で編集ソフトを使える人がいない場合は外注に頼ることになり、追加で外注費用が必要となります。 デメリット③ 複雑な解説には向いていない 複雑な解説が盛り込まれているマニュアル動画は視聴時間が長くなりやすく、視聴者の集中力を保ちにくいため、映像化するのには向いていません。解説が複雑になると、マニュアルに盛り込む内容も多くなるためです。 詳しく解説していたとしても、視聴者の集中力が途中で途切れ、理解することを諦めてしまったり、動画を最後まで観なかったりする可能性も考えられます。 対策として、解説する項目を絞った短い動画を複数本作成する方法が挙げられますが、その分の制作コストも増加するのが難点です。 デメリット④ 視聴者一人ひとりのモチベーションに依存する マニュアル動画の視聴は個人で行うことが多く、真剣に視聴するかは一人ひとりのモチベーションに依存することになります。マニュアル動画は時間や場所を問わず閲覧できるため、管理者側からすると対象者本人がきちんと観たのかを把握できません。 「どうせバレないから」と、そもそも動画が再生されなかったりスキップされたりすることも考えられます。管理者が視聴状況を把握できるシステムを導入したとしても、なかにはモチベーションが上がらず、とりあえず聞き流すだけの人も出てくるでしょう。 一人ひとりのモチベーションに依存する体制を続けていると、真剣に視聴している視聴者とそうでない視聴者の間で、理解度や習熟度に差が生じる可能性があります。理解度を統一するために動画の内容を確認するテストを行うなど、管理体制を整えることが重要です。   マニュアル動画を作成する基本の手順   マニュアル動画の作成は、次の5つの手順で行います。 ① マニュアルの内容・構成案を作成する ② 資料や情報を集める ③ 台本の作成 ④ 映像の撮影・ナレーションの録音 ⑤ 動画を編集する 動画はただ単に撮影すればよいわけではなく、伝えたいことがきちんと伝わる動画を作成するために、万全の準備を整えることが必要です。 まずは動画を作成する目的を明確にし、必要な情報を集めます。次に集めた情報をもとに台本を作成し、撮影・編集という流れで動画を作成するのが一般的です。各手順を詳しく説明していきます。 手順① マニュアルの内容・構成案を作成する まずはマニュアル動画を作る目的を考え、解説する事柄を決めて構成案を作成します。構成案の作成段階では、どのようなことを伝えたいのか、何を伝えたいのかを明確にしておくことが大切です。 誰に向けて解説する動画なのか、どの程度の知識や経験がある人が視聴するのかを考えると、盛り込むべきコンテンツや解説をイメージしやすくなります。このとき、多くの人がつまずきやすい部分や、解説が必要だと思われる事柄をしっかり抽出しておきましょう。 コンテンツの内容が決まったら、何分くらいの動画になりそうかを見積り、大まかな視聴時間を算出します。5～10分を目安に、長すぎる場合は複数本に分ける方向で企画しましょう。 手順② 資料や情報を集める 構成案がまとまったら、動画の作成に必要な資料や情報を集めていきます。事前にリスト化しておくことで効率よく集められるでしょう。 構成案に沿ってどんな情報が必要かを具体的にイメージするとリストアップしやすく、抜け漏れも少なくて済みます。 構成案を見ても必要な情報が何なのかイメージしにくい場合は、もう一度手順①に戻って構成案を具体化しましょう。マニュアル動画の完成イメージが漠然としたままでは、集める資料や情報の量が多くなりすぎて、情報の取捨選択に時間がかかったり、要点をつかめない動画が完成したりするケースがあるためです。 手順③ 台本の作成 台本は動画のクオリティに大きな影響を与えるため、必ず作成するようにしましょう。台本を作っていくうちに撮影イメージがより鮮明になるので、不足している内容や資料があると撮影前に気付けます。 もし撮影が始まってから不足に気づくと、動画制作に関わる人たちの時間が無駄になってしまうことも考えられます。撮影後に抜けがあることに気づいた場合、追加で再撮影や再編集に時間や費用がかかることを避けるためにも、台本はテキストや絵コンテとして用意しておきましょう。 台本にはナレーションのセリフ、挿入する資料・画像の情報を書き込んでおき、台本さえ見れば動画の完成形をイメージできる状態にしておくことが理想です。セリフや進行を明確に記載した台本だと、抜け漏れなく撮影もスムーズに行えます。 完成した台本は他のメンバーにも読んでもらい、客観的に見て伝わりやすい内容になっているかをチェックしておくことが大切です。 手順④ 映像の撮影・ナレーションの録音   撮影の準備ができたら、実際に映像を撮影したりナレーションを録音したりします。あらかじめ撮影関係者のスケジュールを調整し、撮影日を決定しておきましょう。 撮影日が決まったら、なるべく早くナレーター役に台本を渡すことが重要です。ナレーターは動画を解説したり進行したりする役割なので、台本の内容を把握しておくことはもちろん、スムーズにセリフを読むことが求められます。 撮影当日までに視聴者に内容が伝わるよう練習してもらうため、台本が完成したら優先的に渡しましょう。 撮影の際は背景に余計なものが映らないようにして、影が邪魔にならない位置に照明をセットします。屋内で撮影する場合は室内照明があるものの、できるだけ映り栄えが良くなるように照明機材やレフ板を準備するのがおすすめです。 撮影時はできるだけ複数のアングルから撮影しておくと、後で見やすいカットを選択できます。特に手元を撮影する際は、手元に寄ったものと、引いて全体が映っているものの両方を撮影しておくのがおすすめです。 また、撮影中のトラブルで最初から撮り直しになるのを避けるため、カットを短くして撮影することも意識してみてください。 音声を録音するときは事前に試し撮りをして、周囲の雑音がどのくらい入るのか確認しておくことも必要です。特に、工場や屋外での撮影では、大きな音が入ってしまうこともあるため、音声の別撮りが必要なケースもあります。 手順⑤ 動画を編集する 撮影が終わったら動画の編集です。まず不要なシーンをカットしていきます。カットした素材は後で使うかもしれないので、すぐに削除せずに残しておきましょう。 必要な部分だけ抽出できたら、映像にテロップや字幕を挿入していきます。ひと通り編集できたら、最後まで飽きずに視聴できる動画に仕上がっているかを確認します。 動画を編集する際は、完成後に大幅な修正が出てくることを防ぐため、編集担当以外の人にも編集中の動画を何度か視聴してもらいましょう。 複数の人からの客観的な目線で見ると、1人では気付けなかった改善点を見つけやすくなります。 マニュアル動画の作成で意識することは、視聴者が理解しやすい動画にすることです。より伝わりやすい動画を作成するには、テーマごとに動画を用意したり、ポイントを絞ってテロップで強調したりするなど、視聴者の理解を助けるような編集を心掛けることが大切です。   マニュアル動画の作成時に注意すること   マニュアル動画を作成するときに大切なのは、視聴者を第一に考え、理解しやすい内容にすることです。 より伝わりやすい動画を作るには、テーマ別に動画を用意したりポイントを絞ってテロップで強調したりするなど、情報をわかりやすく整理することが求められます。 1つのマニュアル動画に対してテーマを1つに絞る 視聴者が混乱するのを避けるため、1本のマニュアル動画に対して1つのテーマを扱うことを意識しましょう。 一度に複数のテーマを扱うと、視聴者が動画の内容を理解しきれないまま話題が次々と切り替わっていくので、解説していた事柄に対する理解度が全体的に下がってしまうかもしれません。 また、業務の合間に理解が足りていない部分を確認したくても、複数のテーマを盛り込んだ長い動画だと、見たい部分を探すのに苦労するでしょう。扱いたいテーマが複数ある場合はテーマごとに短めの動画を作成すると、視聴者は説明している内容を理解しやすくなり、見たいテーマもすぐに見つけられます。 テロップやアニメーションを付ける 動画を編集する際、重要なところにはテロップやアニメーションを用いると、最低限理解してもらいたいポイントを視聴者へ伝えられます。 テロップを入れるときのコツは、文字は大きく、文字数は少なめにすることです。テロップの数が多くなるほど単語が埋もれてしまい、強調効果が小さくなるためです。 ナレーターの解説はすべてテロップにせず、セリフを絞り込みましょう。テロップをたくさん挿入すると視聴者は文章を読むことに必死になってしまい、動画に集中できなくなるためです。 他にも、動画内で注目してほしい箇所へ目線を誘導するために、アニメーションを取り入れることもおすすめです。必要に応じてアニメーション効果を追加することで、重要なのに目立たないところがあっても見落としを防げるでしょう。 必要なら紙資料との併用も検討する 動画では伝わりにくいような仕事の全体像や業務の手順などを説明するときは、紙の資料を併用するのがよいでしょう。 映像を通して視覚的に理解度を高められる動画に対して、紙資料は複数の項目を広げて見ることができる一覧性の高い媒体です。動画で説明している箇所が紙資料のどの部分に該当するのかを示すと、具体的なイメージがわきやすくなるでしょう。 また、「使用する道具一覧」のようなリストは、動画を停止してメモを取りたくなるかもしれません。リストを紙資料として準備することで、いったん動画を止めてメモを取らなくて済むため、動画の視聴に集中できるでしょう。   情報整理されたマニュアル動画で理解度アップ マニュアル動画の作成には多くのメリットがあり、特に研修コストの削減や学習効率の向上が期待できます。マニュアル動画を作るときのポイントは、伝えたいことを明確にし、情報を理解しやすい形に整理することです。 テーマや単元ごとに動画を分けて用意したり、テロップで強調したりすることで、視聴者の理解度を高められるでしょう。マニュアル動画のデメリットとしては、視聴者の理解度を管理者側が確認しにくい点が挙げられます。 eラーニングを手軽に導入できるlearningBOXなら、マニュアル動画で解説した事柄に関する確認問題を簡単に作ることができるため、対象者の理解度の把握に活用することができます。10アカウントまで無料、100アカウントまで33,000円で使えるプランを用意しており、マニュアル動画をはじめ、さまざまなコンテンツを作成できます。 マニュアル動画を用いて効率よく研修を実施したいとお考えの方は、まずは無料でご利用いただけるフリープランからお試しください。  

eラーニングシステム開発の株式会社龍野情報システム（本社：兵庫県たつの市、代表取締役社長：西村洋一郎）では、法人設立10周年記念事業の一環として、日頃のお客様への感謝の気持ちを込めて「learningBOX ON」の提供を開始いたします。「learningBOX ON」とは、learningBOX初となる無料学習コンテンツを公開するサービスです。 無料公開の背景 労働施策総合推進法（パワハラ防止法）が改正され、2020年6月1日より大企業を対象に、職場におけるパワーハラスメント対策が義務付けられました。このパワハラ防止法について、2022年4月1日より中小企業も義務化の対象となりました。このような背景を踏まえ、龍野情報システムでは、中小企業のリスクマネジメント強化に貢献することを目的として、learningBOX上で「中小企業向けのハラスメント教材」を無料公開させていただきます。 目次に戻る 学習コンテンツの特徴 learningBOX ONとは、eラーニング作成・管理システムであるlearningBOXに、企業で必須となる研修コンテンツを簡単に追加することができるサービスです。自社で内製したコンテンツと組み合わせて、オリジナルの学習コースを簡単に設計することができます。 内容 管理職向け パワハラチェックリスト パワハラの定義 指導のグレーゾーン判断 ハラスメントをなくす意味 ハラスメント対策からマネジメント対策へ 「ハラスメント」をなくすために、自分自身に出来ることは何か セクハラチェックリスト セクハラへの認識 セクハラの定義 セクハラするタイプ 加害者にありがちな思い違い 新入社員・一般社員向け 代表的なハラスメントについて とるべき対応について レポート課題について ハラスメントをもし受けたら、あなただったらどうしますか？ もしハラスメントを受けていると感じたら 対象 learningBOX【共用サーバー】をご利用の方（フリープランを含む） ご利用方法 新規のお客様 STEP1：無料トライアルから登録をお願いいたします。 STEP2：無料トライアル登録完了後、弊社から受付完了のメールをお送りいたします。learningBOXにログインいただき、「コースを選ぶ」からハラスメントを選択してください。 learningBOXを既にご利用いただいているお客様 STEP1：learningBOXにログインいただき、コンテンツ管理を開きます。 　　 STEP2：「+」アイコン＞「learningBOX ON」＞「10周年無料コンテンツ」＞「ハラスメント」を選択してください。 目次に戻る learningBOX ONを活用しよう！ learningBOX ONで利用できる研修コンテンツを自社で内製したコンテンツと組み合わせて、オリジナルの研修を作ることも可能です。日程や場所に縛られることなく継続的に学習できる環境として、社内研修にぜひlearningBOX ONをご活用ください。 ≫ 無料トライアルはこちら 　　 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る