コラム

効果的なアンケートの作り方｜回答率を上げて分析に役立たせるには アンケートを作成して顧客満足度や社内研修の感想を分析し、改善点を探したり今後の活動に活かしたりしたいと考えている企業や団体は多いでしょう。 しかし、アンケートを作ろうと思っても「アンケートの作り方がわからない」「どんな設問を作ればよいのかわからない」と悩んでいる方は多いのではないでしょうか。 この記事では、アンケートの基本的な作り方や回答率を上げるポイント、注意点などを解説します。アンケート作成に便利なツールも紹介しているので、ぜひ参考にしてください。 目次はこちら アンケートを実施する際の全体的な流れ 回答率が上がるアンケートの作り方 これをやると正確なデータを収集できない！アンケート作成時の注意点 短時間で本格的なアンケートを作成できるツール5選 アンケートはツールで効率よく作成しよう   アンケートを実施する際の全体的な流れ   アンケートは目的を明確にすることから始まり、質問内容の決定、結果の集計、分析という流れで行います。アンケート前に目的を明確にすることで、必要な情報を得るための準備ができるでしょう。 アンケート内容は、調査対象者に合わせて回答しやすい質問を設置することが大切です。しかし、アンケートは対象者に回答してもらって終わりではありません。実施後の集計や分析によって、はじめて活用できる情報となります。以下では、アンケートを実施する際の全体的な流れを解説します。 アンケートを行う目的を明確にする アンケートを作成する際には、アンケートを行う目的を明確にすることから始めるとよいでしょう。目的を明確にしていないと、必要な情報を得るための設問が抜けてしまったり、不要な設問を設定したりすることがあるためです。 アンケートの目的をはっきりさせることによって得られる情報が明らかになり、収集したい情報を得るための設問をきちんと組み込めます。設問の内容が本来の目的から逸れるのを防ぐために、アンケートの目的をチームで共有しておくことが大切です。 アンケートを実施する目的を明確にできたら、調査対象者を設定しましょう。ターゲット層を絞り込んで、年齢や性別、職業などの分類から、調査を行う人数まで設定します。 アンケートの内容を決定する 紙やWebといったアンケートの媒体と、選択式か記述式といった設問の形式を決めていきます。アンケートの媒体は紙媒体とWeb媒体、どちらの方が調査対象者にとって回答しやすいのか見極めて選びましょう。 紙媒体は年齢層を問わず幅広く活用できますが、紙や印刷などの費用、収集と分析に手間がかかることがデメリットです。それに対して、Web媒体は収集と分析は容易であるものの、操作面などにおいてハードルがやや高いと感じる方もいるかもしれません。このように、調査対象者とコスト、手間を総合的に考えアンケート媒体を選ぶことが重要です。 設問の形式は選択式と記述式に分けられ、選択式はさらに次の4種類に細分化されます。 ①ラジオボタン ラジオボタンは、「次の選択肢の中から自身の性格に最も当てはまるものを1つ選んでください」というような、選択肢のうち1つを選ぶ形式のことです。 ②チェックボックス チェックボックスは、選択肢から複数を選択するパターンなどを指し、例えば「次の選択肢の中から、自身の性格に当てはまるものをすべて選んでください」といったような設問です。 ③5段階評価 5段階評価は、「自身の性格によく当てはまるを5、全く当てはまらないを1として、5段階で評価してください」といったように、5段階で評価する形式です。 ④マトリックス マトリックスは、3～5段階または10段階程度の評価を複数の項目について行うもので、「次に示す各項目について、それぞれよく当てはまるものを5、全く当てはまらないものを1として評価してください」のようになります。 また、「この研修を受けて感じたことを自由に書いてください」のような記述式の設問を設定すると、枠に縛られない幅広い回答が期待できるでしょう。一方、回答するのが手間に感じられたり、抽象的な回答しか得られなかったりするデメリットもあるので注意が必要です。 さまざまな種類の設問形式から、回答しやすく必要な情報を得やすい形式を選択しましょう。 アンケートの集計と分析 アンケートの目的を達成するには、アンケートの実施後にデータの集計と分析を行うことが重要です。集計と分析を行うことでアンケート結果の全体像を把握し、情報の深堀りが可能になるため、より多くの情報を得られます。 近年はアンケート結果の集計と分析ができるツールも充実してきております。集計を行う際は、結果を視覚的に把握しやすいようグラフを用いるとよいでしょう。 グラフの自動生成ツールでは、アンケート結果の内訳がわかりやすい円グラフや、回答数の順位付けができる棒グラフ、推移の把握に効果的な折れ線グラフなどの作成が可能です。 主な集計手法には、全体像の把握を目的とする単純集計、属性ごとの特徴を把握しやすいクロス集計などがあります。分析手法には、物事の発生確率の予測に便利なロジスティック回帰分析、関連性のある情報を抽出するアソシエーション分析などがあり、目的に応じた手法の選択が必要です。 最近は分析にAIを用いることもあり、さらに高精度な分析が期待できます。効率的かつ正確に情報を把握するなら、アンケート結果の集積・分析ツールを導入するのもおすすめです。   回答率が上がるアンケートの作り方   回答率が上がるアンケートを実施するためのポイントは、回答のハードルを下げることと、回答のモチベーションを上げることです。回答のハードルとは具体的にいうと、回答にかかる時間や回答の手間が挙げられます。手間を理由に回答してもらえない事態を防ぐため、アンケートを見た回答者に「すぐに終わる」「簡単」という印象を与えることが有効です。 また、回答することでプレゼントを提供するといった、インセンティブの設定も回答率に貢献するのではないでしょうか。 回答しやすい設問を心掛ける アンケートの回答率を上げるためには、回答しやすい設問を心掛けることが重要です。例えば、1つ目の設問の形式は記述式よりも選択式の方が、回答のハードルは下がるでしょう。 また、設問の文章の長さも大切です。できるだけ文章は短く端的に記述することで、回答者が質問内容を理解しやすくなり、スムーズに回答を続けられます。 逆に文章が長く難解に感じると、回答者が途中でアンケートの回答をやめてしまうこともあるかもしれません。年齢層に合わせた文体や、言葉の選択を意識してみましょう。 回答者に「時間がかかりそうだな」と思わせない 回答者に「時間がかかりそうだ」と感じさせないのも、回答率を上げるコツです。例えば、アンケートの冒頭に目安時間を記載しておくと効果的でしょう。3分や5分などといった所要時間を数字にし具体的に認識してもらうことで、回答に要する手間をはっきりとイメージすることができ、回答のハードルが下がります。 また、視覚的に認識しづらい漢字や専門用語の多用は、アンケートの回答途中での離脱につながります。回答者に「難しそう」と思わせないような設問とすることも、回答率を上げるポイントです。 アンケート回答のお礼を設定する アンケートの回答に対して景品のようなお礼があると、回答率の向上が期待できるでしょう。お礼は調査対象者に見合った食品や商品券、自社ブランドの製品などを設定するのがポイントです。お礼に抽選方式を採用すると、名前や住所といった個人情報も記入してもらいやすくなります。 ただし、マイナスな印象につながる回答は避けられてしまう可能性があるため、「回答内容は抽選には影響ありません」などと明記し、できるだけ正確なアンケート結果を集めるようにしましょう。   これをやると正確なデータを収集できない！アンケート作成時の注意点   アンケートは次に示す事項に注意して作成しないと、正確な情報が得られません。 ・ 回答を誘導するような質問文は避ける ・ 1つの質問文で2つ以上のことを聞かない ・ 個人情報の取扱いについて明記する 先入観を与えないこと、一問一答形式とすることが効果的なアンケートを作成するポイントです。また、個人情報の取扱いに敏感な人が増えているので、取扱いの明記を必ず行いましょう。 回答を誘導するような質問文 回答者へ先入観を与える質問文は、回答が偏ってしまう原因となります。例えば「売れている」「おいしいと評判」といった情報が質問文に記載されていると、回答者は無意識のうちにプラスの印象を持ってしまい、よい方向に回答が偏ってしまう可能性があります。 回答に偏りが生じると、アンケートの有効性が薄らいでしまうため、回答を誘導するような質問文にならないよう注意が必要です。 1つの質問文で、2つ以上のことを聞いている 1つの質問文に複数の質問内容が含まれていると回答者の混乱を招いてしまい、正確な回答を得られなくなる可能性があります。例えば、「この芳香剤の使い勝手や香りはいかがでしたか？」という質問では、回答者は使い勝手と香りのどちらについて答えればよいのか混乱してしまいます。 「この芳香剤の使い勝手はいかがでしたか？」「この芳香剤の香りはいかがでしたか？」といったように、1つの質問文における質問項目は1つに絞るようにしましょう。 個人情報の取扱いについて明記していない 個人情報の取り扱いについて明記していないと、アンケートそのものに対する不安や不信感を回答者に与えてしまう可能性があります。特に現在は個人情報の開示に抵抗を感じる人が増えており、セールスで自宅に訪問されたり他の業者へ情報が渡ったりすることを疑う人もいるでしょう。 アンケートに回答することへの抵抗感を払拭するため、個人情報の取扱いについて明記することが必要です。   短時間で本格的なアンケートを作成できるツール5選   アンケートを作成するには、一定の時間と労力を費やすことが必要です。通常の業務と並行して作業する場合や、人手が足りないときは、ツールを利用するのがおすすめです。以下では、短時間で本格的なアンケートを作れるツールを5つ紹介します。 Googleフォーム [ 参照：https://www.google.com/intl/ja_jp/forms/about/ ] 無料で利用できるGoogleフォームは、手軽にアンケートを行うのに便利なツールです。Googleアカウントがあれば利用できるので、導入のハードルが低く、すでに多くの企業でアンケートツールとして利用されています。 自由にアンケートを作成できるだけでなく、受講者、顧客といったアンケート対象者ごとに適したフォーマットが用意されているので、作成効率も高められるでしょう。 設問に画像や動画を挿入する機能も付いており、文字だけでは伝わりにくい情報まで正確に伝えやすいのが魅力です。また、質問数の制限がない点もメリットといえるでしょう。一方で、同じ端末による回答を除外できないため、同一人物が複数回アンケートに回答してしまい、アンケート結果が偏ってしまう可能性もある点はデメリットです。 formrun（フォームラン） [ 参照：https://form.run/home ] formrunは、多様なアンケートフォームが作成できるツールです。質問文を入力するだけで、手軽にアンケートを作成できるテンプレートも用意されています。 作成したアンケートは、iframeやHTML、CSSを用いてホームページなどへ自由に埋め込むことが可能です。 また、メールだけでなく、ChatworkやSlackなどのチャットサービスへアンケートを通知し、共有できる便利な機能も用意されています。 プランは無料と有料の2種類あり、無料プランだと、スプレッドシートとの連携やCSVエクスポートが利用できず、作成できるフォームの数は１つだけですが、質問数の制限はありません。簡単なアンケートを作成したり、お試しで導入したりするのにおすすめです。 SuguForm（スグフォーム） [ 参照：https://sgfm.jp/ ] SuguFormは無料プランでありながら、作成できるフォーム数と質問数が制限なしに利用可能であるアンケート作成ツールです。 アンケートの作成画面はシンプルなため、初めてアンケートを作る人でも扱いやすい仕様です。質問登録するだけでアンケートが作成でき、項目の並び替えや色の変更など、デザインを整えることも可能です。 無料プランでは広告が表示される仕様ですが、有料プランに契約すると非表示にできるので、回答率の向上が期待できます。 NTTコム リサーチ [ 参照：https://www.nttcoms.com/service/research/ ] NTTコム リサーチは、初期費用と月額料金の両方が必要なサービスです。アンケートを作成できるだけでなく、専門スタッフによる充実したサポートを受けられることがメリットです。特に、収集したい情報を集めるための項目設定の代行サービスを行っているので、アンケートで成果を挙げやすいでしょう。 アンケートフォームと設問は、無制限で作成することが可能です。SMSやアプリによる配信もできるため、より多くの人に回答してもらえます。 アンケートの集計機能を備えていたり、アンケートURLによって個人の特定が可能な半匿名アンケートを作成できたりと、実用性も高いといえるでしょう。 learningBOX（ラーニングボックス） [ 参照：https://learningbox.online/ ] 弊社のlearningBOXは、社内研修や教育を行えるサービスです。受講者へのアンケート機能も備えており、eラーニングの導入を検討している企業や団体に向いています。eラーニングコンテンツごとに受講したメンバーへのアンケートが簡単にとれるため、理解度を確認したり今後のコンテンツ作成の参考にしたりできます。 無料のフリープランでは10アカウントまでご利用いただくことができ、1教材30MBまでのコンテンツを作成することが可能です。10アカウントを超える場合は、有料プランの利用をおすすめします。100アカウントまでは初期費用が掛からず年間33,000円から使えるため、比較的規模の大きい企業も導入しやすいサービスです。   アンケートはツールで効率よく作成しよう アンケートを作成する上で最も重要なポイントは、目的を明確にすることです。目的がはっきりしていないと、必要な情報を引き出すために必要な設問が抜けてしまう可能性があるためです。 アンケートで正しい情報を得るための注意点は、先入観を与えるような情報の記述を避けることです。無意識のうちにイメージが定着すると、回答が偏ってしまい、正確なデータを収集できません。 アンケートを回収した後は、きちんと集計・分析をして今後に活かせるデータへ昇華することが重要です。アンケートの作成から集計、分析を自力で行うには多くの労力と時間が必要となるので、アンケート作成ツールを積極的に活用しましょう。  

様々な場所でデジタル化の波が広がっていますが、その影響は教育現場にも徐々に浸透しつつあります。現代の学校教育において、学習効率の向上や教育現場の負担軽減を進めていくためにも、どのようにITを活用していくのかが非常に重要なカギとなっています。 この記事では、ICT教育の基礎知識やICT教育を導入するメリット、課題、導入事例を解説していきます。 「ICT教育の導入方法が分からない」「メリットや課題を詳しく知ってから導入を検討したい」とお考えの方は、ぜひ参考にしてください。 ICT教育とは ICTとは、「Information and Communication Technology（情報通信技術）」の略称です。ICT教育とは、教育現場において情報通信技術を活用した取り組みを指しています。具体的には、以下の授業方式が挙げられます。 デジタル教科書やデジタル黒板の利用 タブレット端末を活用したインターネットでの情報収集 動画やアニメーションを使った解説 従来の教育現場では、紙の教科書やアナログ黒板、筆記用具やノートなどが用いられていました。新たにICTを導入することで、教材としての活用方法が広がったり、授業の効率化が進んだりと、さまざまな可能性が期待されています。 まずはICT教育の必要性や、注目されている背景をご紹介します。 ICT教育の必要性・注目されている背景 DXの推進 ICT教育が注目される背景として、社会のDX推進が挙げられます。DXはDigital Transformation（デジタルトランスフォーメーション）の略語です。Transに「交差する」という意味があるため、交差を1文字で表す「X」が用いられています。 DXとは、デジタル技術を活用して製品やサービス・組織・ビジネスモデルを革新することを指します。近年のビジネスシーンでは、数多くの企業でDX推進の取り組みが始まりつつある段階です。組織が抱える課題を解決へと導き、市場で同業他社に対する優位性を得るには、DXの観点が欠かせません。それは教育分野でも同様です。 ICT教育では、高品質なデジタル教材や学習内容の個別最適化により、教育の質の向上が期待されています。このようなICT教育の施策は、DX推進の観点からも有効とされ、日本の教育現場の改革に寄与すると考えられています。 GIGAスクール構想の実現 GIGAスクール構想とは、2019年に提唱された小中学生の児童生徒に1人1台の学習用端末と学校の高速ネットワーク環境などを整備する文部科学省の取り組みのことです。GIGAは「Global and Innovation Gateway for All（すべての児童生徒のための世界へつながる革新的な入り口）」の略称となっています。 GIGAスクール構想の目標は、ICT活用によって子供の学びの機会を公正に行き渡らせる環境を整え、子供の育成に携わる教師の負担を軽減しつつ、その力を最大限生かせる環境を作ることです。ICTの導入が主体的かつ対話的な学びを実現するとされ、学びの深化や転換が起こり、授業の改善が期待されています。 文部科学省はICT教育を「もはや学校のICT環境は、その導入が学習に効果的であるかどうかを議論する段階ではなく、鉛筆やノート等の文房具と同様に教育現場において不可欠なものとなっている」と位置づけました。今後も多くの学校でICTが普及し、学習環境の整備がますます進むでしょう。 【参考】　「GIGAスクール構想の実現へ」（文部科学省） 【出典】　「新時代の学びを支える先端技術活用推進方策（最終まとめ）」（文部科学省） 新型コロナウイルス感染症の影響 2020年以降、教育現場は新型コロナウイルス感染症の影響を大きく受けることになりました。感染拡大にともない、全国の小中高で一斉休校が実施され、教室での対面授業が困難になった時期もあります。こうした環境の変化に備え、環境整備のためにICT教育を導入する重要性・必要性が高まっています。 教育現場が備えるべき対象は、感染症だけではありません。大規模な自然災害や社会情勢の変化など、未知のリスクにさらされる可能性もあり得るでしょう。こうした予測困難な時代は「VUCA」と呼ばれ、変動性（Volatility）・不確実性（Uncertainty）・複雑性（Complexity）・曖昧性（Ambiguity）という特徴があるといわれます。 常に新たな知識を吸収し、テクノロジーを活用しながら臨機応変に適応していくことは、予測困難な時代で生き残る上で重要な能力です。今後の教育現場にも、適応力が求められると考えられています。 目次に戻る ICT教育導入のメリット・効果 ICT教育は、単純に社会の変化に対応した教育方法というだけでなく、教育現場の問題を解決する様々なメリットや効果があります。 教員にとっては業務の負担軽減や教員同士の情報共有に生かすことができ、生徒にとっては授業へ集中しやすく、学習に興味関心を持ちやすい環境を提供することができます。ここからは、ICT教育導入によるメリットや効果を具体的にご紹介します。 ＜ICT教育導入のメリット・効果＞ メリット・目的 具体例 学習効率の向上 ・端末を用いることでノートへ書き写す板書の負担を減らせる ・板書が必要なくなるため、授業に集中しやすくなる ・注目されるのが苦手な生徒でも、システムを通じて意見や質問を出しやすくなる ・教員が端末で情報を素早く入手できるため、授業の品質向上が期待できる 教員の負担軽減 ・授業に用いる資料を印刷、板書の手間を軽減できる ・資料や板書の内容などを再利用し、準備や作業の負担を減らせる 情報共有の簡易化 ・教師間で授業内容を共有すれば、授業の品質を安定化させやすくなる ・授業の進捗状況を見える化することで、教師間の連携も取りやすくなる 生徒のモチベーション向上 ・受け身ではなく主体的・協同的な授業を行いやすくなる ・画像や動画の活用により、生徒の興味・関心を高めやすくなる ・デジタル機器を使う楽しさ・新鮮さで学習意欲が高めやすくなる 生徒のITリテラシー向上 ・パソコンやタブレット端末の操作などIT機器の知識やスキルを取得できる ・必要な情報を取捨選択し活用する力を鍛える効果が期待できる 学習効率の向上 ICT教育を導入することによって、生徒の学習効率が向上します。例えば、従来は教師が黒板に書いた内容をノートに書き写して授業の記録を取り、それを読み返すことで記憶の定着を図っていました。しかし、ICT教育ではタブレット端末などを用いるため生徒は手を動かす必要がなくなり、より授業に集中できる環境が手に入るでしょう。 質問や回答をICTで受け付けるシステムも登場しており、授業中に手を挙げたり周りから注目されたりするのが苦手な生徒でも意見を言いやすくなります。ICTを活用すれば、これまでの受け身の授業から、生徒全体が能動的になる授業へと変えていくことができます。 教員の負担軽減 授業そのものや授業の準備だけではなく、保護者対応や部活動顧問など、教員はさまざまな業務を抱えています。こうした教員の負担は現場において問題視されており、いかにして業務量を減らしていくかが課題とされているのです。 ICT教育を導入することによって、授業に用いる資料をプリントアウトする手間や板書する手間など、細かい教員の負担が軽減されます。 ICT教育導入によって空いた時間は、授業内容を固める時間や雑務を行う時間などに回せるため、結果的に教育の質が上がる効果が期待されています。 情報共有の簡易化 授業データや授業で使用した教材などを教員間・生徒間で簡単に共有できる点も、ICT教育を用いる大きなメリットです。パソコンやタブレット端末に授業で使用する資料をまとめることによって、資料を配布する時間も短縮でき、効率的かつスムーズに授業が進みます。 教員間での情報共有は良い教材や授業方法を知る機会にもなるため、相乗的に教育の質が高くなる効果もあるでしょう。 生徒のモチベーション向上 生徒の学習に対するモチベーション向上も、ICT教育を導入するメリットに挙げられています。ICT教育はまだそれほど一般的ではないため、デジタルツールを活用した授業を新鮮に感じる生徒も多いでしょう。 タブレット端末や電子黒板を用いた学びによって、授業そのものに対する生徒の興味関心を高める効果が期待できます。 ICT教育を実施する際には、生徒が興味を持つかどうかの観点で問題やアニメーションを作成してみるとよいでしょう。もちろん何を教えるかという授業の内容も大切ですが、生徒が授業に関心を持って取り組める仕組みも重要です。 生徒のITリテラシー向上 ICT教育で情報化が進むと、学習をサポートする教員側はもちろん、生徒側もIT機器の知識やスキルを取得できるようになります。IT活用が重視される社会において、パソコンやタブレット端末の操作をはじめとした情報活用能力は、生きる上で不可欠な力の一つです。ITリテラシーの向上により、必要な情報を取捨選択・活用し、自らの頭で考える力を鍛える効果が期待できるでしょう。 近年では、ITリテラシーの欠如が思わぬ事故を引き起こすケースも少なくありません。たとえば、企業のセキュリティインシデントやSNSアカウントに関連するトラブルなどは、主にITリテラシーの問題として認識されています。IT活用に際して、基本的な知識やスキルを身に付けさせておくことが大切です。 ICT教育のメリットや効果を踏まえて授業内容の開発・改善をする際は、文部科学省が提供している情報を参考にできます。今後にICT教育の導入や充実化を検討する際は、ぜひ以下のポイントをチェックしてみてください。 【出典】　「ＩＣＴを活用した教育の推進に関する懇談会」報告書（中間まとめ）」（文部科学省） 目次に戻る ICT導入のデメリット・問題点 多くのメリットがあるICT教育ですが、デジタルデバイスの使用やインターネット環境が前提となることで、その費用や環境の安定性に関する問題もいくつか存在します。 ICT教育の導入を進める前に、何が課題となっているのかをしっかりと把握しておきましょう。ここでは、ICT教育を導入する際の3つの課題点を紹介します。 導入コストの発生 ICT教育を導入するためには、一定のコストが発生することは避けられません。この点はICT教育において最も大きな課題と言えるでしょう。 ハード面では、パソコンやタブレット端末、電子黒板などの購入、ソフト面では、ICT教育用のソフトなどの準備が事前に必須です。生徒の数が多ければ多いほど用意すべき数量も多くなるため、しっかりと計画を立てた上で導入プロジェクトを進めていかなければなりません。また、ネット環境の整備も進めていく必要があるでしょう。 準備段階だけではなく、精密機器を取り扱う観点から考えると、保守費用や故障に伴う修理費用もあらかじめ見積もっておく必要があります。ICT教育を円滑に進めるためには、運用時にもある程度の費用が発生することは避けられません。 通信トラブル発生による影響 ICT教育はその特性上、オンライン環境下にあってこそ大きな力を発揮します。しかし、オンライン環境を前提とした運用には、通信トラブルがつきものだということを理解しておきましょう。 万が一、通信トラブルが発生した場合は、想定していた授業そのものが続けられなくなるケースもあります。トラブルの原因となり得る地震や通信災害は日本においても頻繁に発生しますが、状況によっては最低限の教育を担保できなくなることもあるかもしれません。 そのため、もしインターネットが繋がらなくなったとしても、円滑に授業を継続するための代替案を用意しておく必要があるでしょう。 地域間・私立公立間の格差 都市か地方か、あるいは私立か公立かでICT導入のハードルが大きく変わる点も課題の一つです。私立の学校であれば予算が潤沢にあるケースが多いため、パソコンやタブレット端末などの購入ハードルは比較的低いと考えられます。しかし、公立の学校では予算に制限もあるため、導入へのハードルはより高くなるでしょう。 この状態が長年にわたって続いていくことで、日本全体で見た場合の教育格差が広がっていく懸念があります。いかにしてフラットにICT教育を導入し、均一な教育が施されていくのかが今後のカギとなるでしょう。 目次に戻る ICT教育の導入事例 ICT教育は現在多くの教育現場において導入が進んでいますが、実際はどのような取り組みが行われているのでしょうか。 ICT教育の導入を検討するにあたり実例を参考としたい方へ向けて、eラーニングシステムを導入している小学校の事例を紹介します。 同志社小学校 同志社小学校の導入事例をご紹介します。同校は、新型コロナウイルス感染拡大の影響で休校期間が長引き、児童の自宅での学習環境づくりに課題を抱えていました。小学生にもデジタルに不慣れな保護者にも、シンプルで分かりやすく使用できるeラーニングコンテンツの作成が急務となっていたのです。 そこで同校では「learningBOX」を導入し、オンライン授業など休校中でも自宅学習できる環境を構築しました。休校期間が終了した後も、自宅での課題の確認用に動画をアップしたり、クラスの予定表や学級通信をアップしたりして活用しています。 また、授業の動画を教員同士で共有して意見を交換するなど、授業の質向上にも役立っています。 目次に戻る ICT教育を導入してデジタル化に対応していきましょう 現代社会においては、いかにデジタル化に順応しそのシステムを活かしていくかが非常に重要です。それは教育現場においても同様と言えるでしょう。メリットや課題を比較した上で、少しずつでもICT教育の導入を進めていくことをおすすめします。 ICT教育をこれから導入していきたい方は、ぜひ「learningBOX」をご検討ください。eラーニングシステムのlearningBOXは、教材の作成配布・成績管理・受講者管理の機能がすべて揃っています。誰でも簡単に、Web学習環境を構築できるのがおすすめのポイントです。 無料でご利用いただけるフリープランも用意しているため、導入によってどのような効果が得られるのかを気軽に試すことが可能です。教員の負担を減らしつつ、デジタル化によって教育のクオリティを高めていきたいとお考えの方は、まずはフリープランからお試しください。 　　　 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

多くの企業で採用選考の工程に導入されている適性検査は、書類や面接では把握しきれない応募者の人柄や、仕事への適性を効率的に見極めるための手段として活用されています。 しかし、実際に導入を検討しているけれども、「種類が多いためどのように活用すればいいかわからない」という方も多いのではないでしょうか。 本記事では、適性検査の種類や導入するメリットや出題される例題について詳しく解説します。多くの企業で利用されている適性検査もあわせて紹介しますので、導入への比較検討の参考にしてください。 適性検査とは 適性検査とは、人材を公平に見極めるためのテストのことです。面接や書類では見えにくい応募者の能力や性格などを把握するために使用されます。 企業側が求める能力値や、企業理念・社風にマッチした人材を採用するための判断基準に使用されることが多いですが、適性検査結果が良くないからと言って適性ではないとは断言できません。個人の一面を把握する検査として考え活用しましょう。 最近では既存社員の評価やストレス耐性、メンタルチェックなどに使用する企業も増えてきています。 目次に戻る 適性検査を実施するメリット 多くの企業で採用試験に導入されている適性検査は、効率的かつ公平に応募者の人柄や能力を見極められるといったメリットがあります。その他、適性検査を実施するメリットにはどのようなものがあるのでしょうか。 ここでは適性検査を実施するメリットを3つに分けて紹介します。 応募者を客観的に評価できる 適性検査では、履歴書や面接からは見極めにくい応募者の素質や性格、自社への適性を客観的に知ることができるでしょう。 採用試験では学歴や見た目にとらわれない客観的判断も必要です。しかし、特に中途採用の応募者は面接慣れしている人も少なくないため、自社に合った人材なのか見極めるのが難しい場合も多いでしょう。 適性検査を使用すれば採用担当者による評価のばらつきをなくせるので、より高い精度で応募者の選考が可能です。 採用選考の振り返りに活用できる 適性検査の結果は採用選考に利用するだけでなく、採用活動全般で有効活用できます。 例えば、適性検査の結果からどのような人材が自社の選考に集まりやすいのか傾向を知れるので、ほしい人材が集まっていない場合は採用広報を変えるなど対策を立てることが可能です。また、雇用してからの評価や人材配置、育成の場面でも参考にできる結果が得られる適性検査を選べば、採用後もそのデータを活用できるでしょう。 応募者との接触機会を増やせる 適性検査には結果を受検者へフィードバックするサービスがあるものを使用することで、応募者を集めることにも活用可能です。 インターンシップや就活中の学生は自分がどのような仕事・会社に向いているのかを知りたがっている人が多い傾向にあります。そこで、インターンシップ期間や新卒採用時期に「結果をフィードバックします」とアピールすることで注意を引いて集客を狙いましょう。 受講者からすると、自分の能力を客観的に知れる機会にも繋がるため「無料で自分の能力を検査できる」「企業との相性が知れる」といったニーズを獲得できれば、接触機会を増やすことが可能です。その場合、フィードバックシートは理解しやすくわかりやすいものであるか、必ず確認しておきましょう。 目次に戻る 適性検査の実施方式 適性検査の実施方法は、大きく分けてWeb受検と紙受検の2つに分けられます。その中でも受検会場の違いや、運営企業によっても受検方法はさまざまです。 以下では、適性検査の実施方式について詳しく解説していきます。それぞれにメリット・デメリットがあるため、自社に適した方法を比較しながら選択しましょう。 マークシート方式 マークシート方式とは、指定のペーパーシートに問題の該当する箇所を鉛筆で塗りつぶして回答する方法です。問題と用紙の用意、採点までを適性検査提供企業が行うケースが一般的ですが、企業によっては採点を自社で行っているケースも見られます。 マークシート方式を採用する場合は、数字や記号で回答する場合がほとんどのため、問題の作成方法に対策が必要です。また、自社で採点する場合は分析結果が出るまで時間や手間がかかることも頭に入れておきましょう。 インハウス方式 インハウス方式とは、自社で会場とパソコンを用意し検査を行う方式です。受検者は会場に用意されたパソコンで適性検査を受検します。 会場やパソコンを自社で用意しなければいけませんが、検査の後すぐに結果を見て選考に活用できるなど、結果がわかるまでの時間と手間を短縮できるのが魅力です。 テストセンター方式 適性検査の提供会社が全国各地に会場を用意し、そこで受検するのがテストセンター方式です。受検者は会場に用意されているパソコンで回答を入力します。 監督者による不正リスクがない点と、受検の運営を委託でき、手間がかからない点がメリットです。手間が省ける代わりに、委託するためのコストが高い点はデメリットといえます。 Web方式 Web方式は受検者が自宅などで適性検査を受検する方式で、適性検査の受検期間は企業側で指定可能です。受検者は自分のタイミングで検査を受けられるので、受検に対するハードルが低いのが魅力といえます。 企業側も会場やパソコン、人を用意する必要がないため、手間やコストの削減が期待できるでしょう。検査結果の分析・集計も容易ですが、身代わり受検などの不正が行われる可能性があるため、注意が必要です。 目次に戻る 適性検査の測定項目と問題例 測定項目は大きく分けて「能力検査」と「性格検査」の2種類に分けられます。 能力検査とは、国語的・数学的能力のような基礎的な学力と、業務の中で必要となる一般常識や基礎能力を測る検査です。学力テストのような形で出題されますが難易度自体は高くなく、言語分野と非言語分野に分けて出題されるのが特徴です。 性格検査とは、名前の通り個人の人間性や価値観・思考的な部分を測る検査のことです。入社後に、円滑なコミュニケーションが取れるか、向上心があるかなどを把握し、企業とのミスマッチを防ぐ目的で使われます。 能力検査（言語分野） 言語分野からは、日本語の言語力を試す問題が出題されます。 二語の関係 対になった2つの語句の関係を読み解く問題です。出題された問題の語句と同じ関係に当たる語句を選択肢の中から選びます。 語句の意味 問題文と同じ内容の語句を選択肢の中から選ぶ問題です。頻出される語句には傾向があるため、正確な意味を理解しておく必要があります。 語句の用法 問題として示された語句と同じ用法のものを選択肢から選ぶ問題です。例えば、同音異義語や比喩的用法の語句、文法的に同じ使用法のものを見抜く問題が出題されます。 文の並び替え バラバラになっている文章を正しい順番に並べ替える問題です。選択肢から文章全体のつながりを推測していきます。 空欄補充 問題文の中にある空欄に、適切な語句や文章を当てはめる問題です。空欄の前後にある文章から推測して、正しい意味になるように選択肢を選ぶ必要があります。 能力検査（非言語分野） 非言語分野の問題は計算能力を問うもので、計算問題を中心に出題されます。 鶴亀算 鶴の足を2本、亀の足を4本として「鶴と亀を合わせて〇匹、足の数を合わせて〇本なら、鶴と亀はそれぞれ何匹か」といった問題が出題されます。算数の文章問題で頻出する問題として有名です。 代金の支払い 代金の精算や値引き、分割払い、割り勘などに関する問題です。支払い代金の平均や、割合を求める問題が多い傾向にあります。 集合 グループの中から問題で聞かれている条件に合う人数や数量を導き出す問題です。ベン図を書いて視覚化すると、答えが導きやすくなります。 確率 ある事柄が起こる確率を計算により導き出す問題です。例えば、「裏表あるコインを2回投げた場合、1回だけ表が出る確立を求めなさい」といったパターンの問題が出題されます。 表・資料の読み取り 問題として提示された表やグラフ、文章などの資料の中から必要な情報を読み取り、取捨選択して計算する問題です。 場合の数 サイコロを何回か振った時の目の出方など、さまざまな事柄について全部で何パターンあるかを計算して求めます。 推論 推論とは、問題文で与えられた情報を読み解き、「必ず正しい」と推論できる事柄を選ぶ問題です。推論は適性検査非言語分野の「論理問題」の中でも、特に重要視される分野となっています。 速度算 「速さ・時間・距離」について公式を用いて求める問題です。速度算の応用として「旅人算」が出題されることもあります。 損益算 商品の定価や利益、売価などを求める問題です。原価・定価・売価の関係をしっかり理解しておくことが重要です。 性格検査 性格検査には好ましいと考えられる回答はありますが、正解がないのが特徴です。頻出される問題には3つの傾向があります。 性格の特徴 社内の雰囲気は企業によって多種多様です。受検者が自社の社風に合った性格であるかを測る問題が出題されます。 組織への適応性 業界や職種の違いに限らず、会社によって仕事の進め方や社風は異なります。人事評価の考え方にも企業によって違いが出やすいのが特徴です。その中で組織への適応性を確認し、社風に合った人間性や考え方であるかを確認します。 職務への適応性 企業の中でも営業職や技術職など、職種はさまざまです。その中でどのような職種にマッチするのかを見極めるのに使用します。 目次に戻る 適性検査の主な種類 適性検査は利用目的を明確にした上で、どの検査を採用するか検討を進めていくことが重要です。適性検査の種類は多岐にわたりますが、その中でも多くの企業で利用されている主な適性検査を紹介します。それぞれの特徴を比較し、自社に合ったものを取り入れましょう。 SPI3 [参照：https://www.spi.recruit.co.jp/] SPIとは、国内企業の約10,000社以上が導入しているといわれるほど主流な適性検査です。「性格適性」と「知的能力」を測定し、応募者がどのような仕事が合っているのか、どのような組織に馴染みやすいかなどを測定します。 1名実施するごとに費用が掛かる形式になっており、Webテスト形式は4,400円、テストセンター形式だと6,050円です。Webとマークシート両方から受検方法が選べるので、自社の都合に合わせて選択できます。 玉手箱 [参照：http://www.shl.co.jp/] SPIに次いで利用企業が多いのが、玉手箱の適性検査です。人事コンサルティング会社である日本エス・エイチ・エル株式会社が、企業向けの適性検査として販売しています。 「玉手箱I Ver.2」では基礎能力と性格以外に、業務を円滑に遂行するための能力としてストレスへの耐性や仕事へのモチベーションについて、どの程度の能力があるのか予測した値と面接の際に活用できるチェックポイントを出力することが可能です。 検査手段はWebテスト方式で所要時間11分と短いため、受検者に負担なく実施できるのも魅力。導入費用は132万円ですが、受検人数に制限はありません。 CUBIC [参照：https://www.e-jinjibu.jp/] CUBICは、e-人事株式会社が販売している適性検査です。「料金の安さ・診断スピード・親切丁寧な対応」をモットーとしており、検査後に回答用紙をFAXまたはメールで送ると、最短30分で登録したメールアドレスに診断結果が納品されます。利用登録手続きをしたその日には利用ができる手軽さも魅力です。 受検時間は採用適性検査が20分、能力検査が5分と、短い時間で実施できるのも特徴です。採用適性検査は1,870円/人、能力検査は550円/科目なので、他の企業提供適性検査より比較的安価に受検することができます。利用人数が多いほど料金単価が安くなる従量課金プランや定額プランの用意もあります。 GAB [参照：http://www.shl.co.jp/] GABとは、日本エス・エイチ・エル株式会社が販売している新卒の採用を目的に開発された検査です。言語・計数的知能に関する部分や、パーソナルな部分について測定すると、入社前に確認しておきたい「ヴァイタリティ」や「チームワーク」などに関する9つの特性や入社後に期待できる管理・運営能力、受検者が向いている職務について予測できます。 実施時間はWebテストだと80分、マークシート方式は90分の検査です。費用は問題の冊子価格が660円、採点処理価格が3,850円となっています。 内田クレペリン検査 [参照：https://www.nsgk.co.jp/uk] 「はい」か「いいえ」の2択で示された選択肢の中から回答する検査に比べ、望ましいと思われる回答を受検者が意図的に出すことが難しいため、妥当性と信頼性の高い試験だと考えられています。実施時間は50分で、1名ごとの個別診断判定は2,420円ですが、判定形式によって価格が異なるのが特徴です。 learningBOX [参照：https://learningbox.online/] learningBOXには、受検者の特性や知識レベルを把握することができる診断テスト作成機能があります。管理者が用意したさまざまな質問に受検者が回答することで、回答に応じた結果を見ることができる機能です。 採用選考のための適性検査であれば、求める職種に必要なスキルや能力を測定できる質問を用意します。分析した結果をもとに、受検者の適性や能力に応じた適切な対応を行うことができるでしょう。 また診断テストを作成するだけでなく、テストの実施状況や結果も管理できることが特徴です。質問の内容を臨機応変に編集することができるので、適性検査を実施する際はlearningBOXの診断テスト作成機能がおすすめです。 目次に戻る 適性検査の実施は「learningBOX」で管理するのがおすすめ 受検者の能力や性格など、面接だけでは見えにくい部分を公平に見極められる適性検査は、採用試験だけでなく、入社後の部署配置や育成の場でも役立ちます。 適性検査にはさまざまな種類がありますが、導入の際はそれぞれの特徴を比べて、自社に適したものか確認しながら検討を進めましょう。 弊社の「learningBOX」では、診断テスト作成機能で適性検査のコンテンツを作成することでWebテストの実施が可能です。他にも成績管理、受講者管理にいたるまで適性検査に必要な機能をひと通り揃えております。10アカウントまでなら期間無制限・無料で利用できますので、まずは無料トライアルからお気軽にお試しください。 　　 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

従業員の教育は、企業の成長に欠かせない重要なものです。実際に多くの企業が従業員の教育に力を入れていますが、研修にかかる労力やコストがネックとなっている企業は多いのではないでしょうか。 この記事では、人材育成にかかるコストの目安や考え方、研修自体の質を損なわず費用を抑えるためのポイントについて解説します。研修管理、人材育成の労力やコストをカットできるおすすめのシステムも併せて紹介しますので、ぜひ参考にしてみてください。 目次 01企業の人材育成にかけるコストの目安 02企業は人材育成のコストを削減していくべきか？ 03コスト削減した方がいい費用・しない方がいい費用 コスト削減をした方がいい費用 コスト削減しない方がいい費用 04人材育成のコストを抑えつつ質を上げる方法 研修の作成・実施を外注する 目標設定と振り返りを実施する ITシステムを活用する 05質を維持・向上させつつ人材育成コスト削減に成功した事例 大手コンビニチェーンの事例 大手学習塾の事例 06人材育成にかかるコスト・労力の削減にはeラーニングがおすすめ 企業の人材育成にかけるコストの目安 産労総合研究所の「2021年度教育研修費用の実態調査」によると、教育研修費は「従業員1人当たり2万4,841円」となっています。この数字は大企業と中小企業で大きな差はありません。単純計算すると、例えば従業員が100人いる企業の教育研修費は、年間約248万円かかっている計算になります。 そのことからも、多くの企業が人材育成に決して安くはないコストをかけていると理解できます。実際に内閣府の発表データによると、人材投資を1％増やせば労働生産性が0.6％向上することが判明しています。 また、新型コロナウィルスの影響により、教育研修費の予算削減を検討している企業も多いようです。産労総合研究所による2020年度の調査では教育研修費は3万5,628円でしたが、2021年度調査から比べると約1.1万円減少しています。感染拡大による一時的な影響であるとも考えられていますが、未だ影響を受ける企業が多く、教育研修費の増加は困難でしょう。 目次に戻る 企業は人材育成のコストを削減していくべきか？ 社員教育にかける費用は、高ければ高いほど良いというわけではありませんが、コストを下げた代償として人材育成の質が下がってしまうような対策は本末転倒です。教育においてコストと質はトレードオフではないため、コストを抑えつつ人材育成プロセスの質を上げていくことが重要です。 人材は企業経営するうえで欠かせない「4大経営資源」の一つで、ヒト（人材）の他にモノ・カネ・情報があります。これら4つのどれが欠けても企業の維持・存続は不可能です。人材は資産とし、人材育成のためのコストは投資と捉えると、人材育成コストは最低限必要不可欠といえます。 しかし、年々人材育成に力を入れる企業が増える中、内閣府の統計によると短期間での転職者は緩やかに増加傾向にあるようです。この結果から、人材育成のコストをかけても退職者が増えることによって、人材育成の効果が出ない可能性が高まることが推測できます。 人材育成にコストをかけても退職されては意味がないため、人材教育費の予算については慎重に検討する必要があるといえるでしょう。 目次に戻る コスト削減した方がいい費用・しない方がいい費用 人材育成が企業の成長にいくら欠かせないといっても、できる限りコストを削減したいのが本音ではないでしょうか。人材育成のためのコストには、削減できるものと削減しない方がいいものに分けられます。 研修にかかる費用の削減を見分けるには、「研修の質の低下に繋がるかどうか」というポイントに着目してみましょう。 コスト削減をした方がいい費用 交通費、宿泊費、会場費など研修の質に関係しない項目のコストは、工夫次第で削減可能です。例えば宿泊をともなう研修の場合、研修特化型のホテルを利用すれば宿泊費・会場使用料・ケータリング・食事がセットになっていることも多いため、全体のコストを削減できます。 他にも、できるだけ職場から近い貸会議室を会場として利用したり、eラーニングを活用したり、リモートで研修を行ったりなどの方法でコストを削減しましょう。 このように、研修の質に影響のない項目であれば、コスト削減するのがおすすめです。しかし、交通費削減のために新幹線ではなくバスを利用するような、従業員の負担を生むコスト削減は避けるのが得策です。このような削減手段を取ってしまうと従業員の集中力などに影響を及ぼし、研修本来の目的が果たせない可能性があります。 コスト削減しない方がいい費用 研修の質に影響するコストは、人材育成の核のため削減するべきではありません。例えば講師の依頼費用は、学ばせたい内容を提供してくれる講師にはコストを払ってでも依頼するべきです。 コストに比例して講師の質が上がるわけではありませんが、費用面で妥協して内容がニーズに合っていない講師に依頼するのは、研修本来の目的と外れてしまいます。研修に直接関係する部分は、多少コストがかかっても企業の存続・成長のために投資するべきポイントといえるでしょう。 他にも、ないと困るようなシステム費や備品費は、目前ではコストがかかっても揃えた方が後々手間や人件費の削減に繋がる場合があります。人材育成プロセスに関わる費用は従業員のモチベーションにも繋がるため、コスト削減は控えるのがおすすめです。 目次に戻る 人材育成のコストを抑えつつ質を上げる方法 コストをかけるほど研修の質は上がるのかというと、決してそうではありません。コストを抑えつつ研修の質を上げる方法は存在します。 研修の質を保ちつつ、研修にかかるコストや労力のみカットするためには、研修の目的を明確にし、全体にかかる費用を総額で考えることが重要です。 目先では費用がかかるように感じても、長い目で見ればコスト・労力ともに削減できた、ということも少なくありません。費用対効果を意識した、人材育成のコスト削減方法として、研修に関わる業務を外部に委託したり、ITシステムを導入したりするのも有効です。 以下ではそれぞれの方法について、詳しく解説していきます。 研修の作成・実施を外注する 研修の作成・実施を外注する方法は、人材育成研修における質の向上とコスト削減の両方でメリットがあります。人材育成の研修を外部に委託すると人事の研修準備や採用にかかる労力、講師の負担を大きく軽減できるケースがあります。 また、外部委託する場合の業者は、人材育成を専門で行っている企業であることが一般的です。そのため、社内にはないノウハウを獲得できたり、人材育成に関する知識や指導力が担保されていたりするのも、大きな魅力といえるでしょう。 大手人材育成企業は、これまでのさまざまな実積やノウハウで安心できる分、用意された研修の中から、できるだけ自社のニーズにマッチしたものを選ぶ必要があり、研修内容によってはズレが生じる危険があります。 その点フリーランスの講師だと、自社に合わせて研修内容を作成してくれる場合もあるため、企業の大きさに捉われず、各社のサービス内容をしっかり把握して研修会社を選ぶことが大切です。 目標設定と振り返りを実施する 研修内容を効率的かつ実践に活かしてもらうための方法として、毎回目標設定と振り返りを行い、研修内容を定着させる方法があります。人事評価でも、「研修内容がいかに現場で活かせているか」を軸に評価項目を作成すれば、研修自体の評価にも繋がるでしょう。 評価の達成率に応じて社員表彰やインセンティブがあれば、従業員の研修へのモチベーションもアップにもなり、結果として退職率を減らせるメリットも考えられるでしょう。 ITシステムを活用する 最もリスクが少なく、かつ質を維持したままコストを削減できる可能性が高い方法としておすすめなのが、ITシステムを活用することです。例えば、集合研修を廃止してオンラインにしたりeラーニングを活用したりすることで、交通費や宿泊費、会場費のコストが削減可能です。 ITシステムを活用して人材育成を行う場合、インターネット環境さえあれば時間や場所を問わず、何度でも研修内容を振り返ることが可能です。従業員が自分のペースで学べるため、研修内容の理解が行き届きやすくなるでしょう。 また、研修内容について撮影・編集を一度してしまえば、次年度以降は研修の企画・撮影などの時間もカットできます。自社に合わせて研修内容をカスタマイズし、改善を繰り返せる点も魅力です。 目次に戻る 質を維持・向上させつつ人材育成コスト削減に成功した事例 人材育成コストの削減方法は、企業の形態によっても様々です。自社の課題や人材育成における目的を明確にすると、研修自体の質を落とさずコストカットが実現できるでしょう。 以下では、コスト削減に成功した企業の事例を2つ紹介します。 大手コンビニチェーンの事例 以前までは研修のたびに各店舗の社員を集めなければいけなかったため、シフトの調整や研修の案内などにかかる時間や手間が発生していました。 会場費、交通費、宿泊費などのコストも大きいことから、課題を解決するためにeラーニングとオンライン研修を導入した結果、集合研修の頻度を3分の2に削減することに成功。集合研修にかかる労力・コストを削減できました。 eラーニングを活用すれば、社員の属性に合わせた研修の提供が可能になり、より効率的に人材育成のプロセスを回すことが可能です。社員一人ひとりの研修進捗状況やテストの結果が確認できるので、確実なスキルアップに役立っています。 大手学習塾の事例 学習塾では事業の特性上、研修時間の確保は不可欠です。しかし、講師の多くが大学生や大学院生のため、10時間以上の初期研修時間を確保するのは指導者側・受講者側の両方で負担が大きいことが課題となっていました。 そこでeラーニングを導入し、集合研修の回数を削減したことで、研修費用を25％削減することに成功しました。研修準備にかける労力をカットできたことで、指導者が他業務に専念できるようになり、作業効率もアップしました。 eラーニングは時間・場所を選ばず、学習者の都合や理解度に合わせた学習が可能です。現場で戦力化するまでの期間を短縮でき、即戦力人材を効率的に増やせるようになりました。 目次に戻る 人材育成にかかるコスト・労力の削減にはeラーニングがおすすめ 弊社のeラーニングシステム「learningBOX」は、教材の作成配布や成績管理、受講者管理にいたるまで人材育成の研修に必要な機能が揃ったツールです。「グループごとの教材割当」「成績自動保存」などの機能があるlearningBOXなら、自社のニーズに合わせた研修資料を作成できます。 eラーニング資料を一度作成・共有すれば繰り返し使用できるため、研修準備にかかる労力も削減可能です。カットして浮いた分、違う業務に割けるので事業の運営に集中できるでしょう。研修の度に集合せずに済み、資料印刷・会場費・交通費・宿泊費などの費用カットにも繋がります。 無料・無期限で各機能を、10アカウント分ご利用いただけるフリープランも用意しておりますので、まずは無料トライアルからお気軽にお試しください。有料プランへアップグレードしても、フリープランで構築した環境はそのまま引き継がれます。システム移行もスムーズにご利用いただけますので、ぜひご検討ください。 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

会社が成長・発展していくためには、ヒト、モノ、カネ、情報などが重要な資源です。どれも大切な要素ではありますが、会社の長期的な成長のためには「ヒト」に目を向けることが非常に重要です。 その中で「社内の人材育成を、どのように進めていくべきかを知りたい」「効果的な人材育成の手法を知りたい」と考えている方に向けて、この記事では失敗しない人材育成のコツや、事例などについて解説していきます。人材育成の方法について真剣に考えている方は、ぜひ最後まで読み進めてください。 まずは人材育成を行う目的を確認しよう 人材育成を行う際には、まずその目的を明確にすることが大切です。目指すゴールがなければ、人材育成を試みても中途半端な結果に終わってしまうでしょう。 ここでは、人材育成を行う目的をいくつか紹介していきますので、自社での取り組みの参考としてください。 現場の生産性向上 人材育成の目的は、社員の意識および技術を高めることにあります。マニュアル通りに淡々と業務をこなすだけではなく、自ら能動的に動いていく人材を育成することで、会社全体の生産性向上に繋がるでしょう。 また、少子高齢化社会が進んでいることもあり、労働人口が今後も減少していくと見込まれています。企業においても人手不足が進んでいますが、一人ひとりの人材の質を高めることによって生産性を維持することができるでしょう。 自社業績の向上 人材育成は、自社業績の向上が期待できます。社員に必要な教育を施すことによって、仕事への向き合い方や、現場での行動に少しずつ変化が出てきます。考え方や行動が変われば、一日の業務の取り組み方も、これまでとは違ったものになるでしょう。その積み重ねによって現場の生産性が向上し、ひいては自社の業績アップに繋がります。 経営戦略の達成 人材育成の最終的な目標は、経営戦略の達成にあります。経営戦略を練るうちに、現状で不足している技術や業務が明らかになっていきますが、その不足している点を補うために、人材育成を継続的かつ計画的に進めていき、経営戦略の達成に貢献できる社員を育てていきましょう。 しかし、「教育→社員への定着→業績への反映→経営戦略達成」といった一連のフローは、完遂までにかなりの時間がかかります。長期的な視点を持ちつつ、早いタイミングで取り組みを進めていきましょう。 目次に戻る 新入社員・若手社員を育成するコツ 長期的な経営を見据えた場合に重要なのは、いかにして未来の会社を担う存在を育てていくかです。その観点から考えると、新入社員や若手社員を、どのように育てていくかのノウハウ確立が重要と言えるでしょう。 以下では、新入社員・若手社員を育成するコツを4つ紹介します。 作業を覚えさせるだけで終わらないように 新入社員・若手社員を育成する際には、目の前の作業を覚えさせるだけでなく、全体を見通して仕事を進められるように教育を施していきましょう。 戦力となる人材に育てるためには、何年も在籍することを前提とし、入社時から業務全体の流れを理解できるように指導することが大切です。 新入社員や若手社員は知識・経験が不足している状態であるため、現在行っている作業にどのような意義があるのか理解しづらい状態にあります。そのため、仕事に対するモチベーションが下がることもあるでしょう。 仕事に対する意識を向上させるためにも、毎日行っている業務にはどのような意義があるのかを、初期段階からきちんと説明することも重要です。 一人ひとりに合った指導者を割り振る 社員を育てる際には、その社員一人ひとりに合った指導を行う必要があります。内容はもちろんですが、誰が指導を行うかによっても結果は変わってくるでしょう。 指導する側とされる側には相性があり、価値観や考え方もそれぞれ異なります。新入社員・若手社員に指導をするケースにおいても「上司Aさんよりも上司Bさんの方が、相性がよく成長するスピードが早いようだ」といった事例はあるでしょう。 本人の資質に合った指導者を選定することで、成長率は大きく変わります。指導者との性格の不一致が離職の原因になることもあるため、適切な人材を選定することが大切です。 成功体験を話すのはほどほどに これまでに自分がどのように成功してきたか、どのようなマインドをもって仕事に取り組み成長してきたのか、といったエピソードや実体験を、新入社員・若手社員に伝えることは非常に大切です。右も左もわからない入社直後においては、先輩や上司の経験は何よりも大切な情報でしょう。 しかし、その成功体験を押し付けがましく伝えるのは好ましくありません。年々社会情勢や業界動向、社内の取り組みは変化しています。自分が成功したときと現在の状況が異なるケースは多いため、まったく参考にならないこともあるでしょう。場合によっては、単なる自慢と捉えられることもあります。 成功体験を話すときはできるだけ抽象的に、様々な状況に当てはめやすいように伝えましょう。 最初からできる人はいないことを再認識しておく 指導の立場にある人にとって大切なのは、「最初から何でもできる社員はいない」という事実の認識です。特に新卒社員や経験の浅い若手社員は、即戦力になるような知識や技術を持ち合わせていないケースがほとんどです。 経験がまったくないことを前提とし、何年も在籍している社員と同じ仕事・同じクオリティを求めるのは避けましょう。長期的な視点を持って、少しずつ育成を進めていく取り組みが重要です。 目次に戻る 中堅社員を育成するときのポイント 新入社員・若手社員に経験を積ませて育てていくための取り組みと並行して、中堅社員に対してのアプローチも大切です。社内の中間層にしっかりと教育を施すことで、会社の基盤はより盤石なものとなるでしょう。 以下では、中堅社員を育成するポイント3つを紹介します。 直属の後輩や部下を配置する 中堅社員を一定のポジションに置く際には、これまでに関係性を育んできた直属の後輩や部下を同じ部署に配置するようにしましょう。中堅社員の育て方には様々な手法がありますが、すでに関係性ができているメンバーでチームを組むことによって、ストレートに物事を伝える力や、状況に応じた指導力を身につける効果が期待できます。 逆に、これまで関わりがなかった人材とチームを組むことで、ゼロから物事を生み出す力やコミュニケーション能力の上昇といった効果も見込まれるでしょう。 双方ともに共通するのは、指示を出す立場になることです。会社の将来的な成長も踏まえて、組織的に事業目標を達成する経験を積ませていきましょう。 ジョブローテーションの実施 中堅社員を育成するための有効な手法は、ジョブローテーションです。ジョブローテーションとは、新たな能力開発を狙いとした配置転換を指しています。この配置転換は、あらかじめ定められた人材育成計画に基づいて実施され、様々な業務を通して社内の全体像を掴む、能力開発によって新たな変革を起こすなどの効果が期待されます。 3〜6ヶ月ほどの短いスパンから、3〜5年ほどの長いスパンまで様々な形で行われますが、これにより業務全体、ひいては社内全体の流れが把握できるようになります。中堅社員は、新人社員に比べてより多くのことを経験しているからこそ、ジョブローテーションによって細かい点まで新たな発見ができる仕組みとなっています。 その他、他部署との人脈づくりにも効果的です。将来的にチームで仕事をすることになったときも、一から人間関係を構築する必要がなくなるでしょう。 責任のある立場を経験させる 中堅社員の育成に効果的な手法の一つとして、責任ある立場を経験させておく取り組みが挙げられます。新店舗の運営責任者を任せる、新事業をゼロからスタートさせるなど、その方法は様々です。 責任ある立場を経験することで、マネジメント能力や現場調整能力、上司・部下・取引先との、コミュニケーションスキルなどの向上が見込まれます。任せた事業が軌道に乗り、長期的に忙しくなる可能性も見越して、本人のポテンシャルや将来的な希望をきちんとヒアリングしておきましょう。本人がどのように成長していきたいのかを掴み、その成長を後押しするための土台を整えておくことが重要です。 また、女性社員の場合には出産・育児についても希望を聞いておき、仕事と私生活を両立できる環境をつくる取り組みを行いましょう。 目次に戻る 人材育成に失敗しないよう意識すること 人材育成の方法を誤ると、思ったように育たなかった、社風にそぐわない人材になってしまった、といったケースに繋がることもあります。そのため、人材育成に失敗しないためのコツを、事前に理解することが重要です。育成時に意識すべき点を、3つに分けて解説していきます。 経営陣が会社全体の達成目標を明確に示す 人材育成に失敗しないために重要な取り組みは、経営陣が会社全体として何を目指しているのかを明確にすることです。会社全体で目指していくべき達成目標が明確になっていなければ、現場レベルでは具体的に何を進めていくべきか分かりにくくなります。個々で目標を定め仕事を進めたとしても、会社全体で高い成果を得ることは難しいでしょう。 また、人材育成がうまく進まなくなったとしても、達成目標が明確であれば改善点が見つけやすくなります。目標を成し遂げるためには、どの程度の数字やスキルが必要になるのか、その数字を達成しスキルを身につけるためには、どのように成長していくべきなのかを常に探っておきましょう。ひいては、この取り組みが社員の意識統一にも繋がります。 目的・目標を設定する 会社全体の目標と並行して、社員一人ひとりに具体的な目的や目標を設定させることも重要です。個別に目標を定めることによって、日々仕事にどのように取り組み、どのように成長していくべきかの指標がはっきりと示されるでしょう。 目標を定めることで、通常業務だけでなく社内外の研修を受ける際にも、得た知識を自分ごととして受け取れるようになります。逆に目的や目標を設定していないと、「ただ話を聞いただけ」に留まってしまい、内容を覚えていない社員が出てくるケースもあるでしょう。 定期的に評価を行う 人材育成を効果的に進めていくためには、正しい方法で定期的に評価を行う必要があります。正しい評価が行われなければモチベーションが維持できず、自らが何のために仕事を行っているのかが見えにくくなってしまいます。 評価を行う際には、上司が部下に対して、あるいは先輩が後輩に対して、人材育成の目標が達成できているかを、定期的に確認するシステムを構築しましょう。必要に応じて、仕事ぶりに対するフィードバックやアドバイスを行うことも大切です。 目次に戻る 会社の戦力になる人材を育成する手段5選 会社の戦力となり、業績を伸ばしていく人材を育成するためには、いくつかの手段があります。社員の状態や成長度合いに応じて育成方法は異なってくるため、複数の育成手段を効果的に用いていきましょう。 以下では、OJTやOff-JTなど5つの人材育成方法を解説していきます。 ①OJT（On the Job Training） OJT（On the Job Training）とは、新入社員や業務未経験者が実務に携わりながら、業務に関わるスキルや知識を養っていく育成方法です。様々な企業で導入されており、実務に携わることによって、即戦力となる効果が期待されています。 導入にあたっては、新入社員でもすんなりと業務に入れると同時に、徐々に成長を図っていけるような体系的なプログラムを用意しておきましょう。 OJTは人材育成でよく使われる手法ではありますが、職場によっては研修中の人が放置されたり、雑用専門になったりするケースもあるようです。現場の実務をきちんと学べなければ実施している意味がないため、事前に計画を立てる取り組みが重要です。 ②Off-JT（Off the Job Training） Off-JT（Off the Job Training）は、対象者が一つの会場に集まり、一緒に講義やグループワークを受ける集合研修を指します。 一人ひとりを個別に教育するのではなく、多くの人数を対象として行われるため、知識や実技の習得を、画一的に行う際によく用いられる手法です。事前にプログラムが決められていることで、学びのクオリティが担保されつつ、必要なスキルを一度に伝えられる点は、独自のメリットでしょう。 実施にあたっては、日程や場所、講師の手配など決めるべき点が数多くあります。事前にチームを編成するなど、計画的に物事を進めていく必要があるでしょう。Off-JTで学んだ内容をOJTで活かすなど、併用して教育を施していくとさらに効果的です。 ③自己啓発 自己啓発は、社員による自発的な学習を促す育成手段です。OJTやOff-JTと並んで用いられる育成方法ではありますが、決定的な違いは、会社側が強制的に学ばせるのではなく、社員が自分から進んで取り組むという点にあります。あくまでも会社側が行うべきことは、社員が自己啓発によって学びを深められるようにサポートすることです。 社員の自己啓発を促すためには、セミナーへの案内や読むべき書籍の紹介などが効果的です。会社から社員へ向けて、自己啓発を推進するための資金や時間の支援があると、よりよいでしょう。 ④MBO（目標管理制度） MBO（目標管理制度）とは、社員一人ひとりに目標を立てさせ、その目標をどれだけ達成できたかによって、人事評価を行う制度です。社員自らが立てた目標であるため、その目標を達成するために、自主的な努力や工夫を凝らしながら仕事を進めることが期待されています。 導入にあたっては、社員が立てた目標を達成していくためのサポート体制を、会社側が確立しておくといいでしょう。また、その目標の適正確認を行うために、上司や責任者が専任で教育を施すことも重要です。 ただ目標を立てるだけではなく、会社全体の目標や部門の目標と、個人の目標をどれだけリンクさせられるかについても、目を向けておくとよいでしょう。 ⑤eラーニング eラーニングは、スマートフォンやパソコンを使って学習を進めるコンテンツのことで、効率的な知識の習得を目的とした育成方法です。各企業によって様々なサービスが提供されており、導入する会社や団体が増加傾向にあります。 オンラインコンテンツであるため、受講者が場所や時間を選ばずに学習を進められる点は大きなメリットです。集合研修を行う必要もないため、社員を一度に集める手間も一切ありません。 導入にあたっては、サービスを提供している企業を複数ピックアップした上で、自社の目的や予算に合わせたものを選定しましょう。 目次に戻る eラーニングシステムを導入した人材育成の事例 人材育成に有用なeラーニングシステムとして、learningBOXを導入する企業が増えてきています。以下では、導入前に企業が持っていた課題と、learningBOXによってどのように課題を解決したのかを解説します。 株式会社ヴェントゥーノ 株式会社ヴェントゥーノは、「ともに美しく生きていく」を理念として掲げており、モズクやコンブなどに含まれる、ぬめり成分を活用した健康食品や化粧品などを販売している会社です。 同社は本社とコールセンターの2拠点ありますが、まとめて研修を行う際に時間とコストがかかるという課題を抱えていました。 しかし、learningBOXを導入することで、移動時間やコストを削減して、社員の学習を推進するシステムの構築に成功しています。新型コロナウイルス蔓延前の導入ということもあり、コロナ禍にあってもスムーズに社員教育を施せる体制を事前に整えておくことが可能となりました。 一般社団法人 日本LD学会 一般社団法人 日本LD学会は、LD（学習障害）やADHD（注意欠如・多動症）、ASD（自閉スペクトラム症）などを研究し、その内容を用いた支援を進めている学術研究団体です。 同学会は研修の受講者を増やしたい、ITに不慣れな利用者がいるといった課題を抱えていましたが、learningBOXの導入によって、場所を問わずに研修を実施する体制が整いました。ITに苦手意識がある方でも使いやすく、研修への参加者や専門ライセンスの取得者が増加しています。 目次に戻る eラーニングを活用して社員のスキルを伸ばそう 会社の価値を高めていくためには、会社の将来を担う人材を計画的に育てていく取り組みが重要です。人材育成には様々な手法がありますが、会社の目的に合わせて最適な育成方法を選びましょう。 知識習得に大きな効果を発揮するeラーニングを導入したい方は、弊社のeラーニングシステム「learningBOX」をぜひご検討ください。豊富な機能を持っているだけでなく、受講生の管理も容易なシステムが揃っており、スムーズなシステム導入を実現させています。 社員のスキルを体系的に高めていきたい方は、まずは無料でご利用いただけるフリープランからお試しください。 　　 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

皆さんは物事を暗記するとき、どのような方法を取り入れていますか？学生はもちろんのこと、社会人になっても資格試験や昇級試験などで暗記力を求められることがありますよね。生涯にわたり暗記とは付き合っていくものなので、自分にとってより効果的な暗記方法を知っておくと良いでしょう。 今回はおすすめの暗記方法を15選でピックアップし、記憶する仕組みや効率良く覚えるコツなどについて詳しく紹介していきたいと思います。これから何か暗記を始めようという方は、ぜひ参考にしてみてください。 おすすめの暗記法15選 おすすめの暗記法を15種類紹介していきます。それぞれの特徴を知って、自分に合う暗記法を選んでみましょう。 【暗記法1】書く まず書くことで記憶に残りやすくなります。手を動かすと神経が刺激され、脳が活性化されるからです。 特に英単語や古文単語などは書くことでより鮮明に記憶に残ります。書く暗記方法は、目で文字を追うよりも効果的です。 【暗記法2】音読する 実際に声に出す音読もおすすめです。視覚情報だけでなく聴覚情報も得られて、より記憶に残りやすくなります。 黙読よりも効果的なので、自宅で学習するときは積極的に声を出して暗記するようにしましょう。とはいえ、もし声を出しにくい環境であれば小声でも十分に効果があります。 【暗記法3】身体を動かす スクワットやストレッチなど身体を動かして暗記するのもおすすめです。運動をすればリラックス効果が得られ、脳が活性化されます。 椅子に座って暗記をしても効果はありますが、あまり記憶に残らないという方は一度外に出て、軽く身体を動かしてみましょう。 【暗記法4】人に伝える 覚えたことを人に伝えると、すんなり暗記できるようになります。自分の言葉で説明することによって頭が整理されるからです。 また第三者に話をすることで自分の理解度が把握できるようになり、どれだけ記憶に定着したのかわかるようになります。 【暗記法5】関連付けて記憶する 古文や英語などで効果的な方法として、関連付けて暗記するものがあります。単語とセットで関係しているものを覚えるようにしましょう。 例えば「round-trip（往復の）」であれば、対義語の「one-way（片道の）」を一緒に覚えるといった感じです。一つの単語を覚えるよりも効率的で、記憶の定着にもつながります。 【暗記法6】色ペンを使う 色ペンを使うと暗記がしやすくなります。覚えたい単語は赤色、重要な文章は黄色といった使い分けをすることで、記憶に残りやすくなるでしょう。 ただし、テキストに直接多くの種類の色ペンを使ってしまうと重要な箇所なのかわかりにくくなってしまうので、色ペンの使い過ぎには注意が必要です。 【暗記法7】赤シートを使う 文字を隠せる暗記ペンと赤シートの活用も暗記では有効です。自分が暗記したい箇所を隠しながら、重要な単語や語句が覚えられます。 【暗記法8】図やイラスト、動画を活用する 文字だけでなく図やイラスト、動画を使った暗記もおすすめです。特に理科や社会（歴史）などは、映像と合わせて学習することでイメージがつきやすく、用語を暗記しやすくなります。 今ではYouTubeでわかりやすく解説しているチャンネルもあります。書く暗記と合わせて、見る暗記も組み合わせていきましょう。 【暗記法9】付箋を使う 付箋を使った暗記方法もおすすめです。まず表面に単語を書き、裏面に答えを書いて洗面所や冷蔵庫など日常で目の触れる場所に貼っておきましょう。 単語と意味の答え合わせをして間違えたものはキープ、正解したものは剥がすようにして常に10枚前後貼っておくのがポイントです。この作業を繰り返し行うことで、記憶が定着するようになります。 【暗記法10】語呂合わせをつくる 語呂合わせは暗記する上で有効な手段です。歴史の年表や数式を暗記するときに使えるもので、脳に刺激を与えながら暗記ができます。 「いい国（1192）作ろう鎌倉幕府」「いっぱい来い（1851）て太平天国」など定番の語呂合わせのほか、自分が覚えにくいと感じた用語については自作しても良いでしょう。 【暗記法11】反射的に答える 第三者に協力してもらえそうなときは、一問一答形式で問題を出してもらい反射的に答えてみましょう。即座に答えることで記憶に定着しやすくなります。 一人で行う場合は、付箋やチェックシートを使ってすぐに答えられる練習をしてみましょう。 【暗記法12】スクワット勉強法を使う 何度も繰り返し勉強を行う「スクワット勉強法」も暗記に役立ちます。暗記の手順は次のとおりです。 ① 覚えたい単語のページをチェックシートや大き目の紙で隠し、順番に答える② もし間違えたら意味を理解したあと、最初からやり直す③ 間違えずに全て覚えられたら、次のページに進む 以上の①～③を繰り返すことで、記憶を定着させることができます。スクワット勉強法は暗記でありがちな「覚えたつもり」を一つひとつ潰していく方法で、有効な暗記方法です。 【暗記法13】ミルクレープ勉強法を使う スクワット勉強法との併用におすすめなのが、ミルクレープ勉強法です。ミルクレープのように何層も重ねるように学習することから名づけられました。 例えば2日で30個単語を覚えたいとして、次のような手順を踏みます。 ① 1日に30個単語を覚える② 2日目は新たに30個を覚える③ 1日目に覚えた単語30個の復習をする 目標の単語数まで①～③を繰り返します。全ての単語を暗記したと思ったら、また1日目からやり直して2週目に入りましょう。 【暗記法14】メモリーパレス記憶術を使う メモリーパレス記憶術で暗記する方法があります。メモリーパレスでは建物の中に記憶したいものを配置していくのが特徴です。日常の中で目に触れる道や建物に順番をつけ、その場所と記憶したいことを関連付けていきます。 例えば朝家を出るときに玄関を1、家の前の道を2と設定するとしましょう。その後、場所ごとに覚えたい単語を設定していきます。それぞれの位置に強いイメージや感情を織り交ぜたストーリーを盛り込むのがポイントです。非現実的なストーリーと紐づけることで記憶にインパクトを残します。 【暗記法15】アプリを使う 今ではスマートフォンのアプリを使って記憶する方法もあります。アプリは通学や通勤のちょっとしたスキマ時間を使って覚えられるのがメリットです。また参考書やノートのように荷物がかさばることもありません。 学習結果を記録したりマーカーを引いたりできるアプリも増えているので、自分の目的に沿ったものを選んでみましょう。 目次に戻る 科目別のおすすめの暗記法 暗記は対象の科目によっても方法が異なります。次は科目別におすすめの暗記法を見ていきましょう。 国語 国語では文章以外に、漢字の暗記があります。漢字を覚える際は、まずその漢字を声に出して読むことが大切です。声に出したあとに書くことでより効果を高められます。 また本を読み漢字に親しむだけでも、記憶は定着していきます。国語に苦手意識を持つ人は、好きなジャンルの本を選んで一度読んでみましょう。 算数・数学 算数・数学の場合、記憶するというよりは公式の使い方を覚え、応用できるようにしなければいけません。 公式を使ってどのように問題を解いたのかを第三者に説明できるようになることで、記憶が定着していきます。 古文 古文は語句や語法を繰り返し覚えることが大切です。覚える量を増やすのが効果的なので、一度に多くの単語が覚えられるスクワット勉強法やミルクレープ勉強法との相性が良いでしょう。 また古文には独特のリズムや言い回しがあります。漢字と同様に声を出して覚えることで、記憶に残るようになるでしょう。 理科 理科は図やイラスト、動画での暗記方法がおすすめです。理科には図表や実験など、視覚的に理解したり体験しないとわからない内容が数多くあります。 単語を覚えただけでは理解しづらいことが多く、「なぜそうなるのか」という根底部分を理解しておかなければ記憶の定着にはつながりません。 社会（歴史） 社会は一つの事柄を暗記するのではなく、それに付随する内容も関連付けながら覚えるようにしましょう。歴史なら語呂合わせで年表を覚えられます。参考書も使いつつ、自分の覚えやすい方法を模索しましょう。 また映画やドラマ、ドキュメンタリーなどを見ると興味を持ちながら自然と暗記が可能です。興味のあることなら、前後の因果関係や時系列も把握しやすくなります。 英語 英語で暗記が必要なのは英単語です。英単語を一つだけ覚えるのではなく、そこに関係する類義語や反対語まで覚えることで関連付けて暗記ができます。 また例文と一緒に覚えるようにしましょう。実際の単語の使い方がわかれば、イメージが湧きやすく記憶に定着しやすくなります。 目次に戻る 暗記の仕組み 暗記は脳の記憶に大きく関わります脳には、情報を一時的に保管する短期記憶と情報を長く定着させる長期記憶の2種類があります。暗記では、この短期記憶をできる限り長期記憶に変えることが重要だと言われており、一定期間の間に何度も情報を入れることで脳が「優先して記憶するもの」という勘違いを起こすのです。 19世紀ドイツの心理学者であるヘルマン・エンビングハウスが行った実験では、人は1日経てば覚えたことの66％は忘れてしまうと言われています。（エビングハウスの忘却曲線）そのためスクワット勉強法やミルクレープ勉強法などで繰り返し、反復して記憶することが重要です。 目次に戻る 効率良く覚えるコツ 具体的な暗記方法を紹介しました。次は効率良く覚えるコツを見ていきましょう。 五感を刺激する 五感を刺激することで脳が活性化されて暗記の効果が高まります。記憶に残らない人は、ただ文章を目で追っているだけの可能性があり聴覚的な情報を使っていないのかもしれません。 声に出すこと、身体を動かすことで効率良く暗記できるようになるでしょう。 繰り返し暗記する 脳には「海馬」があり、何度も繰り返し情報を入れることで長期記憶として刷り込まれます。そのため何度も繰り返し同じ単語や用語を暗記するようにしましょう。 単語や用語は自分では覚えたつもりであっても、数日経てば思い出すことが難しくなります。 一気に暗記しようと思わない 一気に暗記しようとして頭に詰め込んでも効果はありません。人が1日に覚えられる量には限りがあるからです。 全てすぐに暗記できないということを知っておき、毎日少しずつ繰り返して記憶に定着させましょう。 しっかり睡眠をとる 暗記はしっかりと睡眠をとった状態で行いましょう。寝不足だと集中力や記憶力が大きく低下してしまい、十分な効果が得られないからです。 また、人間の脳は記憶したことを睡眠中に整理し、定着させる働きがあります。記憶を定着させるなら、朝起きてすぐの脳が一番フレッシュな状態のときか、夜の就寝前が良いでしょう。 脳に良い食事をとる 効率良く暗記をするためには、脳に良い食事をとりましょう。 特に青魚には脳を活性化するDHA（ドコサヘキサエン酸）が含まれていて暗記に役立ちます。ほかにはビタミンCが含まれるフルーツや、記憶力・集中力を働かせる大豆もおすすめです。 暗記法を組み合わせる 今回ご紹介した暗記法を組み合わせてみましょう。一つの暗記法だけだと単調になりがちで、飽きてしまうからです。 ポイントは様々な五感を使えるように組み合わせることです。書くことや朗読、身体を動かすといった暗記方法を選びましょう。 興味を持つ できる限り暗記するジャンルに対して興味を持ちましょう。興味があれば、モチベーションを保ちながら暗記することが可能です。例えば英語であれば海外ドラマや洋画、理科であれば博物館や解説動画を見るなどがあります。 もし苦手意識のあるジャンルなら友人や知人、先生を頼ってどのように暗記をしているのか聞いてみても良いでしょう。 ゴールデンタイムを活用する 朝以外にも脳が情報をインプットしやすいゴールデンタイムがあり、食事前と寝る前だと言われています。 空腹時に暗記した内容は、脳が命に関わる情報と判断しインプットされやすくなります。また睡眠中は脳が情報整理を行うため、就寝前に暗記を行うのも効果的でしょう。暗記する時間を意識することが大切です。 目次に戻る まとめ おすすめの暗記方法15選と、効率良く学習するためのコツについて紹介しました。ただ文字を目で追うだけでなく、音読や各種便利なツールを使って暗記することが重要です。科目ごとにおすすめの暗記法は異なるので、自分が暗記したいジャンルからより効果的なものを選ぶようにしましょう。 弊社が提供するeラーニングシステム「learningBOX」は、暗記カードを使ったeラーニング学習やテストを実施することができます。繰り返し学習し成績を管理することも可能なので、自分がどれだけ学習内容を吸収できているのか把握することができます。 使いやすさもありながら低コストでの導入が可能なので、きっとお役に立てるはずです。無料で試せるフリープランもありますので、まずは無料トライアルからお気軽にお試しください。 　　 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

この度、システムの不具合により、成績管理通知メールに障害が発生しております。 【発生日】 2022年3月9日（水） 【内容】 オーナー管理者様以外のアカウントでログインの上、成績一覧画面で「未学習のみ表示」もしくは「未学習と学習中のみ表示」を選択した場合、成績管理通知メールを送信できないという不具合が発生しております。 現在、不具合修正の対応を行っております。修正が完了次第、改めてご報告いたします。 修正が完了するまでの対応策として、上記条件で成績管理通知メールを送信する際は、オーナー管理者様のほうで設定いただくよう、お願いいたします。 ご利用の皆さまには大変ご迷惑をおかけいたしまして、誠に申し訳ございません。何卒ご理解のほどよろしくお願いいたします。

今回のバージョンアップについて 平素よりlearningBOXをご利用いただき、誠にありがとうございます。 本日、learningBOXがVer2.16から2.17へバージョンアップしました。 こちらの記事では、各種新機能が追加されたVer2.17.13（2022年3月9日リリース）について、詳しくご紹介いたします。 新機能・機能改善一覧はこちら   新機能 機能改善 １．コースの機能拡充１３．対応端末確認の機能拡充 ２．見出し／クリア条件１４．二要素認証の機能拡充 ３．選択型コンテンツ設定１５．テストモード設定の機能拡充 ４．成績表１６．グループ管理・成績管理の閲覧権限 ５．ページデザイナー１７．グループ一括登録・ダウンロード機能 ６．メディア管理１８．パンくずの表示箇所追加 ７．問題の解答／添削内容表示機能１９．コース詳細説明の表示切替 ８．メッセージボックス管理権限２０．動画基本設定 ９．動画時間表示機能２１．デザインカスタマイズの即日利用が可能に １０．動画連続自動再生機能２２．アクセスログへの認証失敗情報の追加 １１．カリキュラム／コース説明文 １２．ウェルカムページ再表示機能 今回のバージョンアップでは、学習画面の見え方を大きく変える「コース機能」が刷新されました。 その他、既存機能の改善やAPIで連携できる機能の拡充なども含め、多くの機能が追加されました。 それでは、2.17系バージョンアップについて、詳しくご紹介させていただきます。   コースの機能拡充 学習画面のTOPは全てコース教材に統一され、シンプルな見た目とともにカスタマイズしやすくなりました。   見出し／クリア条件 従来の学習制御機能が一新され、クリア条件となりました。これまでより、複雑な条件設定が可能です。   選択型コンテンツ設定 複数の教材の中から、学習者が１つだけ選択して学習できる機能です。   成績表 オリジナルの成績表を作成し、コース内でコンテンツとして配布できるようになりました。   ページデザイナー サイトカスタマイザーで作成可能なページのデザインを、より手軽に変更できるようになりました。   メディア管理 動画や教材をlearningBOXに登録することで、各コンテンツごとにメディアファイルをアップロードすることなく、CDN経由で利用できるようになりました。   問題の解答／添削内容表示機能 特定の設問に対する解答と添削内容を表示できます。   メッセージボックス管理権限 権限のあるユーザーは、グループや他のユーザーに対してメッセージを送信できます。   動画時間表示機能 「カリキュラムを探す」「コースを選ぶ」画面で、動画コンテンツの時間が表示されるようになりました。   動画連続自動再生機能 動画コンテンツが複数ある場合、自動で続けて再生されるようになりました。   カリキュラム／コース説明文 「カリキュラムを探す」「コースを選ぶ」画面に、説明文を表示できます。   ウェルカムページ再表示機能 ウェルカムページを再表示できます。   対応端末確認の機能拡充 learningBOXの推奨環境を自動で読み込んだり、対応端末一覧画面に【戻る】ボタンが追加されました。   二要素認証の機能拡充 特定のグループに絞って、二要素認証を設定できるようになりました。   テストモード設定の機能拡充 テストモード設定で、成績詳細の表示をより細かく設定できるようになりました。   グループ管理・成績管理の閲覧権限 メンバー管理／成績管理権限について、閲覧のみを許可できるようになりました。   グループ一括登録・ダウンロード機能 グループのCSV一括登録フォーマットが、より分かりやすい表示に変更されました。   パンくずの表示箇所追加 「一般公開コース」「コースを選ぶ」「コース詳細」画面に、新たにパンくずが表示されるようになりました。   コース詳細説明の表示切替 「学習する」画面上部に表示される、コースやフォルダの説明部分を表示させるかどうか設定できるようになりました。   動画基本設定 動画の倍速設定の範囲やシャドウなど、動画に関する基本的な設定ができます。 MOVIEプレイヤーのバージョンが、2.1.0以上の動画コンテンツに対して利用できる機能です。   デザインカスタマイズの即日利用が可能に 注文画面よりデザインカスタマイズをご注文いただくと、即日ご利用いただけるようになりました。   アクセスログへの認証失敗情報の追加 アクセスログに、認証に失敗した際の情報が新たに表示されるようになりました。   その他 詳しい操作方法やご不明な点については、弊社担当：CS営業チームまでお問い合わせください。 ●お問い合わせフォーム 今後も、さらにお客様のお声に耳を傾け、より快適にご利用いただけるよう機能改善に取り組みます。 learningBOXのVer2.17で追加された新機能や機能改修につきましては、こちらのリリースノートにも詳しく記載しています。 今後とも、learningBOX／QuizGeneratorをよろしくお願いいたします。

現代社会ではあらゆるシーンでデジタル化が求められています。それは、教育現場も例外ではありません。「ICT元年」とも呼ばれる2021年には、GIGAスクール構想により本格的な学びがスタートしました。大きく特徴的なのが、児童1人に対し1台の情報端末が配布されていることです。 では、ICT教育に情報端末を導入することによるメリットやデメリットは何でしょうか？教育現場に導入する際の注意点と一緒に確認していきましょう。 GIGAスクール構想とは？ GIGAスクール構想とは、小中学生の児童生徒に、1人1台の学習用端末と学校の高速ネットワーク環境などを整備する文部科学省の取り組みのことです。 GIGAは「Global and Innovation Gateway for All」の略であり、「すべての児童生徒のための世界へつながる革新的な入り口」を意味しています。この構想の目的は多様な子どもたち一人ひとりに個別最適化され、創造性を育む教育を提供することです。 当初、2019年度から5年間かけて順次整備する予定でしたが、新型コロナウィルス感染症の拡大を受け、大きく前倒ししてGIGAスクール構想は急加速しています。 目次に戻る タブレット端末が教育現場で使用される理由３つ ICT教育の現場で生徒側が使うデバイスは、タブレット端末がメインとなっています。そこには3つの理由があります。 【理由1】負担なく持ち運びができる 学校でも自宅でも使用することが想定されるため、端末の持ち運びが必要です。タブレット端末なら、PCと比べ軽量かつ比較的小型であるため、小学低学年の児童であっても負担なく持ち運びすることができます。 【理由2】直観的に操作ができる タブレット端末はキーボードを使用しなくても画面をタッチすることで操作が可能です。現代の児童生徒はスマートフォンに日頃から触れていることが多く、パネル操作に慣れています。タブレット端末なら操作方法を一から指導する必要もなく、直感的に操作することができます。 【理由3】学習効果を得やすい タブレット端末なら、色のついた図柄やアニメーションを用いた教材で学習することが可能です。児童の興味を引きつつ、わかりやすい授業が実施できます。 目次に戻る ICT教育にタブレット端末を取り入れるメリット ICT教育にタブレット端末を導入するメリットとは何でしょうか？生徒側と教員側の2つの視点で確認しましょう。 【生徒側】 ①授業の幅が広がる タブレット端末の使用で動画や音声を使った今までにない授業が可能となり、授業の幅が大きく広がります。プロジェクターや電子黒板などを活用すると、教科書以外の教材を用いる機会はさらに増えます。 ②学習へのモチベーションが高まる 教科書の文字を読むだけではいまいち理解できなかった内容も、理解が深まる可能性があります。タブレット端末を使用した場合、視覚と聴覚から複合的な情報を得ることができるため、理解度が増すとともにモチベーションも向上します。 ③主体的になる 関心を持った学習内容に対し、自ら調べ知識を深めることが可能なのもタブレット端末を用いるメリットのひとつです。自分の気になったものを重点的に調べることから、主体性を持った学習をすることができます。 【教員側】 ①効率的に授業を行うことができる 授業中のプリント配布はPDF配布に、板書も電子黒板へと変えることで、授業を準備するための時間と労力の削減が可能になります。 ②教員間の情報共有が容易になる タブレット端末用への教材であれば、クラウドを用いて教員間の情報共有が簡単にできます。 ③データとして活用しやすい 授業の内容や生徒の進捗具合などをデータとして簡単に取り扱うことができます。また、そのデータを蓄積することで、今後の方針を検討する際の手がかりとしても活用できます。 目次に戻る ICT教育にタブレット端末を取り入れるデメリット もちろん、ICT教育だからメリットばかりというわけではありません。ICT教育を導入することによる懸念事項もあります。 【生徒側】 集中力がもたない可能性がある 紙に書くことが少なくなる 目が悪くなる 次から次へと多くの情報を得ることができるタブレット端末を使用することで、集中力が低下してしまう生徒もいるかもしれません。板書をノートに書く必要がなくなり文字を書く機会が減少してしまうと、長期的には何らかの影響が出てくる可能性もあります。また、長時間端末を見続けることによるドライアイや視力の低下も懸念事項のひとつです。 【教員側】 タブレット端末が不具合を起こせば授業継続が難しくなる 授業内容や生徒の成績などが外部に流出する危険性がある タブレット端末に依存しすぎると、端末が不具合を起こした場合に授業の継続が難しくなります。万が一トラブルが起こった際はどうするのか、対応策を事前に決めておくことが求められます。また、インターネット上から授業内容や生徒の個人情報などが流出する危険性も否めません。セキュリティ対策は万全にしておく必要があります。 目次に戻る タブレット端末を導入する際の注意点 タブレット端末を使用した授業は児童生徒の興味を引き、効果的なものとなりますが、導入する際には注意が必要です。 最も注意すべき点はセキュリティ管理を万全にしておくということです。特に個人情報には細心の注意を払い、情報が漏洩しない環境を整えなくてはいけません。最適で安全な設定環境を構築していきましょう。 また、児童生徒にも年齢に応じた使い方のルールを設定することがおすすめです。小学低学年なら取り扱いの方法から、少しずつネットリテラシーを高めるよい機会とすべきでしょう。その際には保護者にも周知することが求められます。 目次に戻る ICT教育の実例 品川翔英小学校 一人一台のiPadを貸与し、簡単な操作からプログラミングまで学べる「情報プログラミング教育」を週に１度実施しています。また、様々な教科でiPadを有効活用し、児童の主体的・探究的な学びを行っています。 【参照】　https://www.shinagawa-shouei.ac.jp/primaryschool/feature/intelligence/ 日本大学藤沢小学校 コンピュータや情報ネットワークを使って授業を行うだけにとどまらず、これからの国際社会を生きていくために児童一人ひとりがコンピュータをツール（道具）として使いこなせることや、情報ネットワークを正しく活用できることを目標としています。 【参照】　http://fujisawa.es.nihon-u.ac.jp/education/ict/ 目次に戻る まとめ 教育現場のICT化の流れは今後とどまることはなく、ますます加速していくでしょう。ただ、ICT教育だから無条件によいというわけではないことに注意してください。「何をどうするのか」というビジョンをしっかり持たなければ、生徒にとっても教員にとっても効果的なICT教育の実現は難しいでしょう。また、その目的に合わせて教員が適切な準備をしておくことも大切です。 ICT教育の一環としてeラーニングを検討されている方には、弊社のeラーニングシステム「learningBOX」がおすすめです。直感的な操作が可能で使いやすく、小学生でも容易に活用いただけます。また、教材の一斉配布や成績管理が一括で可能なので、仕事の効率化にもつながります。まずは無料でご利用いただけるフリープランでその使いやすさをお試しください。 　　 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

業務を円滑に進めるには進捗状況の確認が重要です。自分のタスクや目標の進捗具合は、ガントチャートなどの様々なツールを活用し管理しているという方も多いのではないでしょうか。 個人ではなく複数人でプロジェクトを進める場合、進捗状況を管理することは業務の一つです。では、進捗状況を管理することで得られるメリットとは何でしょうか？ この記事では、進捗管理を見える化することで得られるメリットや導入の際の注意点について解説していきます。もっとプロジェクトをスムーズに進めていきたいとお考えの方は、ぜひ参考にしてみてください。 目次 01そもそも進捗管理とは？目的は何？ 02進捗管理の見える化のメリット 問題点の早期発見ができる 業務効率が向上する 納期を守ることができる チーム内に協力体制が生まれる 03進捗管理の見える化の注意点 進捗のみを確認している 進捗率の認識にズレがある チームへの共有機会が少ない 信頼関係が築けていない 04社員研修における進捗管理の重要性 【会社側のメリット】 【社員側のメリット】 05まとめ そもそも進捗管理とは？目的は何？ 「タスクや作業が進むこと」を進捗といい、進捗管理とは「仕事の進み具合を確認し計画とのズレを把握すること」をいいます。また、作業中に発生した問題や課題の把握と、その解決策を講じることも含まれます。 進捗管理の目的は「きちんと納期に間に合わせること」です。進捗管理によって、工程がどの段階まで進んでいて、残りはどれくらいなのかを簡単に把握することができます。どれほど細かくスケジュールを立てたとしても、プロジェクトがスケジュール通りに進むことはほとんどありません。スケジュールと実際の進捗のズレを解消し、納期に間に合わせることが進捗管理の最大の目的です。 納期を守れないと企業としての信用を失い、業績が下がるようなことになりかねません。プロジェクトの命運すら握っている進捗管理は、もはやプロジェクト管理の要です。ただ単に進捗を管理するだけでは不十分です。チームで行うプロジェクトに求められるのはメンバーが共有できる「見える化」された進捗管理の導入です。 目次に戻る 進捗管理の見える化のメリット 進捗管理の見える化は、円滑なプロジェクトには欠かせないものです。では具体的にはどのようなメリットがあるのでしょうか。 問題点の早期発見ができる 可視化された進捗管理なら、異常が発生した際にいち早く発見することができます。スケジュールが遅れる原因やそれぞれのメンバーが抱える問題点、業務ミスなどプロジェクトが直面する課題が明確になり、早い段階での対応が可能になります。納期の遅れやプロジェクトの失敗を最小限にとどめることができます。 業務効率が向上する 進捗管理を見える化すると、プロジェクト全体の仕事の流れをチームメンバー全員が簡単に把握でき、業務の優先順位がはっきりします。「今、なにをすべきか」をはっきり意識し、必要な業務に集中して取り組めることで、効率的に仕事を進めることができ業務効率が向上します。 納期を守ることができる 進捗管理を見える化すると、それぞれのメンバーがプロジェクト全体のスケジュールを意識し、そこから逆算して自身の業務のスケジュールを設定します。納期を意識することで個人個人がタスク管理もしっかり行うようになり、大きな遅延がなくなります。プロジェクト全体を通じても、大幅に遅延することなく納期を守ることが可能になります。 チーム内に協力体制が生まれる 進捗管理を見える化することで、メンバーの状況が簡単に把握できるようになります。自分の状況も相手の状況もよく見えるので、お互いの業務量に合わせて仕事を引き受けたり、任せたりと協力し合う体制が生まれます。また、業務の平準化にもつながります。 目次に戻る 進捗管理の見える化の注意点 メンバーのモチベーションや会社の生産性を向上させる「進捗管理の見える化」ですが、時には期待したほど効果が上がらないときもあります。個人の場合はToDoリストやガントチャートを活用するのが効果的ですが、メンバー数が多くなる場合は次にあげることに注意してください。もしご自身の会社に心当たりがある場合は、早急に改善しましょう。 進捗のみを確認している 進捗管理の目的がしっかり理解できていないと、たとえ進捗管理をしていてもプロジェクトの目標は達成できません。「とりあえず体裁だけ整えておけばよい」というようなスタンスの進捗管理には行う意味がありません。 進捗率の認識にズレがある 進捗率とは、「作業がどの程度進捗しているのかの度合い」のことです。この進捗率を担当者の主観で報告するのか、それとも工数から計算して報告するのかによって、大きく変わります。 チーム内でどのような基準で進捗率を報告するかをあらかじめはっきりさせておくことが重要です。報告基準を統一することで報告漏れなども防げます。 チームへの共有機会が少ない チームメンバー間の進捗状況の共有が少ないと、お互いの現状を把握することができなくなり、プロジェクト全体の進行具合の把握が曖昧になります。自分の担当業務しか見えなくなり、チーム全体としての生産力向上が難しくなります。 もっとも簡単な進捗状況の共有方法は、ホワイトボードを活用することです。全員が目にするところにホワイトボードを設置し、個々の進捗を毎日更新していく方法です。 信頼関係が築けていない 仕事にはどんなに注意を払っていても間違いや遅れは生じるもの。しっかりした信頼関係が築けていないと、そのような報告はなかなか言い出しづらいものです。チーム内にネガティブなことも報告できるような、助け合える雰囲気を作ることが大切です。 目次に戻る 社員研修における進捗管理の重要性 進捗管理が重要な意味を持つのは業務に関してだけではありません。社内研修の際にも大きな意味を持ちます。研修の進捗管理を行うことで限られた時間の中で戦力となる人材を育成することができます。研修における進捗管理には会社側・社員側の両方にメリットがあります。 【会社側のメリット】 社員の学習進捗を把握できる 進捗が遅れている社員をフォローできる 理解度から、研修内容のブラッシュアップができる 学習進捗を把握することによって、それぞれの社員の適正を知ることが可能です。進捗が遅れている社員や苦手分野がある社員に的確なアドバイスをすることができ、社員との信頼関係も高まるでしょう。 また、社員全体の理解度を確認した上で、研修内容をさらに実践的で適切な内容にブラッシュアップすることができます。研修の進捗管理によって最短距離で実践力を持った社員の育成が可能となります。 【社員側のメリット】 学習の進捗率が目に見え、モチベーションの維持につながる 自分の得意分野、不得意分野を把握できる 的確なアドバイスがもらえる 自分の学習進捗を把握できるので目指すべきゴールが見え、モチベーションがアップします。学習状況が記録されることで自分の得意分野と苦手な分野がわかるので、苦手分野を克服するため重点的に学習するなどの学習プランを自主的に立てることができます。 また、苦手分野は会社側も把握できるため、よいタイミングで的確なアドバイスが得られます。 目次に戻る まとめ 進捗管理の目的は納期に間に合わせることですが、メリットはそれだけに留まりません。進捗管理を見える化すると、会社の業績や社員のモチベーションも向上させることができます。自分の会社に最適な進捗管理ツールを探してみましょう。 また、進捗管理の見える化は仕事だけでなく、研修にも大きな力を発揮します。研修の進捗が管理できる弊社の「learningBOX」なら研修管理に必要な機能が一通り揃っており、学習者の学習状況や理解度を個別に把握することができます。 もちろん学習者も自分の成績を閲覧できるのでモチベーションアップにも役立ちます。 無料で試せるフリープランもありますので、まずは無料トライアルからお気軽にお試しください。 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る