コラム

様々な社会情勢もあり、日本国内全体で電子化の波が広がっています。その中で、社内で運用するマニュアルを電子化したいと考えている経営者や担当者も多いのではないでしょうか。 この記事では、マニュアルの電子化が広がっている背景や電子化のメリットを解説していきます。電子化への手順なども紹介していきますので、これからマニュアルの運用体制を一新したい方はぜひ最後まで読み進めてください。 マニュアルの電子化が進んでいる背景 2020年から始まった新型コロナウイルスの蔓延により、国内でもリモートワークが広く普及し社内におけるDX化が注目されました。総務省によると、民間企業によるテレワーク導入率は、1回目の緊急事態宣言時に17.6％から56.4％、2回目の緊急事態宣言時にも38.4％にまで上昇しています。 【出典】　総務省 テレワーク導入にあたって、従来運用されてきた紙マニュアルを電子マニュアルに変えようとする動きが広がっているためです。テレワークの普及により、複数の場所からでもマニュアルにアクセスできる環境整備が企業に求められています。電子化が実現されることで、より業務の効率化を図ることができます。 目次に戻る マニュアルを電子化するメリット あらゆる分野において電子化の流れが加速していることもあり、マニュアルの電子化も進んできています。その中で、マニュアルを電子化することで、どのようなメリットが得られるのかを知りたい方も多いのではないでしょうか。 ここでは、マニュアルを電子化するメリットを3点紹介します。 業務効率がアップする マニュアルを電子化することで、紙マニュアルを整理・分類して体系的に保存できるようになります。膨大な量のマニュアルであっても情報の検索がしやすくなるため、業務効率のアップが見込めるでしょう。いつでもどこでも情報にアクセスできる点も大きなメリットです。 共同管理が可能となる マニュアルを維持するには、作成・保管・更新などが必要です。紙媒体の更新作業は印刷や保管などの面において頻繁にできるものではありませんが、電子化することによって誰でも簡単に更新できるようになります。 さらに、電子マニュアルは共同管理に対応しているため、更新にあたっての諸作業を同時並行で進めることが可能です。実務的な運用により向いているといえるでしょう。 持ち運びの手間がなくなる マニュアルを電子化することによって、持ち運びの手間もなくなります。従来は紙媒体を使用時に引っ張り出す必要がありましたが、電子マニュアルだとその一連の作業が不要です。必要な情報をいつでもすぐに引き出せるのは大きなメリットでしょう。 場所や時間の制約がなくなり、パソコンやスマートフォンを持つだけでOKとなることで、外出先でも円滑に作業が進められます。 目次に戻る マニュアルを電子化するデメリット マニュアルを電子化するメリットは数多くありますが、一方でデメリットも存在します。これまで運用してきた紙媒体との違いをしっかりと把握しておきましょう。 ここでは、マニュアルを電子化するデメリットを2点紹介します。 複数ページを同時に確認できない 電子媒体は紙媒体と異なり、複数のページや複数の冊子を一度に参照できません。これまでに複数のマニュアルを広げて業務手順を追っていた方などは、マニュアルを電子化することで逆に効率が悪くなる可能性があります。 状況によっては端末を2つ用意する、画面分割に電子マニュアルを対応させるなどの工夫が必要でしょう。 電子化への移行が困難なケースも 大量のマニュアルを一度に電子化することは容易ではありません。状況に合わせて、少しずつ紙媒体から電子媒体への移行を進めていきましょう。 また、紙媒体を好んで利用する方や紙媒体の運用に慣れている方向けの調整なども必要です。電子化のメリットを伝えつつ、どうしても受け入れられない場合には紙媒体との同時運用なども考える必要が出てくるでしょう。 目次に戻る マニュアルを電子化する手順 マニュアルを電子化する手順は、下記の4段階に分けられます。 STEP1：電子化する対象マニュアルを決めるSTEP2：電子化に用いるツールを用意するSTEP3：目次と全体構成を再確認STEP4：各種ツールを用いて電子化に着手 それぞれの段階で何をすべきかを理解して、マニュアルの電子化をスムーズに進めましょう。 電子化する対象マニュアルを決める 最初に行うべきことは、どのマニュアルを電子化するのかを決め、目的を定めることです。マニュアルを電子化することによって得られるメリットを踏まえた上で、新入社員用・営業社員用・現場用など、どのマニュアルを優先として電子化を進めていくのかを選定しましょう。 電子化に用いるツールを用意する 対象のマニュアルが決まったら、どのツールを用いて電子化を進めるのかを策定します。まずは無料ツールを使うのか、有料ツールを使うのかを決めましょう。代表的な無料ツールは、Google ドライブやGoogle ドキュメント、Google スプレッドシートなどです。 また、有料ツールは各社によって様々なサービスがリリースされています。それぞれのサービス内容を確認し、目的に合ったものを選びましょう。 目次と全体構成を再確認 電子化するツールが決まったら、業務範囲や事前準備、手順、求めるレベルなど既存内容を見直して、目次と全体構成を再確認します。これまでの紙媒体運用にあたって問題があった際には、ここで正しておきましょう。 修正時にはマニュアルで何を伝えたいのかを再度洗い出した上で、体系的に再構築することが重要です。加筆や削除なども交えながら、電子化にあたっての最終確認を行いましょう。 各種ツールを用いて電子化に着手 内容が固まったらいよいよ電子化に着手します。使用するツールに応じて、テンプレートへの入力や既存ファイルの取り込みなどを行いながら電子化を進めていきましょう。 マニュアルの完成・配布が終わった後は、使いながら改善を重ねていくことが大切です。電子化によりアップデートもしやすくなるため、適宜修正を加えながらより完成度の高いマニュアルとしていきましょう。 目次に戻る 社内のIT化を進めていきましょう マニュアルの電子化は近年の社会情勢による後押しもあり、取り組む企業が少しずつ増えてきています。メリットとデメリットを踏まえた上で、どのように取り組んでいくべきかを考えながら進めていきましょう。電子化に際しては、作業手順を精査することも重要です。 マニュアルの電子化と合わせて、社内研修方法などを見直したいという方は弊社の学習管理システム「learningBOX」をご検討ください。教材の作成配布や成績管理、受講者管理など必要な機能が揃っているため、社内研修システムのIT化にはぴったりです。10アカウントまでなら期間無制限・無料で利用できますので、まずは無料トライアルからお気軽にお試しください。 　　 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

効果的な人材育成の方法を9つ紹介！実施のポイントや進め方も解説 企業の地力を高めていくためには、人材育成を効果的かつ効率的に行う必要があります。人材育成にあたって「社員のスキルを高める方法が知りたい」「社員のレベルに応じてどのように育成方針を決めていくべきかを知りたい」といった疑問をお持ちの経営者や人事担当者もいるでしょう。 この記事では、人材育成の方法や実施のポイントなどを解説していきます。企業の実情に合わせて育成方法を見直していきたいと考えている方は、ぜひ最後まで読み進めてください。 目次はこちら 人材育成の重要性とは 代表的な人材育成方法9選 人材育成を円滑に実施するポイント 人材育成を進めていく手順 eラーニングによる人材育成を支援します   人材育成の重要性とは   企業の価値を高める資源として、ヒト、モノ、カネ、情報は重要です。どれも企業経営においては非常に大切な項目ですが、その中でも特に大切な資源はヒトであるといわれています。人材の成長は企業の成長に直結しており、人材育成を怠ると市場競争力を失うことにもなりかねません。 また、グローバル化によって、国内のみならず国外でも活躍できる人材の育成が求められる時代にも差し掛かっています。国内外を問わずにあらゆるシチュエーションで活躍するレベルの高い人材を育成することが、企業の成長そのものに繋がっていくでしょう。   代表的な人材育成方法9選   人材育成方法には様々な手段があり、状況に応じて使い分ける必要があります。新入社員と中堅社員では経験値や持っているスキルが異なるため、取るべき育成手段も異なるでしょう。 ここからは、新入社員向けのOJTなどを始めとした9つの人材育成方法を解説していきます。 OJT(On-the-Job Training) OJTは、実務に携わりながら必要な知識やスキルを身に付けていく方法です。多くの企業によって導入されており、効率的に即戦力化を促す手段として高い人気を誇っています。先輩社員が近くにいる状態で実務にあたれるため、早期のスキル習得が期待できます。 新入社員向けのOJTはプログラムが確立されている傾向にありますが、中途社員向けのOJTプログラムまでは整備しきれていない企業も多くあるのが現状といえるでしょう。 Off-JT(Off-the-Job Training) Off-JTは、講義やグループワークなどを一つの場所で実施する集合研修を指します。受講者が同じ所に集まって研修を受けるため、一度に多くの人数をまとめて教育できるのが特徴です。 複数人を対象とした人材育成方法であるため、教育の質がブレにくく一定のクオリティーが保たれます。また、学んだ知識やスキルを活かすために、ロールプレイングなどによって実際の業務に備えられる点も特徴的です。事前に知識を身につけておくことで、安心して業務にあたっていけるでしょう。 eラーニング eラーニングは、スマートフォンやパソコンを用い、オンラインコンテンツを消化することで知識を得ていく育成方法です。近年は多くのサービスがリリースされており、導入する企業も増加しています。 集合研修を行う際には、会場手配や講師依頼などが必要ですが、それらのコストが一切不要です。また、場所を問わずに学べるシステムが用意されているため、通勤中など空いた時間を有効活用できるのもポイントといえるでしょう。 一方、受講者のモチベーションによって学びの深度に差が出てくる点は課題でもあります。 メンター制度 メンター制度とは、主に新入社員を対象として、先輩社員(メンター)が指導やサポートをマンツーマンで行う育成方法です。この制度は、実務経験の蓄積からメンタルケアまで広くカバーしています。 上司ではなく先輩社員が指導にあたることで、「仕事やプライベートの悩みをいつでも相談できる先輩がいない」といった新入社員が抱えがちな問題を解決し、より相談がしやすい環境を生み出しているのです。 社内活性化や離職率低下を目的としてメンター制度を導入する企業が増えています。 ジョブローテーション ジョブローテーションは、社員の能力開発を狙いとした配置転換を行うことによる育成方法です。通常の人事異動とは異なり、明確な人材育成計画に基づいて戦略的に行われ、長期的な成長を促します。 主に、適材適所の配置を行う、様々な業務を通して社内の全体像を掴む、能力開発によって新たなイノベーションを起こすなどが目的です。将来の幹部候補などをターゲットとして実施されるケースが多い傾向にあります。 3〜6ヶ月などの短いスパンで複数部署に配属させる場合から3〜5年など長いスパンで一つの部署に配属させる場合まで、様々な方式が用いられています。 目標管理制度(MBO) 目標管理制度とは、社員一人ひとりに目標を立てさせ、その達成度に応じて人事評価を行う制度です。立てた目標達成のため、自ら工夫や努力をして仕事をすることを期待し、より主体的な人材となることを目指す育成方法です。 目標を定める際には、会社全体の目標や部門の目標との関連付けも行いましょう。自らの成長だけではなく、社そのものに貢献していくための意識を育むためです。また、立てた目標に対して、上司や担当者による内容の適正確認も行う必要があります。 コーチング コーチングとは、助言や問いかけを通して上司が育成対象者の目標達成を支援する育成方法です。対象者の自主性を促進させつつモチベーションを高める手法として、コーチングは多くの企業によって導入されています。 実施にあたっては、知識や経験が豊富な上司が求められます。いかにして育成対象者を目標へ導いていくかが鍵となるため、コーチングを実施する側に向けてのトレーニングも必要となるでしょう。 ティーチング ティーチングは、上司や先輩社員が育成対象者に情報やスキルを伝えていく育成方法です。主に、業務開始にあたっての基礎知識や基本ルールの伝達を目的としています。 コーチングの主体が「育成対象者」であることに対し、ティーチングの主体は「上司・先輩社員」です。ティーチングは一方的に必要な情報を伝えることを目的としているため、相互コミュニケーションに重きは置かれていません。 ストレッチアサインメント ストレッチアサインメントとは、育成対象者が現在持っている実力よりも難易度の高い業務を割り当てることで、これまでになかったスキルを身に付けることを目的とした育成方法です。難しい環境に置かれることで、急速な成長が促されます。 むやみに難しい課題を与えるのではなく、懸命な努力によって達成できそうな課題を設定する必要があるため、課題提供側には対象者の充分な理解が必要です。若手社員に対して実施し、将来的な幹部候補リストアップにも用いられます。   人材育成を円滑に実施するポイント   ここからは、人材育成手段を新たに考えている方や見直している方向けに、育成を円滑に進めるためのポイントについて解説します。 社内の体制をどのように整えるかが非常に重要であるため、人事育成に携わる方はぜひ参考にしてください。 人材育成を行う時間を確保する スムーズに人材育成を進めるためには、育成に回す時間を確保する環境作りに力を入れなければいけません。多くの人事担当者や先輩社員、上司は、教育と並行して様々な業務を抱えています。 状況によっては通常業務の並行が難しいケースもあるため、業務量を調整するなどの措置を取って人材育成にまで手が回るようにシステムを構築する必要があるでしょう。 育成担当者のスキルを高める 実際に人材育成に携わる担当者自身のスキル向上も、人材育成の環境作りにおいては欠かせないポイントです。適切な育成方法を把握していなければ育成対象者は育たないため、指導者としてふさわしいスキルや知識を身に付ける必要があるでしょう。 そのため、指導者や担当者向けの研修・育成も計画的に進めるための取り組みが求められます。担当者向け研修やロープレの実施など、クオリティーを高めて指導のためのスキルを身に付けさせましょう。 人材育成に関わる評価制度を構築する 人材育成を円滑に進めていくためには、人事担当者への評価制度を確立させることが大切です。直接売上の数字を立てていく営業や全体の戦略を組み立てるためのマーケティングと異なり、人材育成は数字で評価されにくい傾向にあります。 しかし、人材に関わる業務は企業の根幹ともいえる重要な仕事です。しかし、すぐに結果は出にくいため、評価が非常に難しい仕事でもあります。人事担当者が「負担に応じた適正な評価を得ていないのでは」と感じた際にはモチベーション低下にも繋がる可能性があるため、明確な評価制度を作ることが大切です。   人材育成を進めていく手順   ここからは人材育成を進めていく手順について解説します。明確な目的を持たずやみくもにスキルや知識を伝えていっても人材は育ちません。適正なフローに従って効果的に進めていきましょう。 どのように人材育成を進めればいいのかわからない方はぜひ参考にしてください。 現状分析と課題把握 人材育成を進めるにあたっては、始めに現状分析と課題把握を行いましょう。育成対象者について、現状の生産性や効率性などを適切に把握するための取り組みが重要です。そのために、上司や部門担当者にヒアリングを行い、対象の課題を抽出していく必要があります。 対象者に求めるスキルや人物像を明確にしていく 現状分析と課題把握を終えたら、育成対象者に求めるスキルや人物像を具体的に固めていきましょう。そのためには、スキルマップ作成が効果的です。スキルマップとは、育成対象者のキャリアに応じて求めるスキルを、順を追って表などにまとめたものであり「○○年後にはこのスキルを身に付ける」といった目標が明確になります。 実務関連のスキルだけでなく、人間性なども含めた上で5年後、10年後の姿を明確にしていくことで、そのために何を行うべきかの施策も進めやすくなるでしょう。 対象者にふさわしい育成方法を選定する 育成対象者に求めるスキルや人物像が固まった後には、ジョブローテーションやメンター制度、目標管理制度など様々な手法の中から最適な育成法を選定しましょう。その際には、教育に伴う現場の負担やコストなども測定した上で、特定の部署が負担を被ることがないよう、組織全体に負担を分散させるなどの配慮も大事です。 また、人材育成が計画に従って進んでいるか否かの効果測定も定期的に行う必要があります。実際にスキルは身に付いているのか、企業が求める人材に育っているのかなどの点を確認し、遅れがあれば軌道修正することも重要です。   eラーニングによる人材育成を支援します 社内での人材育成に力を入れて地盤を固めていき、中・長期的に市場競争力を高めていきたいとの考えはどの企業も持っているものです。企業の実情に合わせて、ふさわしい育成方法を選定していきましょう。 人材育成を効率的に進めるためには、eラーニングの導入が非常に効果的です。eラーニングによる育成計画を考えている方は弊社の「learningBOX」をご検討ください。コンテンツ管理から学習者管理までeラーニングに必要な機能を全て揃えておりますので、まずは資料請求からお問い合わせください。  

learningBOX2.17メジャーバージョンアップ及びサーバーメンテナンスのお知らせ 平素より、learningBOXをご利用いただき、誠にありがとうございます。 標記の件について、2022年3月9日に共用サーバー環境のバージョンアップに伴うメンテナンスを実施いたします。 これに伴い、下記の期間learningBOXのご利用を一時休止させていただきます。 お客様にはご不便をお掛けいたしまして誠に申し訳ございませんが、何卒ご理解いただきますようお願いいたします。 ■休止期間 　2022年3月9日(水)　6:00～17:00 　※なお、作業の状況により終了時刻が前後する場合がございます。あらかじめご了承ください。 ■learningBOX Ver2.17の新機能のご案内 　learningBOXは「見せたい」を選べる、カスタマイズ性のあるeラーニングシステムへ進化します。

LMSは社内での研修や学びをすべてオンラインで完結させるシステムのことをいい、近年は導入する企業が増えてきています。その中で「コストを下げるためにも無料のLMSを採用したい」と考える経営者や教育担当者が多いでしょう。 この記事では、LMSを導入するメリットや無料のLMSを導入する方法、注意点を解説していきます。LMSによって教育体制を充実させたいと考えている方はぜひ最後まで読み進めてください。 目次 01LMSとは 02企業がLMSを導入するメリット 経営者側 教育担当者側 受講者側 03LMSを無料で導入する方法 無料で使えるシステムやサービスを選ぶ LMSシステムを自社開発する オープンソースを活用して開発 04無料のLMSを導入する際の注意点 利用可能人数を確認する 利用期間を確認する 機能を確認する 05テストとして無料版のLMSを試してみましょう LMSとは LMSとは「Learning Management System」を略した言葉です。日本語では学習管理システムと呼ばれます。受講者が学習するためのテキストや動画などのコンテンツが管理されたポータルサイトとしての役割を持っており、多人数の学習管理に便利です。 LMSは、ブラウザや専用アプリを使ったオンラインサービスとして提供されています。一つのLMSに多数の機能が搭載されており、システムによって使える機能の種類が様々である点も魅力です。 目次に戻る 企業がLMSを導入するメリット 様々な分野においてLMSの導入が進んでおり、時間・場所問わず学べることや経費削減など、多くのメリットがあります。その他、LMSを導入するメリットを具体的に知りたい方も多いのではないでしょうか。 ここではLMSを導入するメリットを、経営者側、教育担当者側、受講者側の利用者別に紹介します。 経営者側 経営者側の大きなメリットは、学習に関わる様々な費用が削減可能である点です。特に、多くの受講者を集めて行う研修費は、会場費や講師への謝礼、受講者の交通費・宿泊費など多額の費用が発生します。LMSを導入すればオンライン上で研修を完結できるため、これらの費用は一切かかりません。 教育担当者側 実際の運用に携わる教育担当者側のメリットは、受講者の学習進捗状況管理が容易となる点です。クラウド上に受講者の各種データが保存されるため、情報を一元的に管理し、学習履歴や受講ステータスを細かく把握できるでしょう。 各種データが保存されることにより、受講者一人ひとりの進捗に応じて個別に対応措置が取れる点は大きな利点です。具体的には、各受講者の苦手分野についてピンポイントでアドバイスできるようになり、その分野を集中的に伸ばしていくことができます。状況に応じた的確なフィードバックは、受講者のモチベーションアップにも繋がるでしょう。 受講者側 受講者にとってのメリットは、好きなタイミングで任意の学習ができる点です。ライブ配信の内容でなければ、LMSを活用して自らのスケジュールに合わせて学習を進められます。スマートフォンやタブレットを用いれば、通勤中などのスキマ時間を学習に充てられるでしょう。 また、講師の力量に左右されず、常に一定の品質で学べる点も大きな利点です。どの内容にも差がないだけでなく自らのレベルに応じて教材を選定し、学習内容をブラッシュアップできる点がLMSの魅力といえるでしょう。 目次に戻る LMSを無料で導入する方法 「LMSを使用したいが可能な限りコストを抑えたい」と考えている経営者の方は多いでしょう。ここではLMSを無料で導入する方法を解説していきます。 無料で使えるシステムやサービスを選ぶ LMSやeラーニングのコンテンツが充実している現在では、各社によって様々なシステムやサービスがリリースされています。サービスの多くは有料ですが、コンテンツの一部を無料で使えるサービスも中にはあるため、それを活用するのは有効な手段でしょう。 その場合は人数や期間、使えるコンテンツなどが制限されている場合もあるため、事前のリサーチをおすすめします。 LMSシステムを自社開発する 対外的に支払うコストを無くすという意味では、自社でLMSを開発するのも一つの手段です。自らのリソースを割いてLMSを開発することで、目的や用途に合わせて自由にシステムを構築できます。 しかし、要件定義や仕様策定、開発、運用のためには、ある程度大がかりなプロジェクトの立ち上げが必須です。また、開発コストの考慮も必要であるため、完全に無料ではない点に注意が必要でしょう。 オープンソースを活用して開発 他社サービスを使わず、あくまでも自社で開発することによって運用費を無料にしたい場合は、オープンソースを活用した開発もおすすめです。ベースとなるプラットフォームがすでに用意されているため、技術面が不足していても一定以上のスキルがあれば開発できます。 その際は、誰でも自由に編集・共有ができるオープンソースの特性を踏まえ、セキュリティ性が高いものを選びましょう。マルウェアによる被害を防ぐ観点から、非常に重要な項目です。 目次に戻る 無料のLMSを導入する際の注意点 一部無料のLMSが数多くリリースされていますが、無料のLMSを導入する際の注意点を把握しておかなければ、思わぬトラブルに直面する可能性が出てきます。 スムーズに運用していくためにも、無料のLMSを導入する前に以下の注意点をご確認ください。 利用可能人数を確認する 無料のLMSは、システムを利用できる人数に制限があるケースがほとんどです。何人まで使えるかは各サービスによって異なりますが、10人以上の多人数には対応していないことが多いため、ある程度規模の大きい会社での利用には向きません。 事前に対応可能人数を確認しておきましょう。 利用期間を確認する 無料のLMSを使う場合は、利用期間の確認も重要です。中には「一ヶ月だけ無料」のLMSもあるため、確認を怠ると「契約してから有料であることに気づき月額費用を支払うことになってしまった」といった状況にもなりかねません。 無料で利用できる期間はいつまでなのかを、しっかりと事前に確認しましょう。 機能を確認する 無料のLMSを導入する際には、自社の目的や用途に合わせた機能が備わっているかを確認しましょう。LMSはシステムごとに搭載されている機能が異なっており、差別化を目的とした独自機能を持っているシステムも数多くあります。その中から自社にとって最適なLMSを選ぶようにしましょう。 また、パソコンやタブレット、スマートフォンなど、どのデバイスに対応しているのかも異なります。受講者への学習環境も考慮した上でシステムを選ぶことをおすすめします。 目次に戻る テストとして無料版のLMSを試してみましょう 受講者の学びを促進するLMSは多くの企業に活用されています。機能や期間に制限はありますが、まずはテストとして無料のLMSを使用してみてはいかがでしょうか？実用性が高いと判断した後に、費用をかけるべきか否かの検討を進めましょう。 弊社が提供するLMS「learningBOX」なら、ほぼ全ての機能が10アカウントまで無期限・無料でご利用いただけます。誰でも簡単に使うことができますので、まずは無料トライアルからお気軽にお試しください。 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

特定の場所で講師と受講者が一同に介する対面学習に対して、Web上で学習を進めていくオンライン学習の認知と採用が年々広がっています。その中で「オンライン学習サービスをどのように比較すべきかを知りたい」とのお考えを持った経営者や教育担当者もいるでしょう。 この記事では、オンライン学習の概要や種類、比較ポイントなどを解説していきます。社内の教育体制を充実させていきたいと考えている方は、ぜひ最後まで読み進めてください。 オンライン学習とは オンライン学習とは、パソコンやタブレット、スマートフォンなどのデバイスを活⽤してネットワーク上で学習を行う学習方式のことです。必要に応じて配信を行うオンデマンド配信やリアルタイムでのライブ配信など複数の形態があり、目的に応じて使い分けます。 従来は、講師と受講者が決められた時間と場所に集まって学習を進めるしかありませんでした。しかし、近年はインターネット環境とデバイスさえあれば世界中どこにいても学べるオンライン学習の普及が進んでいます。企業だけではなく、小学生向けや中高生向けのサービスも広がっているため、対象に合わせて内容を選べる点も魅力です。 目次に戻る オンライン学習の種類 オンライン学習は、オンデマンド配信とライブ配信の2種類に大きく分けられます。他にも、受講者同士でコミュニケーションを取る学習形態も特徴的です。 ここからは、オンライン学習の種類について解説していきましょう。 映像コンテンツによる学習(オンデマンド配信) 映像コンテンツによる学習(オンデマンド配信)は、あらかじめ作られている映像コンテンツを用いた学習方式です。オンデマンド配信は、受講者が都合のよい時間であれば1日中いつでも学習できる便利さを持っています。さらに、何度でも見返して学びを深めることが可能です。 オンデマンド配信は、「すでに学んだ内容をオンライン上で復習する」「オンラインで事前に予習をし、本授業で深く学ぶための準備として活用する」「⽋席した授業の補填」など様々な用途に用いられます。 オンラインによるリアルタイム学習(ライブ配信) オンラインによるリアルタイム学習(ライブ配信)は、ZoomやSkype、Google Meetなどのサービスを利用してリアルタイムで行う学習方式です。実際の講義や授業と似た感覚で学べるため、よりライブ感を感じながら学びを深められる点が魅力といえます。 ライブ配信の主な用途は「学校などで行われている授業を自宅で受ける」「海外在住の講師から英語を学ぶために使う」などです。オンデマンド配信をするための編集作業が不要な点も利点といえます。 グループによる学習 オンライン学習には、Zoomなどのツールを用いたグループ学習にも用いられています。「複数人で一つのテーマについてディスカッションを行う」「成果物作成」など、いくつかの種類があり、知識の活用や多様性理解、コミュニケーション促進などを目的としている点が特徴です。 目次に戻る オンライン学習を選ぶ際の比較ポイント ここからは、オンライン学習サービスの導入を考えている方へ向けて、サービスを選定する際の比較ポイントについて解説します。学習側・管理側にとってコンテンツがどの程度充実しているかなどがポイントです。 その他、どのように選べばよいのかわからない方や選定基準が知りたい方はぜひ下記の内容を参考としてください。 学習コンテンツの充実度 オンライン学習サービスを導入する際には、学習目的に合ったコンテンツが用意されているかを確認しましょう。新入社員向けの新人研修では社会人として必要なスキルを体系的かつ網羅的に学んでいく、管理職向けの研修ではマネジメント知識を集中的に得ていくなど、それぞれの目的があるはずです。 個々の目的と照らし合わせ、その内容に即した学習コンテンツが用意されているか否かの確認が重要といえます。 管理システムの充実度 管理側向けのシステム充実度も比較ポイントとして大切です。管理システムの内容によって、受講者へのフィードバックや成績管理などのスムーズさが大きく変わってきます。 未受講者へのリマインドなど受講管理機能がついているか、テスト・アンケートの実施機能がついているかなど、機能面を確認したうえでこちらも導入目的に即したサービスを選びましょう。 費用対効果は充分かどうか オンライン学習サービスを導入する際には、費用対効果の算出も欠かせません。企業が社員に対して学びを施す場合、その根底にあるのは「社員のパフォーマンスを上げたい」との思いでしょう。つまり、オンライン学習サービスの主目的は学びそのものではなく、知識とスキルを身に着けることで企業に貢献することといえます。 サービスを選定する際には、利用頻度や学ぶことによる効果がどの程度見込めるのかを算出し、それらの結果と費用が釣り合っているのかを検証することが大切です。 サポートの充実度が高いものを選ぶ オンライン学習を比較するうえで、サービスの充実度が高いものを選ぶことも重要です。多くのオンライン学習サービスは提供内容をパッケージ化していますが、パッケージ外にて様々なオプションがあれば都度カスタマイズもしやすく、より使いやすくなるでしょう。 パッケージコンテンツが優れていても、目的や社内体制に照らし合わせて噛み合わない部分などが出てくるかもしれません。そのような場合にも、改善策を提案してくれる体制が整っているサービスを選ぶとよりスムーズに運用できます。 目次に戻る オンライン学習比較時の注意点 オンライン学習の導入は一定の費用がかかるため、一度導入すると中々変更はできません。ここからは、導入目的を明確にする、プラン内容をチェックするなど、オンライン学習比較時の注意点を解説していきます。 オンライン学習導入の目的を明確にする まず注意すべきポイントは、選定前に導入目的を明確にすることです。何のためにオンライン学習を取り入れるかの軸を明確にすることで、どのようなサービスを導入すべきかが浮き彫りとなるでしょう。 その際には、コストやコンテンツ内容、質などそれぞれの点をどこまで求めるのかを検討することが大切です。導入によって実現したい学びを細かい点までイメージし、受講者にとっても管理側にとっても最適なシステムを選びましょう。 プラン内容や価格をチェックする オンライン学習サービスには、対応内容や対応人数などに応じていくつかのプランが用意されていることがほとんどです。受講者に対して適切かつ継続的に学びを供給できるよう、各プランがどこまで対応しているのかを確認しましょう。 価格も大きく変わってくるケースがあるので、費用対効果も充分に把握しつつプランを検討することをおすすめします。 受講者のモチベーションを維持できるシステムを選定 コンテンツの質がいくら高くても、受講者のモチベーションが維持できずに学びが途中で終わるようであれば導入の意味がありません。そのため、フィードバック機能やアンケート機能、テスト機能など意欲を喚起できる内容が盛り込まれているか否かを確認しましょう。 仮にシステム上に機能が備わっていない場合には、社内でどのようにカバーしていくのかを検討することも重要です。 目次に戻る 目的に合わせてオンライン学習を選んでいきましょう リモートワークの普及が進む中、学びを促進するオンライン学習の活用は多くの企業に広がりつつあります。どのようなコンテンツを求めているのかを明確にしたうえで、メリット・デメリットなどを比較しながらサービスを選定していきましょう。 どのサービスを選べばいいかわからないとお悩みの方は、弊社の「learningBOX」はいかがでしょう？learningBOXは誰でも手軽に導入でき、教材作成や成績管理など必要な機能が揃ったeラーニングシステムです。10アカウントまでなら期間無制限・無料で利用できますので、まずは無料トライアルからお気軽にお試しください。 　　 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

企業で働いていると、社内でアンケートの作成もしくは回答をする機会があるのではないでしょうか。アンケートにより職場の現状がわかれば、従業員満足度の向上や問題点の洗い出しが可能となります。さらにそれらが実現されることで、社員の離職率低下につながることもあるでしょう。 また、顧客満足度調査やサービス調査をする際にも役立ちます。社内外問わずアンケートは必要不可欠な存在ですが、作るときの注意点やポイントを知っておくことが大切です。 今回は社内でアンケート作成をするときの注意点について、詳しく紹介していきたいと思います。社内でアンケートを作っている人、これから作るという人はぜひ参考にしてみてください。 目次 01社内の現状把握ができるアンケートの作り方 STEP1：アンケートの目的を設定する STEP2：質問する内容を設定する STEP3：質問タイプを設定する STEP4：順番を整える STEP5：質問文を作成する STEP6：選択肢を用意する STEP7：最終確認 02アンケート例（テンプレート） ①従業員満足度アンケート ②360度評価 ③ストレスチェック 03社内アンケート作成時のポイント 必ず基本情報に関する項目を設定する 選択肢には「その他」を設ける 選択肢は似たものは混合させない 社員の満足度に関するアンケートでは二要因理論を意識する 社員にアンケートの意味を説明する 04【参考】社内アンケートの依頼文 例文1 例文2 05【参考】社内アンケートはWeb利用がおすすめ 回収率が上がる 結果的にコスト削減につながる 06まとめ 社内の現状把握ができるアンケートの作り方 社内の現状を把握し、職場環境の改善につながるようなアンケートをつくることが大切です。具体的なアンケートの作り方を7つのステップでご紹介していきます。 STEP1：アンケートの目的を設定する 大前提として、なぜアンケートを実施するのか目的を設定しましょう。 経営方針が社員に浸透しているか？ 現状の働き方に不満はないか？ 上司、部下との人間関係は良好か？ アンケートを取れば、以上のように様々な情報が手に入ります。社内の現状把握と課題解決のためには目的の設定が何より重要です。 STEP2：質問する内容を設定する 設定した目標に基づき、質問する内容を考えましょう。回答を選択式にするか記述式にするかなど、アンケートの大枠を作成した後に実際の設問を考えていくとよりスムーズです。質問はできるだけ少なめにし、5分程度で答えられるようにしておくと社員の負担にならず内容が頭に入りやすくなります。 集計後はデータ分析が必要なので、作成者側が分析しやすい質問内容にしておきましょう。 STEP3：質問タイプを設定する どのような形で質問をするかタイプを設定しましょう。社内アンケートでは、主に下記のタイプが用いられます。 ラジオボタン型 チェックボックス型 マトリックス型 スケール型 テキストボックス型 必要に応じ、タイプを組み合わせてアンケート作成をしましょう。 ラジオボタンタイプ ラジオボタンは、アンケートの中では最もポピュラーなタイプです。中抜きの円形ボタンのことで、1つだけ答えてもらいたいときに使います。 【質問例】会社へはどのような通勤手段ですか？ 〇 徒歩〇 自転車〇 電車〇 バス〇 その他 チェックボックスタイプ チェックボックスは、複数回答をもらいたいときに使うタイプです。中抜きの四角ボタンを用いて「複数回答可」で使います。 【質問例】ストレスとなる要因を教えてください（複数回答可）。 □ 業務内容□ 人間関係□ 通勤時間□ 残業□ その他 スケールタイプ スケールは段階で表記し、度合いを確認したいときに使うタイプです。社員の満足度や感想を知る目的で度々使われます。 【質問例】今の給与に満足していますか？【5段階】 〇 満足〇 やや満足〇 どちらともいえない〇 やや不満〇 不満 マトリックスタイプ マトリックスは複数の項目に対し、同じ選択肢で答えてもらうときに使うタイプです。同じ質問をまとめて聞きたいときによく用いられます。 【質問例】あなたが仕事において重視することは何ですか？【5段階】 あてはまる ややあてはまる どちらともいえない あまりあてはまらない あてはまらない 成果 〇 〇 〇 〇 〇 人間関係 〇 〇 〇 〇 〇 福利厚生 〇 〇 〇 〇 〇 テキストボックスタイプ テキストボックスは、自由記述式のタイプです。前の質問をさらに詳しく聞きたい場合や、自由に意見をもらうためアンケートの最後に設置することがあります。 【質問例】問〇のように回答した理由を教えてください。 STEP4：順番を整える 社内アンケートは答えやすい順番に揃えましょう。じっくり考える、あるいは答えにくい質問が初めに来ると回答者は苦痛に感じてしまいます。そのため答えにくい質問は最後に持っていくのが基本です。 また順番を考えずに配置すると、前の質問が後の質問の回答に影響を及ぼす「キャリーオーバー効果」を引き起こし、分析の精度が下がってしまうこともあります。回答者が答えやすいよう、作成者が分析しやすいように順番を考えることが大切です。 STEP5：質問文を作成する 質問タイプに応じて質問文を作成していきましょう。回答者にとって馴染みのない言葉や回りくどい表現を避け、シンプルかつ中立的な表現で記載しなければいけません。質問文は1～2行程度で簡潔にわかりやすく記載するのがポイントです。 STEP6：選択肢を用意する 適切な選択肢を用意しましょう。質問内容によっても異なりますが一般的には少なくて5問、多いときは15問用意すると良いと言われています。似ている選択肢は回答者が答えにくくなるため、できる限り1つにまとめるようにしましょう。 STEP7：最終確認 ステップ1から6まで完了したあとは、最終確認を怠らないようにしましょう。誤字脱字はないか、わかりやすい文章になっているかなどをチェックしていきます。特に社内アンケートでは、質の悪いアンケート作成をしてしまうと社員の信頼度を損ねてしまう原因ともなるので注意が必要です。 目次に戻る アンケート例（テンプレート） 実際に企業ではどのようなアンケートをとっているのか、一部ですがテンプレート例を見ていきましょう。この章では社内アンケートで利用することの多い「従業員満足度アンケート」「360度評価」「ストレスチェック」の3つのテンプレートを紹介します。 ①従業員満足度アンケート 1. あなたの性別を教えてください。 2. あなたの年齢を教えてください。 3. あなたの所属部署を教えてください。 4. あなたは入社して何年目ですか？ 5. あなたは現在の仕事に対して、どの程度やりがいを持っていますか？ 6. あなたは現在の仕事に対して、どの程度人間関係に満足していますか？ 7. あなたは現在の仕事に対して、どの程度満足していますか？ 8. あなたは現在の職場を友人にどの程度おすすめできますか？ 9. 以下の項目は、あなたの考えにどのくらいあてはまりますか？（「自由度や裁量」「成果や協調」など） 10. 今後も現在の職場で働き続けたいと思いますか？ 11. 現在の職場に対して悩みや要望がございましたら、ご自由にお書きください。（自由記述） 従業員満足度アンケートは、仕事のやりがいや働きやすさについて知ることができます。分析することにより職場環境改善が見込め、定着率の低下を防ぐことが可能です。 ②360度評価 1. あなたの性別を教えてください。 2. あなたの年齢を教えてください。 3. あなたの所属部署を教えてください。 4. あなたは入社して何年目ですか？ 5. 〇〇さんは、あなたから見てどのような立場ですか？ 6. 以下の項目は、〇〇さんにどのくらいあてはまりますか？（素直さ、責任感、発想力、協調性など） 7. 最後に〇〇さんについて、ご意見をご自由にお書きください。（自由記述） 360度評価とは仕事上で関係を持つ社員に対して行われるもので、特定の対象者を評価する方法です。立場の異なる人の視点から評価対象者を見てもらうことで、評価対象者の能力やスキルに関する情報が集められます。 客観性のある評価を下せる、社員自身が改善点に気づけるといったメリットもあるアンケートです。 ③ストレスチェック 最も当てはまるものに〇を付けてください。【4段階】 A. あなたの仕事について伺います。（あてはまる　ややあてはまる　ややあてはまらない　あてはまらない） 　　1.　非常に多くの仕事がある　　2.　常に集中しなければいけない　　3.　自分のペースで仕事ができる　　4.　業務内容は自分に合っている　など B. あなたの状態について伺います。（いつもある　しばしばあった　ときどきあった　ほとんどなかった） 　　1.　元気がある　　2.　イライラしている　　3.　常に不安がある　　4.　食欲がない　など C. あなたの人間関係について伺います。（非常に　かなり　多少　全くない） 　　1.　上司に仕事の相談をしたことがありますか？　　2.　同僚に仕事の相談をしたことがありますか？　　3.　友人に仕事の相談をしたことがありますか？　　4.　家族に仕事の相談をしたことがありますか？　など D. あなたの満足度について伺います。（満足　やや満足　やや不満　不満） ストレスチェックとは、労働安全衛生法の改正により50人以上の社員がいる職場で義務付けられるようになったものです。定期的にアンケートを実施することで社員のメンタルヘルスの不調を知ることができ、安心・安全な職場環境づくりが目指せます。 目次に戻る 社内アンケート作成時のポイント 社内アンケート作成時に見ておきたいポイントを5つ紹介します。 必ず基本情報に関する項目を設定する 選択肢には「その他」を設ける 選択肢は似たものは混合させない 社員の満足度に関するアンケートでは二要因理論を活用する 社員にアンケートの意味を説明する 必ず基本情報に関する項目を設定する アンケートの前半で、必ず基本情報に関する項目を設定するようにしましょう。細かく属性を分類できるようになり、それぞれの傾向を分析できるようになるからです。社内アンケートでいえば性別や役職、所属する部署、勤続年数などがそれに当たります。 選択肢には「その他」を設ける 選択肢には「その他」の項目を設けましょう。「その他」がなければ、回答者がどの項目にも答えられないということが起こるからです。ただし選択肢自体が少ないと、ほとんどの回答者が「その他」を選んでしまうので注意しましょう。適切な項目数を設定した上で「その他」を設けることがポイントです。 選択肢は似たものは混合させない 選択肢の中に、似た内容の回答を入れないようにしましょう。例えば人によって解釈が違うような「友人」「知人」などです。これらを一緒の選択肢に入れると、回答者の選択にばらつきが出てアンケートの精度が下がるおそれがあります。もしどちらの回答もアンケートに入れたいときは、ラジオボタンタイプではなくチェックボックスタイプの設問にすることがポイントです。 社員の満足度に関するアンケートでは二要因理論を意識する 社内アンケートでは、臨床心理学者フレデリック・ハーズバーグが提唱した「動機付け要因」と「衛生要因」の二軸を意識して作成しましょう。 動機付け要因 動機付け要因とは、仕事における満足感をもたらすものです。達成や承認、昇進など仕事をするモチベーションが動機付け要因に該当します。アンケートにこれらの要素を組み込むことで、社員のモチベーションを上げるための改善策が見つけられるようになるでしょう。 衛生要因 衛生要因とは、仕事における不満感をもたらすものです。給与や人間関係、職場環境などが衛生要因に該当します。アンケートにこれらの要素を組み込むことで「社員はどこに不満を感じているのか」が明確になり、対策を取れば離職率の低下を未然に防ぐことができるでしょう。 社員にアンケートの意味を説明する 事前の社内アンケートで、実施する意味や目的について説明しましょう。企業の目的が見えると、社員はアンケートに協力しようという姿勢が生まれるからです。 本音を聞き出すためには、個人が特定されるのか、人事評価に影響するのかといった情報もきっちり伝えるようにしましょう。そうすることでアンケートの回答率を上げることができます。 目次に戻る 【参考】社内アンケートの依頼文 社内アンケートを実施する前に、事前の依頼文が必要です。依頼文をきっちり作り込めば、アンケートの回答率を上げられるでしょう。この章では、メールによる社内アンケートの依頼文の例を紹介します。 例文1 件名：【2月12日(月)13時〆切】アンケートのお願い 関係者各位 お疲れ様です。人事部の〇〇です。 この度、人事部から全社員を対象としたストレスチェックアンケートをお願いすることになりました。 アンケート書式は社内メール便でお送りしますので、お忙しいところ恐縮ですが、2月12日(月)13時までにメールにてご返信くださいますようお願いいたします。 なお回答は20分程度を想定しております。皆様のご協力よろしくお願いいたします。 例文2 件名：社内アンケートのご依頼 〇〇様 新商品アンケート協力のお願い 現在企画部では、新商品〇〇の開発を行っています。つきましては、〇〇における見た目のイメージや感想を伺います。 アンケートは添付ファイルにお送りしますので、お忙しいところ恐縮ですが、12月10日(金)16時までに社内メールでご返信くださいますようお願いいたします。 なおアンケートは匿名方式であり、回答いただいた内容が第三者へ公表されることはありません。何卒、ご協力よろしくお願い申し上げます。 社内アンケートを送る際のポイントは、締切日を入れる、回答にかかる時間などを記載することです。 また、2つめの例文のように個人情報の取り扱いに関する記載があると、回答者に安心感が生まれ本音で答えてくれるようになります。忙しい時間の合間を使ってアンケートに協力してくれることなので、一通のメール文章で詳細が全て把握できるように努めましょう。 目次に戻る 【参考】社内アンケートはWeb利用がおすすめ 社内アンケートは紙媒体（アンケート用紙）で行うよりもWebの方をおすすめします。集計がしやすくなることに加え、結果を分析して課題を発見するのはWebの方が適しているからです。 また、システムを利用することで回答進捗管理や結果集計が容易になります。他には次のようなメリットがあります。 誤字脱字が減る 回収率が上がる 結果的にコスト削減につながる 今ではWebを活用した無料のアンケートサービスも充実しているので、ぜひ活用してみましょう。 回収率が上がる Webにすると回収率が上がります。アンケート用紙を印刷し手書きするという手間がなくなって、回答者の負担が少ないからです。Webであれば忙しい社員でもパソコンのほか、スマートフォンなどでも移動中や休憩中に回答できるため、回答率も上がります。 結果的にコスト削減につながる Webアンケートにすれば大幅なコスト削減につながります。アンケート用紙を印刷するといった費用面のコストだけでなく、メールアドレスで一斉配信ができるため時間面のコストも省けます。Webアンケートは必要以上のコストがかからず、オンラインで全ての工程が完結するのです。 目次に戻る まとめ 社内アンケートの作り方について、テンプレートを紹介しながら注意点やポイントを紹介しました。 アンケートでは社内の現状把握だけでなく、今抱えている問題点や課題点の解決につながるような内容にするのがポイントです。作り方がわかれば社内のほか、顧客満足度調査など様々な場面でも活用できるでしょう。 社内アンケートは文書よりもWebの方がメリットが多く、現在では主流になりつつあります。弊社のeラーニングシステム「learningBOX」にもアンケート機能が実装されており、使いやすく低コストでご利用いただけますので、eラーニングを含めた社内アンケート作成をご検討中の方は無料利用からお気軽にお試しください。 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

あらゆる環境でデジタル化が進んでいることによって、教育現場においてもICT教育への興味関心が高まっています。その中で「IT化を図り効率化を進めていきたい」と考えを持った学校・塾経営者や教育担当者もいるでしょう。 この記事では、ICT教育の概要や活用事例、メリットなどを解説していきます。学内のIT化を進めていきたいと考えている方はぜひ最後まで読み進めてください。 ICT教育とは ICTとは「Information and Communication Technology(情報通信技術)」を意味する言葉です。つまりICT教育とは、情報通信技術を取り入れた教育方法を示しています。 具体的に、ICT教育はパソコンやタブレットなどのハードウェア、eラーニングや動画コンテンツなどのソフトフェアを活用することによって実現されるものです。 目次に戻る ICT教育が注目されている背景 なぜICT教育が広がっているのか、ICT教育は何を目的としているのか。近年耳にするようになったこの言葉に疑問を感じている方もいるでしょう。 ここからは、なぜICT教育が注目されているのかを解説していきます。 DXの推進 ICT教育が注目されている理由の一つとして、国内におけるDX推進の加速が挙げられるでしょう。DXとは、Digital Transformation(デジタルトランスフォーメーション)を略した言葉であり、「デジタルによる変化」との意味を持っています。IT技術を進化させることによって、社会生活をより豊かなものとすることを目指しているのです。 DXに注目が集まる中で、教育現場においてもIT技術を活用していこうと意識が高まっています。さらに、2020年からの新型コロナウイルス蔓延の影響によって対面授業が制限された背景もあり、デジタル化はより急務の課題です。 教員が抱えている負担の軽減 教育現場では、多様な業務を抱え込む教員の負担が問題視されています。授業や授業の準備のみならず、保護者対応や部活動顧問としての役割、国・教育委員会からのアンケート対応など業務は多岐にわたるのです。 このような課題を抱えている中で、ICT教育の導入によって教員の負担を軽減しようとの動きがあります。教員1人につき1台のパソコンを備える、授業に動画コンテンツを取り入れるなど、ICT教育には教員の負担を軽減する可能性が期待されているのです。 デジタル社会に対応した子どもの育成 社会のデジタル化が進んでいく現代では、ITを活用する能力が子どもの育成においても必須となりつつあります。特に現在は大量の情報があふれていることもあり、どのように情報を取捨選択していくのかが問われる「情報活用能力」が非常に重要です。 情報化社会における基礎知識を身に付けていくためにも、ICT教育の充実が教育分野で求められています。 目次に戻る ICT教育の活用事例 ICT教育はその登場以来、多くの教育現場にて活用が進んでいます。小学校においても、国語・算数・社会・理科を始めとしてあらゆる教科に導入されているのです。 活用事例を詳しく知って実践に活かしたい方向けに、文部科学省委託にて発行されている『教育ICT活用実践事例集』から学年と教科を抜粋して紹介していきます。 小学校2年生・国語 小学校2年生・国語の授業では、タブレットPCを用いて物語のイメージを子どもたちにとってわかりやすくする取り組みがされています。教材の物語に登場する生き物を動画で視聴することによって、登場人物の体験や気持ちをより想像しやすくなりました。 これにより、より深く話の内容を理解し、読解能力が向上したとの効果が出ています。具体的な手応えとして「視聴した瞬間、児童から歓声が上がり、興味・関心の高まりを感じた」との声が挙がりました。 小学校5年生・英語 小学校5年生・英語の授業では、英語教材や英語のデジタルコンテンツを用いて興味関心を高める取り組みがされています。電子黒板を用いてゲームや歌を授業に取り入れることで、よりアクティブでモチベーションを喚起できる授業が可能になりました。 これにより、活動への意欲付けなどの効果が出ています。具体的な手応えとして「フラッシュ教材や英語ノートデジタル版を使用したことでテンポよく言語活動を展開し、児童が学習活動に意欲的に取り組めた」との声が挙がりました。 小学校6年生・家庭科 小学校6年生・家庭科の授業では、拡大表示した画像に献立を書き込みながら考えていくことで、気づきや学びを深める取り組みが行われています。 これにより、情報を視覚的に確認することによって様々な視点から物事を考えていくなどの効果がありました。具体的な手応えとして「児童同士が電子黒板上で画像に書き込みながら意見を出し合うことで、栄養のバランスを考えた1食分の献立について考えを深められた」との声が挙がっています。【参考】 日本視聴覚教育教会『教育ICT活用実践事例集』 目次に戻る ICT教育によるメリット 様々な場所にてICT教育の導入が進んでいます。その中で、ICT教育を導入する具体的なメリットを知りたい方も多いのではないでしょうか。 導入することで得られる大きなメリットは、様々なシチュエーションにおいて効率化が図れる点です。さらに詳しくICT教育を導入するメリットを4点に分けて紹介します。 授業がわかりやすくなる 映像や音声、Webサイトなどの各種ICTコンテンツを用いることで、授業がよりわかりやすくなります。教科書や参考書だけではなく、様々な教材によって生徒の興味関心を引けば、より効果も高くなるでしょう。 例えば、社会で歴史を学ぶ際には、多くの人物がそれぞれどのような役割を果たしたのかを細かな点まで理解しなければいけません。動画コンテンツによって学習を進めていくことで、人物の相関や時代背景がスムーズに理解できます。 頭の中だけで完結していたイメージを映像や音声によって具現化できる点は、学習を進める上で大きなメリットとなるでしょう。 生徒による学習の効率化 ICT教育を導入することによって、生徒の学習効果が大きく高まります。従来の授業では、黒板に書いた内容をノートに書き写すことがメインでした。しかし、タブレット端末などで授業内容を教師と生徒間で共有することで、ノートに費やしていた時間を別の学びに充てられます。 教員による実務の効率化 様々な業務を抱えている多忙な教員ですが、ICT教育を取り入れることによって実務の効率化が期待できます。例えば、採点をタブレット端末で行う、授業の内容をICT教育コンテンツに置き換えるなどの取り組みを行うことによって、別の作業に時間を割けられるでしょう。 ICTを活用することで、授業のクオリティを上げながら業務効率化が実現されます。より生徒に向き合う時間を増やせるのは大きなメリットです。 教員間での情報共有が容易に タブレットやスマートフォンを活用することで、授業で使用した資料などの共有が教員間で簡単に行えるようになります。情報共有がスムーズになるだけでなく、紙媒体を使わないことによって紛失の心配もありません。 成功事例を数多く共有することによって、授業のクオリティはより高いものとなるでしょう。  目次に戻る ICT教育によるデメリット ICT教育を導入するメリットは数多くありますが、一方でデメリットも存在します。どのような点が障害となるのかをしっかり把握しておきましょう。 ここでは、ICT教育を導入するデメリットを4点紹介します。 一定の導入コストがかかる ICT教育を導入するためには、ハード面とソフト面それぞれの環境を整えなければいけません。授業を円滑に進めるための電子コンテンツや通信環境の整備など、一定の費用が発生するでしょう。生徒の人数が多い学校などでは、綿密な計画や予算化が必要です。 また、修理費用や買い替え費用なども状況に応じて発生します。環境を維持するための費用が継続的にかかる点はデメリットになる可能性があるでしょう。 導入ハードルが高い 生徒の学びに高い効果を発揮するICT教育ですが、ITの操作が苦手な教員や不安感を覚えている教員にとっては、導入そのものが高いハードルとなる可能性があります。 タブレットの操作や学習ソフトの使い方など、様々な機器の操作を覚えなければいけません。さらに、急に動かなくなるなどのトラブルが発生した際には、状況に応じて適切な対応を取る必要にも迫られます。 そのほか、機器の管理も定期的に行う必要があるため、場合によっては教員の負担が増す可能性が考えられるでしょう。 通信環境によって学びが左右される ICT教育は、基本的にオンライン環境の元で行われる学びの形態です。そのため、何らかの事情による通信トラブルが起こる可能性は常に意識しておかなければいけません。授業が中断された場合の対応方法も、あらかじめ考えておく必要があるでしょう。 また、オンライン授業などを実施する際には、生徒の通信環境をどのように整えていくのかといった課題もあります。全生徒が万全に授業を受けられる体制を整備するためには、事前周知を徹底するなど各種工夫が必要です。 子どもの想像力を低下させる可能性 学習のためとはいえ、インターネットを使って自由に情報を取得できる環境を整えることで、子どもの想像力が低下する可能性が一部で指摘されています。わからないことをすぐに調べるのではなく、自分の頭でまずは考える習慣をつけるための指導を徹底していく必要があるでしょう。 また、パソコンやタブレットの端末をメインとすることで、漢字などを手書きする機会が少なくなることも危惧されています。 目次に戻る どのようにICT教育を取り入れるのかを検討しましょう ICT教育への注目度は、あらゆる場所におけるIT化の波に押され年々高まりつつあります。注目されている背景や、メリット・デメリットなどを考慮した上で、どのように取り入れていくのかを少しずつ考えていきましょう。 ICT教育にこれから力を入れていきたいという方は、弊社の学習管理システム「learningBOX」をぜひご検討ください。簡単に教材を登録できるだけでなく、生徒のグループ管理や成績の管理など用途に合わせての活用も可能です。業務効率化を図りつつ学びの質を上げたいと考えている方は、まずは無料の資料請求からお問い合わせください。 　　 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

あらゆる業界・業態によって企業競争力が高まっている中で「今まで以上に社員教育に力を入れていきたい」と考えを持つ経営者・人事担当者もいるでしょう。会社の未来を担う人材育成は中・長期的な視点で進めていかなければいけません。 この記事では、eラーニングの概要や導入時に検討すべき点、メリットなどを解説していきます。eラーニングを導入し社内の教育体制を整えていきたいと考えている方はぜひ最後まで読み進めてください。 eラーニングとは eラーニングとは、電子機器とインターネットを活用した教育手法を指しており、2000年代から諸企業による導入が広がっています。主にパソコンやスマートフォンを介して行われ、特に動画を用いた学習が一般的です。 eラーニングを使ったサービスや学習方法は年々進化を遂げており、導入する企業も増加しています。   目次に戻る eラーニングの導入時に検討すべきこと 様々な分野においてオンライン化の流れが加速していることもあり、eラーニングを導入する企業が増えてきました。導入を検討するにあたって、どのような点に留意すべきかを知りたい方も多いのではないでしょうか。 ここでは、企業がeラーニングを導入する際に検討すべき点を3つ紹介します。 導入目的を明確にする eラーニング導入前に意識すべき点は、導入目的を明確にすることです。この点があやふやで、何のために導入するのかをはっきりさせなければ「導入しただけで終わり」になってしまう可能性があります。 時間と費用を無駄にしないためにも、何のために導入するのか、eラーニングを使って何をしたいのか、どうすれば目的が達成されるのかを明確にしておきましょう。 対象となる受講者を確認する eラーニング導入時には、対象となる受講生の範囲をあらかじめ定めることも重要です。学びを必要とするのは「全社員なのか」「新入社員なのか」「特定の部署の人間なのか」といった対象を選定した上で、対象ごとにどのような学びが必要なのかを策定していきましょう。 サービスやシステムの利用方法を検討する どの学習管理システム（LMS）を利用するかを決めていきましょう。自社で教材を用意するタイプや教材があらかじめ用意されているタイプなど、様々なサービスやシステムがリリースされています。そのため、自社の研修目的に合うシステムを慎重に選定する必要があるでしょう。 より効果的に受講者が学習を進めていくためにも、導入によって何が得られるのかを具体的にイメージできるシステムを選ぶことが大切です。 目次に戻る eラーニング導入の流れ ここからは、eラーニングを取り入れたいと考えている方向けに、具体的な導入フローについて解説します。サービスの選定から運用にいたるまで必要な点を一つひとつ押さえておきましょう。 どのように進めていけばいいのかわからない、順を追って流れを知りたいという方はぜひ参考としてください。 サービスの選定 まずはeラーニングを何のために導入するのか、eラーニングをどのように活用すれば目的が達成されるのかを明確にしましょう。事前に用途や目的をはっきりさせておかなければ、形式上のみの運用に留まる、費用対効果が見合わなかったなどの結果にも繋がりかねません。 用途と目的を定めた後には、製品情報や導入実績、サポート内容、費用などの情報を集めながらサービスを選定していきましょう。一社だけではなく複数社の比較検討をおすすめします。 契約締結 導入するサービスが決まったら、サービス提供元に連絡し契約締結を進めていきます。利用人数やどのプランを選ぶか、どのオプションを付けるかもこの時点で確定しておきましょう。 情報セキュリティ面の検討やクラウドサービスをどのように運用していくかなどについては、社内の関連部署と調整の上、内容を詰める必要があります。業務委託をする際には、法務部と連携し契約書のリーガルチェックなども済ませておきましょう。 環境構築 契約締結が完了したら、サービス提供元と打ち合わせの上で運用環境を整えていきます。クラウドサービスを用いる際には独自に社内環境を作る必要はありません。しかし、自社サーバー内にてeラーニングを運用する際には、環境構築に数ヵ月ほど要するケースもあります。 この際、サービス提供元が用意するパッケージのみの運用とするのか、オプションを付けるなどカスタマイズについても打ち合わせの上で決めていきましょう。 運用準備 環境が整ったら、システムにユーザー情報を入力するなど実運用に向けての準備を進めていきましょう。必要な準備を終えたら運用テストを実施します。実際の運用を想定してシステムを使用し、操作フローを確認しつつ、教材の内容に不備がないかも同時に確認します。 運用開始 準備とテストが完了したら、受講者に案内やマニュアルを送付し運用を開始します。実際に使うことで、様々な問題点が見つかるでしょう。都度改善を繰り返し、より使いやすい状態にアップデートすることが大切です。 また、社内では解決できないエラーが出た際には、サービス提供元に連絡をしましょう。事前に緊急時の連絡先がヘルプデスクなのか担当者なのかをはっきりさせておき、円滑に問題解決できる体制を整える必要があります。   目次に戻る eラーニングを導入するメリット eラーニングの導入を検討する際には、得られる効果にも必ず目を向けていかなければいけません。eラーニングを導入することで、安定的に学びを深めるための土台が作られます。 その他にもeラーニング導入には多くのメリットがあるため、ここからはその内容を3点に分けて紹介します。 時間や場所にとらわれずに学べる eラーニング導入による大きなメリットは、システムとインターネット環境があれば時間や場所に関係なく学びを進められる点にあります。タブレットやスマートフォンなどのモバイル端末を活用すれば、通勤中などの短い時間などシチュエーションを問わずに学習可能です。 いつでもどこでも学べる環境を整えることで、受講者の学習習慣化も期待できるでしょう。 講師による学習のムラがない eラーニングは常に同じコンテンツが用意されているため、講師のレベルに左右されずに学習を進められます。学びの質にバラつきがなく指導内容が均質化されているため、しっかりとコンテンツを消化すれば学習漏れなども起こりません。 また、レベルや進捗状況に応じての教材変更も容易です。一定の基準に達したら学習内容を深めていくなど、より高いレベルの内容も段階的に学んでいけます。 進捗状況のチェックやフィードバックが容易 eラーニングを導入することで、進捗状況のチェックやフィードバックがよりスムーズに進められます。受講者の学習状況をデータで管理できるため、テスト結果を元に苦手分野に対するアドバイスなど、的確なフィードバックが可能です。 また、「今どこまで学びを完了しているか」を管理画面から確認しやすくなります。進捗状況が管理側・受講者側で確認しやすくなるため、今後の学習計画なども立てやすくなるでしょう。   目次に戻る eラーニングを導入するデメリット eラーニングを導入するメリットは数多くありますが、環境整備をする必要がある、オンライン上ではカバーできない学びがあるなどのデメリットも存在します。導入前に、どのような点に気をつけておくべきなのかをしっかり把握しておきましょう。 ここでは、eラーニングを導入するデメリットを3点紹介します。 受講生側の環境構築も必須 eラーニングを導入する際には、管理側の準備のみならず、タブレットやパソコン、インターネット環境を用意するなど受講生側の環境構築も必要です。個人で環境が異なるため、eラーニングを導入するとなればそのための環境整備が必須となるでしょう。 受講生のモチベーション管理が必要 eラーニングの大きなメリットとしては「いつでも学べる」点が挙げられますが、受講者に学習へのモチベーションがないと継続的な学びが難しくなるケースもあります。管理側から期限を設定したとしても、完全な強制力を伴うのは難しいといえるでしょう。 結果として、受講者によって進捗や学習の内容理解に差が出る可能性もあります。どのようにして受講生全員のモチベーションを一定に保っていくかの取り組みが非常に重要です。 実技学習が難しい eラーニングはあくまでもオンライン上での学びとなるため、実践的な内容を学ぶのには向いていません。実際に身体を動かして得る経験や他の受講者と協力してモノを作るといった内容は学びにくいでしょう。 このデメリットをカバーするために、オンライン・オフラインそれぞれの学びを組み合わせて学習を進めていく「ブレンディッドラーニング」の普及も進んでいます。 目次に戻る eラーニングを導入して社内教育レベルを高めましょう eラーニングを導入し、より社内教育に力を入れていきたいと考える企業が増えてきています。オンライン上でシステムを整えることによって、受講者の進捗管理も容易となる点が大きな魅力といえるでしょう。自社の目的に合わせて綿密にサービスを検討することが大切です。 eラーニングを導入したいという方は弊社システム「learningBOX」をご検討ください。eラーニングに必要な機能がすべて揃っており、誰でも簡単に学習環境が構築できるシステムを備えています。適切に教育を施し社員のレベルを上げたいと考えている方は、まずは資料請求からお問い合わせください。 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

【事前告知】learningBOX2.17リリースに伴う仕様変更のご案内 平素より弊社サービスをご愛顧いただきまして誠にありがとうございます。 2022年3月上旬に予定しているlearningBOXのVer2.17のリリースから、一部機能の仕様変更を予定しています。 今回は、仕様変更に伴う事前告知となります。 【追記：2022/3/15】ログイン直後のページ設定の仕様変更について   ログイン直後のページ設定の仕様変更について ログイン直後のページ設定について、learningBOX【Ver2.16】で「学習する」に設定していた場合、【Ver2.17】以降は「コースを選ぶ」にページ遷移先が自動で変換されます。ご利用の皆さまには大変ご迷惑をお掛け致しますが、何卒ご理解のほどよろしくお願いいたします。   コンテンツ管理 コース機能 コンテンツ管理のドキュメント直下（トップディレクトリ）に設置されているフォルダがコースに自動変換されます。 学習者画面【学習する】も同様にフォルダがコースに自動変換された状態で表示されます。 ※【フォルダのショートカット機能】で設定されたフォルダはコースに変換されません。     コース一括変換機能 こちらの一括変換機能より、変換ボタンを押すとコンテンツを元に戻すことができません。ご注意ください。   制約条件に含めない設定 Ver2.17以降より、制約条件に含めない（クリップマーク）が廃止され、条件に含めるものを指定する形に変更されます。 クリップマークを設定されている教材は、以下の影響が発生します。 ・カルテ機能の進捗率が変動します。 ・クリップマークは表示されません。 ・クリップマークの教材を制限バーと併用していない場合、設定されていたクリップマークは自動的に外れます。   制約条件・タイトルバーの挿入機能 制約条件は【クリア条件】、タイトルバーは【見出し】に名称が変わり、機能も変わります。 Ver2.17以降より、クリア条件を設定する場合、対象コンテンツを指定することができます。 Ver2.16以前よりも、詳細なクリア条件を設定することができます。 タイトルバーは【見出しを設定】に名称が変わります。 Ver2.17以降より、見出しの文字色や背景色を自由に設定することができます。 学習者画面の表示も、下記の様に見出しが設置されます。 ※詳しい使い方について、Ver2.17リリース後に公開される、【新機能一覧ページ】をご確認ください。     メンバー管理 グループ一括登録・更新 グループ一括登録のCSVフォーマットが変わります。 新フォーマットでは、階層構造を指定した登録が可能です。 ※詳しい使い方について、Ver2.17リリース後に公開される、【新機能一覧ページ】をご確認ください。     規約管理 利用規約管理機能 言語が設定されていないオーナーに対して、言語を設定させるモーダルが表示されます。 今回の仕様変更により、Ver2.17リリース以降は指定した言語にあった規約が表示され、同意を促す画面に遷移されます。     有料プランに申し込む デザインカスタマイズの即日利用のお知らせ デザインカスタマイズ以上のご契約のお客様は、learningBOXのアップグレード画面から、即日注文可能になります。 Ver2.16以前では、デザインカスタマイズはお申し込みから運用開始まで、約１か月ほどお時間を頂戴していました。 またサイトカスタマイザーについても、弊社にご連絡をいただいた上で、サイドメニューの設定が完了するのをお待ちいただく必要がありました。 Ver2.17リリース以降は、learningBOXのアップグレード画面からご注文いただくと、即日ご利用いただけるようになります。 API連携の無料化 Ver2.17リリース以降では、デザインカスタマイズもしくは専用サーバーをご契約いただくと、API連携を無料でご利用いただけます。 Ver2.16以前ではスタータープランのみAPI連携が有料でしたが、今回の仕様変更により、全てのライセンスプランにおいて、無料でご利用いただけます。 これまで、スタータープランのライセンスをご契約いただいた場合のみ、API連携は別途有料でご契約いただく必要がありました。 （スタンダードプラン、プレミアムプラン、EC機能プランについては無料でご契約いただけました） 今回、より多くのお客様にAPI連携をご契約いただきlearningBOXをご活用いただけるように、全てのライセンス契約でAPI連携の料金を無料とさせていただきました。 ※フリープランを除きます。この機会に、API連携をぜひご活用ください。

企業がコストを削減し、効率を上げる方法とは？ 企業にとって、コスト削減（コストダウン）は利益を最大限確保するために欠かせない要素です。しかし、コストと一口に言ってもさまざまな種類があるため、どのコストを削減するべきか、どのようにコスト削減を実現するべきか、悩んでしまうことは珍しくありません。 当記事では、企業がコストを削減し、効率を上げる具体的な方法について解説します。コスト削減を実施するときの流れや事例も紹介するため、コスト削減に取り組みたいと考えている企業の担当者は、ぜひ参考にしてください。 目次はこちら コスト削減の概要 コスト削減を実施するときの流れ コストの削減方法3つ コスト削減の事例2選 まとめ   コスト削減の概要   コスト削減とは、企業が業務を行う上で発生するムダな経費・費用などを削減することです。発生するコストの種類は業種によって異なるものの、基本的に下記の項目がコストとして発生します。 ・人件費 ・採用コスト ・オフィスコスト ・IT機器関連コスト コストの中で特に削減が難しいのは、人件費です。人件費は細かく分けると、交通費や教育費などが含まれます。もっとも費用がかかりやすい項目でありながら、企業運営には欠かせない項目でもあり、人件費の削減に頭を悩ませる経営者は珍しくありません。 コスト削減をするメリット コスト削減を実現できれば、さまざまなメリットを享受できます。メリットの代表例は以下の通りです。 ・利益を増やすことができる コスト削減は、企業の利益を増やすために必要です。企業の利益は売上からコストを引いたものとなり、コストを削減するほど得られる利益は多くなります。 ・業務効率化につながる コスト削減は利益の増加だけでなく、業務効率化も実現可能です。コスト削減に取り組むことで、業務の進め方を見直した結果、ムダな業務を削減できる場合があります。 ・企業価値が高まる コスト削減によって浮いた費用は、新しい事業開発などに充てることができます。イノベーションを実現できれば、企業価値が高められるでしょう。   コスト削減を実施するときの流れ   コスト削減は、一般的に下記の流れで実施されます。 ・現状把握と目標設定 ・プラン決めと目標の周知 ・プランの実施と分析 ・プランの改善 ここでは、それぞれの流れについて詳しく解説します。コスト削減のポイントを押さえて、コスト削減を実現させましょう。 STEP1：現状把握と目標設定 コスト削減に取り組む場合は、現在どのようなコストが発生しているのか、現状把握に努めましょう。何にどれほどのコストがかかっているのか明確にしなければ、削減するべきコストの種類が決定できません。発生している全てのコストの種類・金額を把握することが重要です。 また、コスト削減の目標設定も欠かせません。ゴールを設定しないままコスト削減を進めると、従業員はどこまで取り組めばいいのかわからず、モチベーションの低下につながる場合があります。 STEP2：プラン決めと目標の周知 どのコストを削減するのか決めた後は、コスト削減のプランを作成します。プランを作成する際は、コスト削減によって自社に不利益が生じることがないか、予測を立てるようにしましょう。予測を立てずにプランを立てると、削減する必要のないコストを削減してしまい、かえって悪影響が出ることがあります。 作成したプランは従業員に周知することが必要です。コスト削減は、時に従業員に不便をかける場合があります。コスト削減の理由や目標を伝えると従業員の理解が進み、協力してもらえるでしょう。 STEP3：プランの実施と分析 プランを実施して、効果などを分析するステップです。コスト削減に取り組んだとしても、すぐに効果が出るとは限りません。取り組みを行ってどのような成果が出ているのか、定期的に確認することを心がけましょう。 プランの分析は具体的に実施することが重要です。ただ単に「想定した目標に届いていなかった」だけでは、次に取るべきアクションが明確にできません。達成率を数字で表しておくなど、誰でも確認しやすい形にしておきましょう。 STEP4：プランの改善 コスト削減の成果が思うように出ていない場合は、プランの改善に努めなければなりません。まずは改善案を考えて、実行しやすいものを選びましょう。改善案を考える際は、1人でも多くの従業員からアイデアを募集すると、斬新なアイデアが生まれる可能性があります。 また、改善案を実施する場面では、改めて従業員の協力を仰ぐことも重要です。従業員一人ひとりの協力がなければ、改善につなげることは難しくなります。   コストの削減方法3つ   コストの削減方法は主に3つあります。それぞれの詳細は以下の通りです。 業務をマニュアル化する コストの削減を進めたい場合は、業務をマニュアル化しておきましょう。 従業員にとってまず負担になるのは、業務を覚えることです。業務がマニュアル化されていないと、業務を教える教育担当者ごとで教育内容が変わってしまう可能性があります。その結果、従業員が教育内容に対して疑問を抱き、疑問を解消するための余分な時間が発生することもあるでしょう。 業務をマニュアル化した上で、教育用のマニュアルを別途作成しておけば、比較的スムーズに教育を実施することができます。 ペーパーレス化を進める 経費を削減する方法として、ペーパーレス化の推進も挙げられます。チャットツールを利用し、書類を紙ではなくPDFで送信するなど、ITを使った業務プロセスが実現できればコスト削減が可能です。 しかし、ペーパーレス化の推進には時間がかかる傾向にあります。裏紙を積極的に利用するなど、まずは簡単に始められることから取り組みましょう。 eラーニングを活用する 従業員が各自で学習を進められるよう、eラーニングを活用することも1つの方法です。 eラーニングでは、学習者がスマホやタブレットなどのデジタル端末を活用し、好きなタイミング・場所で学習を進められます。育成・研修のために従業員を集める必要がない上、資料を用意する費用が発生しないなど、たくさんのメリットがあります。育成・研修コストの削減に努めたい企業の担当者は、eラーニングの活用を検討しましょう。   コスト削減の事例2選 コスト削減に取り組む場合は、前もって事例を確認しておきましょう。ここでは、コストの削減に成功した事例を2つ紹介します。 事例1：株式会社ビッグ・エー 株式会社ビッグ・エーは、全国に多数のハードディスカウントストアを展開する企業です。同社では、以前より「教育にかける時間が長い」という課題がありました。そこで、紙のマニュアルから、スマホを使って画像・動画で内容を確認できるマニュアルに変更したところ、教育時間の削減が実現しました。 事例2：税理士法人アーリークロス 税理士法人アーリークロスは未経験のスタッフを採用しており、採用する度に同じ内容を教育しなければならない課題がありました。そこで、マニュアル作成が簡単にできるシステムを導入した結果、人材育成にかかる時間の削減に成功しています。 従業員にとってわかりやすく、教育効果の高いマニュアルを作成したい場合は、learningBOXをご利用ください。learningBOXでは、学習者の学習状況を一目で把握できるほか、クイズ形式を用いて学習者の理解度を高められるなど、マニュアル作成の場面で効果的な機能が多くあります。   まとめ 当記事では、育成・研修コストを削減する方法や流れに加えて、コスト削減のメリットや事例なども紹介しました。 コスト削減は、企業にとって重要な意味を持ちます。利益の増加や業務効率化など、コスト削減にはさまざまなメリットがあるため、できる範囲から取り組んでみましょう。 新型コロナウイルスの影響によって、現在はオンラインでの教育が主流となっています。オンラインでの教育に取り組みたい場合は、オンラインでも効果的な育成・研修が実現できるlearningBOXをおすすめします！まずは、管理者を含め10名様まで無料でご利用いただけるフリープランをお試しください。