コラム

「人事担当者が選ぶeラーニングシステム顧客満足度調査」で第1位を獲得！ learningBOX導入支援チームです。 ゼネラルリサーチがおこなったeラーニングシステムについての調査において、 株式会社龍野情報システムの運営する「learningBOX」が、下記3項目で第1位を獲得しました。 こちらでは、eラーニングシステムについての調査結果を報告いたします。   ・人事担当者が選ぶ　顧客満足度の高いeラーニングシステム ・人事担当者が選ぶ　価格満足度の高いeラーニングシステム ・人事担当者が選ぶ　使いやすいeラーニングシステム     ▼learningBOXについて “使いやすさ”と“低価格”にこだわったeラーニングシステムです。 従来型のeラーニングシステムの導入には、高い専門性が必要であり、高コストであることが一般的でした。そのようなハードルを可能な限り取り払い、“使いやすさ”と“低価格”にこだわって開発された「learningBOX」は、今までeラーニングに手の届かなかった方々にも広くご利用頂けるサービスです。 ▼調査概要 【調査方法】インターネット調査 【調査期間】2022年1月24日～25日 【調査概要】eラーニングシステム10社を対象にしたサイト比較イメージ調査 【調査対象】全国の20代～50代の男女（人事担当者）1,015名 【アンケートモニター提供元】ゼネラルリサーチ

社員のレベルに関係なく業務の質を標準化させるために重要なのがマニュアルです。効率的な業務の遂行や社員のスキルアップのためにも、マニュアルは欠かすことはできません。しかし「マニュアルの必要性は理解しているが作成のための知識を持っていない」とお悩みをもつ経営者や役職者の方も多いのではないでしょうか。 この記事では、効果的なマニュアルを作成するにあたっての手順やコツ、必須ツールなどを解説していきます。これからマニュアルを作りたい、内容を一新させたいと考えている方はぜひ最後まで読み進めてください。 マニュアルとは マニュアルとは、ある業務を遂行するにあたっての手順やポイントなどを一つの文書にまとめたものです。業務に携わる全員が同じ成果を挙げつつミスを防ぐために運用され、業務の標準化や体系化を目指す上で必要不可欠です。マニュアルがあることで、新入社員や異動してきた社員が業務の質を保ちながら、迅速かつ正確に業務を実行できるようになります。 手順書とのちがい マニュアルと似た意味を指す言葉としては「手順書」が挙げられますが、両者の根本的な性質は異なります。以下の表で確認してみましょう。 マニュアル 手順書 役割 業務の手順に加え、概要・背景・理由も説明する 手順を具体的に説明する 内容 業務全体をスムーズに進めるための手順を網羅的にまとめた文書。業務全体のフロー・ノウハウ・ルールなど、幅広い情報が提供される。 具体的な作業手順を示した文書。作業手順が細かく記述され、工程と作業の進め方がまとめられている。 記入範囲 業務全体 業務を分解した特定の作業 マニュアルは業務全体についてまとめられているのに対し、手順書の範囲は業務を分解した特定の作業となっている点がポイントです。 マニュアルが必要な理由 では、業務遂行にあたってなぜマニュアルが必要とされるのでしょうか。主な理由としては以下の4点が挙げられます。 業務の効率化 業務中に作業ミスや手戻りなどの時間と労力が削減され、業務効率化につながります。 業務品質の向上 業務フローが明確になるため、作業の抜けや品質のばらつきが少なくなり、業務品質の安定化・向上が見込めます。 属人化の防止 業務の手順やコツ、ルールがマニュアルに明文化されることで、業務の属人化防止にもつながります。マニュアルによって業務手順が共有されるため、標準化を図ることができるでしょう。 人材育成の効率化 必要な情報を素早く伝えることで、新たに配属された人員が効率的なスキル習得や組織への適応が可能となるため、より早い段階で実務にあたれるようになります。 目次に戻る マニュアル作成の手順 次に実際のマニュアル作成の手順について紹介します。工程は、下記の5段階に分けられます。 STEP1：目的と利用者を明確にし、対象範囲を決める まずはマニュアル作成の最初のステップとして「マニュアルの目的は何か、誰が利用するのか」を明確にしましょう。この2点を明確にすることが、マニュアルに必要な情報を正しく選択し、利用者のレベルに合った内容のマニュアルを作るコツです。 目的と利用者が明確になったら、次にマニュアルの対象範囲を決めていきます。「新入社員の教育」「新しく部署に配属された人向けの資料」など、運用の目的に沿って対象範囲を明確にすることで、十分な効果を発揮しやすくなります。 STEP2：完成までのスケジュールを設定する 作成すべきマニュアルが決まったら、完成までのスケジュールを決めましょう。まずはマニュアルをリリースしたい期日から逆算して必要な期間と工数を割り出し、各工程の期限も設定していきます。 全体の業務のうち、マニュアル作成にかけられる時間も考慮しながらスケジュールを決めていくことで、無理なく作業を進めることができます。例えば、4月入社の新入社員向けマニュアルであれば、2月から3月までには完成させておくと良いですね。 STEP3：業務内容や作業手順を整理してまとめる マニュアルに記載する業務内容や作業手順を整理しておきましょう。関連するタスクや手順をグループ化し、それぞれの関係性を明らかにすることで漏れや重複がないかを確認でき、情報を取捨選択することができます。 STEP4：構成案を作成して目次を確定させる マニュアルの全体像を分かりやすくするために、骨子となる全体の構成を決めていきましょう。そのマニュアルで何を伝えたいのかを全て洗い出した上で、体系的に構成案を作成するのがコツです。 目次を整えて全体構成が決まれば、STEP3で整理した情報をマニュアルのどこに当てはめていくのかが見えてきます。また構成が固まった時点でマニュアル作成の関係者・責任者にも確認を取ることで、本文作成後の手戻りが減り、効率的に作業を進めることができるでしょう。 STEP5：マニュアル本文を作成する 構成・目次が完成したら、いよいよマニュアルの内容を詰めていく段階です。STEP4の構成をベースとして具体的に業務や指示事項を記載していきます。文章だけでなく図や表も効果的に組み込んでいくことで、読み手が理解しやすい内容となるでしょう。 目次に戻る マニュアル作成・運用のポイント マニュアルを作成するにあたって重要な点は、読み手に分かりやすい内容を意識することです。あまりに難解な内容では、必要なスキルを効率的に得ることが難しくなるでしょう。ここでは、分かりやすいマニュアルを作成するためのポイントを6点紹介します。 5W1Hを意識する マニュアルを作成する際には、5W1Hを意識しましょう。5W1Hとは「When：いつ」「Where：どこで」「Who：だれが」「What：何を」「Why：なぜ」「How：どのように」のことで、この6点を意識しながら作成すると相手に伝わりやすい内容となります。 実際にマニュアルを読むのは、当該業務の初心者です。業務に慣れていない人であっても読むだけでどのように業務を進めていくのか理解できる内容を目指しましょう。 読み手のレベルに合わせた文体・内容にする マニュアル作成においては、文体や内容を読み手のレベルに合わせることも非常に重要です。例えば読み手が新入社員だった場合には、業界に精通した熟練者しか分からない専門用語や業界独自のルールをまとめても正確に理解することは難しいでしょう。 こういった懸念を避けるためにも「誰が読んでも分かりやすい内容」であることを押さえておくことが大切です。 重要な点を明確にする マニュアルは必要な情報を網羅しなければならない性質を持っており、文量が多くなりがちです。マニュアルの情報量は多ければ多いほど、重要な点が見えづらくなり、読み手にとって理解しにくいものとなります。 そのため、重要な点は太字や赤字、サイズを大きくするなどして強調することを意識しましょう。箇条書きや番号付けを取り入れるのも効果的です。 マニュアルを作成した目的を記載する マニュアルの内容を正確に把握し、実務に生かしていくためには「マニュアルが作られた目的」を読み手が理解する必要があります。マニュアルを作成する際には目的もしっかりと記載するようにしましょう。 「なぜ従わなければならないのか」という理由付けがなくては、読み手が無意識にマニュアルの内容を軽んじる可能性もあります。「これまでマニュアル無しでやってきたら多くのミスが生じてきた」などの理由を記載し、意図を効果的に伝えられる内容にすることが大切です。 図やイラストを活用する マニュアルを作成する際には、できるだけ図やイラストを挿入して視覚的に分かりやすい内容にすることを心掛けましょう。煩雑な手順や細かい内容を伝える際には、文字だけでは情報がすぐに入ってこない可能性があります。図やイラストを適宜使用することで、マニュアルが読みやすくなり理解度も向上するでしょう。 マニュアルを運用・改善する マニュアルが完成し、実運用に携わる人に配布した後は、使いながら改善も行っていきましょう。最初に完成したマニュアルを実際に運用してみると、内容の漏れや作成時には想定していなかったシチュエーションなどが出てくる可能性があります。適宜改善を行い、より完成度の高いマニュアルにアップデートしていくことが必要とされます。 目次に戻る マニュアル作成から運用まで一元管理するならプラットフォームが効率的 マニュアルは作成・公開後の適切な運用が非常に重要なポイントです。プラットフォームを利用することで、マニュアルへのアクセス性を向上させ、利用者は必要なタイミングにすぐにマニュアルを閲覧できるようになります。プラットフォームの導入により生じるメリットを見ていきましょう。 時間とコストの節約に 従来の紙のマニュアルや電子マニュアルによる運用と比較して、プラットフォームは情報の共有、更新、管理を簡素化して、管理者・利用者にとって使いやすい環境を提供してくれます。紙のマニュアルでは必須になる印刷もデジタルに置き換えられるため、コストの節約にもつながります。 マニュアルの更新・変更もスムーズ マニュアルの更新や変更が誰でも簡単に行えるようになるだけでなく、更新・変更を利用者に自動的に通知したり、フィードバック機能によってマニュアルの改善点を収集するなど、運用の効率化・最適化を図ることも可能です。 選ぶプラットフォームによっては、マニュアル自体を作成できる機能があるので、そのようなシステムを選ぶと作成から運用まで一元管理できるので便利ですね。 learningBOXのご紹介 learningBOXは教材の作成や配布、採点、学習者の管理など研修に必要な機能が揃った学習管理システムです。LMSとしての利用だけではなく、プラットフォームとしてマニュアル作成・運用においても多くの方々にご活用いただいています。 マニュアル作成・運用でlearningBOXを活用するメリット5つ 動画やPDFなど、豊富な教材形式で簡単にマニュアルを作成できる 社内に点在しているマニュアルをlearningBOXに集約し、効率的に一元管理できる 学習管理機能を活用して、社員のマニュアル理解度・習熟度を把握できる マニュアルを基にテストを作成し、社員教育に活用できる マルチデバイス（PC・スマホ・タブレット）で利用できるため、場所を選ばずマニュアルの確認・更新が可能に learningBOXの活用事例 「learningBOX」を業務マニュアル作成・運用に活用している2つの事例をご紹介します。 株式会社No.1 日本全国の中小企業を取り巻く、オフィス環境・業務効率・経営環境をトータルでサポートしている株式会社No.1は、マニュアル作成や社内研修、認定試験対策などの幅広い用途でlearningBOXを活用しています。 これまでは、社外では紙でしかマニュアルを確認できませんでしたが、learningBOX導入によって社外でもスマートフォンでマニュアルを閲覧できるようになり、業務効率化につながっています。 株式会社ナック 個人宅や企業などで愛飲されている宅配水「クリクラ」を提供している株式会社ナック は、配送員のサービスレベルの向上・均一化を目的としてlearningBOXを導入しています。 マニュアルを基にテストを作成し、全国の配送員に受験してもらうことで、マニュアルに立ち返り業務知識を深める取り組みをしています。テストを継続的に続けることで社内にも浸透してきており、スタッフも前向きに取り組めるようになったと実感されています。 目次に戻る まとめ 今回はマニュアルの作り方や手順、ポイントなどについて解説しました。 マニュアルがあることで、さまざまな業務を円滑に進められるだけでなく、業務の手順やコツ・ルールが共有されるため属人化の防止にもつながります。 また、マニュアル作成・運用を効率的に行うには、ツールの導入がおすすめです。「learningBOX」は、誰でも簡単に使えて、マニュアル作成の「手間」や「コスト」を削減することができる、プラットフォームです。 フリープランでは、管理者を含め10アカウントまで無料・無期限でほぼすべての機能をご利用いただくことができます。「試しに使ってみたい」という方はお気軽にお問い合わせください。 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

【eラーニングシステム満足度調査】研修担当1,011人への調査結果大公開！ learningBOX導入支援チームです。 弊社はこの度、eラーニングシステムを導入している企業の研修担当者を対象に、「企業のeラーニングシステムの満足度調査」を実施しました。 近年、eラーニングを活用した研修に取り組む企業が増え、新たに研修へのeラーニング導入を検討している企業や担当者の方も多くいるかと思いますが、実際のところ導入してみた満足度はどうなのでしょうか。 今回の満足度調査では、研修担当1,011人への調査結果をご報告いたします。   目次はこちら １．お使いのeラーニングシステムは？導入目的が判明！ ２．eラーニングシステムを知ったきっかけと決め手 ３. eラーニングシステムの満足度ランキング ４. eラーニングシステムに求める改善点 ５. まとめ   お使いのeラーニングシステムは？導入目的が判明！ はじめに、どのeラーニングシステムを使っているかについて伺っていきたいと思います。   「実際に利用しているeラーニングシステムの名前を教えてください」と質問したところ、『【Multiverse】株式会社ネットラーニング（20.3％）』と回答した方が最も多く、次いで『【learningBOX】株式会社龍野情報システム（15.2％）』『【KnowledgeDeliver】株式会社デジタル・ナレッジ（14.0％）』と続きました。   次に、「eラーニングシステムを導入した目的を教えてください（複数回答可）」と尋ねたところ、『社員の基本・基礎教育に適していると考えたから（46.8％）』と回答した方が最も多く、次いで『遠隔地でもリモートで同一の教育が行えるから（43.6％）』『多数の社員を同時に教育できるから（40.3％）』と続きました。 半数近くの企業が基本・基礎教育を目的にeラーニングシステムを利用していることがわかりました。 また、eラーニングならリモートで多数の社員が同時に受講できることから、集合研修で必要になっていた会場費や移動費などを削減でき、集合研修を行う準備も不要になるので、運営側の業務効率化にもつながります。 コロナ禍にあり、講師や研修を受ける人同士が接触することなく利用できることから重宝されているeラーニングシステムですが、研修内容は何度も活用できるので、受講者はわからない部分だけを繰り返し閲覧可能であったり、コストカットができたりとさまざまなメリットも実感されていることが窺えます。   eラーニングシステムを知ったきっかけと決め手 多くの方がeラーニングシステムについて、社員の基本・基礎教育に有効かつ、多数の社員に対して同時に同質の教育を場所を問わず行えると感じていることがわかりました。 では、現在利用しているeラーニングシステムのことをどのようにして知ったのでしょうか？   そこで、「現在お使いのeラーニングシステムを知ったきっかけを教えてください」と質問したところ、『他社からの紹介（30.9％）』と回答した方が最も多く、次いで『HPや広告（20.1％）』『営業電話（13.2％）』と続き、3割以上の方が紹介がきっかけで利用を始めていることがわかりました。 信頼できる相手からの情報を重視して意思決定していることが推察されます。 では、具体的にどういった理由でそのサービスを選んだのでしょうか？ 「現在お使いのeラーニングシステムを選んだ決め手を教えてください（複数回答可）」と尋ねたところ、『システムの機能性や利便性（44.8％）』と回答した方が最も多く、次いで『教材の品質（30.2％）』『教材がカスタマイズできること（22.6％）』と続きました。 eラーニングシステムの主な機能は、学習者機能・管理機能・指導機能で、学習者や教材の管理を手作業で行う手間が省かれ、大量の情報を一元管理できるようになります。 また昨今、教材のバリエーションは広がりを見せ、クオリティも向上しています。 中でも動画や映像を用いたものは学習内容をわかりやすく表現できるため、学習効果の向上が期待されています。 動画のほかにも、ドリル型教材や、リアルタイムで講義を行うLIVE授業など、さまざまなコンテンツがあり、システム選びの決め手となっているようです。   eラーニングシステムの満足度ランキング ここまでの調査で、多くの企業が社員の基本・基礎教育の実施や、リモートで同一の教育が行うこと、多数の社員を同時に教育することを目的にeラーニングを導入していることがわかりました。 また、数あるサービスの中から現状のサービスを選んだ理由には、システムの機能性や利便性、教材の質やカスタマイズの可否などが挙げられ、実質的でシビアなニーズを満たすシステムが求められていることがうかがえました。 では、満足度の高いeラーニングシステムはどのシステムなのでしょうか？   そこで、利用しているeラーニングシステムの満足度を尋ねたところ、「とても満足している」と回答した方の割合が高いシステムのランキングTOP5は、以下の結果となりました。 ■eラーニングシステムの満足度ランキングTOP5 ・第1位：【learningBOX】株式会社龍野情報システム（45.5％） ・第2位：【Moodle】オープンソース（29.0％） ・第3位：【KnowledgeDeliver】株式会社デジタル・ナレッジ（23.4％） ・第4位：【AirCourse】KIYOラーニング株式会社（23.1％） ・第5位：【UMU】ユームテクノロジージャパン株式会社（21.7％） では、これらの企業では、どういった条件・環境でシステムが利用されているのでしょうか？ 「【利用状況・頻度・人数】システムの活用度を教えてください」と尋ねたところ、以下の回答などが寄せられました。 ■頻度や人数規模など多岐に渡る使われ方が存在 ・50人規模で1日3回（30代／男性／長野県） ・20人規模で7日に1回（40代／男性／滋賀県） ・13,000人規模 受講は年一度（50代／男性／京都府） ・2,000人規模で1日1回（50代／男性／神奈川県） ・5,000人規模で月に1回使っている（50代／男性／東京都） ・10人規模で10日に1回使っている（50代／女性／大阪府） 数十人から1万人と使われる人数規模はかなり幅広く、頻度に関しても年に1回の企業もあれば1日3回使用する企業もあり、活用のされ方はかなり多岐に渡ることが見て取れます。 eラーニングシステムに求める改善点 ここまでの調査で、企業により利用する人数や頻度にかなりばらつきがあるものの、多くの企業が機能性や利便性、教材の品質を重視し、信頼できる人からの情報をベースにeラーニングシステムを選定していることがわかりました。 また、9割近くの方が利用しているシステムに満足しているという結果となりました。 そんな中、改善して欲しいと感じている点もあるのでしょうか？ そこで、「現在お使いのeラーニングシステムに求める改善点があれば教えてください（複数回答可）」と尋ねたところ、『低価格化（30.9％）』と回答した方が最も多く、次いで『システムの機能性や利便性（30.8％）』『教材の品質（26.7％）』と続きました。 では、どういった点に不満を感じているのでしょうか？ 「eラーニングシステムの不満な部分があれば具体的に教えてください」と尋ねてみました。 ■システムのユーザビリティや教材内容の向上を ・アカウント管理が複雑で登録するのにかなりの手間がかかる（システムが使いづらい）（20代／女性／東京都） ・教材の内容が分かりにくい部分がある（40代／男性／大阪府） ・コストが高い（40代／男性／大阪府） ・画面が見にくい（50代／男性／埼玉県） ・海外在住講師の稼働に伴う時間的制約（50代／男性／千葉県） ・分野の幅を広げて欲しい（50代／男性／静岡県） システムの使い辛さや画面の見にくさなどハード面での改善を希望する意見と、教材のわかりやすさやより広い分野のコンテンツを求めるソフトに関する意見の双方が見られました。また、時間的な制約や高額なコストなど、要望が多岐に渡ることがうかがえます。 では、そういった不満を感じている中、現状使っているシステムの利用を中止したり、他社のシステムに乗り換えたりといったことを検討しているのでしょうか？ 「現在お使いのeラーニングシステムを継続して使いたいですか？」と尋ねたところ、『はい（89.5％）』『いいえ（10.5％）』という結果となり、9割近くの方が使い続けたいと考えていることがわかりました。 eラーニングシステムは世の中に多数あるものの、対象人数やサポート体制、受講者のモチベーション維持のための工夫が施されているか、教材の内容が自社の社員教育にマッチしているか、費用対効果など、様々な選定ポイントの検討が必要です。 候補となるシステムの優位性を洗い出した上で慎重に選ばれただけに、納得して利用され、9割近くの企業が使用を継続したいという結果になっているのではないでしょうか。   まとめ これからもlearningBOXは多忙な人事担当者と伴走しながらアシストします！ 人材の質は企業の将来を左右する大きな要因だといえます。そのため、人材教育には力を入れたいところですが、じっくりと教育をしている余裕がないという企業も多いのではないでしょうか。 弊社が提供する「learningBOX」は“使いやすさ”と“低価格”にこだわったeラーニングシステムです。 従来型のeラーニングシステムの導入には、高い専門性が必要であり、高コストであることが一般的でした。そのようなハードルを可能な限り取り払い、“使いやすさ”と“低価格”にこだわって開発された「learningBOX」は、今までeラーニングに手の届かなかった方々にも手軽にご利用頂けるサービスです。 又、私達はシステム導入をゴールとしていません。 お客様のご希望の運用を実現できるまで、また運用中も機能改善に向けて社員みんなで力を合わせて対応してまいります。 調査概要：「企業のeラーニングシステムの満足度調査」 【調査期間】2021年12月22日（水）～2021年12月23日（木） 【調査方法】インターネット調査 【調査人数】1,011人 【調査対象】eラーニングシステムを導入している企業の研修担当者 【モニター提供元】ゼネラルリサーチ

eラーニング研修は導入すべき？メリットや選ぶポイントを解説 様々な社会情勢もあり、できる限りオンライン上で効率的に社内研修を進めていきたいと考えている経営者や担当者はいないでしょうか。 この記事では、近年諸企業で導入が進んでいるeラーニング研修の概要やメリットを解説していきます。eラーニング研修実施の流れやシステムを選ぶポイントも紹介していきますので、これからeラーニング研修を導入したい方はぜひ最後まで読み進めてください。 目次はこちら eラーニング研修とは 企業がeラーニング研修を導入するメリット 企業がeラーニング研修を導入するデメリット eラーニング研修実施の流れ 学習管理システムを選ぶポイント eラーニングの導入が必須の時代となりつつあります まとめ   eラーニング研修とは   eラーニング研修とは、インターネットに接続されたPCやスマートフォンを介して遠隔で受けるタイプの研修です。システム自体は1990年のインターネット黎明期から存在しており、当時はCBT(Computer Based Training)と呼ばれていました。 eラーニングの「e」は「電子的な」を意味する「electric」の頭文字です。eラーニング研修はその文字通り、電子媒体を通して行う研修を指しています。   企業がeラーニング研修を導入するメリット   あらゆる分野においてオンライン化の流れが加速していることもあり、eラーニング研修と導入する企業が増えてきました。導入検討にあたって、取り入れることでどのようなメリットが得られるのかを知りたい方も多いのではないでしょうか。 ここでは、企業がeラーニング研修を導入するメリットを4点紹介します。 交通費・宿泊費・会場費などのコスト削減が可能 eラーニングを導入することで、研修開催にあたって従来発生していたコストの削減が可能です。 例えば「集合研修」を実施する場合、受講生は研修を受けるために一つの会場に集まる必要があります。全国展開をしている企業の場合は、交通費や宿泊費を支払う必要があり、大きな出費になってしまうでしょう。また、参加人数が多い場合は、受講生を収容するために大きな会場をおさえなければなりません。 eラーニング研修なら交通費や宿泊費などが不要となるため、大幅なコスト削減が可能です。 講師を手配する手間が不要 eラーニング研修は、すでに内容が固まっているオンライン上のプログラムを進めていく研修です。そのため、特別に講演や内容を指導する講師の手配が必要ありません。 特に専門的な内容を学ぶ研修である場合には、人脈がない限り質の高い講師を探すのは一苦労ですが、その手間がかからないのは大きなメリットでしょう。また、本来講師に支払う謝礼なども必要ありません。 講師・教育の質が均一 eラーニング研修は、同じ講座を受ける場合には指導者のレベルに左右されずに学びが進んできます。そのため、地域や受講する年によって講師や学びの質にバラつきがありません。指導内容の均質化が図られるため、一定レベル以上の学びが保証されます。 進捗状況の管理が容易 eラーニングで研修を受けることにより、学びの進捗管理がより簡単になります。開催側・受講者側ともに「今どこまで受けているか」などを管理画面から確認できるため、学びの全体像を掴みやすくなり、進捗状況を把握しやすくなる点がメリットといえるでしょう。都度抱えている課題も明確になり、その後の学びもスムーズになります。   企業がeラーニング研修を導入するデメリット   eラーニングを導入するメリットは数多くありますが、一方でデメリットも存在します。オンライン上で行うeラーニングならではの課題も把握しておきましょう。 ここでは、企業がeラーニング研修を導入するデメリットを4点紹介します。 初期費用・月額費用が必要 eラーニングによる研修を導入する際には、初期費用や月額費用が必要です。どのようなシステムやサービスを利用するかによっても変わりますが、一般的にはこの2つの費用が発生します。 集合研修と比べると交通費や会場費はかかりませんが、総合的なコストだけ考えると集合研修よりも高くなる可能性もあるでしょう。 ネット環境が必須 eラーニングはインターネットを介して行う研修であるため、受講する場合はネット環境の整備が必須です。パソコンやスマートフォンの普及は全国的に進んでいますが、各家庭や個人の状況によってネット環境や設備の有無は異なります。 入社前研修に利用する場合など、自宅にネット環境がない受講生には環境を整える費用が負担となるケースもあるでしょう。 実技習得は難しい eラーニング研修はあくまでも座学での研修がメインのため、実技の習得が難しい点がデメリットとして挙げられます。実際に手を動かして作業を覚える、他の受講生と協力しながら成果物を作っていくような内容を研修内容として盛り込むのは難しいでしょう。 一方、集合研修では複数人で実技を習得できるメリットを持っています。 受講生のモチベーション維持が難しい オンラインによる研修が持っている「いつでもどこでも学べる」というメリットは、反面デメリットにもなり得ます。研修を受けるタイミングに強制力をつけることが難しいため、受講生のモチベーションが低い場合にはサボりを誘発する可能性もあります。 受講生全員のモチベーションを一定に保ち、足並みを揃えていくための対策が必須になるでしょう。   eラーニング研修実施の流れ   ここからは、eラーニング研修の導入を考えている方向けに、研修実施の流れについて解説します。 どのようにプログラムを組んでいけばいいのかわからない、進め方を体系的に知りたいという方はぜひ参考としてください。 STEP1：研修内容の決定 最初に行うべきことは、研修の主目的を決定し、内容を固めていくことです。会社が抱えている課題や特定の対象に学ばせたい内容などを洗い出し、どのように学びを進めていくのかを決めていきましょう。 新入社員や管理職など、受講生それぞれの状況によって学ぶべき内容は変わるため、個々が抱えている課題の解決やステップアップを図ることが研修の大きな目的です。 STEP2：学習管理システム（LMS）の決定 主目的が定まった後は、どの学習管理システム（LMS）を利用するかを決めていきましょう。自社で教材を用意するタイプや教材が用意されているタイプなど、各企業によって様々なサービスやシステムがリリースされています。そのため自社の研修目的に合うシステムを慎重に選定しなければなりません。 より効果的なeラーニング研修とするためにも、プログラム終了後を具体的にイメージできるシステムを選びましょう。 STEP3：研修の管理者の決定 内容とシステムが固まったら、研修の管理者を決めましょう。受講生をまとめつつ、研修の進捗状況などを適切に管理できる人が適任です。 受講生が多く1人で管理しきれない場合には、チームを組んでプロジェクト方式で進めていくのも一つの方法です。その際にも、最終的な責任や決定権を誰に委ねるのかしっかりと決めておきましょう。 STEP4：研修の実施 すべての準備が整ったら、実際に研修を実施するフローに移ります。管理者を中心に、受講生の進捗状況や提出されたレポートの確認などをスムーズに進めていきましょう。 受講生の進捗に遅れなどが発生した場合には、都度適切なケアを施すことも重要です。eラーニング研修はどうしても受講生の進捗やモチベーションに差が出てきやすいため、全体のバランスをどのように取っていくのかを常に意識して研修を進めていきましょう。 STEP5：アフターフォロー すべての研修において忘れてはいけない事柄は、「研修を行うことではなく、学んだ内容をどのように業務に活かすかが目的である」という点です。そのため、研修終了後のアフターフォロー実施を徹底しましょう。 eラーニング研修を終えた後には、学習度を測る課題を与えるなど研修の効果を適正に測れる方法を用意するのもおすすめです。そのほか、レポートやアンケートの提出を通して成果や感想を集める手法もよく用いられます。   学習管理システムを選ぶポイント   eラーニングを進めていくための学習管理システムは、各企業によって数多くの製品がリリースされているため、どのように選定すればいいのかがわからない方が多いかもしれません。 自社に合った学習管理システムが選べるよう、ここでは学習管理システムを選ぶポイントを解説していきます。 自社の事業や目的と合った教材の種類があるか 学習管理システムを選ぶ際には、自社の事業や目的に合った教材があるかを最初に確認しましょう。学習の目的から逸れたシステムを使っても、高い効果は得られません。 例えば、新人研修をeラーニングによって行う場合には、「円滑にコミュニケーションを取れる仕組みがある」「社会人としての基礎が学べる内容がある」など、その分野の種類が豊富なシステムを選ぶようにしましょう。 教材の量は豊富か 学習管理システムを導入する際には、教材の量や機能が豊富なシステムを選定することが重要です。一度研修システムを導入すると、また新たなシステムへの乗り換えは非常に難しくなります。また、初期費用も新たに発生するためコスト面からもデメリットが発生します。 広範な研修内容に対応し、プログラムを変更する可能性なども考慮して、教材の量が豊富なシステムを選ぶことをおすすめします。 操作性は高いか 操作性の高さは見落としやすいポイントではありますが、重要な事柄です。受講生側にとっても開催側にとっても「使いやすさ」はスムーズな研修を実施するにあたり非常に大切です。 特に、あまりパソコンやスマートフォンに慣れていない世代に向けて受講する場合には、直観的に操作できる機能を持っているシステムを選ぶことをおすすめします。 モチベーション管理機能はあるか オンライン上で研修を行う際には、受講生のモチベーション管理が重要な課題です。 できる限りモチベーションを一定に保つためにも「アラート機能」など、ついサボってしまう受講生を後押しする機能があればより高い効果が期待できるでしょう。   eラーニングの導入が必須の時代となりつつあります eラーニングによる研修は、近年の社会情勢もあり、取り入れる企業や検討する企業が増えてきています。オンライン上で行うことにより、学びの質が一定に保たれ、プログラムを準備する手間が削減される点が導入促進に拍車をかけているといえるでしょう。 eラーニング研修を社内に導入しようとしている方は、各サービスやシステムの特性をしっかりリサーチし、目的に合った内容をぜひ選定してみてください。効率的に社内教育を進めていくためには、今や必須のシステムです。   まとめ 今回はeラーニング研修について、研修実施の流れや導入する際のポイントについて紹介しました。 eラーニング研修を導入しようとお考えの方には、弊社の「learningBOX」がおすすめです。直感的な操作が可能で使いやすく、豊富な機能を低価格で提供しています。 管理者を含め、10名様まで無料でお使いいただけるフリープランもご用意していますので、まずは気軽にお試しください。  

近年、急速に増加している企業のリモートワーク導入に伴って、社員研修もリモートで行うことが主流になりつつあります。その中でも、今注目されているのがeラーニングによる「研修動画」です。 働き方の多様性が求められる中で、企業側や受講者側のニーズに柔軟に応えられる「研修動画」は、従来の研修方法よりも効果的に目的を達成できます。 研修方法の見直しを考えている企業の人事採用担当者に向けて、eラーニングを活用した「研修動画」を導入するメリットや制作時のポイントを解説していきますので、ぜひご覧ください。 研修動画とは 研修動画とは、研修内容を動画で配信して社員教育を行うためのものです。企業における研修は、仕事のルールや基本を伝える新入社員向けの研修、業務の流れやクレーム対応の方法などを伝える社員向けの研修があります。 研修といえば、受講者が会議室や研修施設などに集まって、講師が目の前でマイクを持って一方的に話すというような状況を思い浮かべる人が多いかもしれません。また、リアルに対面するのではなく、オンライン上で一堂に会して行うケースもあります。今まではこれらのような「集合研修」が一般的でした。 しかし近年、「集合研修」よりも利便性の高いeラーニングを活用した「研修動画」が注目を集めています。 オンライン集合研修との違い 研修動画とオンライン集合研修との大きな違いは、受講者の視聴する動画がリアルタイムであるかどうかという点です。 オンライン集合研修は、テレビ会議システムなどを活用して複数人が同じ時間にオンライン上で受講するため、講師もリアルタイムで受講者に向かって研修を行います。 一方で、研修動画は、企業があらかじめ録画作成しておいた動画を受講者が視聴する形式です。リアルタイムに配信されている動画ではないため、受講者は自分の好きな時間に動画を視聴できます。  目次に戻る 研修動画の3つの形式 研修動画の形式は大きく分けて「セミナー形式」、「マニュアル形式」、「ドキュメンタリー形式」の3種類あります。 研修内容によってどの形式を活用すればいいかは変わってくるので、それぞれの違いを理解して、企業が行う研修内容に適した動画制作を行いましょう。 セミナー形式 セミナー形式とは、講座のように研修を行う講師1人が複数人の受講者に対して話す、座学で行う研修を動画にしたものです。 動画の撮影方法は、講師が受講者に対して話しているように作成する方法と、実際に受講者が集まって研修を行っている風景を撮影する2パターン。 セミナー形式の動画が適している研修内容としては、新入社員への研修やマナー研修などが挙げられます。 マニュアル形式 マニュアル形式とは、仕事の手順や接客、店舗運営といった業務マニュアルにおける実際の様子を動画にしたものです。実際の業務内容を目で見て覚えることができるため、口頭や画像を用いた説明よりも、受講者は研修の内容をイメージしやすく理解を深めることができます。 飲食業や美容・エステ、アパレルなど接客が主な業務である企業の研修内容や社員教育に効果的です。 ドキュメンタリー形式 ドキュメンタリー形式とは、実際に社員が働いている様子や社員インタビユーを撮影して動画にしたものです。ポイントは、企業の雰囲気や社員のリアルな意見を受講者に理解してもらえることが挙げられます。社風や企業理念などをしっかり伝えたい場合に効果的です。 また、ストーリー性を持たせることができるため、受講者は退屈することなく視聴できる点もポイントです。  目次に戻る 研修動画を導入するメリット 実際に研修動画の導入を検討中の場合、または現在の研修方法に大きな問題や不満を抱えていない場合、「研修動画を導入することによってどのようなメリットが得られるか」はとても重要な要素になります。 ここでは、オフラインやオンラインの集合研修よりも研修動画を導入した場合の、企業や受講者が得られるメリットを紹介します。 視聴環境があればいつでも閲覧可能 従来の集合研修であれば、研修が行われる時間に合わせて受講者がスケジュール調整をする必要がありました。研修動画を導入することで、受講者はスマートフォン・パソコン・タブレットなどの端末とインターネット環境さえあれば、時間や場所に関係なくいつでも自分のタイミングで動画研修を視聴できます。 研修内容に難しいと感じる箇所があった場合でも、自分がわかりにくかった点を何度も見直して復習できるので教育の観点から見ても効果的です。 文章よりも情報が伝わりやすい 企業の研修や社員教育の内容を文章だけで伝えるにはどうしても限界があります。研修動画を導入して講師の説明以外にもテロップや効果音などを挿入することで、企業の伝えたいポイントや難しい内容なども自然と頭に入ってきやすいでしょう。 また、より多くの情報を正確に受講生に伝達できるため、高い学習効果が期待できる点は大きなメリットと言えます。 現代人の多くは動画から情報を取り入れることに慣れているので、企業が伝えたい内容を直感的に伝えることができ、受講者の理解促進に繋がるのでおすすめです。 一度の撮影で使い回しが可能 集合研修であれば、研修を行うたびに講師は時間を確保しなければなりません。研修動画であれば一度は撮影を行う必要がありますが、動画制作をした後は使い回すことができるので、講師の負担を軽減できるでしょう。 外部から講師を呼ぶ場合であれば、講師の確保やスケジュール調整を行う必要もなくなるので業務効率化にもつながります。 さらに、受講者は全員同じ動画を視聴することになるので、研修担当講師の教え方や考え方などにバラつきが出ず、教育のレベルに差が生じる心配がありません。研修内容に一定の質を保つことで、研修後に社員同士の理解にギャップをなくすことができます。 交通費・会場費などのコストが不要 オフラインの集合研修では、会場までの交通費や会場費、遠方から参加している人のための宿泊費などさまざまな費用が必要です。外部から講師を呼ぶ場合であれば、研修担当者の人件費も発生するので、1回の研修にかかる費用は企業にとって大きな負担にもなりかねません。 導入におけるイニシャルコストはかかりますが、研修動画ではこれらのコストがかからないので、集合研修を行うよりも運営費用のコスト削減を実現できます。  目次に戻る 研修動画を導入するデメリット 研修動画は理解度の向上やコスト面、時間などさまざまなメリットがありますが、全ての受講者に最適な方法ではありません。ここでは、研修動画を導入する際に考えられる問題点や不安要素などのデメリットを紹介します。 視聴環境が必要 研修動画を閲覧するには、インターネットやデバイスの有無など、視聴環境が整っていなければなりません。 しかし、近年多くの人がスマートフォンやパソコンを持っており、自宅以外に街中でもWi-Fiを利用できる場所は多く存在するので大きなデメリットとは言えないでしょう。 動画作成に時間・手間・コストがかかる 動画作成を行うには、どのような内容の動画にするかという企画から撮影、編集など時間と手間がかかります。 撮影場所を社内以外で借りる場合は、場所代や撮影用機材などを揃える費用も必要です。また、社員のなかで動画作成ツールを使える人がいない場合、学習に効果的な動画を制作するのに時間がかかってしまう可能性も考えられます。 一度動画が完成すると修正が困難 研修動画は一度完成すると、後々修正するのが困難であるデメリットもあります。研修内容に変更が生じた場合、集合研修であれば配布するプリントの一部や講師が話す内容に変更を加えれば比較的簡単に対応可能ですが、動画は大きな手間がかかってしまうので要注意です。 作成する場合は、今後すぐに研修内容の変更や社内の方針に新しいルールが取り入れられることがないかなど確認を行う必要があります。研修動画導入後の運用方法なども事前に計画を立ててから開始するとよいでしょう。 受講者のモチベーションが低くなる懸念がある 集合研修のように時間が決まっているわけではなく、強制力が弱いため受講生のモチベーションが低くなる懸念があります。 スケジュール管理が苦手な人であれば、研修動画の視聴を後回しにして期間内に研修を終えられない人も出てくるかもしれません。また、受講者の視聴における態度や環境などもこちらからは確認できないため、研修に集中しない可能性も考えられます。  目次に戻る 研修動画制作時のポイント 研修動画は作って終わりではありません。受講者にとって視聴しやすく、より効果的に教育できる動画を作成することが求められます。 研修動画制作時のポイントを理解して、視聴者が学習しやすいように、また企業が研修を行う目的を達成できるように工夫しましょう。 YouTubeなどでも視聴できるようにする 研修動画をしっかり視聴してもらうにはデータとして渡すだけでなく、YouTubeなどに公開するようにしましょう。普段から利用しているプラットフォームであれば操作方法も慣れていると考えられるので、視聴時の余計なストレスをなくすことが可能です。 ただし、どこかにアップロードする場合には、「限定公開」にするなど情報が漏れないように工夫するが必要があります。 テロップをつける 動画を効果的に活用するには、視覚でも情報が受け取れるようにできるだけテロップを付けるようにするのがポイントです。テロップをつけることで重要な内容を分かりやすく伝えられるため、受講者が理解しやすくなります。テロップの色や大きさを工夫するなど、視覚に変化があると流し見防止にもつながるでしょう。 講師やナレーターのセリフ全体にテロップをつける場合は、スピードの調整を行い受講者が問題なく読み取れるように工夫してください。 一つのコンテンツが長すぎないようにする 一つのコンテンツが長すぎると受講生の集中力が続かないので、まずは研修動画のなかで伝えたい内容やポイントを整理しましょう。 整理する際には時系列で手順を書き出し、不要な内容は意識的に省くようにします。長すぎる場合は30分ごとにパート分けするなどの工夫をして、一つのコンテンツで伝えたい要点を絞りましょう。 視聴状況や効果を測定できる仕組みを用意する 研修動画を導入する際には、同時に視聴状況や研修による効果を測定できるツールや管理シートの作成をおすすめします。 同時に視聴状況を把握することで受講者の未視聴を防ぐことができますし、研修による効果の測定により動画をどのように改善していけばいいかのヒントが得られるでしょう。 企業と受講者双方のニーズに応える研修動画 研修動画を導入することで、企業は時間やコスト面での負担が軽減できます。さらに、研修内容や用途に合わせて動画制作を行うことで、効果的に目標を達成できるでしょう。 受講者にとっても時間や場所を問わず自分のペースで視聴できることは、研修内容を吸収しやすいと言えます。働き方の多様性が注目されるなかで、企業と受講者双方にとってメリットの多い研修動画の導入は、今後より一層の浸透が期待されるでしょう。 目次に戻る まとめ 今回はeラーニングを活用した研修動画について、どのようなメリットやポイントがあるのか紹介しました。 研修を行う際は研修動画の内容だけではなく、その動画を活用するためにも、eラーニングシステムの選び方も重要となってきます。 弊社が提供するeラーニングシステム「learningBOX」は、作成した研修動画を研修教材へ簡単に組み込むことができます。使いやすく低コストでご利用いただけるため、研修動画を導入する際にもきっとお役に立てるはずです。まずはお気軽に、無料でご利用いただける、フリープランからお試しください。 　　 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

【動画研修におすすめ！】learningBOXの動画配信システムとは？ 初めまして。開発部のPM（プロジェクトマネージャー）の奥田と申します。 今回の記事では、learningBOXの動画配信システムについてご紹介します。 弊社のeラーニングは誰でも簡単に教材を作ることができ、動画コンテンツも手軽にアップロードすることができるLMSです。 配信の仕様については、世の中の配信サイトでも一般的に採用されている「ストリーミング方式」になります。 learningBOXはストリーミングを含め、いくつかの方式がありますのでご紹介いたします。   目次はこちら １．eラーニングにおすすめな動画配信（VOD）サービスとは ２．ストリーミング配信とダウンロード配信の特徴 ３．learningBoxが採用しているストリーミング技術 ４．動画を高画質で視聴するにはプレミアムプランがおすすめ！ ５．まとめ   eラーニングにおすすめな動画配信（VOD）サービスとは VODとは、「ビデオ・オン・デマンド」の略でインターネットを使って、定額で映画やドラマを見られるサービスのことです。 インターネットやモバイル通信回線を通じて、PCやスマートフォンやタブレット、ゲーム機までご自宅にある様々な端末機器で、動画を視聴できるサービスです。 VODサービスには映画に特化しているものから、国内ドラマが多く配信されているものまで、様々な種類があります。 例えば、Youtube（ユーチューブ）は、無料で利用できる動画配信サービスです。   インターネットでの動画配信 現在、インターネットでの動画配信では、Netflixや、Amazonプライム・ビデオといった定額制動画配信サービスで映画やドラマを楽しめるようになりました。 他にも、YouTubeやTik Tokなどのユーザーが参加して投稿できるものから、インスタライブといったライブ配信、ウェビナー（Webセミナー）など、視聴者数も様々な規模のものが多数存在するようになりました。 また、動画が視聴できる端末も多岐に渡り、PC、タブレット、スマートフォンでの視聴が標準サポートとされているものがほとんどです。   ストリーミング配信とダウンロード配信の特徴 オンデマンド配信には、大きく「ストリーミング配信」と「ダウンロード配信」があります。 ※オンデマンド配信とはあらかじめ作成され、サーバーにアップロードされているコンテンツを視聴者がリクエストしたタイミングで視聴する方式です。 ストリーミング配信とは ストリーミングは、動画などサイズの大きなファイルを、通信回線を通じて快適に視聴するための技術です。サーバ上の大きなデータを少しずつ読み込んで、順次再生していくため、ダウンロードに要する時間や端末側のHD容量を気にせず視聴することができます。 ダウンロード配信とは ダウンロードは、端末に全データをダウンロードしてから、再生を始める方式です。ストリーミングの普及以前は、ダウンロードが一般的な動画配信の仕様でした。 こちらは、配信元から、利用者の端末に動画等のデータをダウンロードし、再生する方式になります。   ダウンロードからストリーミングへの変遷 米音楽市場が2015年頃を境にダウンロードからストリーミングへ移っていったのと同様に、動画配信のトレンドもストリーミングが主流になってきました。 かつては、動画データを端末側に完全にダウンロードした状態で、別途動画ファイルを再生をする方式が主流で利用されてきました。 Windows系では、wmvファイルやMP4ファイル、Mac系ではmovファイル といったデータでダウンロードさせ、WindowsMediaPlayer等のプレイヤーで再生させる方式がある他、システムにより再生プレイヤーを限定させたり、DRM(デジタル著作権管理)と連携させたシステムで再生する方法などが採用されていました。 しかし、4G、5G回線及び、ブロードバンドの普及で転送速度が年々向上しただけでなく、新しいストリーミング規格の登場とともに、端末のストレージ圧迫を防ぐ他、コンテンツの再配布防止等による著作権保護の観点からもストリーミング配信へ移行されています。 勿論、ダウンロードがなくなった訳ではなく、現在でもダウンロードでの配信も提供するサービスは存続しています。 特に「外出時にネット接続できない場所でもタブレットやスマートフォンで視聴したい」といったオフラインでの視聴のニーズに対応し、各社定額制配信サービスでもコンテンツ保護が配慮された形でダウンロードできる専用アプリが用意されていたりします。   learningBOXが採用しているストリーミング技術 こちらでは、learningBOXで採用されている配信方式についてご紹介いたします。 learningBOX では、Movieプレイヤーがバージョン１系、バージョン２系とあり、配信形式が異なります。 バージョン１系では「プログレッシブダウンロード方式」、バージョン２系では「HLSストリーミング方式」が採用されています。 それぞれの特色についてみていきましょう。   プログレッシブダウンロード方式 「プログレッシブダウンロード」は「疑似ストリーミング」とも呼ばれ、実際にはコンテンツを一時的にパソコンや、スマートフォンのキャッシュに取り込み、再生を行う方式になります。通信環境が悪い場合でも、一度データを取り込めばスムーズに再生することができます。 一方、コンテンツが一時的に端末上に残ることになり、著作物保護の観点や、ハードディスクを圧迫することが懸念されます。   HLSストリーミング方式 「ストリーミング方式」は上述のプログレッシブダウンロードと違い、再生中の動画のみがユーザーに転送される仕組みであり、端末にデータを残しません。 基本的に転送速度が十分に確保されているインターネット環境であれば、スムーズな再生が可能なうえ、長時間の再生においてもハードディスクを圧迫することがありません。 HLS（＝HTTP Live Streaming)形式はストリーミング送信のプロトコルの１つであり、Apple社によって開発されました。 現在のストリーミングで最も多く使われている規格です。 learningBOXが、現在どのバージョンが指定されているかは「学習環境設定」から確認することができ、バージョンの変更も可能です。 ご利用環境に合わせて使い分けてください。   動画を高画質で視聴するにはプレミアムプランがおすすめ！ learningBOXはお使いいただくプランによって、動画再生時の画質のクオリティに差があります。 より上位のプランでご契約いただいているほど、高画質な動画をアップロードすることができます。 手元にある動画データがどれだけ高画質でも、ご契約していただいているプランが適応していなければ画質が劣って見えるかもしれません。 動画教材を使用する際は、学習者がストレスを感じることなく学習できるよう、環境に合ったプランを選びましょう。 料金プランについて詳しくはこちらのlearningBOXの料金プランをご覧ください。   ▼動画に関するおすすめ記事はこちらです   まとめ 今回の記事では、learningBOXの動画配信システムについてご紹介しました。 弊社のeラーニングは誰でも簡単に教材を作ることができ、動画コンテンツも手軽にアップロードすることができるLMSです。 プログラミングの知識がない方でも、手軽にeラーニングを始めることができ、無料トライアルもご利用いただけます。 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい「【教育最前線】動画とeラーニングで効果的な新人研修を実施する」

オンライン研修は導入すべき？メリットやおすすめのサービスを解説 近年、コロナや働き方改革の影響によりテレワークの導入が加速しています。 その中で、研修方法においてもこれまでの集合研修ではなく「オンライン研修」の取り入れが企業から注目されています。 しかし、オンライン研修を検討中の企業の中には「集合研修との違いがよく分からない」「どのようなメリット・デメリットがあるのか」など、疑問を持たれている人も少なくありません。 そこで今回はオンライン研修についてそれらの疑問に対する解説を踏まえ、おすすめの社外オンライン研修ツールを紹介します。   目次はこちら オンライン研修とは オンライン研修サービスを活用するメリット オンライン研修サービスを活用するデメリット オンライン研修の実施方法 おすすめの社外オンライン研修ツール10選 社外オンライン研修ツールを利用して上手に人材育成を   オンライン研修とは   オンライン研修とはWeb会議システムなどを活用してパソコンやスマートフォンを 通してオンライン講座を受講する研修方法のことです。 講師や受講者が同じ場所に集まって行うオフラインとは異なり、インターネット環境と端末さえあれば場所を問わず受講できるので、テレワークが一般化しつつある昨今、さまざまな企業で需要が高まっています。 リアルタイムで視聴可能なため集合研修と近い状態で受講できるのですが、オンライン研修と集合研修ではどのような違いがあるのでしょうか。   集合研修との違い 集合研修とは、一つの会場に講師や受講者が集合して行うオフライン形式の研修のことです。 テレワークの普及以前はほとんどの企業で一般的な方法として行われていました。 一方、オンライン研修とはWeb会議システムなどを活用してパソコンやスマートフォンを通してオンライン上で行う研修方法です。 インターネット環境さえあれば全国どこにいても参加できるため、場所の制約がなく会場までの移動時間が不要。 受講者は事前に受け取ったテキストや画面上に表示される資料などを見て学習します。   オンライン研修サービスを活用するメリット オンライン研修を導入するにあたって多くの企業の人事担当者が気になるのが、オンライン研修サービスを活用するメリットではないでしょうか。 受講者にとって会場まで向かう時間の節約や場所にとらわれないという利便性以外にも、オンライン研修サービスは企業側と受講者側双方にとってさまざまな可能性を持っています。   テレワーク環境でも研修を受講可能 近年、新型コロナウイルス拡大の影響により多くの企業でテレワークの浸透が進んでいます。オンライン研修サービスであれば、テレワーク環境のまま研修を受講することが可能です。 集合研修の場合、研修会場で感染者などが出て社員が休むと他の社員に負担が掛かってしまう可能性がありますが、オンライン研修サービスならそのようなリスクも回避できます。   教育の質を一定に保つことが可能 オンライン研修サービスであれば受講者は全員同じ動画を視聴することになるので、研修担当講師によって教育のレベルに差が生じる心配はほとんどありません。 教育の研修内容や環境に一定の質を保つことは、研修後に社員同士の理解にギャップをなくすことができるのでおすすめです。   交通費や会場費などのコストを削減可能 集合研修では大人数を収容できる研修会場のほか、会場までの交通費や会場費、遠方から参加している人のための宿泊費なども必要です。そのため、1回の研修にかかる費用は企業にとって大きな負担にもなりかねません。 研修動画ではこれらのコストを削減できる可能性があります。 導入におけるイニシャルコストはかかりますが、集合研修を行うよりも費用は抑えられるでしょう。   オンライン研修サービスを活用するデメリット オンライン研修を活用することで、研修内容や講師の質を一定に保ったり、コスト面や会場や講師を手配する手間などを無くしたりできるメリットがあります。 しかし、新しいサービスを導入することで、これまでとは異なったデメリットが発生するケースも。ここでは、オンライン研修を導入する際に考えられる問題点や不安要素などデメリットを紹介します。   教材選びや教材作成の時間とコストが必要 オンライン研修を活用するには、導入するオンライン研修サービスが提供している教材のうちどれが自社の人材育成としてマッチするか選定しなければなりません。 自社教材を作成する場合であれば、企画から撮影・編集など時間と手間がかかるのも事実です。 撮影場所を社外で借りるのであれば、場所代や撮影用機材などを揃えなければなりません。 社員のなかで動画作成ツールを使える人がいない場合、学習に効果的な動画を制作するのに時間がかかってしまうケースも考えられます。   オンラインでの会話やプレゼンテーションに慣れが必要 研修は本来、講師が受講者の表情やうなずく様子を確認したり、会場の雰囲気を見たりしながら進められます。 オンライン研修では受講者はパソコンやスマートフォンの画面に集中したり、表情やリアクションなど反応が薄くなりがちです。受講者がオンラインでの会話やプレゼンテーションに慣れていない場合だと、講師側も雰囲気を把握しづらいでしょう。 受講者は講師に対して自分の考えを汲み取ってもらえるよう、意識的にリアクションを大きくする必要があります。   モチベーション管理が難しい 集合研修と比べて強制力が弱いため、受講生のモチベーションが維持しづらい懸念があります。 ほとんどの研修の場合、集中しなかったりサボったりする受講者が一定数出てくる可能性がありますが、講師はそのような受講者の視聴中の態度や環境などをしっかり確認できないため、管理が難しいです。   オンライン研修の実施方法   オンライン研修を実施するには、「社内の研修を配信する方法」と「社外の研修ツールを利用する方法」の2つがあります。 実際に実施するにあたって、どちらの方法が自社に合っているのでしょうか。 2つの違いを理解したうえでより最適なほうを選んで上手に運営しましょう。   社内の研修を配信する方法 社内独自の講座を作成し、撮影して動画にする方法です。単にマナーや業務手順など人材育成としての研修ではなく、企業理念や一緒に働く社員の雰囲気を伝えたいという場合などであれば、イメージに沿ったオリジナルの教材を作成できます。 しかし、作成にあたっては企画や撮影のほかに、編集などの専門的な知識も必要です。また、撮影機材や撮影ツール編集ソフトも揃える必要があるので、時間や手間がかかってしまいます。   社外の研修ツールを利用する方法 自社制作した研修動画以外にも、すでに撮影済の社外研修ツールを利用する方法もあります。せっかく苦労して動画を作成した場合でも、受講者にとって学習しやすい教材であり、効果が出なければ無駄になってしまうかもしれません。 また、社内に企画・撮影・編集の得意な社員がいない場合であれば、多くの時間を費やすことになるでしょう。 eラーニングのオンライン研修サービスを活用することで、大変な労力をかけなくても質の高い教材を提供し、人材育成ができます。   おすすめの社外オンライン研修ツール10選   社外オンライン研修ツールには、特徴や値段が異なるさまざまなサービスがあります。 効果的に利用するなら、自社の規模や利用したいサービス、受けたい教材の有無によって最適なものを選びましょう。 ここでは「どんな違いがあるのか分からない」「どのサービスを選べばいいか分からない」という人のために、おすすめの社外オンライン研修ツール10選をそれぞれの特徴を踏まえて解説していきます。   Schoo for Business Schoo for Businessは導入企業数2000社を突破、20万人のビジネスパーソンに支持されたオンライン研修・人材育成向けの定額制オンラインサービスです。 社員のオンライン研修学習状況をリアルタイムにグラフで把握できたり、学習履歴の可視化により、社員の興味・関心も分析できたりします。1ID1,500円で6,200本の授業が受け放題なのも魅力的です。   playse. eラーニング 3,000以上の高品質なレッスンが見放題なのに加え、自社教材を自由に組み合わせることで新入社員や管理職などキャリアやスキルに合わせて段階的な人材育成が可能です。教材は、実用的な専門知識やノウハウを持った専門家が制作に携わっています。 導入後もカスタマーサポートがついているので、それぞれの企業に効果的な人材育成を実施できるでしょう。学習フローが分かりやすいトレーニングマップや独自の研修パック作成機能が付いているのが特徴です。   LearnO 法人700社、年間35万人以上が利用しているeラーニングシステムです。月学4,900円から利用でき初期費用ゼロ。さらに、最短1ヶ月から始められます。 Webセミナーにおいては、映像の用意から学会・研修のサポートまで全てを代行してくれるワンパッケージプランがあるので安心して導入可能です。企業のお悩み解決や導入後のフォローアップまで徹底的にサポートしてくれます。   AirCourse 大企業からベンチャーまで幅広く導入しているクラウド型eラーニングシステムです。受講者と管理者の使いやすさをとことん追求されたシステムで直感的に操作できるので、導入後すぐからストレスなく利用できます。 幅広い動画研修コンテンツが受け放題で、自社オリジナルコースを柔軟かつ簡単に作成可能。 分かりやすい学習レポートにより、eラーニングや研修の受講状況・テスト結果が一目で確認できるので教育担当者の業務効率化を測れます。初期費用ゼロで導入しやすいのもおすすめです。   ひかりクラウド スマートスタディ 初期費用を抑えて受講者1名からはじめられるeラーニングプラットフォームです。英語、中国語（繫体・簡体）、韓国語、スペイン語、フランス語、ベトナム語、タイ語の8言語に対応しており、外国人労働者の母国語で研修を行うことができます。 eラーニング以外に情報共有やWeb会議にも活用できるほか、受講者と管理者間でメッセージのやり取りやストレスチェックなど嬉しい機能が豊富です。 クラウド型なのでサーバー設置や専用端末不要で手軽にはじめられる上に、2週間の無料で体験もできます。   バヅクリ バヅクリは「社員同士のつながり」「双方向コミュニケーション」「相互理解」を大切にすることで、社員の仕事に対するモチベーションと組織のエンゲージメントの改善が期待できます。 テレワーク時代に必要な“つながり”と“能力”を育てることが特徴です。参加者満足度97%、人事負担85%削減と安心の実績に加え、テレワークマネジメント・リーダーシップ・コミュニケーション研修で個人とチームの生産性向上を実現します。 80種類以上あるプログラムの中から企業のカルチャーに合ったものを選択でき、最短10日で導入可能です。   etudes 20余年にわたってeラーニングに携わってきたノウハウを元に人材育成の課題をオールインワンで解決する国産のクラウド型eラーニングシステムです。 「マニュアルなしで直感的に使えるUI/UX」「数人〜数10万人規模で運用できる緻密な管理機能」「セキュリティと利便性を両立できるクラウド型」が特徴で、企業がeラーニングに求める機能を幅広くカバーしています。   Biz CAMPUS Online リモートワークの時代に合わせたオンライン研修動画を提供しています。利用企業数13,000社、受講者数320万人の圧倒的な支援実績と、300以上の研修テーマによって一人ひとりの課題・能力に合わせた研修テーマを選べるので、足りない知識や能力を補うことも、すでに強みであるスキルを更に伸ばしていくことも可能です。 また、充実したサポート体制と、オリジナルの研修管理システムによる研修の予約管理・受講管理で簡単に社内運用できます。   eラーニングライブラリ 「難しい」を「わかりやすく」、「手軽に学べて、満足できる」ことを特長とした1年間定額制のeラーニングサービスです。 導入法人数3300社以上、累積受講者数240万人以上の豊富な実績に、コースは全328コース。新コースは続々追加されるので契約期間中は追加料金なしで利用できます。 内定者や新人、管理職まで階層別に教育、コンプライアンスやメンタルヘルス、ビジネススキルといった目的別教育などの幅広いラインナップです。すべてのビジネスシーンで役立つでしょう。   Smart Boarding ４つの手法のオンライントレーニングを繰り返すことにこだわった、アウトプットに特化しているeラーニングシステムです。 Smart Boardingでは研修によって知識を付けるだけでなく、実際のビジネス現場において「できる（＝成果を出す）」レベルまでの充実したトレーニングを実現します。 オンラインのよさをあえて無視した少人数制オンライントレーニングが最大の特徴。量より質を重視しているので短い時間で効果的に学習ができるでしょう。導入後のサポートもスタートアップミーティングから、2ヶ月ごとの電話によるフォロー、メルマガによる情報配信なども充実しています。   社外オンライン研修ツールを利用して上手に人材育成を リモートワークの浸透や働き方改革に伴い、集合研修よりも時間や費用面で負担の少ないオンライン研修は今後さらに導入されるでしょう。 プロの専門知識と豊富な経験によって作られた高品質の教材を提供している社外オンライン研修ツールを活用することで、効果的な人材育成が期待できます。 多くの会社から選ぶことができるので、自社のニーズに合ったサービスを見つけて効率的に人材育成に取り組んでいきましょう。 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい「人材育成に役立つ研修プログラムの作り方や必要性を解説」

新入社員向け教育マニュアルのキモとは？ 新入社員の教育を進める上では、マニュアルの用意が不可欠です。 しかし、教育マニュアルの作成経験がない場合は、どのように作成すればいいのか悩むことも珍しくありません。 新入社員向けの教育マニュアルを作成するときは、含めるべき内容や作成するポイントを把握して、効果的なマニュアルを作成しましょう。 今回の記事では、新入社員教育でマニュアルを用意する重要性から含めるべき内容、作成時のポイントまでを解説します。 新入社員教育の実施方法も紹介するため、企業で人事・教育を担当している人は是非参考にしてください。   目次はこちら １．新入社員教育でマニュアルを用意する重要性 ２．新入社員の教育マニュアルに含めるべき内容 ３．わかりやすい教育マニュアルを作成するポイント ４. 新入社員教育の実施方法 ５. まとめ   新入社員教育でマニュアルを用意する重要性 新入社員教育でマニュアルを用意する重要性には、以下の2点が挙げられます。 ・新入社員を即戦力の人材に育て上げるため 企業が新入社員に教育を実施する理由は、なるべく早く戦力として育ってもらうためです。マニュアルを作成することで、新入社員は自主的に学習を進められます。 新入社員が業務の全体像を前もって把握しておけば、教育担当が座学などで補足の教育を実施する場合において、より理解度が深まります。 ・教育の質を均一にするため 新入社員の教育は、教育担当にとって負担が大きい仕事です。 特に新卒社員の場合、ビジネスマナーなど幅広い内容を教育する必要があり、中には複数人で教育を実施するケースもあるかと思います。 複数人で教育を実施する際にマニュアルがなければ、人によって教える内容が異なるケースが考えられます。その結果、新入社員が困惑してしまうこともあります。誰が教えても教育の質が均一になるよう、教育マニュアルを用意することは重要です。   新入社員の教育マニュアルに含めるべき内容   新入社員の教育マニュアルでは、さまざまな内容を含めなければなりません。 中でも、必ず含めるべき内容は下記の5つです。 ・基本的なビジネスマナー ・企業理念・ビジョン ・業務の全体像 ・モチベーションの維持方法 ・ITスキル ここでは、それぞれの内容の詳細を解説します。   基本的なビジネスマナー まず最初に教育するべき内容がビジネスマナーです。社会人として生きるためには、多くのビジネスマナーを守った上での行動が求められます。 正しい敬語の使い方や電話の取り次ぎに加えて、名刺の渡し方など、社会人としての自覚を持たせる内容を含めましょう。 また、「報告・連絡・相談」の重要性を伝えることも大変必要です。   企業理念・ビジョン 企業がどのような理念を持って存在しているのか、新入社員には必ず共有しなければなりません。 企業の一員として、新入社員にはどのような考えを持ちながら働いてほしいのか、必ず伝えるようにしましょう。 理念だけでなく、企業のビジョンの共有も欠かせません。企業の目指すビジョンが明確になっていることで、新入社員が持っておくべき方向性を統一できます。   業務の全体像 新入社員が担当する業務にはどのようなものがあるのか、全体像を記載してイメージしてもらえるようにしましょう。 全体像を記載するメリットには、自分が所属する部署だけでなく、ほかの部署に対する理解も深まることが挙げられます。 より詳細な業務手順に関する内容は、新入社員向けマニュアルに記載する必要はありません。 業務手順について詳しくまとめたマニュアルを別途用意し、教育を進めるようにしてください。   モチベーションの維持方法 新入社員はさまざまな面で苦労することが多く、モチベーションの維持が難しく感じてしまう場面も多々あります。モチベーションが低下すると業務の質に影響するほか、離職につながってしまう場合もあるため、モチベーションの維持方法を記載することが重要です。 実際に記載するときは、入社2〜3年目の社員の意見を参考にすると、新入社員にとって現実的な内容になるでしょう。辛いときはどのようにして乗り越えたのかなど、新入社員が悩みやすいポイントを扱うようにしてください。   ITスキル 社会人として仕事をする際は、基本的にパソコンを使用することがほとんどです。パソコンの基本的な操作方法に加えて、業務で使用するチャットツールなどがある場合は、使い方を記載しておきましょう。 スマホが普及した現在、パソコンを使用する機会が少なくなり、うまく操作できない新入社員もいます。ITスキルは必須であるため、実際に操作してもらうなどの対策も必要です。   わかりやすい教育マニュアルを作成するポイント   わかりやすい教育マニュアルを作成したい場合は、3つのポイントを押さえた上で作成しましょう。   専門用語を使わない 新入社員向けの教育マニュアルで専門用語を使ってしまうと、新入社員が専門用語を調べるための時間がかかり、教育がうまく進まないことが考えられます。 新入社員・教育担当者のどちらにとっても負担が発生するため、専門用語を使わないようにしましょう。 専門用語を使わなければ説明が難しい内容のときは、用語の説明を付け加えることが重要です。用語の説明があれば調べる時間も発生しないため、わかりやすく親切なマニュアルになります。   わかりやすい構成にする マニュアルを使った教育効果を高めるためには、構成にも配慮する必要があります。 ページ番号や目次を入れるなど、学習したい部分をすぐに見返せる構成であれば、新入社員も自分で学習を進めやすくなります。 よりわかりやすさを重視したい場合は、必要に応じて表やイラストなどを活用することがおすすめです。文字だけのマニュアルは、新入社員が苦痛に感じる場合があります。しかし、視覚的に見やすいマニュアルであれば学習意欲が高まり、よりよい教育効果を期待できます。   必要に応じて内容をアップデートする 教育担当者にとっては完璧に感じられる内容でも、教育を受ける側にとってはマニュアルの内容が不十分に映るケースもあります。新入社員への教育が一通り終わった後は、マニュアルの内容や見やすさなどのフィードバックをもらいましょう。 また、社会人として求められるITスキルなどは時代によって変化します。時代に合った内容のマニュアルにするためにも、マニュアルの内容を必要に応じてアップデートすることが重要です。   新入社員教育の実施方法   新入社員教育の主な実施方法には、以下の3種類があります。 ・集合研修 教育を受ける新入社員が1つの場所に集まり、座学を中心にして教育を実施する方法です。 一度で大人数に教育を実施できるため、教育担当者の負担が減るメリットがあります。コロナ禍の現在は、集合研修を見合わせる企業が多くなっています。 ・OJT OJTは座学の教育ではなく、実際に現場で実務を経験する方法です。OJTを定期的に取り入れると、座学の教育だけでは得られない知識や経験を得ることができ、新入社員の理解度が深まるでしょう。 ・eラーニング学習 インターネットを利用して教育を実施したい場合は、eラーニング学習がおすすめです。 eラーニング学習ではインターネットを利用し、学習者はスマホやパソコンを使って学習を進められます。時間と場所を選ばずに学習ができるなど、多くのメリットがある教育方法です。   まとめ 今回は、新入社員教育でマニュアルを用意する重要性や含めるべき内容など、新入社員向け教育マニュアルのキモについて解説しました。 新入社員教育向けのマニュアルを作成するときは、即戦力として活躍してもらえるよう、実践的な内容を含めましょう。 また、マニュアルは一度作って終わりではなく、定期的にアップデートすることが重要です。 eラーニングでの教育には、場所を選ばずに学習できるなど多くのメリットがあります。eラーニングを使って新入社員の教育マニュアルを作成したい場合は、クイズやレポートなどさまざまな教材が作成できる「learningBOX」を無料でお試しください。 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい「新人研修におけるカリキュラム内容とは？作成時の注意点等も解説」

人材が着実に育つ新人教育カリキュラムとは？ 新人が企業で活躍するためには新人教育カリキュラムが必須です。 効果的に新人教育カリキュラムを取り入れることで、即戦力が期待でき企業への定着率も向上するでしょう。 今回はカリキュラム設計のポイントやコツについて触れながら、人材が着実に育つ新人カリキュラムについて詳しく見ていきたいと思います。 企業の人事・教育担当に携わっている人はぜひ参考にしてみてください。 目次はこちら １．教育カリキュラムの重要性とは？ ２．【タイミング別】カリキュラム設計のポイント ３．新人教育に有効なカリキュラム設計のコツ ４. カリキュラムの教育手段 ５. まとめ   教育カリキュラムの重要性とは？ 教育カリキュラムは社員の能力向上はもちろん「目標を共有する」という点で非常に重要です。 目標を共有することで「今何をするべきなのか」が明確になり、新人はモチベーションが向上、ひいては企業の定着率にもつながります。 目的が定まっていないカリキュラムでは、受ける側も「やらされている感」が拭えず効果の薄い研修になってしまう恐れが懸念されます。 またカリキュラムの質が高まることで、企業理念の浸透や企業の信頼アップも期待できます。 今後即戦力として活躍してもらうために、抜かりのないカリキュラムの設計が重要です。   【タイミング別】カリキュラム設計のポイント   ▼カリキュラム設計は次の3つのタイミングごとで、押さえておきたいポイントが異なります。 ・入社前 ・入社から3ヶ月後 ・現場着任後 それぞれのタイミングについて詳しく見ていきましょう。 入社前 入社前は、目標とスケジュールの設定がポイントです。 目標を考える際は、どのような知識やスキルを身につけてほしいのかを軸にして考えましょう。「理想の新人」を定めることで目標が明確になり、そこに至るまでにどのような段階を踏んで教育をすれば良いのかがわかります。 入社前どのような気持ちで研修を受けようとしているのか、新入社員の気持ちを汲み取ることも大切です。   入社から3ヶ月後 入社から3ヶ月後は、新人社員研修の中で基礎的な知識とビジネスマナーの確認を行うことをお勧めします。 具体的には挨拶や言葉遣いなど、どのような企業でも必要な領域について教育を行っていきます。適宜ケーススタディやロールプレイングを取り入れ、実務的なカリキュラムを考えましょう。 入社3ヶ月後はeラーニングの講座を受けてもらうのもおすすめです。仕事の進め方や電話応対の実践について課題を課し、レポートを提出してもらうことで多様な学びを提供できます。   現場着任後 現場に着任するころは、すでに基礎は固まってきています。 実務をこなしてもらいフォローアップ面談を行いましょう。 問題点や課題点が見つかれば、目標に着地できるよう軌道修正が必要です。 そして現場着任後は、経営理念やビジョン、価値観の共有などマニュアルに沿った研修を行うことも重要となります。   新人教育に有効なカリキュラム設計のコツ   新人教育に有効なカリキュラム設計をすれば、新入社員のパフォーマンスを向上させられます。 ここでは下記5つのコツについて紹介いたします。   新入社員研修の目的を考える まず「なぜするのか？」という新入社員研修の目的を考えましょう。 短期的な目的と中長期的な目的の2パターンで考える必要があります。 短期的な目的を立てるのに必要な目線が、「自社の利益を出せるよう即戦力として活躍してもらう」という部分です。専門的な業務スキルやビジネスマナーが短期的目線に該当します。 一方長期的な目的を立てるのに必要な視点は、「企業を成長させるために必要な能力の育成は何か」という部分です。長期的な目的では、問題解決力や情報発信力の養成がカギとなります。   社内ヒアリングを実施する 社内ヒアリングを実施した上で、カリキュラム設計をしましょう。 カリキュラム作成にあたって、新入社員に身につけてほしいスキルをリストアップする必要があるからです。 今後新人の配属を予定する部署やメンバーに話を聞くことで、カリキュラムに盛り込む内容が見えてきます。 また新入社員にヒアリングしてみるのもおすすめです。これからカリキュラムを設計する上で役立つ、研修で教えて欲しかったことやわかりづらかった内容といった情報が得られるかもしれません。   実施期間を定める カリキュラムは実施期間を定めましょう。長期間でカリキュラムを組んだからといって必ずしも効果のある研修につながるとは言い切れません。 研修内容や教育手段によって適切な期間は異なるため、自社の研修目的に合わせて設定することが重要です。 多くの企業では目安として約3ヶ月を研修の実施期間として定めています。実務経験を重視する企業なら1週間から2週間程度の期間しか設けない場合もあるでしょう。 目的を達成するためにはどれくらいの期間が必要なのかを考え、カリキュラムを設計することが重要です。   現在の問題を洗い出す カリキュラム設計をする際は現在の問題を洗い出しましょう。 人材育成する上で企業内で起こっている問題を書き出して、共通する問題をパターン化していくことが重要です。 例えば「上司と部下の風通しが悪い」「業務に必要な知識が足りていない」といった問題があるかもしれません。 そのような現状を把握することで解決策が把握でき、新入社員に対して効果的に育成を進められるでしょう。   マニュアルを作成する カリキュラムと合わせて社内マニュアルを作成しておきましょう。 マニュアルがあればカリキュラムに一定の基準を持たせることができるからです。 新人がカリキュラムを受ける際戸惑うのが「教える人によって業務の進め方が異なる」ということです。マニュアルを渡しておくことで、研修の質の偏りを防げます。   カリキュラムの教育手段   企業で取り入れられているカリキュラムの教育手段は、主に次のようなものがあります。 ・集合研修 ・ケーススタディ ・OJT ・eラーニング それぞれの手段について見ていきましょう。   集合研修 「集合研修」は、社員を集めて行う教育手段です。 多くの企業で採用されている方法で、一度に同じ内容を大勢の受講者に提供できるメリットがあります。 新人研修として非常に効果的ですが、「準備に時間がかかる」「会場の確保や講師を呼ぶのに費用がかかる」といったコストがかかってしまうのがデメリットです。   ケーススタディ 「ケーススタディ」は、業務で起こりうることを想定して課題の解決を考える教育手段です。実践的に学ぶロールプレイと並行して進めることがよくあり、座学だけでは得られない課題解決力や分析力を養えます。 ケーススタディを受けた新人は、マニュアルには載っていないようなイレギュラーな対応にも柔軟に立ち回ることができるでしょう。   OJT 「OJT（オン・ザ・ジョブ・トレーニング）」は実務と教育を両立させる教育手法です。 配属された部署で行われるもので、働きながら必要なスキルや知識を習得できます。 即戦力の人材を育てる上で有効な方法ですが、教える人によって質にばらつきがあったり、受ける側は成長スピードに差が出たりするといったデメリットもあります。 そのためOJTを導入する際は、研修後のフォローアップや面談を細かに行うなどの調整が必要です。   eラーニング 「eラーニング」はインターネットを利用した教育手法です。 多くのメリットがある方法として、近年各企業で注目されています。 時間や場所を問わず学習できるほか、教育の質が均等であるため集合研修やOJTのように教える人によって質がばらつくことはありません。 多くの可能性を秘めているeラーニングによるカリキュラム設計は、今後ますます進化していくことが予想されています。   まとめ 人材が着実に育つ新人カリキュラムというテーマで、カリキュラム設計のポイントやコツについて紹介いたしました。 教育手段を選ぶときは集合研修が良いのかケーススタディを取り入れた方が良いのか、社員教育の目的を考えておくことが重要です。 近年注目されているeラーニング活用でも人材の成長が期待できます。 弊社が提供するeラーニングシステム「learningBOX」は、使いやすさもありながら低コストでの導入が可能なので、きっとお役に立てるはずです。 eラーニングを含めたカリキュラム設計を考えるなら「learningBOX」をまずは無料でお試しください。 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい「新入社員向け、研修カリキュラム作り7つのポイント」

中小企業の人材育成こそ内製化が効く！ 企業にとって人材は非常に大切な存在です。 人材育成の重要性は誰もが知っていますが、人材育成に課題を感じる中小企業が多くあるのも事実です。 中小企業は大企業と比べると、会社としての規模が小さく、まだ管理体制も完全には整っていません。 では、中小企業の人材育成には、どのような方法が効果的なのでしょうか？ 今回の記事では、中小企業が直面する人材育成の現状と、その対応策についてご紹介します。   目次はこちら １．人材育成とは ２．中小企業における人材育成の現状　「習うより慣れろ」 ３．中小企業の人材育成を阻む4つの「ない」 ４. 中小企業の強みとは ５. 中小企業の強みを活かした人材育成には内製がおすすめ ６. まとめ   人材育成とは そもそも人材育成とは、企業に有益な人材を育成することを指します。 優秀な人材がいなければ、企業は運用を継続することもできません。 従って、効果的な人材育成は、「個々の社員のパフォーマンスを高め、ひいては企業の価値」も高めます。 ▼一般的に人材育成に求められるのは次の３つです。 ・優秀な人材を育成すること ・企業を継続していくための体制を整えること ・業績をあげること 人材育成は育成「する側・される側」両者にメリットがあります。 指導することで得られる成長やお互いに協力しあう社風などがその例です。   中小企業における人材育成の現状　「習うより慣れろ」   では、中小企業における人材育成の現状はどのようになっているのでしょうか？ 多くの中小企業が抱える問題のひとつが「人材不足」です。 そのため、実際の業務を通じて仕事を覚えていく方法を採用する企業が多くあります。 もちろんこちらは効果的な方法ですが、少し注意をすべき方法でもあります。 それは「習うより慣れろ」が通用しないことがあげられます。 人材と時間にたっぷり余裕があるなら、「習うより慣れろ」方式の指導でも問題はありません。 しかし、研修という限られた時間内に「習うより慣れる」、つまり「見て覚える」にはどうしても無理があります。 限られた時間しかないのであれば、実践するよりも先に知識をしっかりと伝えることが重要です。 指導者によって内容にばらつきが出ることも見過ごせません。 さらに、この方法では「しっかり指導してもらえず、突き放された」と感じる社員も少なくありません。 社員のモチベーションを下げ、早期退職の原因となる危険性もある指導方法です。 今後、少子高齢化がますます進行し、生産年齢人口が減少することを考えると、社員の定着率を上げることは必須条件になります。 人材育成には「習うより慣れろ」より効果的な方法を選択することが望ましい。   中小企業の人材育成を阻む４つの「ない」   ▼中小企業の人材育成を阻む原因の主なものは次の4つです。 原因1：指導者となる人材がいない 原因2：人材育成の仕組みがない 原因3：時間がない 原因4：コストがない 1つずつ詳しくみていきましょう。   原因1：指導者となる人材がいない そもそも中小企業は大手企業に比べ、従業員が少なく、一人ひとりの従業員に振り分けられている業務量が多い傾向があります。 また、効果的な人材育成には新入社員、中堅社員、管理職などそれぞれの段階に応じた手法や期間を選択しなくてはならず、しっかりした知識、そして計画とマネジメントが必要です。 大企業であれば、人材育成の担当者が存在しますが、人的リソースに限りがある中小企業には専任の担当者はなかなかハードルが高いもの。さまざまな業務を兼任しながらの人材育成となり、どうしても効果が少ないものとなる可能性があります。   原因2：人材育成の仕組みがない 中小企業の現状では、実務を通じて、仕事を覚えていくという場合が多いということを確認しました。 この方法は個人の知識やスキルに頼った指導なので、人材育成のノウハウが蓄積されません。ノウハウがないと、物事を体系的に教えることはむずかしくなり、効果的な研修や教育方法が選択できません。そのため、効率の悪い人材育成になってしまう恐れがあります。   原因3：時間がない 業務に追われ、教育を受ける時間を確保できないことも生じます。 中小企業では、どうしても目の前の業務が優先され、教育や研修は後回しになってしまいがちになります。 また、育成をする側も、指導以外の業務の負担が大きく、人材育成の時間が取れない場合があります。 そのようなお互いに余裕のない状況で無理に研修を詰め込んでも、十分な効果は得られません。   原因4：コストがない 大企業と比べ、財務基盤が弱い中小企業は人材育成のための費用を捻出することがむずかしいでしょう。 育成にコストを無理してかけると、企業の存続自体が危ぶまれるというような場合もあるかもしれません。   中小企業の強みとは 大企業と比べるとどうしても弱みばかりが目につきがちな中小企業。もちろん強みもたくさんあります。 中小企業が効果的な人材育成を行うためには、その強みを活かすことができるかどうかが要！では、その強みとはなんでしょうか？次の３つが挙げられます。 【その１】意思決定が早い 大企業の場合、何かを決定する際には、意思決定を行う決裁者と現場の担当者の間に隔たりがあり、手続きに時間がかかります。 中小企業の場合は、決裁者と現場の担当者の垣根が低く、迅速な意思決定が可能。なのでタイミングを逃さずに良いアイディアをすぐに実行できます。   【その２】社内のコミュニーションが取りやすい 大企業では、上司と部下といった縦関係の仕切りと部署ごとの横の仕切りで、はっきりと区切られているので担当が違えば、あまりコミュニケーションを取ることがありません。 中小企業では、複数の業務を兼任することも多く、担当が明確に分けられているわけではありません。また規模が小さいため、社員同士の風通しもよく、コミュニケーションを密に取ることができます。   【その３】経営に柔軟性がある 大企業では大規模な事業を行うため、長い準備期間が必要です。実際に動き出すまでに時間がかかります。 中小企業では投入するコストも人員も小規模なため、新規事業や方向転換などの意思決定がスピーディに行うことができ、小回りが利く経営ができます。   中小企業の強みを活かした人材育成には内製がおすすめ   大企業にはない強みがある中小企業。この強みを活かすにはどのような人材育成が適しているのでしょうか？ここでおすすめするのが人材育成の社内内製化です。「研修の内製化なんて、大企業だけの話だ」とお思いですか？人材育成の内製化には、中小企業にとっても魅力的なメリットがあります。実は人材育成の内製化、中小企業にこそ試す価値があるのです。では、そのメリットを確認しましょう。 ■研修内容を自社にとって最適化できる 既製の汎用的な研修とは違い、自社の状況やニーズにぴったりの内容の研修が作成できます。 自社の経営への考え方、仕事の進め方など、実践的な指導を実現します。   ■内容の修正や修正変更ができる 社会情勢とともに刻々と変化する社内の体制に合わせてすぐにアップデートが可能。中小企業の柔軟な経営にも対応ができます。   ■研修を担当することで社員のスキルアップ 研修担当となった社員は改めて自分の仕事を振り返り、どのように伝えれば、一番効果的なのかを一から検討します。他人に教えることでより理解が深まり、また、人を育てるという経験を積むことによって、指導力や人材育成力が高まります。   ■研修のノウハウが蓄積される コンテンツを一度作成すれば、それは社内で共有し、ノウハウとして蓄積されます。   まとめ 効果的な人材育成は、これからの時代を生き残るためにすべての企業にとって欠かせないもの。自社の必要とする内容に即した内製の人材育成はこれからますます注目されるでしょう。 「大手じゃないから、うちの会社は内製化なんて無理！」とは思わずに、一度検討してみてはいかがでしょうか？ 「今の研修をlearningBOXを使って、eラーニング化するとどうなるの？」「プログラミングの知識がないけど大丈夫？」「どんな機能があるの？」など初めてeラーニングを導入するときの疑問や不安を弊社カスタマーサポートがバッチリお答えします。 まずは、無料で使えるフリープランでlearningBOXの機能の多さと使いやすさを実感してください。