コラム

learningBOX2.17メジャーバージョンアップ及びサーバーメンテナンスのお知らせ 平素より、learningBOXをご利用いただき、誠にありがとうございます。 標記の件について、2022年3月9日に共用サーバー環境のバージョンアップに伴うメンテナンスを実施いたします。 これに伴い、下記の期間learningBOXのご利用を一時休止させていただきます。 お客様にはご不便をお掛けいたしまして誠に申し訳ございませんが、何卒ご理解いただきますようお願いいたします。 ■休止期間 　2022年3月9日(水)　6:00～17:00 　※なお、作業の状況により終了時刻が前後する場合がございます。あらかじめご了承ください。 ■learningBOX Ver2.17の新機能のご案内 　learningBOXは「見せたい」を選べる、カスタマイズ性のあるeラーニングシステムへ進化します。

LMSは社内での研修や学びをすべてオンラインで完結させるシステムのことをいい、近年は導入する企業が増えてきています。その中で「コストを下げるためにも無料のLMSを採用したい」と考える経営者や教育担当者が多いでしょう。 この記事では、LMSを導入するメリットや無料のLMSを導入する方法、注意点を解説していきます。LMSによって教育体制を充実させたいと考えている方はぜひ最後まで読み進めてください。 目次 01LMSとは 02企業がLMSを導入するメリット 経営者側 教育担当者側 受講者側 03LMSを無料で導入する方法 無料で使えるシステムやサービスを選ぶ LMSシステムを自社開発する オープンソースを活用して開発 04無料のLMSを導入する際の注意点 利用可能人数を確認する 利用期間を確認する 機能を確認する 05テストとして無料版のLMSを試してみましょう LMSとは LMSとは「Learning Management System」を略した言葉です。日本語では学習管理システムと呼ばれます。受講者が学習するためのテキストや動画などのコンテンツが管理されたポータルサイトとしての役割を持っており、多人数の学習管理に便利です。 LMSは、ブラウザや専用アプリを使ったオンラインサービスとして提供されています。一つのLMSに多数の機能が搭載されており、システムによって使える機能の種類が様々である点も魅力です。 目次に戻る 企業がLMSを導入するメリット 様々な分野においてLMSの導入が進んでおり、時間・場所問わず学べることや経費削減など、多くのメリットがあります。その他、LMSを導入するメリットを具体的に知りたい方も多いのではないでしょうか。 ここではLMSを導入するメリットを、経営者側、教育担当者側、受講者側の利用者別に紹介します。 経営者側 経営者側の大きなメリットは、学習に関わる様々な費用が削減可能である点です。特に、多くの受講者を集めて行う研修費は、会場費や講師への謝礼、受講者の交通費・宿泊費など多額の費用が発生します。LMSを導入すればオンライン上で研修を完結できるため、これらの費用は一切かかりません。 教育担当者側 実際の運用に携わる教育担当者側のメリットは、受講者の学習進捗状況管理が容易となる点です。クラウド上に受講者の各種データが保存されるため、情報を一元的に管理し、学習履歴や受講ステータスを細かく把握できるでしょう。 各種データが保存されることにより、受講者一人ひとりの進捗に応じて個別に対応措置が取れる点は大きな利点です。具体的には、各受講者の苦手分野についてピンポイントでアドバイスできるようになり、その分野を集中的に伸ばしていくことができます。状況に応じた的確なフィードバックは、受講者のモチベーションアップにも繋がるでしょう。 受講者側 受講者にとってのメリットは、好きなタイミングで任意の学習ができる点です。ライブ配信の内容でなければ、LMSを活用して自らのスケジュールに合わせて学習を進められます。スマートフォンやタブレットを用いれば、通勤中などのスキマ時間を学習に充てられるでしょう。 また、講師の力量に左右されず、常に一定の品質で学べる点も大きな利点です。どの内容にも差がないだけでなく自らのレベルに応じて教材を選定し、学習内容をブラッシュアップできる点がLMSの魅力といえるでしょう。 目次に戻る LMSを無料で導入する方法 「LMSを使用したいが可能な限りコストを抑えたい」と考えている経営者の方は多いでしょう。ここではLMSを無料で導入する方法を解説していきます。 無料で使えるシステムやサービスを選ぶ LMSやeラーニングのコンテンツが充実している現在では、各社によって様々なシステムやサービスがリリースされています。サービスの多くは有料ですが、コンテンツの一部を無料で使えるサービスも中にはあるため、それを活用するのは有効な手段でしょう。 その場合は人数や期間、使えるコンテンツなどが制限されている場合もあるため、事前のリサーチをおすすめします。 LMSシステムを自社開発する 対外的に支払うコストを無くすという意味では、自社でLMSを開発するのも一つの手段です。自らのリソースを割いてLMSを開発することで、目的や用途に合わせて自由にシステムを構築できます。 しかし、要件定義や仕様策定、開発、運用のためには、ある程度大がかりなプロジェクトの立ち上げが必須です。また、開発コストの考慮も必要であるため、完全に無料ではない点に注意が必要でしょう。 オープンソースを活用して開発 他社サービスを使わず、あくまでも自社で開発することによって運用費を無料にしたい場合は、オープンソースを活用した開発もおすすめです。ベースとなるプラットフォームがすでに用意されているため、技術面が不足していても一定以上のスキルがあれば開発できます。 その際は、誰でも自由に編集・共有ができるオープンソースの特性を踏まえ、セキュリティ性が高いものを選びましょう。マルウェアによる被害を防ぐ観点から、非常に重要な項目です。 目次に戻る 無料のLMSを導入する際の注意点 一部無料のLMSが数多くリリースされていますが、無料のLMSを導入する際の注意点を把握しておかなければ、思わぬトラブルに直面する可能性が出てきます。 スムーズに運用していくためにも、無料のLMSを導入する前に以下の注意点をご確認ください。 利用可能人数を確認する 無料のLMSは、システムを利用できる人数に制限があるケースがほとんどです。何人まで使えるかは各サービスによって異なりますが、10人以上の多人数には対応していないことが多いため、ある程度規模の大きい会社での利用には向きません。 事前に対応可能人数を確認しておきましょう。 利用期間を確認する 無料のLMSを使う場合は、利用期間の確認も重要です。中には「一ヶ月だけ無料」のLMSもあるため、確認を怠ると「契約してから有料であることに気づき月額費用を支払うことになってしまった」といった状況にもなりかねません。 無料で利用できる期間はいつまでなのかを、しっかりと事前に確認しましょう。 機能を確認する 無料のLMSを導入する際には、自社の目的や用途に合わせた機能が備わっているかを確認しましょう。LMSはシステムごとに搭載されている機能が異なっており、差別化を目的とした独自機能を持っているシステムも数多くあります。その中から自社にとって最適なLMSを選ぶようにしましょう。 また、パソコンやタブレット、スマートフォンなど、どのデバイスに対応しているのかも異なります。受講者への学習環境も考慮した上でシステムを選ぶことをおすすめします。 目次に戻る テストとして無料版のLMSを試してみましょう 受講者の学びを促進するLMSは多くの企業に活用されています。機能や期間に制限はありますが、まずはテストとして無料のLMSを使用してみてはいかがでしょうか？実用性が高いと判断した後に、費用をかけるべきか否かの検討を進めましょう。 弊社が提供するLMS「learningBOX」なら、ほぼ全ての機能が10アカウントまで無期限・無料でご利用いただけます。誰でも簡単に使うことができますので、まずは無料トライアルからお気軽にお試しください。 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

特定の場所で講師と受講者が一同に介する対面学習に対して、Web上で学習を進めていくオンライン学習の認知と採用が年々広がっています。その中で「オンライン学習サービスをどのように比較すべきかを知りたい」とのお考えを持った経営者や教育担当者もいるでしょう。 この記事では、オンライン学習の概要や種類、比較ポイントなどを解説していきます。社内の教育体制を充実させていきたいと考えている方は、ぜひ最後まで読み進めてください。 オンライン学習とは オンライン学習とは、パソコンやタブレット、スマートフォンなどのデバイスを活⽤してネットワーク上で学習を行う学習方式のことです。必要に応じて配信を行うオンデマンド配信やリアルタイムでのライブ配信など複数の形態があり、目的に応じて使い分けます。 従来は、講師と受講者が決められた時間と場所に集まって学習を進めるしかありませんでした。しかし、近年はインターネット環境とデバイスさえあれば世界中どこにいても学べるオンライン学習の普及が進んでいます。企業だけではなく、小学生向けや中高生向けのサービスも広がっているため、対象に合わせて内容を選べる点も魅力です。 目次に戻る オンライン学習の種類 オンライン学習は、オンデマンド配信とライブ配信の2種類に大きく分けられます。他にも、受講者同士でコミュニケーションを取る学習形態も特徴的です。 ここからは、オンライン学習の種類について解説していきましょう。 映像コンテンツによる学習(オンデマンド配信) 映像コンテンツによる学習(オンデマンド配信)は、あらかじめ作られている映像コンテンツを用いた学習方式です。オンデマンド配信は、受講者が都合のよい時間であれば1日中いつでも学習できる便利さを持っています。さらに、何度でも見返して学びを深めることが可能です。 オンデマンド配信は、「すでに学んだ内容をオンライン上で復習する」「オンラインで事前に予習をし、本授業で深く学ぶための準備として活用する」「⽋席した授業の補填」など様々な用途に用いられます。 オンラインによるリアルタイム学習(ライブ配信) オンラインによるリアルタイム学習(ライブ配信)は、ZoomやSkype、Google Meetなどのサービスを利用してリアルタイムで行う学習方式です。実際の講義や授業と似た感覚で学べるため、よりライブ感を感じながら学びを深められる点が魅力といえます。 ライブ配信の主な用途は「学校などで行われている授業を自宅で受ける」「海外在住の講師から英語を学ぶために使う」などです。オンデマンド配信をするための編集作業が不要な点も利点といえます。 グループによる学習 オンライン学習には、Zoomなどのツールを用いたグループ学習にも用いられています。「複数人で一つのテーマについてディスカッションを行う」「成果物作成」など、いくつかの種類があり、知識の活用や多様性理解、コミュニケーション促進などを目的としている点が特徴です。 目次に戻る オンライン学習を選ぶ際の比較ポイント ここからは、オンライン学習サービスの導入を考えている方へ向けて、サービスを選定する際の比較ポイントについて解説します。学習側・管理側にとってコンテンツがどの程度充実しているかなどがポイントです。 その他、どのように選べばよいのかわからない方や選定基準が知りたい方はぜひ下記の内容を参考としてください。 学習コンテンツの充実度 オンライン学習サービスを導入する際には、学習目的に合ったコンテンツが用意されているかを確認しましょう。新入社員向けの新人研修では社会人として必要なスキルを体系的かつ網羅的に学んでいく、管理職向けの研修ではマネジメント知識を集中的に得ていくなど、それぞれの目的があるはずです。 個々の目的と照らし合わせ、その内容に即した学習コンテンツが用意されているか否かの確認が重要といえます。 管理システムの充実度 管理側向けのシステム充実度も比較ポイントとして大切です。管理システムの内容によって、受講者へのフィードバックや成績管理などのスムーズさが大きく変わってきます。 未受講者へのリマインドなど受講管理機能がついているか、テスト・アンケートの実施機能がついているかなど、機能面を確認したうえでこちらも導入目的に即したサービスを選びましょう。 費用対効果は充分かどうか オンライン学習サービスを導入する際には、費用対効果の算出も欠かせません。企業が社員に対して学びを施す場合、その根底にあるのは「社員のパフォーマンスを上げたい」との思いでしょう。つまり、オンライン学習サービスの主目的は学びそのものではなく、知識とスキルを身に着けることで企業に貢献することといえます。 サービスを選定する際には、利用頻度や学ぶことによる効果がどの程度見込めるのかを算出し、それらの結果と費用が釣り合っているのかを検証することが大切です。 サポートの充実度が高いものを選ぶ オンライン学習を比較するうえで、サービスの充実度が高いものを選ぶことも重要です。多くのオンライン学習サービスは提供内容をパッケージ化していますが、パッケージ外にて様々なオプションがあれば都度カスタマイズもしやすく、より使いやすくなるでしょう。 パッケージコンテンツが優れていても、目的や社内体制に照らし合わせて噛み合わない部分などが出てくるかもしれません。そのような場合にも、改善策を提案してくれる体制が整っているサービスを選ぶとよりスムーズに運用できます。 目次に戻る オンライン学習比較時の注意点 オンライン学習の導入は一定の費用がかかるため、一度導入すると中々変更はできません。ここからは、導入目的を明確にする、プラン内容をチェックするなど、オンライン学習比較時の注意点を解説していきます。 オンライン学習導入の目的を明確にする まず注意すべきポイントは、選定前に導入目的を明確にすることです。何のためにオンライン学習を取り入れるかの軸を明確にすることで、どのようなサービスを導入すべきかが浮き彫りとなるでしょう。 その際には、コストやコンテンツ内容、質などそれぞれの点をどこまで求めるのかを検討することが大切です。導入によって実現したい学びを細かい点までイメージし、受講者にとっても管理側にとっても最適なシステムを選びましょう。 プラン内容や価格をチェックする オンライン学習サービスには、対応内容や対応人数などに応じていくつかのプランが用意されていることがほとんどです。受講者に対して適切かつ継続的に学びを供給できるよう、各プランがどこまで対応しているのかを確認しましょう。 価格も大きく変わってくるケースがあるので、費用対効果も充分に把握しつつプランを検討することをおすすめします。 受講者のモチベーションを維持できるシステムを選定 コンテンツの質がいくら高くても、受講者のモチベーションが維持できずに学びが途中で終わるようであれば導入の意味がありません。そのため、フィードバック機能やアンケート機能、テスト機能など意欲を喚起できる内容が盛り込まれているか否かを確認しましょう。 仮にシステム上に機能が備わっていない場合には、社内でどのようにカバーしていくのかを検討することも重要です。 目次に戻る 目的に合わせてオンライン学習を選んでいきましょう リモートワークの普及が進む中、学びを促進するオンライン学習の活用は多くの企業に広がりつつあります。どのようなコンテンツを求めているのかを明確にしたうえで、メリット・デメリットなどを比較しながらサービスを選定していきましょう。 どのサービスを選べばいいかわからないとお悩みの方は、弊社の「learningBOX」はいかがでしょう？learningBOXは誰でも手軽に導入でき、教材作成や成績管理など必要な機能が揃ったeラーニングシステムです。10アカウントまでなら期間無制限・無料で利用できますので、まずは無料トライアルからお気軽にお試しください。 　　 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

企業で働いていると、社内でアンケートの作成もしくは回答をする機会があるのではないでしょうか。アンケートにより職場の現状がわかれば、従業員満足度の向上や問題点の洗い出しが可能となります。さらにそれらが実現されることで、社員の離職率低下につながることもあるでしょう。 また、顧客満足度調査やサービス調査をする際にも役立ちます。社内外問わずアンケートは必要不可欠な存在ですが、作るときの注意点やポイントを知っておくことが大切です。 今回は社内でアンケート作成をするときの注意点について、詳しく紹介していきたいと思います。社内でアンケートを作っている人、これから作るという人はぜひ参考にしてみてください。 目次 01社内の現状把握ができるアンケートの作り方 STEP1：アンケートの目的を設定する STEP2：質問する内容を設定する STEP3：質問タイプを設定する STEP4：順番を整える STEP5：質問文を作成する STEP6：選択肢を用意する STEP7：最終確認 02アンケート例（テンプレート） ①従業員満足度アンケート ②360度評価 ③ストレスチェック 03社内アンケート作成時のポイント 必ず基本情報に関する項目を設定する 選択肢には「その他」を設ける 選択肢は似たものは混合させない 社員の満足度に関するアンケートでは二要因理論を意識する 社員にアンケートの意味を説明する 04【参考】社内アンケートの依頼文 例文1 例文2 05【参考】社内アンケートはWeb利用がおすすめ 回収率が上がる 結果的にコスト削減につながる 06まとめ 社内の現状把握ができるアンケートの作り方 社内の現状を把握し、職場環境の改善につながるようなアンケートをつくることが大切です。具体的なアンケートの作り方を7つのステップでご紹介していきます。 STEP1：アンケートの目的を設定する 大前提として、なぜアンケートを実施するのか目的を設定しましょう。 経営方針が社員に浸透しているか？ 現状の働き方に不満はないか？ 上司、部下との人間関係は良好か？ アンケートを取れば、以上のように様々な情報が手に入ります。社内の現状把握と課題解決のためには目的の設定が何より重要です。 STEP2：質問する内容を設定する 設定した目標に基づき、質問する内容を考えましょう。回答を選択式にするか記述式にするかなど、アンケートの大枠を作成した後に実際の設問を考えていくとよりスムーズです。質問はできるだけ少なめにし、5分程度で答えられるようにしておくと社員の負担にならず内容が頭に入りやすくなります。 集計後はデータ分析が必要なので、作成者側が分析しやすい質問内容にしておきましょう。 STEP3：質問タイプを設定する どのような形で質問をするかタイプを設定しましょう。社内アンケートでは、主に下記のタイプが用いられます。 ラジオボタン型 チェックボックス型 マトリックス型 スケール型 テキストボックス型 必要に応じ、タイプを組み合わせてアンケート作成をしましょう。 ラジオボタンタイプ ラジオボタンは、アンケートの中では最もポピュラーなタイプです。中抜きの円形ボタンのことで、1つだけ答えてもらいたいときに使います。 【質問例】会社へはどのような通勤手段ですか？ 〇 徒歩〇 自転車〇 電車〇 バス〇 その他 チェックボックスタイプ チェックボックスは、複数回答をもらいたいときに使うタイプです。中抜きの四角ボタンを用いて「複数回答可」で使います。 【質問例】ストレスとなる要因を教えてください（複数回答可）。 □ 業務内容□ 人間関係□ 通勤時間□ 残業□ その他 スケールタイプ スケールは段階で表記し、度合いを確認したいときに使うタイプです。社員の満足度や感想を知る目的で度々使われます。 【質問例】今の給与に満足していますか？【5段階】 〇 満足〇 やや満足〇 どちらともいえない〇 やや不満〇 不満 マトリックスタイプ マトリックスは複数の項目に対し、同じ選択肢で答えてもらうときに使うタイプです。同じ質問をまとめて聞きたいときによく用いられます。 【質問例】あなたが仕事において重視することは何ですか？【5段階】 あてはまる ややあてはまる どちらともいえない あまりあてはまらない あてはまらない 成果 〇 〇 〇 〇 〇 人間関係 〇 〇 〇 〇 〇 福利厚生 〇 〇 〇 〇 〇 テキストボックスタイプ テキストボックスは、自由記述式のタイプです。前の質問をさらに詳しく聞きたい場合や、自由に意見をもらうためアンケートの最後に設置することがあります。 【質問例】問〇のように回答した理由を教えてください。 STEP4：順番を整える 社内アンケートは答えやすい順番に揃えましょう。じっくり考える、あるいは答えにくい質問が初めに来ると回答者は苦痛に感じてしまいます。そのため答えにくい質問は最後に持っていくのが基本です。 また順番を考えずに配置すると、前の質問が後の質問の回答に影響を及ぼす「キャリーオーバー効果」を引き起こし、分析の精度が下がってしまうこともあります。回答者が答えやすいよう、作成者が分析しやすいように順番を考えることが大切です。 STEP5：質問文を作成する 質問タイプに応じて質問文を作成していきましょう。回答者にとって馴染みのない言葉や回りくどい表現を避け、シンプルかつ中立的な表現で記載しなければいけません。質問文は1～2行程度で簡潔にわかりやすく記載するのがポイントです。 STEP6：選択肢を用意する 適切な選択肢を用意しましょう。質問内容によっても異なりますが一般的には少なくて5問、多いときは15問用意すると良いと言われています。似ている選択肢は回答者が答えにくくなるため、できる限り1つにまとめるようにしましょう。 STEP7：最終確認 ステップ1から6まで完了したあとは、最終確認を怠らないようにしましょう。誤字脱字はないか、わかりやすい文章になっているかなどをチェックしていきます。特に社内アンケートでは、質の悪いアンケート作成をしてしまうと社員の信頼度を損ねてしまう原因ともなるので注意が必要です。 目次に戻る アンケート例（テンプレート） 実際に企業ではどのようなアンケートをとっているのか、一部ですがテンプレート例を見ていきましょう。この章では社内アンケートで利用することの多い「従業員満足度アンケート」「360度評価」「ストレスチェック」の3つのテンプレートを紹介します。 ①従業員満足度アンケート 1. あなたの性別を教えてください。 2. あなたの年齢を教えてください。 3. あなたの所属部署を教えてください。 4. あなたは入社して何年目ですか？ 5. あなたは現在の仕事に対して、どの程度やりがいを持っていますか？ 6. あなたは現在の仕事に対して、どの程度人間関係に満足していますか？ 7. あなたは現在の仕事に対して、どの程度満足していますか？ 8. あなたは現在の職場を友人にどの程度おすすめできますか？ 9. 以下の項目は、あなたの考えにどのくらいあてはまりますか？（「自由度や裁量」「成果や協調」など） 10. 今後も現在の職場で働き続けたいと思いますか？ 11. 現在の職場に対して悩みや要望がございましたら、ご自由にお書きください。（自由記述） 従業員満足度アンケートは、仕事のやりがいや働きやすさについて知ることができます。分析することにより職場環境改善が見込め、定着率の低下を防ぐことが可能です。 ②360度評価 1. あなたの性別を教えてください。 2. あなたの年齢を教えてください。 3. あなたの所属部署を教えてください。 4. あなたは入社して何年目ですか？ 5. 〇〇さんは、あなたから見てどのような立場ですか？ 6. 以下の項目は、〇〇さんにどのくらいあてはまりますか？（素直さ、責任感、発想力、協調性など） 7. 最後に〇〇さんについて、ご意見をご自由にお書きください。（自由記述） 360度評価とは仕事上で関係を持つ社員に対して行われるもので、特定の対象者を評価する方法です。立場の異なる人の視点から評価対象者を見てもらうことで、評価対象者の能力やスキルに関する情報が集められます。 客観性のある評価を下せる、社員自身が改善点に気づけるといったメリットもあるアンケートです。 ③ストレスチェック 最も当てはまるものに〇を付けてください。【4段階】 A. あなたの仕事について伺います。（あてはまる　ややあてはまる　ややあてはまらない　あてはまらない） 　　1.　非常に多くの仕事がある　　2.　常に集中しなければいけない　　3.　自分のペースで仕事ができる　　4.　業務内容は自分に合っている　など B. あなたの状態について伺います。（いつもある　しばしばあった　ときどきあった　ほとんどなかった） 　　1.　元気がある　　2.　イライラしている　　3.　常に不安がある　　4.　食欲がない　など C. あなたの人間関係について伺います。（非常に　かなり　多少　全くない） 　　1.　上司に仕事の相談をしたことがありますか？　　2.　同僚に仕事の相談をしたことがありますか？　　3.　友人に仕事の相談をしたことがありますか？　　4.　家族に仕事の相談をしたことがありますか？　など D. あなたの満足度について伺います。（満足　やや満足　やや不満　不満） ストレスチェックとは、労働安全衛生法の改正により50人以上の社員がいる職場で義務付けられるようになったものです。定期的にアンケートを実施することで社員のメンタルヘルスの不調を知ることができ、安心・安全な職場環境づくりが目指せます。 目次に戻る 社内アンケート作成時のポイント 社内アンケート作成時に見ておきたいポイントを5つ紹介します。 必ず基本情報に関する項目を設定する 選択肢には「その他」を設ける 選択肢は似たものは混合させない 社員の満足度に関するアンケートでは二要因理論を活用する 社員にアンケートの意味を説明する 必ず基本情報に関する項目を設定する アンケートの前半で、必ず基本情報に関する項目を設定するようにしましょう。細かく属性を分類できるようになり、それぞれの傾向を分析できるようになるからです。社内アンケートでいえば性別や役職、所属する部署、勤続年数などがそれに当たります。 選択肢には「その他」を設ける 選択肢には「その他」の項目を設けましょう。「その他」がなければ、回答者がどの項目にも答えられないということが起こるからです。ただし選択肢自体が少ないと、ほとんどの回答者が「その他」を選んでしまうので注意しましょう。適切な項目数を設定した上で「その他」を設けることがポイントです。 選択肢は似たものは混合させない 選択肢の中に、似た内容の回答を入れないようにしましょう。例えば人によって解釈が違うような「友人」「知人」などです。これらを一緒の選択肢に入れると、回答者の選択にばらつきが出てアンケートの精度が下がるおそれがあります。もしどちらの回答もアンケートに入れたいときは、ラジオボタンタイプではなくチェックボックスタイプの設問にすることがポイントです。 社員の満足度に関するアンケートでは二要因理論を意識する 社内アンケートでは、臨床心理学者フレデリック・ハーズバーグが提唱した「動機付け要因」と「衛生要因」の二軸を意識して作成しましょう。 動機付け要因 動機付け要因とは、仕事における満足感をもたらすものです。達成や承認、昇進など仕事をするモチベーションが動機付け要因に該当します。アンケートにこれらの要素を組み込むことで、社員のモチベーションを上げるための改善策が見つけられるようになるでしょう。 衛生要因 衛生要因とは、仕事における不満感をもたらすものです。給与や人間関係、職場環境などが衛生要因に該当します。アンケートにこれらの要素を組み込むことで「社員はどこに不満を感じているのか」が明確になり、対策を取れば離職率の低下を未然に防ぐことができるでしょう。 社員にアンケートの意味を説明する 事前の社内アンケートで、実施する意味や目的について説明しましょう。企業の目的が見えると、社員はアンケートに協力しようという姿勢が生まれるからです。 本音を聞き出すためには、個人が特定されるのか、人事評価に影響するのかといった情報もきっちり伝えるようにしましょう。そうすることでアンケートの回答率を上げることができます。 目次に戻る 【参考】社内アンケートの依頼文 社内アンケートを実施する前に、事前の依頼文が必要です。依頼文をきっちり作り込めば、アンケートの回答率を上げられるでしょう。この章では、メールによる社内アンケートの依頼文の例を紹介します。 例文1 件名：【2月12日(月)13時〆切】アンケートのお願い 関係者各位 お疲れ様です。人事部の〇〇です。 この度、人事部から全社員を対象としたストレスチェックアンケートをお願いすることになりました。 アンケート書式は社内メール便でお送りしますので、お忙しいところ恐縮ですが、2月12日(月)13時までにメールにてご返信くださいますようお願いいたします。 なお回答は20分程度を想定しております。皆様のご協力よろしくお願いいたします。 例文2 件名：社内アンケートのご依頼 〇〇様 新商品アンケート協力のお願い 現在企画部では、新商品〇〇の開発を行っています。つきましては、〇〇における見た目のイメージや感想を伺います。 アンケートは添付ファイルにお送りしますので、お忙しいところ恐縮ですが、12月10日(金)16時までに社内メールでご返信くださいますようお願いいたします。 なおアンケートは匿名方式であり、回答いただいた内容が第三者へ公表されることはありません。何卒、ご協力よろしくお願い申し上げます。 社内アンケートを送る際のポイントは、締切日を入れる、回答にかかる時間などを記載することです。 また、2つめの例文のように個人情報の取り扱いに関する記載があると、回答者に安心感が生まれ本音で答えてくれるようになります。忙しい時間の合間を使ってアンケートに協力してくれることなので、一通のメール文章で詳細が全て把握できるように努めましょう。 目次に戻る 【参考】社内アンケートはWeb利用がおすすめ 社内アンケートは紙媒体（アンケート用紙）で行うよりもWebの方をおすすめします。集計がしやすくなることに加え、結果を分析して課題を発見するのはWebの方が適しているからです。 また、システムを利用することで回答進捗管理や結果集計が容易になります。他には次のようなメリットがあります。 誤字脱字が減る 回収率が上がる 結果的にコスト削減につながる 今ではWebを活用した無料のアンケートサービスも充実しているので、ぜひ活用してみましょう。 回収率が上がる Webにすると回収率が上がります。アンケート用紙を印刷し手書きするという手間がなくなって、回答者の負担が少ないからです。Webであれば忙しい社員でもパソコンのほか、スマートフォンなどでも移動中や休憩中に回答できるため、回答率も上がります。 結果的にコスト削減につながる Webアンケートにすれば大幅なコスト削減につながります。アンケート用紙を印刷するといった費用面のコストだけでなく、メールアドレスで一斉配信ができるため時間面のコストも省けます。Webアンケートは必要以上のコストがかからず、オンラインで全ての工程が完結するのです。 目次に戻る まとめ 社内アンケートの作り方について、テンプレートを紹介しながら注意点やポイントを紹介しました。 アンケートでは社内の現状把握だけでなく、今抱えている問題点や課題点の解決につながるような内容にするのがポイントです。作り方がわかれば社内のほか、顧客満足度調査など様々な場面でも活用できるでしょう。 社内アンケートは文書よりもWebの方がメリットが多く、現在では主流になりつつあります。弊社のeラーニングシステム「learningBOX」にもアンケート機能が実装されており、使いやすく低コストでご利用いただけますので、eラーニングを含めた社内アンケート作成をご検討中の方は無料利用からお気軽にお試しください。 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

あらゆる環境でデジタル化が進んでいることによって、教育現場においてもICT教育への興味関心が高まっています。その中で「IT化を図り効率化を進めていきたい」と考えを持った学校・塾経営者や教育担当者もいるでしょう。 この記事では、ICT教育の概要や活用事例、メリットなどを解説していきます。学内のIT化を進めていきたいと考えている方はぜひ最後まで読み進めてください。 ICT教育とは ICTとは「Information and Communication Technology(情報通信技術)」を意味する言葉です。つまりICT教育とは、情報通信技術を取り入れた教育方法を示しています。 具体的に、ICT教育はパソコンやタブレットなどのハードウェア、eラーニングや動画コンテンツなどのソフトフェアを活用することによって実現されるものです。 目次に戻る ICT教育が注目されている背景 なぜICT教育が広がっているのか、ICT教育は何を目的としているのか。近年耳にするようになったこの言葉に疑問を感じている方もいるでしょう。 ここからは、なぜICT教育が注目されているのかを解説していきます。 DXの推進 ICT教育が注目されている理由の一つとして、国内におけるDX推進の加速が挙げられるでしょう。DXとは、Digital Transformation(デジタルトランスフォーメーション)を略した言葉であり、「デジタルによる変化」との意味を持っています。IT技術を進化させることによって、社会生活をより豊かなものとすることを目指しているのです。 DXに注目が集まる中で、教育現場においてもIT技術を活用していこうと意識が高まっています。さらに、2020年からの新型コロナウイルス蔓延の影響によって対面授業が制限された背景もあり、デジタル化はより急務の課題です。 教員が抱えている負担の軽減 教育現場では、多様な業務を抱え込む教員の負担が問題視されています。授業や授業の準備のみならず、保護者対応や部活動顧問としての役割、国・教育委員会からのアンケート対応など業務は多岐にわたるのです。 このような課題を抱えている中で、ICT教育の導入によって教員の負担を軽減しようとの動きがあります。教員1人につき1台のパソコンを備える、授業に動画コンテンツを取り入れるなど、ICT教育には教員の負担を軽減する可能性が期待されているのです。 デジタル社会に対応した子どもの育成 社会のデジタル化が進んでいく現代では、ITを活用する能力が子どもの育成においても必須となりつつあります。特に現在は大量の情報があふれていることもあり、どのように情報を取捨選択していくのかが問われる「情報活用能力」が非常に重要です。 情報化社会における基礎知識を身に付けていくためにも、ICT教育の充実が教育分野で求められています。 目次に戻る ICT教育の活用事例 ICT教育はその登場以来、多くの教育現場にて活用が進んでいます。小学校においても、国語・算数・社会・理科を始めとしてあらゆる教科に導入されているのです。 活用事例を詳しく知って実践に活かしたい方向けに、文部科学省委託にて発行されている『教育ICT活用実践事例集』から学年と教科を抜粋して紹介していきます。 小学校2年生・国語 小学校2年生・国語の授業では、タブレットPCを用いて物語のイメージを子どもたちにとってわかりやすくする取り組みがされています。教材の物語に登場する生き物を動画で視聴することによって、登場人物の体験や気持ちをより想像しやすくなりました。 これにより、より深く話の内容を理解し、読解能力が向上したとの効果が出ています。具体的な手応えとして「視聴した瞬間、児童から歓声が上がり、興味・関心の高まりを感じた」との声が挙がりました。 小学校5年生・英語 小学校5年生・英語の授業では、英語教材や英語のデジタルコンテンツを用いて興味関心を高める取り組みがされています。電子黒板を用いてゲームや歌を授業に取り入れることで、よりアクティブでモチベーションを喚起できる授業が可能になりました。 これにより、活動への意欲付けなどの効果が出ています。具体的な手応えとして「フラッシュ教材や英語ノートデジタル版を使用したことでテンポよく言語活動を展開し、児童が学習活動に意欲的に取り組めた」との声が挙がりました。 小学校6年生・家庭科 小学校6年生・家庭科の授業では、拡大表示した画像に献立を書き込みながら考えていくことで、気づきや学びを深める取り組みが行われています。 これにより、情報を視覚的に確認することによって様々な視点から物事を考えていくなどの効果がありました。具体的な手応えとして「児童同士が電子黒板上で画像に書き込みながら意見を出し合うことで、栄養のバランスを考えた1食分の献立について考えを深められた」との声が挙がっています。【参考】 日本視聴覚教育教会『教育ICT活用実践事例集』 目次に戻る ICT教育によるメリット 様々な場所にてICT教育の導入が進んでいます。その中で、ICT教育を導入する具体的なメリットを知りたい方も多いのではないでしょうか。 導入することで得られる大きなメリットは、様々なシチュエーションにおいて効率化が図れる点です。さらに詳しくICT教育を導入するメリットを4点に分けて紹介します。 授業がわかりやすくなる 映像や音声、Webサイトなどの各種ICTコンテンツを用いることで、授業がよりわかりやすくなります。教科書や参考書だけではなく、様々な教材によって生徒の興味関心を引けば、より効果も高くなるでしょう。 例えば、社会で歴史を学ぶ際には、多くの人物がそれぞれどのような役割を果たしたのかを細かな点まで理解しなければいけません。動画コンテンツによって学習を進めていくことで、人物の相関や時代背景がスムーズに理解できます。 頭の中だけで完結していたイメージを映像や音声によって具現化できる点は、学習を進める上で大きなメリットとなるでしょう。 生徒による学習の効率化 ICT教育を導入することによって、生徒の学習効果が大きく高まります。従来の授業では、黒板に書いた内容をノートに書き写すことがメインでした。しかし、タブレット端末などで授業内容を教師と生徒間で共有することで、ノートに費やしていた時間を別の学びに充てられます。 教員による実務の効率化 様々な業務を抱えている多忙な教員ですが、ICT教育を取り入れることによって実務の効率化が期待できます。例えば、採点をタブレット端末で行う、授業の内容をICT教育コンテンツに置き換えるなどの取り組みを行うことによって、別の作業に時間を割けられるでしょう。 ICTを活用することで、授業のクオリティを上げながら業務効率化が実現されます。より生徒に向き合う時間を増やせるのは大きなメリットです。 教員間での情報共有が容易に タブレットやスマートフォンを活用することで、授業で使用した資料などの共有が教員間で簡単に行えるようになります。情報共有がスムーズになるだけでなく、紙媒体を使わないことによって紛失の心配もありません。 成功事例を数多く共有することによって、授業のクオリティはより高いものとなるでしょう。  目次に戻る ICT教育によるデメリット ICT教育を導入するメリットは数多くありますが、一方でデメリットも存在します。どのような点が障害となるのかをしっかり把握しておきましょう。 ここでは、ICT教育を導入するデメリットを4点紹介します。 一定の導入コストがかかる ICT教育を導入するためには、ハード面とソフト面それぞれの環境を整えなければいけません。授業を円滑に進めるための電子コンテンツや通信環境の整備など、一定の費用が発生するでしょう。生徒の人数が多い学校などでは、綿密な計画や予算化が必要です。 また、修理費用や買い替え費用なども状況に応じて発生します。環境を維持するための費用が継続的にかかる点はデメリットになる可能性があるでしょう。 導入ハードルが高い 生徒の学びに高い効果を発揮するICT教育ですが、ITの操作が苦手な教員や不安感を覚えている教員にとっては、導入そのものが高いハードルとなる可能性があります。 タブレットの操作や学習ソフトの使い方など、様々な機器の操作を覚えなければいけません。さらに、急に動かなくなるなどのトラブルが発生した際には、状況に応じて適切な対応を取る必要にも迫られます。 そのほか、機器の管理も定期的に行う必要があるため、場合によっては教員の負担が増す可能性が考えられるでしょう。 通信環境によって学びが左右される ICT教育は、基本的にオンライン環境の元で行われる学びの形態です。そのため、何らかの事情による通信トラブルが起こる可能性は常に意識しておかなければいけません。授業が中断された場合の対応方法も、あらかじめ考えておく必要があるでしょう。 また、オンライン授業などを実施する際には、生徒の通信環境をどのように整えていくのかといった課題もあります。全生徒が万全に授業を受けられる体制を整備するためには、事前周知を徹底するなど各種工夫が必要です。 子どもの想像力を低下させる可能性 学習のためとはいえ、インターネットを使って自由に情報を取得できる環境を整えることで、子どもの想像力が低下する可能性が一部で指摘されています。わからないことをすぐに調べるのではなく、自分の頭でまずは考える習慣をつけるための指導を徹底していく必要があるでしょう。 また、パソコンやタブレットの端末をメインとすることで、漢字などを手書きする機会が少なくなることも危惧されています。 目次に戻る どのようにICT教育を取り入れるのかを検討しましょう ICT教育への注目度は、あらゆる場所におけるIT化の波に押され年々高まりつつあります。注目されている背景や、メリット・デメリットなどを考慮した上で、どのように取り入れていくのかを少しずつ考えていきましょう。 ICT教育にこれから力を入れていきたいという方は、弊社の学習管理システム「learningBOX」をぜひご検討ください。簡単に教材を登録できるだけでなく、生徒のグループ管理や成績の管理など用途に合わせての活用も可能です。業務効率化を図りつつ学びの質を上げたいと考えている方は、まずは無料の資料請求からお問い合わせください。 　　 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

あらゆる業界・業態によって企業競争力が高まっている中で「今まで以上に社員教育に力を入れていきたい」と考えを持つ経営者・人事担当者もいるでしょう。会社の未来を担う人材育成は中・長期的な視点で進めていかなければいけません。 この記事では、eラーニングの概要や導入時に検討すべき点、メリットなどを解説していきます。eラーニングを導入し社内の教育体制を整えていきたいと考えている方はぜひ最後まで読み進めてください。 eラーニングとは eラーニングとは、電子機器とインターネットを活用した教育手法を指しており、2000年代から諸企業による導入が広がっています。主にパソコンやスマートフォンを介して行われ、特に動画を用いた学習が一般的です。 eラーニングを使ったサービスや学習方法は年々進化を遂げており、導入する企業も増加しています。   目次に戻る eラーニングの導入時に検討すべきこと 様々な分野においてオンライン化の流れが加速していることもあり、eラーニングを導入する企業が増えてきました。導入を検討するにあたって、どのような点に留意すべきかを知りたい方も多いのではないでしょうか。 ここでは、企業がeラーニングを導入する際に検討すべき点を3つ紹介します。 導入目的を明確にする eラーニング導入前に意識すべき点は、導入目的を明確にすることです。この点があやふやで、何のために導入するのかをはっきりさせなければ「導入しただけで終わり」になってしまう可能性があります。 時間と費用を無駄にしないためにも、何のために導入するのか、eラーニングを使って何をしたいのか、どうすれば目的が達成されるのかを明確にしておきましょう。 対象となる受講者を確認する eラーニング導入時には、対象となる受講生の範囲をあらかじめ定めることも重要です。学びを必要とするのは「全社員なのか」「新入社員なのか」「特定の部署の人間なのか」といった対象を選定した上で、対象ごとにどのような学びが必要なのかを策定していきましょう。 サービスやシステムの利用方法を検討する どの学習管理システム（LMS）を利用するかを決めていきましょう。自社で教材を用意するタイプや教材があらかじめ用意されているタイプなど、様々なサービスやシステムがリリースされています。そのため、自社の研修目的に合うシステムを慎重に選定する必要があるでしょう。 より効果的に受講者が学習を進めていくためにも、導入によって何が得られるのかを具体的にイメージできるシステムを選ぶことが大切です。 目次に戻る eラーニング導入の流れ ここからは、eラーニングを取り入れたいと考えている方向けに、具体的な導入フローについて解説します。サービスの選定から運用にいたるまで必要な点を一つひとつ押さえておきましょう。 どのように進めていけばいいのかわからない、順を追って流れを知りたいという方はぜひ参考としてください。 サービスの選定 まずはeラーニングを何のために導入するのか、eラーニングをどのように活用すれば目的が達成されるのかを明確にしましょう。事前に用途や目的をはっきりさせておかなければ、形式上のみの運用に留まる、費用対効果が見合わなかったなどの結果にも繋がりかねません。 用途と目的を定めた後には、製品情報や導入実績、サポート内容、費用などの情報を集めながらサービスを選定していきましょう。一社だけではなく複数社の比較検討をおすすめします。 契約締結 導入するサービスが決まったら、サービス提供元に連絡し契約締結を進めていきます。利用人数やどのプランを選ぶか、どのオプションを付けるかもこの時点で確定しておきましょう。 情報セキュリティ面の検討やクラウドサービスをどのように運用していくかなどについては、社内の関連部署と調整の上、内容を詰める必要があります。業務委託をする際には、法務部と連携し契約書のリーガルチェックなども済ませておきましょう。 環境構築 契約締結が完了したら、サービス提供元と打ち合わせの上で運用環境を整えていきます。クラウドサービスを用いる際には独自に社内環境を作る必要はありません。しかし、自社サーバー内にてeラーニングを運用する際には、環境構築に数ヵ月ほど要するケースもあります。 この際、サービス提供元が用意するパッケージのみの運用とするのか、オプションを付けるなどカスタマイズについても打ち合わせの上で決めていきましょう。 運用準備 環境が整ったら、システムにユーザー情報を入力するなど実運用に向けての準備を進めていきましょう。必要な準備を終えたら運用テストを実施します。実際の運用を想定してシステムを使用し、操作フローを確認しつつ、教材の内容に不備がないかも同時に確認します。 運用開始 準備とテストが完了したら、受講者に案内やマニュアルを送付し運用を開始します。実際に使うことで、様々な問題点が見つかるでしょう。都度改善を繰り返し、より使いやすい状態にアップデートすることが大切です。 また、社内では解決できないエラーが出た際には、サービス提供元に連絡をしましょう。事前に緊急時の連絡先がヘルプデスクなのか担当者なのかをはっきりさせておき、円滑に問題解決できる体制を整える必要があります。   目次に戻る eラーニングを導入するメリット eラーニングの導入を検討する際には、得られる効果にも必ず目を向けていかなければいけません。eラーニングを導入することで、安定的に学びを深めるための土台が作られます。 その他にもeラーニング導入には多くのメリットがあるため、ここからはその内容を3点に分けて紹介します。 時間や場所にとらわれずに学べる eラーニング導入による大きなメリットは、システムとインターネット環境があれば時間や場所に関係なく学びを進められる点にあります。タブレットやスマートフォンなどのモバイル端末を活用すれば、通勤中などの短い時間などシチュエーションを問わずに学習可能です。 いつでもどこでも学べる環境を整えることで、受講者の学習習慣化も期待できるでしょう。 講師による学習のムラがない eラーニングは常に同じコンテンツが用意されているため、講師のレベルに左右されずに学習を進められます。学びの質にバラつきがなく指導内容が均質化されているため、しっかりとコンテンツを消化すれば学習漏れなども起こりません。 また、レベルや進捗状況に応じての教材変更も容易です。一定の基準に達したら学習内容を深めていくなど、より高いレベルの内容も段階的に学んでいけます。 進捗状況のチェックやフィードバックが容易 eラーニングを導入することで、進捗状況のチェックやフィードバックがよりスムーズに進められます。受講者の学習状況をデータで管理できるため、テスト結果を元に苦手分野に対するアドバイスなど、的確なフィードバックが可能です。 また、「今どこまで学びを完了しているか」を管理画面から確認しやすくなります。進捗状況が管理側・受講者側で確認しやすくなるため、今後の学習計画なども立てやすくなるでしょう。   目次に戻る eラーニングを導入するデメリット eラーニングを導入するメリットは数多くありますが、環境整備をする必要がある、オンライン上ではカバーできない学びがあるなどのデメリットも存在します。導入前に、どのような点に気をつけておくべきなのかをしっかり把握しておきましょう。 ここでは、eラーニングを導入するデメリットを3点紹介します。 受講生側の環境構築も必須 eラーニングを導入する際には、管理側の準備のみならず、タブレットやパソコン、インターネット環境を用意するなど受講生側の環境構築も必要です。個人で環境が異なるため、eラーニングを導入するとなればそのための環境整備が必須となるでしょう。 受講生のモチベーション管理が必要 eラーニングの大きなメリットとしては「いつでも学べる」点が挙げられますが、受講者に学習へのモチベーションがないと継続的な学びが難しくなるケースもあります。管理側から期限を設定したとしても、完全な強制力を伴うのは難しいといえるでしょう。 結果として、受講者によって進捗や学習の内容理解に差が出る可能性もあります。どのようにして受講生全員のモチベーションを一定に保っていくかの取り組みが非常に重要です。 実技学習が難しい eラーニングはあくまでもオンライン上での学びとなるため、実践的な内容を学ぶのには向いていません。実際に身体を動かして得る経験や他の受講者と協力してモノを作るといった内容は学びにくいでしょう。 このデメリットをカバーするために、オンライン・オフラインそれぞれの学びを組み合わせて学習を進めていく「ブレンディッドラーニング」の普及も進んでいます。 目次に戻る eラーニングを導入して社内教育レベルを高めましょう eラーニングを導入し、より社内教育に力を入れていきたいと考える企業が増えてきています。オンライン上でシステムを整えることによって、受講者の進捗管理も容易となる点が大きな魅力といえるでしょう。自社の目的に合わせて綿密にサービスを検討することが大切です。 eラーニングを導入したいという方は弊社システム「learningBOX」をご検討ください。eラーニングに必要な機能がすべて揃っており、誰でも簡単に学習環境が構築できるシステムを備えています。適切に教育を施し社員のレベルを上げたいと考えている方は、まずは資料請求からお問い合わせください。 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

【事前告知】learningBOX2.17リリースに伴う仕様変更のご案内 平素より弊社サービスをご愛顧いただきまして誠にありがとうございます。 2022年3月上旬に予定しているlearningBOXのVer2.17のリリースから、一部機能の仕様変更を予定しています。 今回は、仕様変更に伴う事前告知となります。 【追記：2022/3/15】ログイン直後のページ設定の仕様変更について   ログイン直後のページ設定の仕様変更について ログイン直後のページ設定について、learningBOX【Ver2.16】で「学習する」に設定していた場合、【Ver2.17】以降は「コースを選ぶ」にページ遷移先が自動で変換されます。ご利用の皆さまには大変ご迷惑をお掛け致しますが、何卒ご理解のほどよろしくお願いいたします。   コンテンツ管理 コース機能 コンテンツ管理のドキュメント直下（トップディレクトリ）に設置されているフォルダがコースに自動変換されます。 学習者画面【学習する】も同様にフォルダがコースに自動変換された状態で表示されます。 ※【フォルダのショートカット機能】で設定されたフォルダはコースに変換されません。     コース一括変換機能 こちらの一括変換機能より、変換ボタンを押すとコンテンツを元に戻すことができません。ご注意ください。   制約条件に含めない設定 Ver2.17以降より、制約条件に含めない（クリップマーク）が廃止され、条件に含めるものを指定する形に変更されます。 クリップマークを設定されている教材は、以下の影響が発生します。 ・カルテ機能の進捗率が変動します。 ・クリップマークは表示されません。 ・クリップマークの教材を制限バーと併用していない場合、設定されていたクリップマークは自動的に外れます。   制約条件・タイトルバーの挿入機能 制約条件は【クリア条件】、タイトルバーは【見出し】に名称が変わり、機能も変わります。 Ver2.17以降より、クリア条件を設定する場合、対象コンテンツを指定することができます。 Ver2.16以前よりも、詳細なクリア条件を設定することができます。 タイトルバーは【見出しを設定】に名称が変わります。 Ver2.17以降より、見出しの文字色や背景色を自由に設定することができます。 学習者画面の表示も、下記の様に見出しが設置されます。 ※詳しい使い方について、Ver2.17リリース後に公開される、【新機能一覧ページ】をご確認ください。     メンバー管理 グループ一括登録・更新 グループ一括登録のCSVフォーマットが変わります。 新フォーマットでは、階層構造を指定した登録が可能です。 ※詳しい使い方について、Ver2.17リリース後に公開される、【新機能一覧ページ】をご確認ください。     規約管理 利用規約管理機能 言語が設定されていないオーナーに対して、言語を設定させるモーダルが表示されます。 今回の仕様変更により、Ver2.17リリース以降は指定した言語にあった規約が表示され、同意を促す画面に遷移されます。     有料プランに申し込む デザインカスタマイズの即日利用のお知らせ デザインカスタマイズ以上のご契約のお客様は、learningBOXのアップグレード画面から、即日注文可能になります。 Ver2.16以前では、デザインカスタマイズはお申し込みから運用開始まで、約１か月ほどお時間を頂戴していました。 またサイトカスタマイザーについても、弊社にご連絡をいただいた上で、サイドメニューの設定が完了するのをお待ちいただく必要がありました。 Ver2.17リリース以降は、learningBOXのアップグレード画面からご注文いただくと、即日ご利用いただけるようになります。 API連携の無料化 Ver2.17リリース以降では、デザインカスタマイズもしくは専用サーバーをご契約いただくと、API連携を無料でご利用いただけます。 Ver2.16以前ではスタータープランのみAPI連携が有料でしたが、今回の仕様変更により、全てのライセンスプランにおいて、無料でご利用いただけます。 これまで、スタータープランのライセンスをご契約いただいた場合のみ、API連携は別途有料でご契約いただく必要がありました。 （スタンダードプラン、プレミアムプラン、EC機能プランについては無料でご契約いただけました） 今回、より多くのお客様にAPI連携をご契約いただきlearningBOXをご活用いただけるように、全てのライセンス契約でAPI連携の料金を無料とさせていただきました。 ※フリープランを除きます。この機会に、API連携をぜひご活用ください。

企業がコストを削減し、効率を上げる方法とは？ 企業にとって、コスト削減（コストダウン）は利益を最大限確保するために欠かせない要素です。しかし、コストと一口に言ってもさまざまな種類があるため、どのコストを削減するべきか、どのようにコスト削減を実現するべきか、悩んでしまうことは珍しくありません。 当記事では、企業がコストを削減し、効率を上げる具体的な方法について解説します。コスト削減を実施するときの流れや事例も紹介するため、コスト削減に取り組みたいと考えている企業の担当者は、ぜひ参考にしてください。 目次はこちら コスト削減の概要 コスト削減を実施するときの流れ コストの削減方法3つ コスト削減の事例2選 まとめ   コスト削減の概要   コスト削減とは、企業が業務を行う上で発生するムダな経費・費用などを削減することです。発生するコストの種類は業種によって異なるものの、基本的に下記の項目がコストとして発生します。 ・人件費 ・採用コスト ・オフィスコスト ・IT機器関連コスト コストの中で特に削減が難しいのは、人件費です。人件費は細かく分けると、交通費や教育費などが含まれます。もっとも費用がかかりやすい項目でありながら、企業運営には欠かせない項目でもあり、人件費の削減に頭を悩ませる経営者は珍しくありません。 コスト削減をするメリット コスト削減を実現できれば、さまざまなメリットを享受できます。メリットの代表例は以下の通りです。 ・利益を増やすことができる コスト削減は、企業の利益を増やすために必要です。企業の利益は売上からコストを引いたものとなり、コストを削減するほど得られる利益は多くなります。 ・業務効率化につながる コスト削減は利益の増加だけでなく、業務効率化も実現可能です。コスト削減に取り組むことで、業務の進め方を見直した結果、ムダな業務を削減できる場合があります。 ・企業価値が高まる コスト削減によって浮いた費用は、新しい事業開発などに充てることができます。イノベーションを実現できれば、企業価値が高められるでしょう。   コスト削減を実施するときの流れ   コスト削減は、一般的に下記の流れで実施されます。 ・現状把握と目標設定 ・プラン決めと目標の周知 ・プランの実施と分析 ・プランの改善 ここでは、それぞれの流れについて詳しく解説します。コスト削減のポイントを押さえて、コスト削減を実現させましょう。 STEP1：現状把握と目標設定 コスト削減に取り組む場合は、現在どのようなコストが発生しているのか、現状把握に努めましょう。何にどれほどのコストがかかっているのか明確にしなければ、削減するべきコストの種類が決定できません。発生している全てのコストの種類・金額を把握することが重要です。 また、コスト削減の目標設定も欠かせません。ゴールを設定しないままコスト削減を進めると、従業員はどこまで取り組めばいいのかわからず、モチベーションの低下につながる場合があります。 STEP2：プラン決めと目標の周知 どのコストを削減するのか決めた後は、コスト削減のプランを作成します。プランを作成する際は、コスト削減によって自社に不利益が生じることがないか、予測を立てるようにしましょう。予測を立てずにプランを立てると、削減する必要のないコストを削減してしまい、かえって悪影響が出ることがあります。 作成したプランは従業員に周知することが必要です。コスト削減は、時に従業員に不便をかける場合があります。コスト削減の理由や目標を伝えると従業員の理解が進み、協力してもらえるでしょう。 STEP3：プランの実施と分析 プランを実施して、効果などを分析するステップです。コスト削減に取り組んだとしても、すぐに効果が出るとは限りません。取り組みを行ってどのような成果が出ているのか、定期的に確認することを心がけましょう。 プランの分析は具体的に実施することが重要です。ただ単に「想定した目標に届いていなかった」だけでは、次に取るべきアクションが明確にできません。達成率を数字で表しておくなど、誰でも確認しやすい形にしておきましょう。 STEP4：プランの改善 コスト削減の成果が思うように出ていない場合は、プランの改善に努めなければなりません。まずは改善案を考えて、実行しやすいものを選びましょう。改善案を考える際は、1人でも多くの従業員からアイデアを募集すると、斬新なアイデアが生まれる可能性があります。 また、改善案を実施する場面では、改めて従業員の協力を仰ぐことも重要です。従業員一人ひとりの協力がなければ、改善につなげることは難しくなります。   コストの削減方法3つ   コストの削減方法は主に3つあります。それぞれの詳細は以下の通りです。 業務をマニュアル化する コストの削減を進めたい場合は、業務をマニュアル化しておきましょう。 従業員にとってまず負担になるのは、業務を覚えることです。業務がマニュアル化されていないと、業務を教える教育担当者ごとで教育内容が変わってしまう可能性があります。その結果、従業員が教育内容に対して疑問を抱き、疑問を解消するための余分な時間が発生することもあるでしょう。 業務をマニュアル化した上で、教育用のマニュアルを別途作成しておけば、比較的スムーズに教育を実施することができます。 ペーパーレス化を進める 経費を削減する方法として、ペーパーレス化の推進も挙げられます。チャットツールを利用し、書類を紙ではなくPDFで送信するなど、ITを使った業務プロセスが実現できればコスト削減が可能です。 しかし、ペーパーレス化の推進には時間がかかる傾向にあります。裏紙を積極的に利用するなど、まずは簡単に始められることから取り組みましょう。 eラーニングを活用する 従業員が各自で学習を進められるよう、eラーニングを活用することも1つの方法です。 eラーニングでは、学習者がスマホやタブレットなどのデジタル端末を活用し、好きなタイミング・場所で学習を進められます。育成・研修のために従業員を集める必要がない上、資料を用意する費用が発生しないなど、たくさんのメリットがあります。育成・研修コストの削減に努めたい企業の担当者は、eラーニングの活用を検討しましょう。   コスト削減の事例2選 コスト削減に取り組む場合は、前もって事例を確認しておきましょう。ここでは、コストの削減に成功した事例を2つ紹介します。 事例1：株式会社ビッグ・エー 株式会社ビッグ・エーは、全国に多数のハードディスカウントストアを展開する企業です。同社では、以前より「教育にかける時間が長い」という課題がありました。そこで、紙のマニュアルから、スマホを使って画像・動画で内容を確認できるマニュアルに変更したところ、教育時間の削減が実現しました。 事例2：税理士法人アーリークロス 税理士法人アーリークロスは未経験のスタッフを採用しており、採用する度に同じ内容を教育しなければならない課題がありました。そこで、マニュアル作成が簡単にできるシステムを導入した結果、人材育成にかかる時間の削減に成功しています。 従業員にとってわかりやすく、教育効果の高いマニュアルを作成したい場合は、learningBOXをご利用ください。learningBOXでは、学習者の学習状況を一目で把握できるほか、クイズ形式を用いて学習者の理解度を高められるなど、マニュアル作成の場面で効果的な機能が多くあります。   まとめ 当記事では、育成・研修コストを削減する方法や流れに加えて、コスト削減のメリットや事例なども紹介しました。 コスト削減は、企業にとって重要な意味を持ちます。利益の増加や業務効率化など、コスト削減にはさまざまなメリットがあるため、できる範囲から取り組んでみましょう。 新型コロナウイルスの影響によって、現在はオンラインでの教育が主流となっています。オンラインでの教育に取り組みたい場合は、オンラインでも効果的な育成・研修が実現できるlearningBOXをおすすめします！まずは、管理者を含め10名様まで無料でご利用いただけるフリープランをお試しください。  

「人事担当者が選ぶeラーニングシステム顧客満足度調査」で第1位を獲得！ learningBOX導入支援チームです。 ゼネラルリサーチがおこなったeラーニングシステムについての調査において、 株式会社龍野情報システムの運営する「learningBOX」が、下記3項目で第1位を獲得しました。 こちらでは、eラーニングシステムについての調査結果を報告いたします。   ・人事担当者が選ぶ　顧客満足度の高いeラーニングシステム ・人事担当者が選ぶ　価格満足度の高いeラーニングシステム ・人事担当者が選ぶ　使いやすいeラーニングシステム     ▼learningBOXについて “使いやすさ”と“低価格”にこだわったeラーニングシステムです。 従来型のeラーニングシステムの導入には、高い専門性が必要であり、高コストであることが一般的でした。そのようなハードルを可能な限り取り払い、“使いやすさ”と“低価格”にこだわって開発された「learningBOX」は、今までeラーニングに手の届かなかった方々にも広くご利用頂けるサービスです。 ▼調査概要 【調査方法】インターネット調査 【調査期間】2022年1月24日～25日 【調査概要】eラーニングシステム10社を対象にしたサイト比較イメージ調査 【調査対象】全国の20代～50代の男女（人事担当者）1,015名 【アンケートモニター提供元】ゼネラルリサーチ

社員のレベルに関係なく業務の質を標準化させるために重要なのがマニュアルです。効率的な業務の遂行や社員のスキルアップのためにも、マニュアルは欠かすことはできません。しかし「マニュアルの必要性は理解しているが作成のための知識を持っていない」とお悩みをもつ経営者や役職者の方も多いのではないでしょうか。 この記事では、効果的なマニュアルを作成するにあたっての手順やコツ、必須ツールなどを解説していきます。これからマニュアルを作りたい、内容を一新させたいと考えている方はぜひ最後まで読み進めてください。 マニュアルとは マニュアルとは、ある業務を遂行するにあたっての手順やポイントなどを一つの文書にまとめたものです。業務に携わる全員が同じ成果を挙げつつミスを防ぐために運用され、業務の標準化や体系化を目指す上で必要不可欠です。マニュアルがあることで、新入社員や異動してきた社員が業務の質を保ちながら、迅速かつ正確に業務を実行できるようになります。 手順書とのちがい マニュアルと似た意味を指す言葉としては「手順書」が挙げられますが、両者の根本的な性質は異なります。以下の表で確認してみましょう。 マニュアル 手順書 役割 業務の手順に加え、概要・背景・理由も説明する 手順を具体的に説明する 内容 業務全体をスムーズに進めるための手順を網羅的にまとめた文書。業務全体のフロー・ノウハウ・ルールなど、幅広い情報が提供される。 具体的な作業手順を示した文書。作業手順が細かく記述され、工程と作業の進め方がまとめられている。 記入範囲 業務全体 業務を分解した特定の作業 マニュアルは業務全体についてまとめられているのに対し、手順書の範囲は業務を分解した特定の作業となっている点がポイントです。 マニュアルが必要な理由 では、業務遂行にあたってなぜマニュアルが必要とされるのでしょうか。主な理由としては以下の4点が挙げられます。 業務の効率化 業務中に作業ミスや手戻りなどの時間と労力が削減され、業務効率化につながります。 業務品質の向上 業務フローが明確になるため、作業の抜けや品質のばらつきが少なくなり、業務品質の安定化・向上が見込めます。 属人化の防止 業務の手順やコツ、ルールがマニュアルに明文化されることで、業務の属人化防止にもつながります。マニュアルによって業務手順が共有されるため、標準化を図ることができるでしょう。 人材育成の効率化 必要な情報を素早く伝えることで、新たに配属された人員が効率的なスキル習得や組織への適応が可能となるため、より早い段階で実務にあたれるようになります。 目次に戻る マニュアル作成の手順 次に実際のマニュアル作成の手順について紹介します。工程は、下記の5段階に分けられます。 STEP1：目的と利用者を明確にし、対象範囲を決める まずはマニュアル作成の最初のステップとして「マニュアルの目的は何か、誰が利用するのか」を明確にしましょう。この2点を明確にすることが、マニュアルに必要な情報を正しく選択し、利用者のレベルに合った内容のマニュアルを作るコツです。 目的と利用者が明確になったら、次にマニュアルの対象範囲を決めていきます。「新入社員の教育」「新しく部署に配属された人向けの資料」など、運用の目的に沿って対象範囲を明確にすることで、十分な効果を発揮しやすくなります。 STEP2：完成までのスケジュールを設定する 作成すべきマニュアルが決まったら、完成までのスケジュールを決めましょう。まずはマニュアルをリリースしたい期日から逆算して必要な期間と工数を割り出し、各工程の期限も設定していきます。 全体の業務のうち、マニュアル作成にかけられる時間も考慮しながらスケジュールを決めていくことで、無理なく作業を進めることができます。例えば、4月入社の新入社員向けマニュアルであれば、2月から3月までには完成させておくと良いですね。 STEP3：業務内容や作業手順を整理してまとめる マニュアルに記載する業務内容や作業手順を整理しておきましょう。関連するタスクや手順をグループ化し、それぞれの関係性を明らかにすることで漏れや重複がないかを確認でき、情報を取捨選択することができます。 STEP4：構成案を作成して目次を確定させる マニュアルの全体像を分かりやすくするために、骨子となる全体の構成を決めていきましょう。そのマニュアルで何を伝えたいのかを全て洗い出した上で、体系的に構成案を作成するのがコツです。 目次を整えて全体構成が決まれば、STEP3で整理した情報をマニュアルのどこに当てはめていくのかが見えてきます。また構成が固まった時点でマニュアル作成の関係者・責任者にも確認を取ることで、本文作成後の手戻りが減り、効率的に作業を進めることができるでしょう。 STEP5：マニュアル本文を作成する 構成・目次が完成したら、いよいよマニュアルの内容を詰めていく段階です。STEP4の構成をベースとして具体的に業務や指示事項を記載していきます。文章だけでなく図や表も効果的に組み込んでいくことで、読み手が理解しやすい内容となるでしょう。 目次に戻る マニュアル作成・運用のポイント マニュアルを作成するにあたって重要な点は、読み手に分かりやすい内容を意識することです。あまりに難解な内容では、必要なスキルを効率的に得ることが難しくなるでしょう。ここでは、分かりやすいマニュアルを作成するためのポイントを6点紹介します。 5W1Hを意識する マニュアルを作成する際には、5W1Hを意識しましょう。5W1Hとは「When：いつ」「Where：どこで」「Who：だれが」「What：何を」「Why：なぜ」「How：どのように」のことで、この6点を意識しながら作成すると相手に伝わりやすい内容となります。 実際にマニュアルを読むのは、当該業務の初心者です。業務に慣れていない人であっても読むだけでどのように業務を進めていくのか理解できる内容を目指しましょう。 読み手のレベルに合わせた文体・内容にする マニュアル作成においては、文体や内容を読み手のレベルに合わせることも非常に重要です。例えば読み手が新入社員だった場合には、業界に精通した熟練者しか分からない専門用語や業界独自のルールをまとめても正確に理解することは難しいでしょう。 こういった懸念を避けるためにも「誰が読んでも分かりやすい内容」であることを押さえておくことが大切です。 重要な点を明確にする マニュアルは必要な情報を網羅しなければならない性質を持っており、文量が多くなりがちです。マニュアルの情報量は多ければ多いほど、重要な点が見えづらくなり、読み手にとって理解しにくいものとなります。 そのため、重要な点は太字や赤字、サイズを大きくするなどして強調することを意識しましょう。箇条書きや番号付けを取り入れるのも効果的です。 マニュアルを作成した目的を記載する マニュアルの内容を正確に把握し、実務に生かしていくためには「マニュアルが作られた目的」を読み手が理解する必要があります。マニュアルを作成する際には目的もしっかりと記載するようにしましょう。 「なぜ従わなければならないのか」という理由付けがなくては、読み手が無意識にマニュアルの内容を軽んじる可能性もあります。「これまでマニュアル無しでやってきたら多くのミスが生じてきた」などの理由を記載し、意図を効果的に伝えられる内容にすることが大切です。 図やイラストを活用する マニュアルを作成する際には、できるだけ図やイラストを挿入して視覚的に分かりやすい内容にすることを心掛けましょう。煩雑な手順や細かい内容を伝える際には、文字だけでは情報がすぐに入ってこない可能性があります。図やイラストを適宜使用することで、マニュアルが読みやすくなり理解度も向上するでしょう。 マニュアルを運用・改善する マニュアルが完成し、実運用に携わる人に配布した後は、使いながら改善も行っていきましょう。最初に完成したマニュアルを実際に運用してみると、内容の漏れや作成時には想定していなかったシチュエーションなどが出てくる可能性があります。適宜改善を行い、より完成度の高いマニュアルにアップデートしていくことが必要とされます。 目次に戻る マニュアル作成から運用まで一元管理するならプラットフォームが効率的 マニュアルは作成・公開後の適切な運用が非常に重要なポイントです。プラットフォームを利用することで、マニュアルへのアクセス性を向上させ、利用者は必要なタイミングにすぐにマニュアルを閲覧できるようになります。プラットフォームの導入により生じるメリットを見ていきましょう。 時間とコストの節約に 従来の紙のマニュアルや電子マニュアルによる運用と比較して、プラットフォームは情報の共有、更新、管理を簡素化して、管理者・利用者にとって使いやすい環境を提供してくれます。紙のマニュアルでは必須になる印刷もデジタルに置き換えられるため、コストの節約にもつながります。 マニュアルの更新・変更もスムーズ マニュアルの更新や変更が誰でも簡単に行えるようになるだけでなく、更新・変更を利用者に自動的に通知したり、フィードバック機能によってマニュアルの改善点を収集するなど、運用の効率化・最適化を図ることも可能です。 選ぶプラットフォームによっては、マニュアル自体を作成できる機能があるので、そのようなシステムを選ぶと作成から運用まで一元管理できるので便利ですね。 learningBOXのご紹介 learningBOXは教材の作成や配布、採点、学習者の管理など研修に必要な機能が揃った学習管理システムです。LMSとしての利用だけではなく、プラットフォームとしてマニュアル作成・運用においても多くの方々にご活用いただいています。 マニュアル作成・運用でlearningBOXを活用するメリット5つ 動画やPDFなど、豊富な教材形式で簡単にマニュアルを作成できる 社内に点在しているマニュアルをlearningBOXに集約し、効率的に一元管理できる 学習管理機能を活用して、社員のマニュアル理解度・習熟度を把握できる マニュアルを基にテストを作成し、社員教育に活用できる マルチデバイス（PC・スマホ・タブレット）で利用できるため、場所を選ばずマニュアルの確認・更新が可能に learningBOXの活用事例 「learningBOX」を業務マニュアル作成・運用に活用している2つの事例をご紹介します。 株式会社No.1 日本全国の中小企業を取り巻く、オフィス環境・業務効率・経営環境をトータルでサポートしている株式会社No.1は、マニュアル作成や社内研修、認定試験対策などの幅広い用途でlearningBOXを活用しています。 これまでは、社外では紙でしかマニュアルを確認できませんでしたが、learningBOX導入によって社外でもスマートフォンでマニュアルを閲覧できるようになり、業務効率化につながっています。 株式会社ナック 個人宅や企業などで愛飲されている宅配水「クリクラ」を提供している株式会社ナック は、配送員のサービスレベルの向上・均一化を目的としてlearningBOXを導入しています。 マニュアルを基にテストを作成し、全国の配送員に受験してもらうことで、マニュアルに立ち返り業務知識を深める取り組みをしています。テストを継続的に続けることで社内にも浸透してきており、スタッフも前向きに取り組めるようになったと実感されています。 目次に戻る まとめ 今回はマニュアルの作り方や手順、ポイントなどについて解説しました。 マニュアルがあることで、さまざまな業務を円滑に進められるだけでなく、業務の手順やコツ・ルールが共有されるため属人化の防止にもつながります。 また、マニュアル作成・運用を効率的に行うには、ツールの導入がおすすめです。「learningBOX」は、誰でも簡単に使えて、マニュアル作成の「手間」や「コスト」を削減することができる、プラットフォームです。 フリープランでは、管理者を含め10アカウントまで無料・無期限でほぼすべての機能をご利用いただくことができます。「試しに使ってみたい」という方はお気軽にお問い合わせください。 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る