コラム

テレワークしながらの研修なら、まずは無料のeラーニングから始めよう

テレワークしながらの研修なら、まずは無料のeラーニングから始めよう 新型コロナウイルスの影響で社員の働き方が大きく変化しました。 各企業ではテレワークの導入が急ピッチに進んでいます。 テレワークは従業員満足度や労働生産性の向上が期待でき、今後ますます一般化され浸透する働き方です。 しかし、社内教育や新人研修の面では弱い一面があるのも事実です。 そこで便利なのが、「eラーニング」です。 eラーニングはテレワークをしながらでも研修を効果的に教育が行えるシステムとして注目されています。 今回の記事では、eラーニングのメリットに触れながら無料で利用する方法をご紹介します。   目次はこちら 1.eラーニングが注目されている理由 2.eラーニング導入のメリット 3. eラーニングの主な種類 4. eラーニングを無料で導入する方法 5. まとめ   eラーニングが注目されている理由 eラーニングが注目されている理由は「働き方の変化」です。 コロナ禍による影響を受けテレワークが主流となっていますが、多くの企業で「社員の教育・研修がしづらい」「集合研修やOJTが実施できない」という声が挙がっています。このような状況もあり、今後はテレワークに加え社員一人ひとりの能力を高める対策を取る必要が重要です。 これらの問題を解決する一つの手段として、「eラーニング」が注目されています。 eラーニングを使えば、テレワークでは手の届かない部分の教育・研修が簡単に行えます。   eラーニング導入のメリット こちらでは、eラーニングを導入することで得られるメリットについてご紹介します。   メリット1.時間や場所を問わず学習できる 時間や場所を問わず学習できるのが大きなメリットです。 eラーニングはスマートフォン対応のものが多いため、いつでもどこでも学習を進められます。 「マイクロラーニング」と呼ばれるeラーニングなら、5分から15分といった短い時間で学習が可能です。   メリット2.自分のペースで進められる eラーニングは自分のペースで進められます。 学習は一時停止ができ、休憩を取りつつ30分や1時間、1時間半と細かく時間を区切ることも可能です。 自分で配分を考えながら自由に学習が行えるのもeラーニングの特徴です。   メリット3.学習の進捗状況が確認できる LMS(Learning Management System)のあるeラーニングを使えば学習の進捗状況が把握しやすくなるのがメリットです。 一般的に進捗を管理する学習管理システムをLMSと呼びます。 「誰がどこまでの進捗か」「成績は何点か」といった情報は紙で管理するのは大変ですが、eラーニングであればデータで一元管理できます。 eラーニングは学習を管理する側にとってもたくさんのメリットがあります。   メリット4.様々なコンテンツが用意されている ▼eラーニングの製品によっては、次のようなコンテンツが用意されています。 ・資料のアップロード ・YouTube動画配信 ・VR体験の講義など ※上記は一部ですが、作業工程を学ぶもの、社会人マナーやビジネス知識を学ぶことを目的にした様々なコンテンツが充実しています。   eラーニングの主な種類 eラーニングには、次のような種類があります。   個別オンライン学習 「個別オンライン学習」は、社員一人ひとりがWebから配信される教育コンテンツを利用する方法です。 個々の課題に合わせた学習を提供できるのがメリットで、オフィスはもちろん自宅にいながらでも受けられます。   オンライン集合研修 「オンライン集合研修」は、Webを活用してオンラインで集合研修を行う方法です。 オンラインなら集合研修で重要と言われる意思疎通や表情の読み取りなどができるため、対面による研修と同様の効果が得られます。 オンライン集合研修は、対面ワークやチームディスカッションをすることの多い新人社員研修、OJT研修にも用いられる方法です。   モバイルラーニング モバイルラーニングは、スマホやタブレットを使って学習する方法です。 個別オンライン学習のように時間・場所を問わず利用できるのが特徴で、忙しい人でも通勤時間や休憩時間のスキマ時間を使って学習できます。 短い時間で学習効果を高める手段として有効です。   テレワーク・在宅勤務関連研修 テレワーク・在宅勤務関連研修は、テレワークを上手に進める方法やチームワーク向上といった課題の解決に取り組むためのeラーニング研修です。 メンバーは相手へ上手に伝える能力、リーダー・管理職はコミュニケーション支援・育成能力向上など、受ける人の役職により研修内容が異なります。   eラーニングを無料で導入する方法 いきなりコストをかけて導入するのは企業としてもハードルが高いです。 eラーニングの導入を検討する場合は、まずは無料のeラーニングを使ってみることをおすすめします。 機能や操作性を知った上で、費用対効果が得られるようなら本格的に導入してみましょう。 こちらでは、eラーニングを無料で導入する方法をご紹介します。   無料プランのあるシステムを使う eラーニングの多くは無料プラン(トライアル)を設けているものがあります。 製品の多くは使い心地を確かめてもらうため、利用人数や期間を制限して無料提供していることがほとんどです。 まずはどのような無料プランがあるのかを、チェックしましょう。   自社でeラーニングを開発する 自社でeラーニングを開発する方法もあります。 自社開発なら他社のeラーニングに頼ることなく、自社の社員にとって最適なシステム設計しやすいのがメリットです。 ただし人員やコストがかかり専門的な知識が求められますが、システムに精通している企業であれば一からシステムを構築してみても良いでしょう。   オープンソースを活用する オープンソース活用もおすすめです。 オープンソースとは、ソフトウェアを構成しているプログラム「ソースコード」を無償で一般公開することを指します。 ソフトウェアのコストが抑えられるメリットがありますが、全員が触れられるものであるためセキュリティリスクには十分な注意を払いましょう。   無料でeラーニングを利用するときの注意点 無料のeラーニングは先述のとおり様々なメリットがありますが、注意点もあります。   人数制限がある 無料のeラーニングは、基本的に人数制限を設けているのが特徴です。 少なくて5名、多くても10名程度の人数制限が設けられています。 中小規模の企業なら問題ない場合もありますが、大企業では本格的に使うことは難しいでしょう。   無料期間が決まっている 無料のeラーニングは、サービス期間があらかじめ決まっています。 多くは、最初の1ヶ月もしくは2ヶ月の利用が無料で、継続する場合はプランの変更・課金が必要です。 興味のあるeラーニングシステムは、無料期間をあらかじめ把握しておき十分に使える時期を狙って利用を開始しましょう。   利用可能コンテンツが限られている 無料のeラーニングは、利用できるコンテンツに限りがあるので注意が必要です。 2個から3個程度であれば無料でコンテンツが利用できますが、以降は料金が発生する可能性があります。   セキュリティリスクがある 無料のeラーニングは、セキュリティリスクの問題が潜んでいます。 eラーニングの多くは、無料版と有料版でセキュリティ対策に違いがあるからです。 そのため詳細に個人情報を登録するような無料版は、避けておいたほうが無難と言えます。   まとめ eラーニングのメリットや無料のeラーニングを利用する注意点などを紹介しました。 eラーニングは無料で試せるものがあります。 まずは無料で導入してみて「社員の満足度は得られているか」「費用対効果はあるのか」について考えてみましょう。 使いやすさがわかれば、有料版に切り替え本格的に導入するのがおすすめです。 learningBOXは、使いやすさに定評のあるeラーニングシステムです。 低コストで導入ができるので、きっとお役に立てるはずです。 まずは無料で利用できるフリープランをお試しいただき、ぜひ導入を検討してみてください。 ▼こちらもおすすめ!あわせて読みたい「learningBOXがVer2.16へバージョンアップ」
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learningBOXに、みなさま待望の「ファンファーレ機能」が追加!

learningBOXに、みなさま待望の「ファンファーレ機能」が追加! みなさま、こんにちは!マーケティング課の武本です。 朝晩だいぶん冷え込むようになってきました。 自分は、ひたすら熱いお茶を飲んで寒さをしのいでいます。 この時期に飲む熱いお茶は、おいしいんですよね。 先日learningBOXがVer2.16へバージョンアップしました。 それに伴い、新機能がたくさん追加されました。 今回のバージョンアップでは、みなさま待望の「ファンファーレ機能」が追加されましたので、その「使い方」についてご紹介します。 本稿も、どうぞ最後までお付き合いください。   目次はこちら 1.ファンファーレ機能とは 2.ファンファーレ機能で出来ること 3.ファンファーレ機能の設定方法 4.まとめ   ファンファーレ機能とは ファンファーレ機能とは、ゲーミフィケーション要素を取り入れた機能です。 結論から言わせていただきますと、「利用者に学習を楽しんでもらう」ことを目的とした機能になります。   ファンファーレ機能で出来ること ファンファーレ機能で出来ることは、下記のとおりです。 ・ バッジを取得したときにアニメーションが流れる ・ 「アニメーションなし」、「シンプル」、「リッチ」の3種類から演出を選べる ・ メリハリをつけて印象づけることが可能になりました   バッジ取得の設定方法 バッジ取得の設定をしていないと、ファンファーレ機能をご利用することができません。 「まだ設定していない方」は、下記の動画を見ながら進めてください。 ⇒バッジ取得の設定方法について   ファンファーレ機能の設定方法   1.ファンファーレ基本設定を開きます learningBOXにログインし、サイドメニューから「学習環境設定」をクリックします。 次に、「ファンファーレ基本設定」をクリックしてください。   2.「表示タイミング」の設定 ファンファーレ基本設定が表示されます。 「表示タイミング」の下の方にバッジ取得時があります。 最初はグレー表示(off状態)になっているので、ファンファーレが表示されません。   ファンファーレを表示させるには、「バッジ取得時」を緑色表示(on状態)にしてください。   3.アニメーションなしを「シンプルorリッチ」に変更してみましょう 表示動作を選択からアニメーションの変更ができます。   ▼「表示動作をアニメーションなしの場合」 ▼「表示動作をシンプルにした場合」 ▼「表示動作をリッチにした場合」 まとめ 今回の記事では、ファンファーレ機能の使い方についてご紹介しました。 ファンファーレ機能を使うことで ・学習を楽しみながら進める ・学習が完了したときに達成感を得ることができる ・学習意欲が上がる バッジをもらうだけでも純粋に嬉しいですが、バッジを獲得した際にアニメーションがつくことで、よりリッチに学習を楽しく進めることができます。 少しでもファンファーレ機能に興味を持っていただけたら、ぜひ触ってみてください。 最後まで読んでいただき、ありがとうございました。 ▼こちらもおすすめ!あわせて読みたい「learningBOX2.16からの新機能!「連動型コンテンツ設定」とは?」
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learningBOX 2.16からの新機能!「連動型コンテンツ設定」とは?

【新機能】learningBOXに新しく追加!「連動型コンテンツ設定」とは? こんにちは!マーケティング課の廣田です。 先月11月17日に、learningBOXのバージョン2.16がリリースされました。 それに伴い新機能「連動型コンテンツ設定」が公開されました。 名前だけ聞くと難しい機能なのでは…と思われるかもしれませんが、とても便利な機能となっています。 今回は、そんな「連動型コンテンツ設定」についてどんな機能なのか利便性なども含めてお伝えしたいと思います!   目次はこちら 1.連動型コンテンツ設定とは? 2.連動型コンテンツ設定の活用例をご紹介! 3.メリットと利便性のあるシチュエーション 4. まとめ   連動型コンテンツ設定とは? はじめに、連動型コンテンツ設定がどんな機能なのかご紹介したいと思います。 特定の教材に成績条件を設定し、その条件を満たした受講者だけに別の教材を表示させることができる機能です。 新機能開発により、learningBOXの使い方がより柔軟になりました! こちらの機能を使うと、学習者がテストで合格できなかった場合に追試用のテストを受講することができます。 成績条件の設定次第で、コンテンツを臨機応変に表示することが可能です。   連動型コンテンツ設定の活用例をご紹介! 先ほど例として取り上げた、「テストに不合格の場合、追試を受講させる」といった活用例を基に、ご紹介します。   設定条件を満たす前 テストが不合格となった場合、追試のテストが表示されるよう連動設定しました。 設定条件を満たす前は、連動設定しているコンテンツが表示されない仕組みになっています。   設定条件を満たした後 「テストが不合格となった」という条件を満たしたので、連動設定していたコンテンツが表示されました。 今回は追試というかたちでテストを連動設定しましたが、動画や教材などのコンテンツも連動することができます。 ⇒詳しい使い方については、連動型コンテンツ設定をご覧ください。     メリットと利便性のあるシチュエーション 連動型コンテンツ設定をすることでどのようなメリットがあるのか、どのような場面で有効活用できるのか活用事例を交えながらご紹介していきます。 連動型コンテンツ設定をすることによるメリット 教材に合格することができなかった場合のケアや、学習者の成績によって次に学ぶ教材を設定できるなど、学習者それぞれに応じた学習ができるようになります。 特に教材に合格できなかった場合については、合格できないまま学習を終わらせるのではなく、復習できるコンテンツを設定しておくことで学習者が教材への理解を深め、分からない箇所をそのままにしてしまう、といったこともなくすことができます。 通常時は連動型コンテンツ設定された教材は表示されませんが、特定の教材が合格、または不合格になった場合のみ隠しコンテンツが表示されるといった運用ができるので、教材に合格した場合には、特別なコンテンツを用意しておくと学習者の学習意欲を駆り立てることも可能かもしれません。   利便性や使えるシチュエーション 連動型コンテンツ設定とは?でも取り上げましたが、主に「テストの不合格者に追試を受講させたい」、「教材を合格することができなかった学習者に補講を受講させたい」といった場面に、利便性を見出せる機能となっています。 テストや教材に不合格だった場合、復習のために復習用の教材ページに移動しなければならない手間などがなく、すぐに復習できる流れを作り出せるので、学習者の合格への意欲や集中力を断つことなく学習へ導くことができます。   まとめ 今回ご紹介させていただいた、新機能「連動型コンテンツ設定」はいかがだったでしょうか? 設定次第でどんなシチュエーションにも対応ができるので汎用性が高く、簡単に設定できる仕様になっています。 また、こちらは共用環境で、無料でどなたでもご利用いただける機能となっています。ぜひ、1度ご利用いただいて利便性を実感してみてください! learningBOXのフリープランは、使用期間にとらわれることなく無期限で利用することができます。 管理者を含め、10名様まで基本となる機能が全て無料で使えるプランとなっています。 この機会に少しでも興味を持っていただけたら、弊社のlearningBOXをぜひご利用ください。   ▼こちらもおすすめ!あわせて読みたい「leaningBOXを使ってオンライン試験を実施する際の便利機能7選!」
新人研修の正解はオンライン化?オフライン化?

新人研修の正解はオンライン化、それともオフライン化?

ここ数年、人材育成のオンライン研修が一気に浸透しつつあります。最近では、新人研修もオンラインで進める会社も、めずらしくはありません。教育のデジタル化は今後も企業の研修で大いに期待されています。 今回の記事では、改めてオンライン研修のメリットとデメリットをしっかり確認し、より効果的なオンライン研修に必要な教育方法をご紹介します。  ポストコロナでもオンライン研修は必須 オンライン研修が急激に浸透したきっかけはなんと言っても新型コロナウィルスの影響が大きいです。しかし、オンライン研修やテレワークはコロナ禍に対応するため誕生したわけではありません。 「働き方改革」ということばを耳にしたことはありませんか?働き方改革とは働く人びとが、個々の事情に応じた多様で柔軟な働き方を、自分で選択できるようにするための改革とされています。 ポストコロナになっても、さまざまな人の働き方を支える重要な選択肢のひとつとなるはずです。感染防止だけでなく、わたしたちの「働き方」を左右するような大きな意味を持つようになることは間違いありません。 目次に戻る そもそもオンライン研修とは オンライン研修とはインターネット回線を通じ、パソコンやスマートフォンから、場所を問わず受講可能な研修のことをいいます。オンライン研修には大きく2つのタイプに分類されます。 ライブ配信型 ライブ配信型とは、講義をリアルタイムで配信するタイプです。講師も受講者も同じ時間帯に研修を行い、受講者から講師への質問や受講者同士のディスカッションなど双方向のコミュニケーションを取ることが可能です。⇒集合研修に比較的近いかたちの研修の提供が可能です。 録画型 あらかじめ用意されたコンテンツや教材を受講者が視聴するタイプで、受講者はいつでも好きなときに研修を受けることができます。録画型は、双方向のコミュニケーションは取れません。一般的にeラーニングもここに含まれ、個人での学習に適してます。 目次に戻る オンライン研修のメリット こちらでは、オンライン研修のメリットとについて「従業員と企業」の両方の側面からご紹介します。 従業員のメリット その1.感染症予防 インターネットを介す研修なのでいわゆる「三密」を避け、受講することができる。 その2.知識が定着する 録音や録画が可能なので、わかりにくかった部分を見直すことができる。繰り返し見ることで、理解度が増し、知識がしっかりと定着する。また、都合がつかず参加できなかった従業員も録画の共有ができる。 その3.移動時間を気にしなくて良い インターネット環境とパソコンなどのデバイスさえあれば、どこでも受講が可能なので、会場までの移動時間を気にしなくてもよい。 その4.リラックスした環境で受講ができる 多くの場合は、自宅から受講することとなり、いつもの環境を変えることなく、リラックスして研修を受けることが可能。また、チャット機能を活用すれば、発言のハードルが下がり、集合研修の場合より気軽に質問することができる。 企業のメリット その1.感染症予防 人との接触を避け研修ができるため、従業員の感染症への不安を解消することができる。 その2.コスト削減 インターネット環境が整備されることで、世界中どこでも開催することが可能なります。そのため、集合研修の際に必要な会場費や交通費といったコストを抑えることが可能です。 その3.一定のクオリティが保たれる 研修会場から離れたところにいる従業員も、同じ研修を受講でき、研修のクオリティが一定に保たれる。⇒研修の地域格差の解消ができる。 目次に戻る オンライン研修のデメリット メリットのみでなく、もちろんデメリットもあるオンライン研修。これも従業員と企業、両方の視点から確認しましょう。  【従業員】 その1.受講者同士のコミュニケーションが取りづらい それぞれが異なる場所で研修を受けており、気軽な交流がむずかしい。受講者同士で関係を深めたり、互いに刺激を与え合うような機会が集合研修にくらべ少ない。 その2.実践型の研修には不向き 実際のやり取りが必要な名刺交換や来客対応時の動作などの習得がむずかしい。 その3.モチベーションのコントロールがむずかしい 自主性にゆだねられる部分が大きいため、集中力やモチベーションのコントロールがむずかしい。基本的に一人で受講するので、ほかの受講者や場の雰囲気がわからず、不安に感じることがある。 【企業】 どこまで理解できているのか、把握しにくい 受講者のうなずきや表情などはPC画面上からは伝わりにくく、どのような雰囲気で受講しているか、どこまで理解できているのか、の把握がむずかしい。 目次に戻る オフラインだからこそのメリットとは? オンライン研修のメリットもデメリットも確認しました。こちらでは、オフラインの集合研修のメリットについてご紹介します。集合研修のメリットは大きく3つあります。 メリット1.モチベーションの向上が期待できる 空間を共有することで、受講者同士がつながり、互いによい刺激を与え合うことができる。同期の仲間の存在はモチベーションの向上につながる。 メリット2.実践的な研修を行うことができる オンライン研修ではなかなかむずかしい実践的な内容を学ぶことができる。ロールプレイングなどの手法も取り入れ、体系的に技術や知識を習得できる。業務に直結するスキルが身に着くので、即戦力としての活躍が期待できる。 メリット3.講義内容を臨機応変に変更できる 講師は受講者の反応をダイレクトに感じ取ることができるので、受講者の理解度に合わせた内容へ即時に変更することができる。 目次に戻る 新人研修に求められるもの 新人研修とは、文字どおり新しく入社した社員への研修のことです。研修の中でも新入研修だからこそ特に注意しなくてはいけないこともあります。新人研修は単なる知識や技術を得るだけのものではなく、研修を通じ、新入社員は会社の理念やビジョンなどの雰囲気を、また、企業は新入社員の姿勢やスキルを確認し合う場でもあります。 また、同期との親交を深めることも新人研修の大切な目的のひとつです。意外に感じるかもしれませんが、同期とのしっかりしたつながりは会社の雰囲気を良くし、新人の早期離職を防ぐ役割もあります。 新人研修は自社の有益な人材になってもらうための基礎固めです。新入社員が少しでも早く成長するよう有意義な新人研修をする必要があります。 目次に戻る オンラインとオフラインのハイブリット化 ブレンディッド・ラーニング 近年、「ブレインディッド・ラーニング」という学習方法が注目を浴びています。さまざまな方法を組み合わせ、それぞれのメリットを最大限に生かす学習形態のことです。この方法はもちろん研修にも適応できます。 オンライン研修にも集合研修にもそれぞれメリットとデメリットがあります。どちらか一方の研修に固執するのではなく、両方の強みを理解した上で、うまく組み合わせ、ハイブリット化することがこれからの研修に求められることです。 研修内容が多岐にわたる新人研修ならばなおさら、オンラインとオフラインのハイブリットの重要性は増します。それぞれの研修のメリットを最大限に活かせるよう、目的に応じた使い分けや計画が大切です。 目次に戻る まとめ コロナをきっかけにオンライン研修を導入した企業も多いかと存じます。しかし、コロナ禍が収束しても、このオンライン化の流れは中々止まりそうにありません。これからの時代は今までの内容にとらわれず、「オンラインならではのメリット」と「集合研修でしか伝えることのできない内容」をうまく組み合わせた研修こそが求められます。 プログラミングの知識がなくても直感的に操作できる「learningBOX」なら、録画型のオンライン研修を簡単に作成するができ、「ブレンディッド・ラーニング」にも活用可能で、新人研修にも多くの企業で導入していただいております。簡単な登録で、ほぼすべての機能が10アカウントまで期間無制限・無料でご利用いただけますので、ぜひ一度お試しください。⇒無料プランをお試しする  ▼こちらもおすすめ!あわせて読みたい 目次に戻る
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leaningBOXを使ってオンライン試験を実施する際の便利機能7選!

leaningBOXを使ってオンライン試験を実施する際の便利機能7選! こんにちは、はじめまして!4月に入社しました、品質管理課の坂谷です。 ここ最近、朝晩の寒さが厳しくなってきていますが、みなさまいかがお過ごしでしょうか? ▼先日learningBOXがVer2.16へバージョンアップしました。 2020.11.17 learningBOXがVer2.16へバージョンアップ eラーニング作成システムのlearningBOXをご利用頂き誠にありがとうございます。本日、learningBOXがVer2.15から2.16へバージョンアップされました。こちらの記事では、各種新機能が追加されたVer2.16.7(2021年11月17日リリース)について具体的な新機能をご紹介致します。 新機能が新しく追加されたことにより、オンライン試験を実施する際に便利な機能がたくさん追加されました! そこで今回の記事では、leaningBOXを使ってオンライン試験を実施する際の便利な機能をご紹介致します! 目次はこちら 1. 指定の試験だけを受験させることができる 2. 受験者と受験期間を指定できる 3. 指定したIPアドレスのみ試験問題にアクセスできる 4. 試験の結果に応じて、学習コンテンツが追加される 5. 試験開始前に受験環境・端末の確認ができる 6. インターネット接続が不安定になったときも安心! 7. Excelで成績採点ができる 8. まとめ 指定の試験だけを受験させることができる 受験させたい試験問題だけに教材割当を行うと、フォルダやコース内に別の試験問題があっても、受験者には教材割当を行った試験問題だけを表示・解答させることができます! ⇒コンテンツ割当 受験者と受験期間を指定できる 公開期間の設定を行うと、公開期間中は解答することができます。 さらに、公開期間設定の対象に特定のグループを指定することもできるため、「指定したグループに属している受験者だけ、公開期間を長くする」というような設定もすることができます! ⇒公開期間の設定 指定したIPアドレスのみ試験問題にアクセスできる 試験ごとに表示・受験を許可するIPアドレスを指定することができます。 指定のIPアドレスからアクセスした時だけ試験問題を見せることができるため、不正行為の防止につながります! ⇒アクセス元IP制限機能 試験の結果に応じて、学習コンテンツが追加される 例えば、「試験Aが合格の場合は試験Bを表示・解答させる」、「試験Aが不合格の場合は試験Cを表示・解答させる」というように、試験結果に応じて学習コンテンツを追加させることができます。 ⇒連動型コンテンツ設定機能 試験開始前に受験環境・端末の確認ができる オンラインで試験を受ける利用端末のOS・ブラウザおよびバージョンをこまかく指定することができます。また試験の解答をする前に「通信速度に問題ないか、音声が聞こえているか」のテスト実施が可能です。そうすることにより、受験中のトラブルを未然に防ぐことができます! ⇒動作テスト設定 インターネット接続が不安定になったときも安心! 急にインターネットが接続が不安定になっても「音声ファイル」・「動画ファイル」・「画像ファイル」は「再生・表示」することができます。 なので試験や学習中に通信状況が安定しなくなった場合でも、問題なく受験を進めることができます! ⇒メディアデータ先読み機能 Excelで成績採点ができる レポート形式を含んだ試験の場合、ダウンロードしたExcelファイルに合否や点数などを入力してアップロードするだけで、レポート形式の解答採点が完了します。一括で複数受験者の複数コンテンツを採点することが出来るので、時間短縮にもつながります! ⇒レポートの採点 なんと以上はすべてVer2.16で追加された機能です!受験者も試験主催者も安心して試験を実施できる機能がたくさん追加されています。 既にlearningBOXで試験をご利用頂いる方は既存試験のバージョンアップを、新しく試験作成をご検討中の方はぜひ無料管理者登録をして頂き、以上の新機能を体験してみてください! まとめ 本稿ではlearningBOX2.16で追加された、試験に利用できる新機能をまとめてご紹介しました。learningBOXでは本稿で紹介した新機能以外に加えて、従来通りパソコン操作が苦手な方でも、画像、音声、動画などを使用した試験の作成や試験の受験回数制限設定、受験者の成績管理が簡単に行えます。 オンライン試験を作成する際はぜひlearningBOXをご利用ください!! learningBOXを使った、オンライン検定・オンライン試験の活用方法につきましてこちらの記事をご覧ください。 2020.6.12 learningBOXでオンライン検定・オンライン試験を作る 自宅学習により、学校や塾でテストや、試験を実施することが出来なく困っているご担当者様。コロナウイルスの影響で予定していた、検定試験や資格試験を実施できないでお困りの企業様や検定を運営している協会団体者様!弊社のlearningBOXで皆様のお悩みを解決することができるかもしれません。本稿を参考に是非、ご検討いただければ幸いです。
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「令和の日本型学校教育」とは?日本型学校教育から今後の方向性、ICT活用までを解説

みなさんは「令和の日本型学校教育」という言葉を聞いたことはありますか?教育関係者の方なら耳にする機会は多いと思いますが、この記事をご覧の方は「聞いたことがない」「聞いたことはあるが詳しくは知らない」といった方がほとんどではないでしょうか。 今回の記事では、日本型学校教育の成果・課題から今後の方向性、ICT活用に関する基本的な考え方まで「令和の日本型学校教育」の概要について分かりやすく解説します。 これからの日本を支えていく子供たちがどのような教育を受けていくのか興味がある方は、ぜひこの記事を参考にしてみてください。 令和の日本型教育について そもそも「令和の日本型学校教育」という言葉がどこから生まれたのかというと、中央教育審議会(中教審)という文部科学省に設置された有識者の組織から生まれました。 簡単に説明すると、教育行政を担う文部科学大臣は重要な施策を制定するにあたり、まず中教審に「諮問(しもん)」という形で意見を求めます。中教審は何度も審議を重ねて「答申(とうしん)」という形で報告書を公表します。 これからの日本の教育について重要な役割を果たす中教審が令和3年1月にとりまとめた「答申」で「令和の日本型学校教育」という言葉が示されました。 【参考】 「令和の日本型学校教育」の構築を目指して~全ての子供たちの可能性を引き出す,個別最適な学びと,協働的な学びの実現~(答申)|文部科学省 令和の日本型教育とは それでは「令和の日本型学校教育」とはどのようなものなのでしょうか。その概要を中教審がとりまとめた答申に沿って見ていきましょう。 複雑で予測困難となってきている時代の中でも、子どもたちの資質・能力は確実に育成する必要があります。育成には「新学習指導要領の着実な実施」と「ICTの活用」が不可欠であるとされています。 その上で、今まで日本の学校教育が果たしてきた役割やその成果をもとに、新たな動きも生まれています。これらを踏まえて、2020年代を通じて実現を目指す学校教育を「令和の日本型学校教育」と定義しています。 今後育むべき資質・能力 「Society5.0」(※1)など社会の変化が加速度を増し、さらに新型コロナウイルス感染症の感染拡大などで予測困難な時代が到来しています。急激に変化する社会の中で育むべき資質・能力とはどのようなものなのでしょうか。 中教審がとりまとめた答申の中では、新学習指導要領の着実な実施とICTの活用により次のような資質・能力を育成することが求められています。 一人ひとりの児童生徒が、自分の良さや可能性を認識するとともに、あらゆる他者を価値のある存在として尊重できるようにする 多様な人々と協働しながらさまざまな社会的変化を乗り越え、豊かな人生を切り拓き、持続可能な社会の創り手となることができるようにする ※1 Society5.0とは…猟社会(Society 1.0)、農耕社会(Society 2.0)、工業社会(Society 3.0)、情報社会(Society 4.0)に続く、新たな社会を指すもの(内閣府:Society 5.0) 目次に戻る 日本型学校教育とは 「令和の日本型学校教育」を考えていく前に、平成までの日本型学校教育はどのようなものだったのかを紹介します。 中教審は「答申」のなかで日本型学校教育とは子供たちの知・徳・体を一体で育む学校教育と定義しています。知・徳・体とはそれぞれ以下の通りです。 知・・・学習機会と学力の保障徳・・・全人的な発達・成長の保障体・・・身体的・精神的な健康の保障 明治5(1872)年に「学制」が公布されて以降、義務教育制度の草創期では就学率も低い状況でした。このような中で共通の学習内容は「読み書き」「計算」など最低限なもので、等級制(進級における徹底した課程主義)が取られていました。 明治23(1890)年前後に知・徳・体を一体で育むカリキュラム体系化され、さらに学級集団としての学級が成立しました。20世紀初頭以降には、就学率の上昇に伴い学年学級制(年齢主義)が一般化しています。 戦後の昭和20年(1945年)以降、学校教育法により義務教育期間9年の今日まで続く学校教育制度の基本が形成されました。さらに教育機会の均等と教育水準の維持・向上の基盤となる制度が構築され、質の高い学校教育が全国どこでも受けられるようになりました。 これまでに学校が学習指導だけでなく、生徒指導の面でも主要な役割を担い、子どもたちの状況を総合的に把握して指導を行ってきたことで、知・徳・体を一体で育む日本型学校教育が形成されてきたのです。 答申ではこれまでの日本型学校教育の成果と課題についても示されていますので、詳しく見ていきましょう。 日本型学校教育の成果 日本型学校教育の成果について次の3点が挙げられています。 国際的にトップクラスの学力 学力の地域差の縮小 規範意識・道徳心の高さ 学校は学習指導だけではなく、生徒指導の面でも重要な役割を担っています。子どもたちの状況を総合的に把握して指導を行うことで日本型学校教育は諸外国から高く評価されています。 OECD(経済協力開発機構)による教育政策レビューによると、日本の児童生徒及び成人は、OECD各国の中でも成績はトップクラスで、日本の教育が成功を収めているのは、学校給食や課外活動など広範囲にわたる全人的な教育を提供している点だといわれています。 また「平成31年度(令和元年度)全国学力・学習状況調査」では、成績下位の都道府県の平均正答率と全国の平均正答率との差が縮小していることも報告されています。 【参考】 平成31年度(令和元年度) 全国学力・学習状況調査 コロナ禍により再認識された学校の役割 新型コロナウイルス感染症の感染拡大により、学校の臨時休業措置が取られたことでその役割が再認識されました。再認識された学校の役割については、以下の3点が挙げられています。 学習機会と学力の保障 全人的な発達・成長の保障 身体的・精神的な健康の保障(安全・安心につながることができる居場所・セーフティネット) 学校の臨時休業に伴い、学校は学習機会と学力を保障する役割だけではなく、全人的な発達・成長を保障したり、居場所・セーフティネットとしての福祉的な役割を担ったりしていることが再認識されました。 同時にこれらの3点は従来の日本型学校教育の持つ強みであるということも分かります。 日本型学校教育が直面している課題 現在の学校現場では、以下のような6つの課題に直面しています。 子どもたちの多様化 生徒の学習意欲の低下 教師の長時間勤務による疲弊 情報化の加速度的な進展に関する対応の遅れ 少子高齢化、人口減少の影響 新型コロナウイルス感染症の感染拡大により浮き彫りとなった課題 特別支援学校や小・中学校の特別支援学級に在籍する児童生徒の増加、外国人児童生徒の増加、さらに18歳未満の子供の相対的貧困率の上昇や、いじめや不登校児童生徒数の増加など多くの課題が挙げられています。 このような中で学校は、全ての子どもたちが安心して楽しく通えること、これまで以上に福祉的な役割や子どもたちの居場所としての機能を担うことが求められています。 さらに、コロナ禍において行われた公立学校を対象とした文部科学省の調査【文部科学省「新型コロナウイルス感染症の影響を踏まえた公立学校における学習指導等に関する状況について(令和2年6月23日時点)|文部科学省」】では、ICT環境の整備が十分でないことなどで「同時双方向型のオンライン指導」の実施状況が、公立学校の設置者単位で15%に留まっていることも分かりました。 学校では日頃より児童生徒や教師がICTを積極的に活用し、非常時における子どもたちの学習機会の保障に向けた取り組みが求められています。 日本型学校教育の新たな動き 「令和の日本型学校教育」では、日本型学校教育の良さを受け継ぎ、更に発展させた新しい時代の学校教育の実現を目指しています。 今後の教育発展に向けての新たな動きとして、以下の3つを示しています。 新学習指導要領の全面実施 学校における働き方改革 GIGAスクール構想 新学習指導要領の着実な実施 学習指導要領とは10年ごとに改訂される、文部科学省が定める教育課程(カリキュラム)の基準です。小学校は2020年度から、中学校は2021年度から全面実施されており、高等学校は2022年度から年次進行で実施されていきます。 学校における働き方改革 昨今、教職員の長時間労働等が問題視されており、文部科学省も問題解決に向けて取り組んでいるところです。具体的な取り組みとしては、勤務時間管理の徹底や業務の明確化・適正化に加えて、教職員定数の改善、専門スタッフや外部人材の配置拡充などです。 GIGAスクール構想 GIGAスクール構想とは、全国の児童生徒1人に1台のコンピューターと高速ネットワークを整備する文部科学省の取り組みのことです。 ハード面の環境整備だけでなく、デジタル教科書や児童・生徒が個別に苦手分野を集中学習できるAI(人工知能)ドリルといった「ソフト」と、地域指導者養成やICT支援員などの外部人材を活用した「指導体制」の強化も含めた3本柱で改革を推進しています。 目次に戻る 2020年代を通じて実現すべき「令和の日本型学校教育」 中教審は答申の中で、2020年代を通じて実現を目指す学校教育「令和の日本型学校教育」の姿を「全ての子供たちの可能性を引き出す、個別最適な学びと、協働的な学びの実現」と示しています。 また3つの観点から実現すべき姿がまとめられていますので、次で見ていきましょう。 「令和の日本型学校教育」の3つの観点 「令和の日本型学校教育」実現のためには以下の項目が重要とされています。 子どもの学び 「個別最適な学び」と「協働的な学び」が一体的に充実されている 各学校段階において、それぞれ目指す学びの姿が実現されている 教職員の姿 環境の変化を前向きに受け止め、教職生涯を通じて学び続けている 子ども一人ひとりの学びを最大限に引き出す教師としての役割を果たしている 子どもの主体的な学びを支援する伴走者としての能力も備えている 子どもの学びや教職員を支える環境 ICT環境の整備により全国の学校で指導・支援の充実、校務の効率化等がなされている 新しい時代の学びを支える学校教育の環境が整備されている 人口減少地域においても魅力的な教育環境が実現されている これまでの社会構造の中で行われてきた「正解主義」や「同調圧力」から脱却し、子ども一人ひとりの多様性と向き合いながら、一人ひとりの子どもを主語にする学校教育の実現を目指していくことが重視されています。 【参考】 「令和の日本型学校教育」の構築を目指して(答申)【総論解説】|文部科学省 「令和の日本型学校教育」における子どもの学びの姿 「個別最適な学び」と「協働的な学び」というと一見相反するものに見えますが、どちらの良さも適切に組み合わせていくということが、この答申では示されています。 個別最適な学び 指導方法や指導体制の工夫改善により「個に応じた指導」の充実を図るとともに、ICT環境の活用、少人数によるきめ細かな指導体制の整備を進めていくこと。 協働的な学び 「個別最適な学び」が「孤立した学び」に陥らないよう、探究的な学習や体験活動等を通じ、他者と協働しながら他者を価値ある存在として尊重しつつ、異なる考え方が組み合わさり、よりよい学びを生み出していくこと。 これら2つの学びを実現するためにはICTは必要不可欠と言及されており、今まさに学校は変わろうとしているといえます。 目次に戻る 「令和の日本型学校教育」構築に向けた今後の方向性 地域差や家庭の経済状況等にかかわらず、全ての子どもたちの知・徳・体を一体的に育むためには、これまで日本型学校教育が果たしてきた役割を継承していくことが求められます。 その上で「令和の日本型学校教育」を実現するためには今後、以下の方向性で改革を進める必要があります。 学校や教師がすべき業務・役割・指導について、範囲・内容・量の精選・縮減・重点化を行う 学校と地域社会の連携・協働により、一体となって子どもの成長を支えていく 「二項対立」に陥らないどちらの良さも適切に組み合わせて生かしていく教育┗ 一斉授業 or 個別学習┗ デジタル or アナログ┗ 履修主義 or 修得主義┗ 遠隔・オンライン or 対面・オフライン 答申では、これらの教育政策のPDCAサイクルを着実に推進していくことが求められており、中央教育審議会においても初等中等教育分科会を中心に必要な検証を実施していくと記されています。 改革に向けた6つの方向性 全ての子どもたちの可能性を引き出す「個別最適な学び」と「協働的な学び」の実現に向けては、具体的に以下の6つの方向性が示されています。 学校教育の質と多様性、包摂性を高め、教育の機会均等を実現する 連携・分担による学校マネジメントを実現する これまでの実践とICTとの最適な組み合わせを実現する 履修主義・修得主義等を適切に組み合わせる 感染症や災害の発生等を乗り越えて学びを保障する 社会構造の変化の中で、持続的で魅力ある学校教育を実現する 将来を見据えつつ、質が高く魅力的な学校教育を地方でも実現させるため、学校の配置や施設の維持管理、学校間の連携方法なども検討していく必要があります。 目次に戻る 「令和の日本型学校教育」のICT活用に関する基本的な考え方 学校教育の基盤的なツールとしてICTは必要不可欠なものです。これまでの実践とICTとを最適に組み合わせていくことを基本的な考え方として、Society5.0時代にふさわしい学校教育の実現には以下の3つが重要とされています。 学校教育のさまざまな課題を解決し、教育の質向上につなげる PDCAサイクルを意識し、効果検証・分析を適切に行う ICTを活用すること自体が目的化してしまわないよう留意 日本の学校教育がICT活用において国際的に大きく後れをとってきた中で、さまざま課題を解決し、これからの学校教育を大きく変化させて教育の質向上につなげていくことが求められるでしょう。 【参考】 「令和の日本型学校教育」の構築を目指して(答申)【概要】|文部科学省 学校教育の質向上 ICT活用に関する基本的な考え方を踏まえた上で、学校教育の質を向上させるためには具体的に以下の3つの方向性が示されています。 ①学校教育の質の向上に向けたICTの活用 ICTを主体的・対話的で深い学びの実現に向けた授業改善に生かすとともに、今までできなかった学習活動の実施や家庭など学校外での学びを充実する 特別な支援が必要な児童生徒へのきめ細かな支援や、個々の才能を伸ばす高度な学びの機会の提供など、児童生徒一人ひとりに寄り添った指導を行う ②ICTの活用に向けた教師の資質・能力の向上 教員養成・研修全体を通じ、教師が必要な資質・能力を身に付けられる環境を実現する 教員養成大学・学部は新たな時代に対応した教員養成モデルの構築や、不断の授業改善に取り組む教師のネットワークの中核としての役割を果たす ③ICT環境整備の在り方 GIGAスクール構想により配備される端末は、クラウドにアクセスし、各種サービスを活用することを前提 各学校段階(小・中・高)における1人1台端末環境の実現と、端末の家庭への持ち帰りが望まれる 義務教育の9年間を見通して「1人1台端末」を活用し、学習履歴の蓄積・分析・利活用をはじめ、児童生徒一人ひとりの特性や学習定着度等に応じたきめ細かい指導の充実が重要です。 また「新しい生活様式」を踏まえた身体的距離の確保に向けた対策、新たな指導体制や教師の人材確保など、新時代の学びを支える体制や施設・設備の計画的な整備を図っていく必要があるでしょう。 目次に戻る まとめ 上記で説明してきたことをまとめると「令和の日本型学校教育」は<日本型学校教育 + 新しい動き = 令和の日本型学校教育>という形で表現することができます。 また、全ての子どもたちの可能性を引き出す、個別最適な学びと、協働的な学びの実現を目指してICTを活用していくというのが「令和の日本型学校教育」といえるでしょう。 今回ご紹介してきた「令和の日本型学校教育」の概要を知ることで学校教育だけではなく、さまざまな教育に携わる方々がこれからの教育の在り方について考える際の一つのヒントになるのではないでしょうか。 令和の日本型学校教育実現に向けておすすめしたいのがeラーニングシステムの「learningBOX」です。learningBOXは、教材の作成配布・成績管理・受講者管理の機能がすべて揃っています。誰でも簡単に、Web学習環境を構築できるのがおすすめのポイントです。 無料でご利用いただけるフリープランも用意しているため、導入によってどのような効果が得られるのかを気軽に試すことが可能です。教員の負担を減らしつつ、デジタル化によって教育のクオリティを高めていきたいとお考えの方は、まずは無料トライアルからお試しください。   ▼こちらもおすすめ!あわせて読みたい 目次に戻る
【IT教育で人材育成】今、話題の「マイクロラーニング」とは?

【IT教育で人材育成】今、話題の「マイクロラーニング」とは?

【IT教育で人材育成】今、話題の「マイクロラーニング」とは? eラーニングを使った人材育成が一般的になっている現在、新たな人材育成の方法として「マイクロラーニング」が注目を集めています。 マイクロラーニングという言葉を知ってる人も多いかと思いますが、詳しい内容まで知らない人がほとんどではないでしょうか? そこで今回の記事では、マイクロラーニングの概要や特徴について解説します。 マイクロラーニングの活用例や、学習効果を高めるポイントもあわせて紹介しますので、ぜひご参考になれば幸いです。   目次はこちら 1.マイクロラーニングとは? 2.マイクロラーニングの特徴 3. マイクロラーニングが法人で使われるシーン 4. マイクロラーニングの効果を高めるポイント 5. まとめ   マイクロラーニングとは? マイクロラーニングとは、30分〜1時間といった長時間ではなく、5分程度の短時間で学習するスタイルを指します。 学習スタイルの種類は、動画を視聴するだけで学習できるものから、クイズ形式で学習できるものまでさまざまです。 マイクロラーニングが注目されている理由は、2000年以降に社会に出たミレニアル世代の存在が挙げられます。 ミレニアル世代はデジタル機器やインターネットに慣れていることもあり、学習の場面でもインターネット機器を使う人が多い状態です。 マイクロラーニングはミレニアル世代との相性がよく、今後より多くの場面で使われる可能性が高いと言えるでしょう。 ※ミレニアル世代・・・1981年以降に生まれ、2000年代の初頭に成人または社会人となった世代を指して「ミレニアル世代」と呼びます。   マイクロラーニングとeラーニングとの関係 従来のeラーニングは学習コンテンツの時間が長く、マイクロラーニングとは相性が悪い状態でした。 しかし、現在はスマホを中心にタブレットなどのモバイル端末を持つ人が増加しています。 マイクロラーニングは、現代人の生活様式に合った、「手軽・負荷なく・続けやすい」学習スタイルが最大な特徴です。 忙しい現代にこそ、重要視されている今後の教育トレンドになり得る学習スタイルです。   マイクロラーニングの特徴 マイクロラーニングの特徴として、ここではマイクロラーニングのメリットを3つ、デメリットを2つ紹介します。   マイクロラーニングのメリット マイクロラーニングの主なメリットは、以下の3つです。 メリットその1. 学習内容が定着しやすくなる マイクロラーニングの大きなメリットは、学習内容が定着しやすいことです。 学習内容を定着させるためには、同じ内容を何度も復習することが効果的と言われています。 マイクロラーニングのコンテンツは短く設定されており、何度も復習しやすい条件が整っています。 また、学習内容を理解できているかどうか、クイズなどで確認できる点もメリットです。 学んだ内容を定着させるためには、インプットだけでなくアウトプットも重要です。 両方を実践できるマイクロラーニングは、学習内容の定着が期待できます。 メリットその2. 好きなタイミングで学習できる マイクロラーニングは学習コンテンツが細分化されているため、自分の好きなタイミングで学習が可能です。 スマホで学習する場合は、会社にいる場面だけでなく通勤電車の中でも学習ができます。 また、突発的に発生したスキマ時間を活用すれば、業務中でも新しい知識を身につけられるでしょう。 メリットその3. 学習内容の作成や修正にかかる負担が減る マイクロラーニングでは、学習内容の作成や修正にかかる負担が少ないメリットもあります。 コンテンツは基本的に5〜10分程度のボリュームとなるため、仮に修正が発生した場合でも、極端に大きな負担は発生しません。 現代は変化が読みにくい時代と言われており、一度学習した内容が短期間で古い内容になることもあります。 時代の変化に合わせて学習内容を柔軟に修正しやすい点は、コンテンツの質の維持にもつながるメリットです。   マイクロラーニングのデメリット マイクロラーニングには、メリットだけでなくデメリットもあります。 主なデメリットは以下の2つになります。 デメリットその1. 長時間の学習には向いていない 学習コンテンツが細分化されているマイクロラーニングは、長時間の学習には向いていません。 例えば、英単語の勉強といった短時間で学べる内容は、マイクロラーニングでも対応ができます。 しかし、まとまった時間が必要となる内容では、十分な理解が得られない可能性があります。 また、対面でのコミュニケーションが必要な学習もマイクロラーニングでは向いていません。 デメリットその2. 細かい内容の説明が難しい マイクロラーニングは、細かい内容の説明が難しいことも挙げられます。 複雑な経営理論を細かく説明する場合、長時間の動画を数本に区切るなどの対応が必要です。 しかし、5〜10分の動画を数本にまたがって視聴するのは、学習者の負担が増えることにつながります。 細かい内容を説明するときは、eラーニングが効果的です。   マイクロラーニングが法人で使われるシーン マイクロラーニングはeラーニングと同様に、法人でもよく使われています。 こちらでは、マイクロラーニングが法人で使われるシーンの例を2つご紹介します。   新入社員に対する社内教育・社内研修 基本的なビジネスマナーや業界に関する知識など、たくさんのことを学ぶ必要がある新入社員への教育には、マイクロラーニングがよく使われています。学習項目が多くなると、eラーニングのような長時間の動画では理解が難しくなります。 しかし、マイクロラーニングのように短い動画であれば、学習者は自分のペースでそれぞれの項目を学習することが可能です。 特に名刺交換など、座学ではイメージがつきにくい内容は、動画を使うと理解度が深まりやすくなるでしょう。   管理職に対する教育・指導 マイクロラーニングは新入社員だけでなく、管理職に対する教育の場面でも使われます。 新入社員とは違い、管理職はマネジメントスキルなど幅広い知識が求められます。 しかし、多忙なことが多い管理職の場合、研修のためにまとまった時間を確保するのは難しいでしょう。 自分のペースで学習を進められるマイクロラーニングであれば、忙しい管理職でも学習を進めやすくなります。   マイクロラーニングの効果を高めるポイント マイクロラーニングの効果を高めたいときは、ポイントを押さえたうえで導入することを心掛けましょう。 マイクロラーニングの効果を高めるポイントは以下のとおりです。   適した配信システムを利用する マイクロラーニングを導入する際は、配信システムを慎重に選ぶことが重要です。 使いづらい配信システムを選んでしまうと、問題の作成や修正に手間がかかってしまうほか、学習者もストレスを感じてしまう場合があります。 利用を検討している配信システムがある場合は、無料トライアルができるかどうか確認しましょう。 まずは一度使ってみたうえで、期待できる効果が得られるかどうかなど、慎重に検討することがおすすめです。   まとめ 今回はマイクロラーニングの詳細について、特徴や効果を高めるポイントなどを解説しました。 マイクロラーニングはeラーニングとの親和性が高いため、両者をバランスよく使うことで、高い学習効果の発揮が期待できます。 弊社が提供するeラーニングシステムの「learningBOX」は、プログラミングの知識を必要とせず、直感的な操作が可能です。 まずは無料で利用できるフリープランをお試しいただき、使いやすさを実感してください。   ▼こちらもおすすめ!あわせて読みたい「マイクロラーニングのプラットフォームの選び方は?ポイントを解説」
eラーニングでコンテンツを作るときのポイント

【教育担当者必見】eラーニングでコンテンツを作るときのポイント

【教育担当者必見】eラーニングでコンテンツを作るときのポイント ここ数年で社員研修の選択肢として、eラーニングを活用した研修が増えています。 業者に頼らず、社内でオリジナルのeラーニングコンテンツを作成することも、簡単に設定できるようになりました。 内製のコンテンツは自社の研修にマッチし大幅なコスト削減につながります。 今回の記事では、効果的なeラーニングコンテンツには何が必要なのかをご紹介します。   目次はこちら 1.受講しやすいeラーニングコンテンツに必要な3つのポイント 2.効果的なeラーニング作成のための5つのステップ 3. 良いeラーニングコンテンツには継続的な改善が必要 4. まとめ   受講しやすいeラーニングコンテンツに必要な3つのポイント もし、教育担当者が、社内オリジナルのeラーニングコンテンツ作成の担当者に任命されたら、何に悩まされるでしょうか。 「問題やプログラムってどうやってつくるの?」や「どうすればわかりやすいコンテンツを作成できる?」といった点ではないでしょうか。 従来の研修とeラーニングの最も大きな違いは受講生の様子が見えないこと。 同じ場所にいればなんとなく感じ取れる受講生のモチベーションや理解度がわかりません。 研修担当者の一番の不安は「ちゃんと聞いてくれているか、ちゃんと理解しているか?」でしょう。 このeラーニングのデメリット部分をどのように補うかが受講しやすいコンテンツの要です。 受講しやすいコンテンツには次の3つが必要です。 ・その1:わかりやすさ ・その2:身につけやすさ ・その3:更新しやすさ もう少し具体的にみていきましょう。   その1:わかりやすさ まずは内容の「わかりやすさ」が必要です。伝えるべき情報はしっかりと整理されていますか? 統一性のとれた文章とその量、コンテンツ自体の見た目の美しさ、色味などを工夫して、直感的に伝わるコンテンツを作成しましょう。 画像や写真、グラフなどを用いるとさらに見やすくなり、理解度も高まります。 アニメーションや音声のついた教材には学習効率や継続性を高める効果があります。 スマートな見た目の教材は理解度だけでなく、受講生のモチベーションも左右します。   その2:身につけやすさ しっかりとした学習効果を実感できることも大切です。 学習内容の「身につけやすさ」は知識を定着させ、モチベーションの低下を防ぎます。 単なる一方的な座学では、対面式の研修のように学習効果は高まりません。 「わかっていること」と「わかっていないこと」を明確にし、現時点でどこまで理解できているかを受講生に把握させましょう。 研修前後に「確認テスト」などを行い、どれだけの知識が増えたのか、定着しているのかを目に見える形にすることが大切です。   その3:更新しやすさ よりよいコンテンツには、会社を取り巻く環境の変化や受講生の反応に合わせて定期的な更新が必要です。 古い情報は受講生の混乱を引き起こし、モチベーションを低下させるおそれもあります。 社内でeラーニングコンテンツを作成するメリットのひとつは、自社で修正や更新が可能ということ。 コンテンツに使う原稿やイラスト、データなどは更新を予見して、作成や管理することをおすすめします。   効果的なeラーニング作成のための5つのステップ 受講しやすいeラーニングコンテンツに必要なものは確認したので、実際のコンテンツ作成のステップを見ていきましょう。 効果的なeラーニング作成には次の5つのステップが必要です。   【STEP1】研修の対象者と目標を設定する まずは研修の対象者を定めましょう。 新人教育のための研修と、既存社員のブラッシュアップでは前提となる知識や経験が異なります。 学習効果の高い研修には、それぞれのレベルに合わせたコンテンツの使い分けが必要です。 研修の対象者が決まれば、目標を設定しましょう。その研修でどんな知識や技術を習得してほしいですか? eラーニング教材は、目的がブレていると学びにくくなります。 できるだけシンプルかつ、具体的でわかりやすい目標を設定しましょう。 たんに受講した研修の時間数を目標にするのではなく、どれだけ研修の内容が吸収できたかに重点を置くことをおすすめします。   【STEP2】目標を達成するために適切な内容を考える 研修対象者と目標が決定すれば次は内容です。 設定した目標を達成するには、どれくらいのボリュームが必要なのか、どれくらいの時間がかかるのかを最初の段階から計算しましょう。 eラーニングの良さを活用した一歩ずつ着実にステップアップしていける内容が求められます。 この段階でしっかりとした検討をせず、「なんとなく」で作成してしまうと、結局は身につかないコンテンツになってしまうので、注意してください。 コンテンツ構成や受講するデバイス、映像などの表現方法、テストの仕様などの検討もここで行います。   【STEP3】eラーニングコンテンツを作成する 実際にコンテンツの作成に取り掛かります。 一般的に次のようなものがよく使われています。 ・アニメーション ・動画 ・パワーポイントやPDFなどの静止画 受講後の学習ログやアンケート、確認テストなどのデータを分析できるようにしておくと、今後のeラーニングコンテンツの改善へとつながります。 これらのデータをしっかりと分析し、研修の効果を「見える化」しましょう。 目標に対してどれだけ達成したかを具体的に測定することが研修の成功につながります。   【STEP4】実際に研修を行う 実際に作成したコンテンツを用いて研修を行いましょう。確認テストの活用や、オンラインではなく実際に進捗状況に関して声をかけたりと受講生のモチベーションが低下しないようにフォローすることを忘れずに。   【STEP5】必要があれば、eラーニングコンテンツを修正・改善する 受講後、当初掲げていた目標は達成できているでしょうか? もし、達成できていないのなら、内容を分析し、コンテンツを改善しましょう。 受講生に満足度のアンケートを行うのもよい方法です。 また、さまざまな要因により、研修内容が適さなくなった場合は、できるだけ早く修正しましょう。 効果的なコンテンツにはこまめなアップデートが必要です。   良いeラーニングコンテンツには継続的な改善が必要 「わかりやすさ」と「身につけやすさ」と「更新しやすさ」を兼ね備えたeラーニングコンテンツは、作成したら終わりではなく、PCDAサイクルの考え方に則り、常にバージョンアップしていくことが大切です。 PCDAサイクルとは、Plan(計画)、Do(実行)、Check(評価)、Act(改善)の4段階をくり返すことにより、業務を継続的に改善していくこと。 これを「効果的なeラーニングコンテンツの作成」に当てはまると次のようになります。 ・Plan(計画)  何のための、誰を対象としたeラーニング研修かを明確にし、計画する ・Do(実行) 計画した内容で研修を実行する ・Check(評価) 受講生の達成度、満足度などから研修を評価する また、評価を分析し、問題点を洗い出す ・Act(改善) 研修内容を見直し、次のPlan(計画)へ役立てる それぞれのステージで必要なタスクをしっかりと理解し、さらに効果的なコンテンツを作成していきましょう。   まとめ 教育担当者なら「なるべく手間をかけずに良いコンテンツを作りたい」と思うのは当たり前のこと。インターネットを媒介したeラーニングはいつでもどこでも受講できるからこそ、対面の研修よりも受講生に寄り添ったコンテンツを作る必要があります。 弊社が提供する「learningBOX」なら、教材のコース設定や、学習者のグループ管理、教材をグループごとに配布する機能など、利用者にあわせた細かな設定が可能です。プログラミングの知識がなくても直感的に操作できる、とさまざまな企業の研修に導入されています。 eラーニングを活用した教育に興味関心をお持ちのお客様は、一度無料で利用できるフリープランをお試しいただき、その使い勝手の良さを実感してください。   ▼こちらもおすすめ!あわせて読みたい「人材育成の課題解決にeラーニングが有効な理由」
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【大盛況】無料ウェビナーはじめてのlearningBOX<入門編>のご報告

【大盛況】無料ウェビナーはじめてのlearningBOXのご報告 マーケティング担当の貴田岡です。 2021年10月26日(火)に「learningBOXの使い方に関するウェビナー」を開催いたしました。 初めての試みとなるウェビナーでしたが予想以上の多くの方々にご参加いただき、大盛況で終了することができました。 主催者としてこれ以上ない喜びを感じております。 そこで今回の記事では、記念すべき第1回のウェビナーの内容や次回開催される第2回目のウェビナーについてご紹介します。   目次はこちら 1.はじめてのlearningBOX〈入門編〉 2.満足度98%!無料ウェビナー大盛況のご報告 3. 【重要】第2回ウェビナー開催のお知らせ 4. まとめ   はじめてのlearningBOX〈入門編〉 第1回目となるウェビナーは、弊社の導入サポートの依田が登壇し、learningBOXのデモ操作を交えて基本的な設定【コンテンツ管理・メンバー管理】や操作方法をご紹介しました。 ▼ウェビナーの詳細内容 タイトル:はじめてのlearningBOX〈入門編〉 日時:2021年10月26日(火) 内容:learningBOXの基本設定【コンテンツ管理・メンバー管理・成績管理】 時間:14時~15時(1時間) ツール:Zoom 費用:無料   満足度98%!無料ウェビナー大盛況のご報告 第1回目のウェビナーにご参加いただいた方々にアンケートを実施しました。   今回のウェビナーの満足度はいかがでしたか? ▼ウェビナー参加者の貴重なご意見をご紹介! ・learningBOXでできることを全体的に知ることができたため ・learningBOXを利用させていただいていますが、知らない機能が多々ありました。 ・質疑応答にスムーズに答えて頂けるのがよかった ・導入検討中です。入門編として、とてもまとまったセミナーでした。 ・既に利用しているから、その復習になった。   今回のウェビナーは参考になりましたか? ▼どのような点が参考になりましたか? ・おすすめの操作方法などをご紹介いただけた点 ・使用していない機能など操作方法・使い方を見ることができ参考になりました。 ・問題作成からテスト、認定証の流れが分かりやすく、流れがつかめた。 ・問題の作成方法、ユーザー登録 ・無効と一時停止の違いやメールの通知機能   今後取り上げて欲しいテーマや内容を教えてください ・成績管理について、今年もなんとなく完璧に理解せずに終わってしまったのでそのへんを。 ・コンテンツの動画関連についてもう少し勉強したいです。 ・メンバー管理のグループ追加の件について ・クイズやテスト作成の方法について、もう一歩踏み込んだ詳細な内容を聞いてみたい。 ・高度な設定に関してなど ※第1回ウェビナー開催の裏側や講師を務めた依田につきましてはこちらの「視聴者満足度98%!大成功を収めた初めてのウェビナーで、講師を務めた彼女の想いに直撃!」にて詳しく紹介されています。   【重要】第2回ウェビナー開催のお知らせ 開催日は11月24日(水)となります。 このウェビナーは、2021年10月26日開催のウェビナー内容を、好評につきアンコール開催いたします。 前回参加できなかった方や、learningBOXに興味をお持ちの方に向けて、前回と同じ「はじめてのlearningBOX~learningBOX活用セミナー入門編」を配信予定です。 ▼ウェビナーの詳細内容 タイトル:はじめてのlearningBOX〈入門編〉 日時:2021年11月24日(水) 内容:learningBOXの基本設定【コンテンツ管理・メンバー管理・成績管理】 時間:15時~16時(1時間) ツール:Zoom 費用:無料   第2回のウェビナー情報につきましてはこちらの記事をご覧ください。   まとめ 今回の記事では、記念すべき第1回のウェビナーの内容や次回開催される第2回目のウェビナーについてご紹介しました。 今後は操作に関しては中級・上級もカテゴリーを分けてお伝えして行く予定です。 learningBOXを既に、ご利用されていらっしゃるお客様へもこれから導入したいと思ってくださっているお客様へも、弊社のeラーニングシステムの魅力をたくさんお伝えしていけたらと考えています。
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learningBOXがVer2.16へバージョンアップ

今回のバージョンアップについて eラーニング作成システムのlearningBOXをご利用いただき、誠にありがとうございます。 本日、learningBOXがVer2.15から2.16へバージョンアップしました。 こちらの記事では、各種新機能が追加されたVer2.16.7(2021年11月17日リリース)について、詳しくご紹介いたします。   新機能・機能改善一覧はこちら   新機能 機能改修 1.ファンファーレ機能11.グループ別メールテンプレート機能 2.連動型コンテンツ設定機能12.セクションID(大問番号)機能 3.受験前の対応端末確認機能13.教材単体での割当機能 4.お知らせメール個別受信設定14.アンケートID・タグ、選択肢番号の設定 5.コンテンツコード設定機能15.アクセス元IP制限機能 6.パンくず機能16.メディアデータ先読み機能 7.選択肢番号機能17.コース基本設定 8.グループコード設定機能18.バッジ機能の拡充 9.論述採点機能19.カスタムダッシュボード機能 10.グループごとの公開期間設定 今回のバージョンアップでは、かねてよりご要望の多かった「ファンファーレ機能」が新しく開発されました。 その他、既存機能の改善やAPI連携の機能なども含め、多くの機能が追加されました。 それでは、2.16系バージョンアップについて詳しくご紹介させていただきます。   ファンファーレ機能 バッジ取得時にファンファーレを表示する機能が追加されました。 こちらは、「リッチ/シンプル/アニメーションなし」の3パターンからお選びいただけます。   連動型コンテンツ設定 特定のフォルダや教材が合格/不合格となった場合のみ、隠しコンテンツが表示されるといった運用が可能です。   対応端末確認機能 試験を実施する前に、ダウンロード速度やログイン端末、音声再生に関するチェックができます。 なお、本機能はQuiz-5.13.5以上でご利用いただけます。   お知らせメール個別受信設定 お知らせメールを送信するかどうかを、ユーザーごとに設定できる機能です。 ユーザーは、重要でないお知らせメールを受信しないように設定ができます。 また、管理者はお知らせ送信時に「重要か重要でないか」を設定可能です。   コンテンツコード設定機能 教材の作成/編集時に「コンテンツコード」を設定できるようになりました。 コンテンツに任意でコードを設定することで、API連携の際に紐づけることが可能です。   パンくず機能 ユーザーがWebページのどの位置にいるのか視覚的に分かりやすく表示される機能です。 パンくずには、経由してきたページへのリンクが設置されています。   選択肢番号機能 学習者がクイズを解いた後に、どの選択肢を選んだかを確認できます。   グループコード設定機能 メンバー管理で、「グループコード」を設定できるようになりました。   論述採点機能 レポートの採点依頼をメールで通知し、採点結果をエクセルで取り込むことができます。   グループごとの公開期間設定 グループごとにコンテンツの公開期間を設定できます。   グループ別メールテンプレート機能 メールテンプレート編集権限をグループ単位で設定できます。 ※メールテンプレートに対象グループを指定できるのは、招待メール通知と成績管理通知のみです。   セクションID(大問番号)機能 成績データをCSVでダウンロードする際、大問ごとの成績情報を取得できます。   教材単体での割当機能 学習教材はグループごとや教材単体で配布することが可能です。   アンケートID・タグ、選択肢番号の設定 アンケート詳細からID・タグ、選択肢番号を確認できます。   アクセス元IP制限機能 特定のIPアドレスからコンテンツにアクセスできないよう制限を設ける機能です。   メディアデータ先読み機能 「試験中・学習中」にネットワークが切断されても、コンテンツ管理で作成したクイズの【音声ファイル】【動画ファイル】【画像ファイル】がオフライン状態で再生/表示されます。   コース基本設定 コース全体の設定を行うことができます。 また、ログイン前のメンバーにコースの情報を公開できます。   バッジ機能の拡充 初期設定のバッジ画像の変更、作成したバッジ一覧表示の並び替え、バッジのカテゴリー管理ができます。   カスタムダッシュボード機能 ダッシュボードに表示するパネルや、各パネルの内容を設定できる機能です。 ※こちらの機能は、管理者と設定ページアクセス権限のあるメンバーのみ、設定できます   その他 詳しい操作方法やご不明な点については、弊社担当:CS営業チームまでお問い合わせください。 ●お問い合わせフォーム 今後も、さらにお客様のお声に耳を傾け、より快適にご利用いただけるよう機能改善に取り組みます。 learningBOXのVer2.16で新しく追加された機能や機能改修につきましては、こちらのリリースノートにも詳しく記載されています。 今後とも、learningBOX/QuizGeneratorをよろしくお願いいたします。
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