コラム

leaningBOXを使ってオンライン試験を実施する際の便利機能7選！ こんにちは、はじめまして！4月に入社しました、品質管理課の坂谷です。 ここ最近、朝晩の寒さが厳しくなってきていますが、みなさまいかがお過ごしでしょうか？ ▼先日learningBOXがVer2.16へバージョンアップしました。 2020.11.17 learningBOXがVer2.16へバージョンアップ eラーニング作成システムのlearningBOXをご利用頂き誠にありがとうございます。本日、learningBOXがVer2.15から2.16へバージョンアップされました。こちらの記事では、各種新機能が追加されたVer2.16.7（2021年11月17日リリース）について具体的な新機能をご紹介致します。 新機能が新しく追加されたことにより、オンライン試験を実施する際に便利な機能がたくさん追加されました！ そこで今回の記事では、leaningBOXを使ってオンライン試験を実施する際の便利な機能をご紹介致します！ 目次はこちら １. 指定の試験だけを受験させることができる ２. 受験者と受験期間を指定できる ３. 指定したIPアドレスのみ試験問題にアクセスできる ４. 試験の結果に応じて、学習コンテンツが追加される ５. 試験開始前に受験環境・端末の確認ができる ６. インターネット接続が不安定になったときも安心！ ７. Excelで成績採点ができる ８. まとめ 指定の試験だけを受験させることができる 受験させたい試験問題だけに教材割当を行うと、フォルダやコース内に別の試験問題があっても、受験者には教材割当を行った試験問題だけを表示・解答させることができます！ ⇒コンテンツ割当 受験者と受験期間を指定できる 公開期間の設定を行うと、公開期間中は解答することができます。 さらに、公開期間設定の対象に特定のグループを指定することもできるため、「指定したグループに属している受験者だけ、公開期間を長くする」というような設定もすることができます！ ⇒公開期間の設定 指定したIPアドレスのみ試験問題にアクセスできる 試験ごとに表示・受験を許可するIPアドレスを指定することができます。 指定のIPアドレスからアクセスした時だけ試験問題を見せることができるため、不正行為の防止につながります！ ⇒アクセス元IP制限機能 試験の結果に応じて、学習コンテンツが追加される 例えば、「試験Aが合格の場合は試験Bを表示・解答させる」、「試験Aが不合格の場合は試験Cを表示・解答させる」というように、試験結果に応じて学習コンテンツを追加させることができます。 ⇒連動型コンテンツ設定機能 試験開始前に受験環境・端末の確認ができる オンラインで試験を受ける利用端末のOS・ブラウザおよびバージョンをこまかく指定することができます。また試験の解答をする前に「通信速度に問題ないか、音声が聞こえているか」のテスト実施が可能です。そうすることにより、受験中のトラブルを未然に防ぐことができます！ ⇒動作テスト設定 インターネット接続が不安定になったときも安心！ 急にインターネットが接続が不安定になっても「音声ファイル」・「動画ファイル」・「画像ファイル」は「再生・表示」することができます。 なので試験や学習中に通信状況が安定しなくなった場合でも、問題なく受験を進めることができます！ ⇒メディアデータ先読み機能 Excelで成績採点ができる レポート形式を含んだ試験の場合、ダウンロードしたExcelファイルに合否や点数などを入力してアップロードするだけで、レポート形式の解答採点が完了します。一括で複数受験者の複数コンテンツを採点することが出来るので、時間短縮にもつながります！ ⇒レポートの採点 なんと以上はすべてVer2.16で追加された機能です！受験者も試験主催者も安心して試験を実施できる機能がたくさん追加されています。 既にlearningBOXで試験をご利用頂いる方は既存試験のバージョンアップを、新しく試験作成をご検討中の方はぜひ無料管理者登録をして頂き、以上の新機能を体験してみてください！ まとめ 本稿ではlearningBOX2.16で追加された、試験に利用できる新機能をまとめてご紹介しました。learningBOXでは本稿で紹介した新機能以外に加えて、従来通りパソコン操作が苦手な方でも、画像、音声、動画などを使用した試験の作成や試験の受験回数制限設定、受験者の成績管理が簡単に行えます。 オンライン試験を作成する際はぜひlearningBOXをご利用ください！！ learningBOXを使った、オンライン検定・オンライン試験の活用方法につきましてこちらの記事をご覧ください。 2020.6.12 learningBOXでオンライン検定・オンライン試験を作る 自宅学習により、学校や塾でテストや、試験を実施することが出来なく困っているご担当者様。コロナウイルスの影響で予定していた、検定試験や資格試験を実施できないでお困りの企業様や検定を運営している協会団体者様！弊社のlearningBOXで皆様のお悩みを解決することができるかもしれません。本稿を参考に是非、ご検討いただければ幸いです。

みなさんは「令和の日本型学校教育」という言葉を聞いたことはありますか？教育関係者の方なら耳にする機会は多いと思いますが、この記事をご覧の方は「聞いたことがない」「聞いたことはあるが詳しくは知らない」といった方がほとんどではないでしょうか。 今回の記事では、日本型学校教育の成果・課題から今後の方向性、ICT活用に関する基本的な考え方まで「令和の日本型学校教育」の概要について分かりやすく解説します。 これからの日本を支えていく子供たちがどのような教育を受けていくのか興味がある方は、ぜひこの記事を参考にしてみてください。 令和の日本型教育について そもそも「令和の日本型学校教育」という言葉がどこから生まれたのかというと、中央教育審議会（中教審）という文部科学省に設置された有識者の組織から生まれました。 簡単に説明すると、教育行政を担う文部科学大臣は重要な施策を制定するにあたり、まず中教審に「諮問（しもん）」という形で意見を求めます。中教審は何度も審議を重ねて「答申（とうしん）」という形で報告書を公表します。 これからの日本の教育について重要な役割を果たす中教審が令和3年1月にとりまとめた「答申」で「令和の日本型学校教育」という言葉が示されました。 【参考】　「令和の日本型学校教育」の構築を目指して～全ての子供たちの可能性を引き出す，個別最適な学びと，協働的な学びの実現～（答申）｜文部科学省 令和の日本型教育とは それでは「令和の日本型学校教育」とはどのようなものなのでしょうか。その概要を中教審がとりまとめた答申に沿って見ていきましょう。 複雑で予測困難となってきている時代の中でも、子どもたちの資質・能力は確実に育成する必要があります。育成には「新学習指導要領の着実な実施」と「ICTの活用」が不可欠であるとされています。 その上で、今まで日本の学校教育が果たしてきた役割やその成果をもとに、新たな動きも生まれています。これらを踏まえて、2020年代を通じて実現を目指す学校教育を「令和の日本型学校教育」と定義しています。 今後育むべき資質・能力 「Society5.0」（※1）など社会の変化が加速度を増し、さらに新型コロナウイルス感染症の感染拡大などで予測困難な時代が到来しています。急激に変化する社会の中で育むべき資質・能力とはどのようなものなのでしょうか。 中教審がとりまとめた答申の中では、新学習指導要領の着実な実施とICTの活用により次のような資質・能力を育成することが求められています。 一人ひとりの児童生徒が、自分の良さや可能性を認識するとともに、あらゆる他者を価値のある存在として尊重できるようにする 多様な人々と協働しながらさまざまな社会的変化を乗り越え、豊かな人生を切り拓き、持続可能な社会の創り手となることができるようにする ※1 Society5.0とは…猟社会（Society 1.0）、農耕社会（Society 2.0）、工業社会（Society 3.0）、情報社会（Society 4.0）に続く、新たな社会を指すもの（内閣府：Society 5.0） 目次に戻る 日本型学校教育とは 「令和の日本型学校教育」を考えていく前に、平成までの日本型学校教育はどのようなものだったのかを紹介します。 中教審は「答申」のなかで日本型学校教育とは子供たちの知・徳・体を一体で育む学校教育と定義しています。知・徳・体とはそれぞれ以下の通りです。 知・・・学習機会と学力の保障徳・・・全人的な発達・成長の保障体・・・身体的・精神的な健康の保障 明治5（1872）年に「学制」が公布されて以降、義務教育制度の草創期では就学率も低い状況でした。このような中で共通の学習内容は「読み書き」「計算」など最低限なもので、等級制（進級における徹底した課程主義）が取られていました。 明治23（1890）年前後に知・徳・体を一体で育むカリキュラム体系化され、さらに学級集団としての学級が成立しました。20世紀初頭以降には、就学率の上昇に伴い学年学級制（年齢主義）が一般化しています。 戦後の昭和20年（1945年）以降、学校教育法により義務教育期間9年の今日まで続く学校教育制度の基本が形成されました。さらに教育機会の均等と教育水準の維持・向上の基盤となる制度が構築され、質の高い学校教育が全国どこでも受けられるようになりました。 これまでに学校が学習指導だけでなく、生徒指導の面でも主要な役割を担い、子どもたちの状況を総合的に把握して指導を行ってきたことで、知・徳・体を一体で育む日本型学校教育が形成されてきたのです。 答申ではこれまでの日本型学校教育の成果と課題についても示されていますので、詳しく見ていきましょう。 日本型学校教育の成果 日本型学校教育の成果について次の3点が挙げられています。 国際的にトップクラスの学力 学力の地域差の縮小 規範意識・道徳心の高さ 学校は学習指導だけではなく、生徒指導の面でも重要な役割を担っています。子どもたちの状況を総合的に把握して指導を行うことで日本型学校教育は諸外国から高く評価されています。 OECD（経済協力開発機構）による教育政策レビューによると、日本の児童生徒及び成人は、OECD各国の中でも成績はトップクラスで、日本の教育が成功を収めているのは、学校給食や課外活動など広範囲にわたる全人的な教育を提供している点だといわれています。 また「平成31年度(令和元年度)全国学力・学習状況調査」では、成績下位の都道府県の平均正答率と全国の平均正答率との差が縮小していることも報告されています。 【参考】　平成31年度(令和元年度) 全国学力・学習状況調査 コロナ禍により再認識された学校の役割 新型コロナウイルス感染症の感染拡大により、学校の臨時休業措置が取られたことでその役割が再認識されました。再認識された学校の役割については、以下の3点が挙げられています。 学習機会と学力の保障 全人的な発達・成長の保障 身体的・精神的な健康の保障（安全・安心につながることができる居場所・セーフティネット） 学校の臨時休業に伴い、学校は学習機会と学力を保障する役割だけではなく、全人的な発達・成長を保障したり、居場所・セーフティネットとしての福祉的な役割を担ったりしていることが再認識されました。 同時にこれらの3点は従来の日本型学校教育の持つ強みであるということも分かります。 日本型学校教育が直面している課題 現在の学校現場では、以下のような6つの課題に直面しています。 子どもたちの多様化 生徒の学習意欲の低下 教師の長時間勤務による疲弊 情報化の加速度的な進展に関する対応の遅れ 少子高齢化、人口減少の影響 新型コロナウイルス感染症の感染拡大により浮き彫りとなった課題 特別支援学校や小・中学校の特別支援学級に在籍する児童生徒の増加、外国人児童生徒の増加、さらに18歳未満の子供の相対的貧困率の上昇や、いじめや不登校児童生徒数の増加など多くの課題が挙げられています。 このような中で学校は、全ての子どもたちが安心して楽しく通えること、これまで以上に福祉的な役割や子どもたちの居場所としての機能を担うことが求められています。 さらに、コロナ禍において行われた公立学校を対象とした文部科学省の調査【文部科学省「新型コロナウイルス感染症の影響を踏まえた公立学校における学習指導等に関する状況について（令和２年6月23日時点）｜文部科学省」】では、ICT環境の整備が十分でないことなどで「同時双方向型のオンライン指導」の実施状況が、公立学校の設置者単位で15％に留まっていることも分かりました。 学校では日頃より児童生徒や教師がICTを積極的に活用し、非常時における子どもたちの学習機会の保障に向けた取り組みが求められています。 日本型学校教育の新たな動き 「令和の日本型学校教育」では、日本型学校教育の良さを受け継ぎ、更に発展させた新しい時代の学校教育の実現を目指しています。 今後の教育発展に向けての新たな動きとして、以下の3つを示しています。 新学習指導要領の全面実施 学校における働き方改革 GIGAスクール構想 新学習指導要領の着実な実施 学習指導要領とは10年ごとに改訂される、文部科学省が定める教育課程（カリキュラム）の基準です。小学校は2020年度から、中学校は2021年度から全面実施されており、高等学校は2022年度から年次進行で実施されていきます。 学校における働き方改革 昨今、教職員の長時間労働等が問題視されており、文部科学省も問題解決に向けて取り組んでいるところです。具体的な取り組みとしては、勤務時間管理の徹底や業務の明確化・適正化に加えて、教職員定数の改善、専門スタッフや外部人材の配置拡充などです。 GIGAスクール構想 GIGAスクール構想とは、全国の児童生徒1人に1台のコンピューターと高速ネットワークを整備する文部科学省の取り組みのことです。 ハード面の環境整備だけでなく、デジタル教科書や児童・生徒が個別に苦手分野を集中学習できるAI（人工知能）ドリルといった「ソフト」と、地域指導者養成やICT支援員などの外部人材を活用した「指導体制」の強化も含めた3本柱で改革を推進しています。 目次に戻る 2020年代を通じて実現すべき「令和の日本型学校教育」 中教審は答申の中で、2020年代を通じて実現を目指す学校教育「令和の日本型学校教育」の姿を「全ての子供たちの可能性を引き出す、個別最適な学びと、協働的な学びの実現」と示しています。 また3つの観点から実現すべき姿がまとめられていますので、次で見ていきましょう。 「令和の日本型学校教育」の3つの観点 「令和の日本型学校教育」実現のためには以下の項目が重要とされています。 子どもの学び 「個別最適な学び」と「協働的な学び」が一体的に充実されている 各学校段階において、それぞれ目指す学びの姿が実現されている 教職員の姿 環境の変化を前向きに受け止め、教職生涯を通じて学び続けている 子ども一人ひとりの学びを最大限に引き出す教師としての役割を果たしている 子どもの主体的な学びを支援する伴走者としての能力も備えている 子どもの学びや教職員を支える環境 ICT環境の整備により全国の学校で指導・支援の充実、校務の効率化等がなされている 新しい時代の学びを支える学校教育の環境が整備されている 人口減少地域においても魅力的な教育環境が実現されている これまでの社会構造の中で行われてきた「正解主義」や「同調圧力」から脱却し、子ども一人ひとりの多様性と向き合いながら、一人ひとりの子どもを主語にする学校教育の実現を目指していくことが重視されています。 【参考】 「令和の日本型学校教育」の構築を目指して（答申）【総論解説】|文部科学省 「令和の日本型学校教育」における子どもの学びの姿 「個別最適な学び」と「協働的な学び」というと一見相反するものに見えますが、どちらの良さも適切に組み合わせていくということが、この答申では示されています。 個別最適な学び 指導方法や指導体制の工夫改善により「個に応じた指導」の充実を図るとともに、ICT環境の活用、少人数によるきめ細かな指導体制の整備を進めていくこと。 協働的な学び 「個別最適な学び」が「孤立した学び」に陥らないよう、探究的な学習や体験活動等を通じ、他者と協働しながら他者を価値ある存在として尊重しつつ、異なる考え方が組み合わさり、よりよい学びを生み出していくこと。 これら2つの学びを実現するためにはICTは必要不可欠と言及されており、今まさに学校は変わろうとしているといえます。 目次に戻る 「令和の日本型学校教育」構築に向けた今後の方向性 地域差や家庭の経済状況等にかかわらず、全ての子どもたちの知・徳・体を一体的に育むためには、これまで日本型学校教育が果たしてきた役割を継承していくことが求められます。 その上で「令和の日本型学校教育」を実現するためには今後、以下の方向性で改革を進める必要があります。 学校や教師がすべき業務・役割・指導について、範囲・内容・量の精選・縮減・重点化を行う 学校と地域社会の連携・協働により、一体となって子どもの成長を支えていく 「二項対立」に陥らないどちらの良さも適切に組み合わせて生かしていく教育┗ 一斉授業 or 個別学習┗ デジタル or アナログ┗ 履修主義 or 修得主義┗ 遠隔・オンライン or 対面・オフライン 答申では、これらの教育政策のPDCAサイクルを着実に推進していくことが求められており、中央教育審議会においても初等中等教育分科会を中心に必要な検証を実施していくと記されています。 改革に向けた6つの方向性 全ての子どもたちの可能性を引き出す「個別最適な学び」と「協働的な学び」の実現に向けては、具体的に以下の6つの方向性が示されています。 学校教育の質と多様性、包摂性を高め、教育の機会均等を実現する 連携・分担による学校マネジメントを実現する これまでの実践とICTとの最適な組み合わせを実現する 履修主義・修得主義等を適切に組み合わせる 感染症や災害の発生等を乗り越えて学びを保障する 社会構造の変化の中で、持続的で魅力ある学校教育を実現する 将来を見据えつつ、質が高く魅力的な学校教育を地方でも実現させるため、学校の配置や施設の維持管理、学校間の連携方法なども検討していく必要があります。 目次に戻る 「令和の日本型学校教育」のICT活用に関する基本的な考え方 学校教育の基盤的なツールとしてICTは必要不可欠なものです。これまでの実践とICTとを最適に組み合わせていくことを基本的な考え方として、Society5.0時代にふさわしい学校教育の実現には以下の3つが重要とされています。 学校教育のさまざまな課題を解決し、教育の質向上につなげる PDCAサイクルを意識し、効果検証・分析を適切に行う ICTを活用すること自体が目的化してしまわないよう留意 日本の学校教育がICT活用において国際的に大きく後れをとってきた中で、さまざま課題を解決し、これからの学校教育を大きく変化させて教育の質向上につなげていくことが求められるでしょう。 【参考】 「令和の日本型学校教育」の構築を目指して（答申）【概要】｜文部科学省 学校教育の質向上 ICT活用に関する基本的な考え方を踏まえた上で、学校教育の質を向上させるためには具体的に以下の3つの方向性が示されています。 ①学校教育の質の向上に向けたICTの活用 ICTを主体的・対話的で深い学びの実現に向けた授業改善に生かすとともに、今までできなかった学習活動の実施や家庭など学校外での学びを充実する 特別な支援が必要な児童生徒へのきめ細かな支援や、個々の才能を伸ばす高度な学びの機会の提供など、児童生徒一人ひとりに寄り添った指導を行う ②ICTの活用に向けた教師の資質・能力の向上 教員養成・研修全体を通じ、教師が必要な資質・能力を身に付けられる環境を実現する 教員養成大学・学部は新たな時代に対応した教員養成モデルの構築や、不断の授業改善に取り組む教師のネットワークの中核としての役割を果たす ③ICT環境整備の在り方 GIGAスクール構想により配備される端末は、クラウドにアクセスし、各種サービスを活用することを前提 各学校段階（小・中・高）における1人1台端末環境の実現と、端末の家庭への持ち帰りが望まれる 義務教育の9年間を見通して「1人1台端末」を活用し、学習履歴の蓄積・分析・利活用をはじめ、児童生徒一人ひとりの特性や学習定着度等に応じたきめ細かい指導の充実が重要です。 また「新しい生活様式」を踏まえた身体的距離の確保に向けた対策、新たな指導体制や教師の人材確保など、新時代の学びを支える体制や施設・設備の計画的な整備を図っていく必要があるでしょう。 目次に戻る まとめ 上記で説明してきたことをまとめると「令和の日本型学校教育」は＜日本型学校教育 ＋ 新しい動き ＝ 令和の日本型学校教育＞という形で表現することができます。 また、全ての子どもたちの可能性を引き出す、個別最適な学びと、協働的な学びの実現を目指してICTを活用していくというのが「令和の日本型学校教育」といえるでしょう。 今回ご紹介してきた「令和の日本型学校教育」の概要を知ることで学校教育だけではなく、さまざまな教育に携わる方々がこれからの教育の在り方について考える際の一つのヒントになるのではないでしょうか。 令和の日本型学校教育実現に向けておすすめしたいのがeラーニングシステムの「learningBOX」です。learningBOXは、教材の作成配布・成績管理・受講者管理の機能がすべて揃っています。誰でも簡単に、Web学習環境を構築できるのがおすすめのポイントです。 無料でご利用いただけるフリープランも用意しているため、導入によってどのような効果が得られるのかを気軽に試すことが可能です。教員の負担を減らしつつ、デジタル化によって教育のクオリティを高めていきたいとお考えの方は、まずは無料トライアルからお試しください。 　 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

【IT教育で人材育成】今、話題の「マイクロラーニング」とは？ eラーニングを使った人材育成が一般的になっている現在、新たな人材育成の方法として「マイクロラーニング」が注目を集めています。 マイクロラーニングという言葉を知ってる人も多いかと思いますが、詳しい内容まで知らない人がほとんどではないでしょうか？ そこで今回の記事では、マイクロラーニングの概要や特徴について解説します。 マイクロラーニングの活用例や、学習効果を高めるポイントもあわせて紹介しますので、ぜひご参考になれば幸いです。   目次はこちら １．マイクロラーニングとは？ ２．マイクロラーニングの特徴 ３. マイクロラーニングが法人で使われるシーン ４. マイクロラーニングの効果を高めるポイント ５. まとめ   マイクロラーニングとは？ マイクロラーニングとは、30分〜1時間といった長時間ではなく、5分程度の短時間で学習するスタイルを指します。 学習スタイルの種類は、動画を視聴するだけで学習できるものから、クイズ形式で学習できるものまでさまざまです。 マイクロラーニングが注目されている理由は、2000年以降に社会に出たミレニアル世代の存在が挙げられます。 ミレニアル世代はデジタル機器やインターネットに慣れていることもあり、学習の場面でもインターネット機器を使う人が多い状態です。 マイクロラーニングはミレニアル世代との相性がよく、今後より多くの場面で使われる可能性が高いと言えるでしょう。 ※ミレニアル世代・・・1981年以降に生まれ、2000年代の初頭に成人または社会人となった世代を指して「ミレニアル世代」と呼びます。   マイクロラーニングとeラーニングとの関係 従来のeラーニングは学習コンテンツの時間が長く、マイクロラーニングとは相性が悪い状態でした。 しかし、現在はスマホを中心にタブレットなどのモバイル端末を持つ人が増加しています。 マイクロラーニングは、現代人の生活様式に合った、「手軽・負荷なく・続けやすい」学習スタイルが最大な特徴です。 忙しい現代にこそ、重要視されている今後の教育トレンドになり得る学習スタイルです。   マイクロラーニングの特徴 マイクロラーニングの特徴として、ここではマイクロラーニングのメリットを3つ、デメリットを2つ紹介します。   マイクロラーニングのメリット マイクロラーニングの主なメリットは、以下の3つです。 メリットその1. 学習内容が定着しやすくなる マイクロラーニングの大きなメリットは、学習内容が定着しやすいことです。 学習内容を定着させるためには、同じ内容を何度も復習することが効果的と言われています。 マイクロラーニングのコンテンツは短く設定されており、何度も復習しやすい条件が整っています。 また、学習内容を理解できているかどうか、クイズなどで確認できる点もメリットです。 学んだ内容を定着させるためには、インプットだけでなくアウトプットも重要です。 両方を実践できるマイクロラーニングは、学習内容の定着が期待できます。 メリットその2. 好きなタイミングで学習できる マイクロラーニングは学習コンテンツが細分化されているため、自分の好きなタイミングで学習が可能です。 スマホで学習する場合は、会社にいる場面だけでなく通勤電車の中でも学習ができます。 また、突発的に発生したスキマ時間を活用すれば、業務中でも新しい知識を身につけられるでしょう。 メリットその3. 学習内容の作成や修正にかかる負担が減る マイクロラーニングでは、学習内容の作成や修正にかかる負担が少ないメリットもあります。 コンテンツは基本的に5〜10分程度のボリュームとなるため、仮に修正が発生した場合でも、極端に大きな負担は発生しません。 現代は変化が読みにくい時代と言われており、一度学習した内容が短期間で古い内容になることもあります。 時代の変化に合わせて学習内容を柔軟に修正しやすい点は、コンテンツの質の維持にもつながるメリットです。   マイクロラーニングのデメリット マイクロラーニングには、メリットだけでなくデメリットもあります。 主なデメリットは以下の2つになります。 デメリットその1. 長時間の学習には向いていない 学習コンテンツが細分化されているマイクロラーニングは、長時間の学習には向いていません。 例えば、英単語の勉強といった短時間で学べる内容は、マイクロラーニングでも対応ができます。 しかし、まとまった時間が必要となる内容では、十分な理解が得られない可能性があります。 また、対面でのコミュニケーションが必要な学習もマイクロラーニングでは向いていません。 デメリットその2. 細かい内容の説明が難しい マイクロラーニングは、細かい内容の説明が難しいことも挙げられます。 複雑な経営理論を細かく説明する場合、長時間の動画を数本に区切るなどの対応が必要です。 しかし、5〜10分の動画を数本にまたがって視聴するのは、学習者の負担が増えることにつながります。 細かい内容を説明するときは、eラーニングが効果的です。   マイクロラーニングが法人で使われるシーン マイクロラーニングはeラーニングと同様に、法人でもよく使われています。 こちらでは、マイクロラーニングが法人で使われるシーンの例を2つご紹介します。   新入社員に対する社内教育・社内研修 基本的なビジネスマナーや業界に関する知識など、たくさんのことを学ぶ必要がある新入社員への教育には、マイクロラーニングがよく使われています。学習項目が多くなると、eラーニングのような長時間の動画では理解が難しくなります。 しかし、マイクロラーニングのように短い動画であれば、学習者は自分のペースでそれぞれの項目を学習することが可能です。 特に名刺交換など、座学ではイメージがつきにくい内容は、動画を使うと理解度が深まりやすくなるでしょう。   管理職に対する教育・指導 マイクロラーニングは新入社員だけでなく、管理職に対する教育の場面でも使われます。 新入社員とは違い、管理職はマネジメントスキルなど幅広い知識が求められます。 しかし、多忙なことが多い管理職の場合、研修のためにまとまった時間を確保するのは難しいでしょう。 自分のペースで学習を進められるマイクロラーニングであれば、忙しい管理職でも学習を進めやすくなります。   マイクロラーニングの効果を高めるポイント マイクロラーニングの効果を高めたいときは、ポイントを押さえたうえで導入することを心掛けましょう。 マイクロラーニングの効果を高めるポイントは以下のとおりです。   適した配信システムを利用する マイクロラーニングを導入する際は、配信システムを慎重に選ぶことが重要です。 使いづらい配信システムを選んでしまうと、問題の作成や修正に手間がかかってしまうほか、学習者もストレスを感じてしまう場合があります。 利用を検討している配信システムがある場合は、無料トライアルができるかどうか確認しましょう。 まずは一度使ってみたうえで、期待できる効果が得られるかどうかなど、慎重に検討することがおすすめです。   まとめ 今回はマイクロラーニングの詳細について、特徴や効果を高めるポイントなどを解説しました。 マイクロラーニングはeラーニングとの親和性が高いため、両者をバランスよく使うことで、高い学習効果の発揮が期待できます。 弊社が提供するeラーニングシステムの「learningBOX」は、プログラミングの知識を必要とせず、直感的な操作が可能です。 まずは無料で利用できるフリープランをお試しいただき、使いやすさを実感してください。   ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい「マイクロラーニングのプラットフォームの選び方は？ポイントを解説」

【教育担当者必見】eラーニングでコンテンツを作るときのポイント ここ数年で社員研修の選択肢として、eラーニングを活用した研修が増えています。 業者に頼らず、社内でオリジナルのeラーニングコンテンツを作成することも、簡単に設定できるようになりました。 内製のコンテンツは自社の研修にマッチし大幅なコスト削減につながります。 今回の記事では、効果的なeラーニングコンテンツには何が必要なのかをご紹介します。   目次はこちら １．受講しやすいeラーニングコンテンツに必要な３つのポイント ２．効果的なeラーニング作成のための５つのステップ ３. 良いeラーニングコンテンツには継続的な改善が必要 ４. まとめ   受講しやすいeラーニングコンテンツに必要な３つのポイント もし、教育担当者が、社内オリジナルのeラーニングコンテンツ作成の担当者に任命されたら、何に悩まされるでしょうか。 「問題やプログラムってどうやってつくるの？」や「どうすればわかりやすいコンテンツを作成できる？」といった点ではないでしょうか。 従来の研修とeラーニングの最も大きな違いは受講生の様子が見えないこと。 同じ場所にいればなんとなく感じ取れる受講生のモチベーションや理解度がわかりません。 研修担当者の一番の不安は「ちゃんと聞いてくれているか、ちゃんと理解しているか？」でしょう。 このeラーニングのデメリット部分をどのように補うかが受講しやすいコンテンツの要です。 受講しやすいコンテンツには次の３つが必要です。 ・その１：わかりやすさ ・その２：身につけやすさ ・その３：更新しやすさ もう少し具体的にみていきましょう。   その１：わかりやすさ まずは内容の「わかりやすさ」が必要です。伝えるべき情報はしっかりと整理されていますか？ 統一性のとれた文章とその量、コンテンツ自体の見た目の美しさ、色味などを工夫して、直感的に伝わるコンテンツを作成しましょう。 画像や写真、グラフなどを用いるとさらに見やすくなり、理解度も高まります。 アニメーションや音声のついた教材には学習効率や継続性を高める効果があります。 スマートな見た目の教材は理解度だけでなく、受講生のモチベーションも左右します。   その２：身につけやすさ しっかりとした学習効果を実感できることも大切です。 学習内容の「身につけやすさ」は知識を定着させ、モチベーションの低下を防ぎます。 単なる一方的な座学では、対面式の研修のように学習効果は高まりません。 「わかっていること」と「わかっていないこと」を明確にし、現時点でどこまで理解できているかを受講生に把握させましょう。 研修前後に「確認テスト」などを行い、どれだけの知識が増えたのか、定着しているのかを目に見える形にすることが大切です。   その３：更新しやすさ よりよいコンテンツには、会社を取り巻く環境の変化や受講生の反応に合わせて定期的な更新が必要です。 古い情報は受講生の混乱を引き起こし、モチベーションを低下させるおそれもあります。 社内でeラーニングコンテンツを作成するメリットのひとつは、自社で修正や更新が可能ということ。 コンテンツに使う原稿やイラスト、データなどは更新を予見して、作成や管理することをおすすめします。   効果的なeラーニング作成のための５つのステップ 受講しやすいeラーニングコンテンツに必要なものは確認したので、実際のコンテンツ作成のステップを見ていきましょう。 効果的なeラーニング作成には次の５つのステップが必要です。   【STEP１】研修の対象者と目標を設定する まずは研修の対象者を定めましょう。 新人教育のための研修と、既存社員のブラッシュアップでは前提となる知識や経験が異なります。 学習効果の高い研修には、それぞれのレベルに合わせたコンテンツの使い分けが必要です。 研修の対象者が決まれば、目標を設定しましょう。その研修でどんな知識や技術を習得してほしいですか？ eラーニング教材は、目的がブレていると学びにくくなります。 できるだけシンプルかつ、具体的でわかりやすい目標を設定しましょう。 たんに受講した研修の時間数を目標にするのではなく、どれだけ研修の内容が吸収できたかに重点を置くことをおすすめします。   【STEP２】目標を達成するために適切な内容を考える 研修対象者と目標が決定すれば次は内容です。 設定した目標を達成するには、どれくらいのボリュームが必要なのか、どれくらいの時間がかかるのかを最初の段階から計算しましょう。 eラーニングの良さを活用した一歩ずつ着実にステップアップしていける内容が求められます。 この段階でしっかりとした検討をせず、「なんとなく」で作成してしまうと、結局は身につかないコンテンツになってしまうので、注意してください。 コンテンツ構成や受講するデバイス、映像などの表現方法、テストの仕様などの検討もここで行います。   【STEP３】eラーニングコンテンツを作成する 実際にコンテンツの作成に取り掛かります。 一般的に次のようなものがよく使われています。 ・アニメーション ・動画 ・パワーポイントやPDFなどの静止画 受講後の学習ログやアンケート、確認テストなどのデータを分析できるようにしておくと、今後のeラーニングコンテンツの改善へとつながります。 これらのデータをしっかりと分析し、研修の効果を「見える化」しましょう。 目標に対してどれだけ達成したかを具体的に測定することが研修の成功につながります。   【STEP４】実際に研修を行う 実際に作成したコンテンツを用いて研修を行いましょう。確認テストの活用や、オンラインではなく実際に進捗状況に関して声をかけたりと受講生のモチベーションが低下しないようにフォローすることを忘れずに。   【STEP５】必要があれば、eラーニングコンテンツを修正・改善する 受講後、当初掲げていた目標は達成できているでしょうか？ もし、達成できていないのなら、内容を分析し、コンテンツを改善しましょう。 受講生に満足度のアンケートを行うのもよい方法です。 また、さまざまな要因により、研修内容が適さなくなった場合は、できるだけ早く修正しましょう。 効果的なコンテンツにはこまめなアップデートが必要です。   良いeラーニングコンテンツには継続的な改善が必要 「わかりやすさ」と「身につけやすさ」と「更新しやすさ」を兼ね備えたeラーニングコンテンツは、作成したら終わりではなく、PCDAサイクルの考え方に則り、常にバージョンアップしていくことが大切です。 PCDAサイクルとは、Plan（計画）、Do（実行）、Check（評価）、Act（改善）の4段階をくり返すことにより、業務を継続的に改善していくこと。 これを「効果的なeラーニングコンテンツの作成」に当てはまると次のようになります。 ・Plan（計画）　 何のための、誰を対象としたeラーニング研修かを明確にし、計画する ・Do（実行） 計画した内容で研修を実行する ・Check（評価） 受講生の達成度、満足度などから研修を評価する また、評価を分析し、問題点を洗い出す ・Act（改善） 研修内容を見直し、次のPlan（計画）へ役立てる それぞれのステージで必要なタスクをしっかりと理解し、さらに効果的なコンテンツを作成していきましょう。   まとめ 教育担当者なら「なるべく手間をかけずに良いコンテンツを作りたい」と思うのは当たり前のこと。インターネットを媒介したeラーニングはいつでもどこでも受講できるからこそ、対面の研修よりも受講生に寄り添ったコンテンツを作る必要があります。 弊社が提供する「learningBOX」なら、教材のコース設定や、学習者のグループ管理、教材をグループごとに配布する機能など、利用者にあわせた細かな設定が可能です。プログラミングの知識がなくても直感的に操作できる、とさまざまな企業の研修に導入されています。 eラーニングを活用した教育に興味関心をお持ちのお客様は、一度無料で利用できるフリープランをお試しいただき、その使い勝手の良さを実感してください。   ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい「人材育成の課題解決にeラーニングが有効な理由」

今回のバージョンアップについて eラーニング作成システムのlearningBOXをご利用いただき、誠にありがとうございます。 本日、learningBOXがVer2.15から2.16へバージョンアップしました。 こちらの記事では、各種新機能が追加されたVer2.16.7（2021年11月17日リリース）について、詳しくご紹介いたします。   新機能・機能改善一覧はこちら   新機能 機能改修 １．ファンファーレ機能１１．グループ別メールテンプレート機能 ２．連動型コンテンツ設定機能１２．セクションID(大問番号)機能 ３．受験前の対応端末確認機能１３．教材単体での割当機能 ４．お知らせメール個別受信設定１４．アンケートID・タグ、選択肢番号の設定 ５．コンテンツコード設定機能１５．アクセス元IP制限機能 ６．パンくず機能１６．メディアデータ先読み機能 ７．選択肢番号機能１７．コース基本設定 ８．グループコード設定機能１８．バッジ機能の拡充 ９．論述採点機能１９．カスタムダッシュボード機能 １０．グループごとの公開期間設定 今回のバージョンアップでは、かねてよりご要望の多かった「ファンファーレ機能」が新しく開発されました。 その他、既存機能の改善やAPI連携の機能なども含め、多くの機能が追加されました。 それでは、2.16系バージョンアップについて詳しくご紹介させていただきます。   ファンファーレ機能 バッジ取得時にファンファーレを表示する機能が追加されました。 こちらは、「リッチ/シンプル/アニメーションなし」の3パターンからお選びいただけます。   連動型コンテンツ設定 特定のフォルダや教材が合格/不合格となった場合のみ、隠しコンテンツが表示されるといった運用が可能です。   対応端末確認機能 試験を実施する前に、ダウンロード速度やログイン端末、音声再生に関するチェックができます。 なお、本機能はQuiz-5.13.5以上でご利用いただけます。   お知らせメール個別受信設定 お知らせメールを送信するかどうかを、ユーザーごとに設定できる機能です。 ユーザーは、重要でないお知らせメールを受信しないように設定ができます。 また、管理者はお知らせ送信時に「重要か重要でないか」を設定可能です。   コンテンツコード設定機能 教材の作成／編集時に「コンテンツコード」を設定できるようになりました。 コンテンツに任意でコードを設定することで、API連携の際に紐づけることが可能です。   パンくず機能 ユーザーがWebページのどの位置にいるのか視覚的に分かりやすく表示される機能です。 パンくずには、経由してきたページへのリンクが設置されています。   選択肢番号機能 学習者がクイズを解いた後に、どの選択肢を選んだかを確認できます。   グループコード設定機能 メンバー管理で、「グループコード」を設定できるようになりました。   論述採点機能 レポートの採点依頼をメールで通知し、採点結果をエクセルで取り込むことができます。   グループごとの公開期間設定 グループごとにコンテンツの公開期間を設定できます。   グループ別メールテンプレート機能 メールテンプレート編集権限をグループ単位で設定できます。 ※メールテンプレートに対象グループを指定できるのは、招待メール通知と成績管理通知のみです。   セクションID(大問番号)機能 成績データをCSVでダウンロードする際、大問ごとの成績情報を取得できます。   教材単体での割当機能 学習教材はグループごとや教材単体で配布することが可能です。   アンケートID・タグ、選択肢番号の設定 アンケート詳細からID・タグ、選択肢番号を確認できます。   アクセス元IP制限機能 特定のIPアドレスからコンテンツにアクセスできないよう制限を設ける機能です。   メディアデータ先読み機能 「試験中・学習中」にネットワークが切断されても、コンテンツ管理で作成したクイズの【音声ファイル】【動画ファイル】【画像ファイル】がオフライン状態で再生／表示されます。   コース基本設定 コース全体の設定を行うことができます。 また、ログイン前のメンバーにコースの情報を公開できます。   バッジ機能の拡充 初期設定のバッジ画像の変更、作成したバッジ一覧表示の並び替え、バッジのカテゴリー管理ができます。   カスタムダッシュボード機能 ダッシュボードに表示するパネルや、各パネルの内容を設定できる機能です。 ※こちらの機能は、管理者と設定ページアクセス権限のあるメンバーのみ、設定できます   その他 詳しい操作方法やご不明な点については、弊社担当：CS営業チームまでお問い合わせください。 ●お問い合わせフォーム 今後も、さらにお客様のお声に耳を傾け、より快適にご利用いただけるよう機能改善に取り組みます。 learningBOXのVer2.16で新しく追加された機能や機能改修につきましては、こちらのリリースノートにも詳しく記載されています。 今後とも、learningBOX／QuizGeneratorをよろしくお願いいたします。

eラーニングシステムを無料で利用する方法｜有料サービスとの違いは？ eラーニングシステムを導入するには無料・有料のサービスもあります。 しかし、無料・有料で何が違うのかわからない方も多いかと思います。 今回の記事では、eラーニングシステムを無料で利用する方法や有料サービスのメリットについてご紹介します。 自社に適しているサービスを比較する際の参考にご活用ください。   目次はこちら １．eラーニングシステムを無料で利用する方法 ２．有料のeラーニングシステムを利用するメリット ３. まとめ   eラーニングシステムを無料で利用する方法 eラーニングシステムは、インターネットを活用する学習方法です。 パソコンやスマートフォンがあれば場所や時間を選ばずに学習できるため、近年は利用する人が増えています。 そして、eラーニングシステムは条件が制限されることもあるものの、無料で利用する方法があります。 無料プランを活用する具体的な方法や注意点についてみてきましょう。   無料プランの活用 eラーニングシステムの有料サービスの中には、無料プランを提供しているものもあります。 しかし、人数やコンテンツに制限があるお試しプランとして用意されているケースがほとんどです。 ちなみに、クラウド型のeラーニングシステムの場合、初期費用が無料となっているサービスもあります。導入の際はよく検討しましょう。   自社開発 自社でeラーニングのシステムを開発・活用した場合は、無料で使用できます。 自社に合ったシステムを開発できるため、効率的な学習が可能です。 しかし、自社開発を行うためには知識やスキルを持つ人員が必要となります。 加えて、システムの構築を行う際にはコストも発生し、運用や保守についても検討しなければならないため、ハードルは高いといえます。   オープンソースの利用 eラーニングシステムには、オープンソースとして幅広く提供されているものもあります。 ベースとなるシステムを活用しながら、自社向けにカスタマイズ可能です。 しかし、セキュリティ面でのリスクがあるため、注意が必要となります。   有料のeラーニングシステムを利用するメリット 有料のeラーニングシステムを利用するメリットをみていきましょう。   人数制限がない 無料のeラーニングシステムの場合、人数制限が設けられています。 制限人数はサービスによって違うものの、10人までに設定されているケースが多いといえるでしょう。 対して、有料のプランであれば人数制限がなくなるため、受講者数が多かったとしてもスムーズに管理できるでしょう。   専門知識不要 独自のeラーニングシステムを構築する場合、専門知識が必要です。 しかし有料サービスを活用した場合は、専門の知識がなくても学習教材の作成・配布・成績管理が簡単に行えます。 加えて、運用や保守を任せられるケースもあります。   セキュリティ対策がされている オープンソースや自社開発では不十分となりがちなセキュリティ対策に関しても、有料のeラーニングシステムであれば解決できます。 有料サービスの場合は、システム内で独自のセキュリティ対策を行っていることが多いためです。   幅広い教材形式 有料のeラーニングシステムの場合、作成できる教材の種類は多い傾向にあります。 穴埋め問題・クイズ・テスト・レポートといった幅広い教材形式を自社に合わせて選択可能です。 有料プランであれば大容量の動画教材の配布ができる点もメリットといえるでしょう。   まとめ eラーニングシステムは無料で利用できるものもあるものの、有料のeラーニングサービスならではのメリットもあります。 eラーニングシステムを導入する場合、費用対効果が見合うものを選択する必要があります。 無料・有料どちらも検討したうえで、自社に合うものを選択しましょう。 learning BOXは、ほぼすべての機能が10アカウントまで期間無制限・無料でご利用いただけるので、多くの方に大変喜ばれています。 登録は簡単で、いますぐご利用いただけますので、ご興味のある方はまず無料体験をお勧め致します。 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい「人材育成の課題解決にeラーニングが有効な理由」

LMS（Learning Management System）は学習管理システムとも呼ばれ、eラーニングによる学習をスムーズに進行させるためのシステムのことです。「eラーニングシステム」「eラーニングプラットフォーム」「教育管理システム」などの類語とも同じ意味で使われています。 近年ではIT技術の進歩に伴い、インターネット環境さえあれば使える便利な学習管理システムが登場し、人材育成に導入する企業も多くなってきました。オンライン学習に役立つ管理機能が搭載されたLMSを活用すれば、リモートワーク体制でも学習者を効率的に管理し、学習効果を高められます。 本記事では、LMSの基礎知識と利用におけるメリットについて解説していきます。今後LMSの利用を検討する場合は、ぜひ参考にしてみてください。 LMS（学習管理システム）とは 初めに、LMSが注目されている背景やLMSの機能とそれぞれの特徴、活用シーンについて見ていきましょう。 LMSが注目されている背景 eラーニングに欠かせないLMS LMSは、eラーニングによる学習のスムーズな進行や管理に役立つシステムです。 従来のeラーニングでは、学習者に教科書・CD・DVDなどの教材を配布し、各々で学習してもらう流れが一般的でした。しかし、教材を配布した後は授業の進捗状況や理解度が分からず 、使い方によっては効果的に学習できない問題も少なくありません。 そこでLMSを導入すれば、受講履歴や理解度といったデータの確認が可能となり、eラーニングの学習管理が容易になります。導入後は受講者ごとの学習状況を把握でき、テスト結果の集計といった詳細な管理も可能です。 LMSによって可能になったこと 学習者はスマートフォンやタブレット端末での学習が可能なので、社員教育のオンライン化やDX推進にも有効です。LMSはオンライン上で学習コンテンツを管理するので、講師は教材の作成・保管・更新・配布が容易です。動画教材やライブ配信など、学習教材の種類も充実させられます。 また、LMSで研修の運用体制が改善されると、社内の教育担当者や管理職の生産性が高まります。各従業員の成績や得意不得意のある分野など、細かい学習内容までシステム上で管理が可能です。クラウドサービスはベンダーが提供するシステムをオンラインで利用する仕組みのため、保守や運用にかかるコストも抑えられるでしょう。 このように、LMSは学習者・指導者・管理者いずれの立場のニーズも満たし、学習をスムーズに進められる基本的な機能が搭載されています。 LMSの主な機能・役割 LMSは「進捗管理」「教材管理」「コミュニケーション」の主に3つをサポートする役割を持ちます。搭載されている機能がどのように学習へ役立てられているかを確認していきましょう。 進捗管理 LMSの進捗管理機能では、学習内容・学習履歴・成績などを管理できます。学習者の進捗状況に合わせて自動送信メールを配信する機能が搭載され、学習の進め方に応じてアプローチすることも可能です。組織全体のデータを分析できるので、対象者を評価する際にも有効といえます。分析データを基に課題を発見し、早期に改善策を講じるのにも適しています。 教材管理 LMSのシステム上で学習コンテンツやカリキュラムを管理できます。マッチングシステムを使用している場合、学習者に合う教材を割り当てることも可能です。他にも、新しい教材の配信を日時指定で行うといった教材管理ができるため、学習者・管理者どちらにも工数削減のメリットがあります。 コミュニケーション LMSを通じて、学習者と講師のコミュニケーションの効率化も可能です。学習内容についてリアルタイムで気軽に相談や質問が可能で、解決へと導く環境構築を行うのも、LMSの役割の一つといえます。また、受講者同士で励まし合うことで、モチベーション向上やスキルアップにも役立てられるでしょう。 LMSの活用シーン LMSは社内でのeラーニング研修に活用できます。例えば、全社研修や内定者・新入社員の教育、管理職研修など職種別・階層別研修にも活用できるでしょう。なかには、習得度・活用度をチェックする検定や試験を実施できるLMSもあります。 LMSは幅広い分野の社内研修に適しています。研修内容はコンプライアンス・情報セキュリティ・ビジネスマナーなどさまざまです。自社で作成した学習コンテンツの販売ができるツールもあるので、ぜひ作成・カスタマイズしてみてください。 目次に戻る LMS（学習管理システム）を導入するメリット LMSの活用によって、学習者・指導者・管理者それぞれにメリットが生まれます。以下の比較表で具体的なポイントを見ていきましょう。 ＜LMSを導入するメリット＞ 学習者 ・ 学習状況の可視化により達成感やモチベーションにつながりやすい ・ 学習進捗や成績を即座に見られるため、目標や計画を立てやすい ・ コミュニケーション機能があれば、指導者に対して気軽に質問しやすい 指導者 ・ 学習進捗や成績を一覧で表示・抽出できるため、追加の課題や教材の修正、個別の指導を行いやすい ・ 蓄積されたデータを人材管理やマネジメントにも活用できるる 管理者 ・ 紙の資料の印刷・配布などの費用や労力を減らせる ・ 自社で新たにシステムを構築する必要がない（クラウド型の場合） ・ データを一元管理できるため、運用や保守が行いやすくなる 学習者のメリット 学習者はどの教材にいつ着手すべきか明確に指示されるため、学習ステップに迷うことなく目標や計画を立てやすくなります。学習状況が可視化され、受講状況や得意・不得意な分野を把握しやすいので、達成感やモチベーションUPにつながるのもポイントです。指導者に気軽に質問してコミュニケーションを充実させながら、学習効率を高められます。 指導者のメリット LMSを利用すると、学習者の進捗や成績のデータを一覧で出力して確認しやすくなります。指導者は個別の成績に合わせて、一人ひとりに適切な目標設定や指導を行いやすくなるでしょう。システム上に蓄積されたデータを人材管理やマネジメントに活用するのも一つの方法です。 管理者のメリット 管理者は企業内研修を実施する際、研修資料などを印刷・配布する手間を省けます。クラウド型のLMSなら、初期費用や導入の時間をかけずに運用ができ、自社独自にeラーニングシステムを構築する場合と比べて負担がかかりません。セキュリティ面で十分な安全性が確保されたサービスも多く、運用や保守も簡単に行えます。 目次に戻る LMS（学習管理システム）の導入事例 社員研修にLMSを導入して課題解決に成功した企業の取り組み事例をご紹介します。今後の導入に備えて、他社のLMSの活用方法や導入方法を参考にしてみてください。 PayPay銀行株式会社 PayPay銀行株式会社の導入事例をご紹介します。インターネット専業銀行として誕生したPayPay銀行（旧ジャパンネット銀行）では、10年以上前よりLMSを導入・運用してきましたが、システムが古くなったこともありリプレイスを検討されていました。 同社はカスタマーセンターや住宅ローンセンターでの知識確認テスト、全社でのコンプライアンステスト、人事部の研修などにLMSを活用しています。直感操作できるLMSへ乗り換えたことで受講者・管理者共に使いやすくなり、さらに細かな権限設定が可能となったことで各部署で問題が作成できるようになり、業務の効率化にもつながりました。 UUUM株式会社 UUUM株式会社の導入事例をご紹介します。同社では、コンプライアンスの徹底という重要なミッションを成し遂げるにあたって障壁がありました。一つは、新型コロナウイルス感染拡大の影響で、集合形式でのコンプライアンス研修が行えなくなったことです。同時に、数百人規模の研修会場費や、参加者交通費等の経費がかさむ点も課題でした。 そこで同社はLMSの導入に踏み切ります。重要なコンプライアンス研修をオンラインに移行することで、非対面・経費削減のいずれも実現。研修担当者が動画とテストを組み合わせて身になるコンテンツを作成し、内容の充実化も図りました。同社が導入したLMSは直感的にスムーズな操作ができるため、受講者の意欲を削ぐことなく活用できたようです。 学校法人 鈴鹿医療科学大学 学校法人 鈴鹿医療科学大学の導入事例をご紹介します。同大学では、所属する学生の学力向上を課題視しており、さらには留年・休学・退学の減少につながる施策を検討していました。そこで、学習意欲の向上に寄与するeラーニングコンテンツを提供する目的で、LMSの導入に踏み切ったのです。 LMSを活用して大学独自のコンテンツを作成した結果、繰り返し学習によるインプットの強化が可能となりました。初めに導入した学部では、再試験でつまずく学生を減らす効果が認められ、さらには教員間で使い勝手の良さが好評に。その後も対面授業と併用しながら活用が続いています。 目次に戻る LMSを導入して社員研修を最適化しましょう LMSはeラーニングでの学習を進めるうえで欠かせないプラットフォームです。費用や時間をかけずに、教材の作成や成績管理がスムーズになる点はメリットだといえます。また、規格のSCORMがあることでLMSは標準化され、互換性を保持できるようになりました。LMSを使ってeラーニング学習をスムーズに行いましょう。 eラーニングシステムの「learningBOX」では、教材の作成配布・成績管理・受講者管理の機能がすべて揃っています。誰でも簡単に、Web学習環境を構築できるのがおすすめのポイントです。10アカウントまでは登録無料でご利用いただけますので、まずはお気軽にお試しいただける無料プランをご体験ください。 　　 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

中途採用者の研修を行う理由｜研修方法やポイントとは？ 今回の記事では、中途採用者に研修が必要な理由と効果的な研修内容について詳しくご紹介します。 企業は、中途採用者に対して、「研修は不要である」と考える場合は少なくありません。 しかし、【新卒・中途】に関係なく適切な研修が実施できれば中途採用者の能力を最大限に発揮してもらうことが可能です。   目次はこちら １．中途採用者に研修を行う理由 ２．中途採用者への研修方法 ３. 中途採用者研修のポイント ４. 中途採用者の社員研修を効率化 ５. まとめ   中途採用者に研修を行う理由 中途採用者は、社会人としての知識や前職での経験があるため、改めて研修を行う必要が無いと考えがちです。 しかし、このような偏った考え方は非常に安易で危険です。 中途採用者であっても研修を行う理由や必要性を一緒に確認していきましょう。   業務内容の理解 業務内容は会社によって細かく異なります。 中途採用者が同業界の経験者だったとしても、以前勤めていた会社の規則のまま働いても上手くいかない可能性があります。 場合によっては早期転職・退職につながるリスクも潜んでいます。 そのため、研修によって業務内容を理解してもらうことが大切です。   会社の理念を知る 中途採用者とはいえ、新しい会社に入社するという状況は新卒採用者と何も変わりません。 研修を通して企業の理念を知ってもらうことで、会社内での働きを理解してもらいやすくなります。   新しい職場に馴染む 中途採用は、新卒採用と比べて同時期に入社する人数は多くありません。 そのため、他の社員とのコミュニケーションがとりにくく、社内で孤立してしまうことも懸念されます。 研修を行うことで、指導役の上司や先輩と親しくなりやすく、職場に馴染みやすくなるメリットがあります。   中途採用者への研修方法 中途採用者に対する研修方法は3つあります。 OJT・Off-JT、eラーニングのそれぞれの特徴をみていきましょう。   OJT OJT(On the job Training)は、業務を行いながら研修を進めていく手法です。 実務を経験しながら指導役となる上司からスキルを学べます。研修のみを行う時間を設けにくい際に有効です。   Off-JT Off-JT(Off the job Training)は、業務外の場所で行う研修です。 例えば、指定された場所に行きセミナーや講義を受講することで、スキルアップや知識の定着が可能となります。 中途採用者同士でのコミュニケーションも生まれやすい点も把握しておきましょう。   eラーニング eラーニングは、自宅や通勤時間などを利用して学習を行います。 パソコンやスマホを活用し、いつでも学習が可能です。 近年はコロナ禍であることもふまえて、人を集めずに研修できるeラーニングの注目度が高まっています。   中途採用者研修のポイント 中途採用者の研修を行う際のポイントは3つあります。詳しい内容についてみていきましょう。   目的や期間を定めておく 目的を持って研修内容を決めていくことが大切です。 例えば、どのようなキャリアを積んでほしいか、中途採用者自身がどういったスキルを身につけたいかといった要素も把握しておきましょう。 目的を達成するまでの期間を決めておくことで、研修内容の方向性も定めやすくなります。   正しい評価を行う 研修を行った際は正しい評価を行いましょう。 主観・客観的な要素もふくめて総合的な判断が必要となるものの、曖昧な評価は逆効果となります。 そのため、研修前にある程度、評価基準は明確に伝えておきましょう。   コミュニケーションをとる 積極的にコミュニケーションをとって、フォローアップしていきましょう。 新卒入社と比べて中途採用者は細かな指導を受けにくく、疑問を解決できないまま研修を進めてしまうケースがあるためです。   中途採用者の社員研修を効率化 効率的に社員研修を行うためにはDX(デジタルトランスフォーメーション)の考え方を取り入れるとよいでしょう。 DXは、「ITの浸透によって人々の生活をより良くする」といった概念のことです。   DXで変わるコロナ禍の人材育成 DXにより、コロナ禍の人材育成が変わってきました。 例えば、オンラインを活用してのeラーニングやウェビナー(Webによるセミナー)が挙げられます。 集団研修で人材育成するのではなく、オンライン化することで感染症を防ぎつつ研修を行えるとあり、近年は注目されています。   DXで期待される人材育成の効果 中途採用者はスキルやビジネスマナーはありますが、やはり考え方は人それぞれです。 中途採用者が自身の経験を活かしながらも会社の理念や方針にいち早く馴染み、意欲的に会社で活躍できるよう、DXを使った人材育成を活用しましょう。 DXによるオフライン研修では、統一された研修を学ぶことができます。 認識のずれを最小限に抑えられることができ、仮に認識が甘かったり内容が落とし込めないところがあっても、繰り返し同じ内容を学ぶことで一定の理解を得ることができます。 これにより、中途採用者が「なかなか会社に馴染めない」「自分が抱いていた印象と違った」などという問題を最小限に抑えることができます。 また、DXによるオンライン研修を活用すれば、リモートでも直接対面で研修を実施できます。 オフラインの研修では見つけられなかった中途採用者が抱える課題や悩みに気づき、敏速に軌道修正することができます。 その他にも、DXで期待される人材育成の効果は、従来の会場型の研修に比べると場所や時間が柔軟に選択することができるため、経費や人件費の削減ができるため会社にとってもメリットがあります。   まとめ 中途採用者の研修では、新卒入社した社員とは違ったアプローチで研修を行いましょう。 経歴・スキルがあるといった中途採用者であっても、新しい会社に馴染めるとは限りません。 自社にあった研修方法を取り入れたうえで、中途採用者の能力を最大限発揮するためのサポートを行いましょう。 learningBOXでは、様々な企業様にも導入いただいております。 詳しくはこちらのlearningBOXの導入事例をご覧ください。 learningBOXは管理者を含め、最大10アカウントまで無期限で利用できる【無料プラン】もご用意してます。 ぜひ、少しでも興味を持っていただけたら弊社のlearningBOXを使ってみて下さい！   ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい「人材育成に役立つ研修プログラムの作り方や必要性を解説」

人材育成の課題解決にeラーニングが有効な理由 企業にとって大切なのが「人の財」と言われる人材です。 社員一人ひとりに適切な教育を実施できれば、企業全体の生産性が向上して離職防止にもつながります。 しかし、このような人材育成の重要性を理解していても、「実際にどのような人材育成を行えば良いのかわからない」と悩んでいる経営者も少なくないのではないでしょうか。 そこで今回の記事では、人材育成の課題や具体的な育成方法について解説します。 本稿を参考に、人材育成のメリットやデメリットを把握し、どのような研修方法が企業にとって最適かを学びましょう。   目次はこちら １．人材育成における課題とは？ ２．人材育成を考えるときのポイントとは？ ３. 人材育成の具体的な手段 ４. 人材育成にはeラーニングの導入が有効 ５. まとめ   人材育成における課題とは？ 企業の多くは人材育成における課題を抱えていても、教育担当者が思うような効果が得られないと感じていることが多いです。 人材育成の課題が見えないまま、「教育や研修」を続けていては、受ける側も「あまり意味がないのでは？」と感じてしまい悪循環の研修が続いてしまいます。 こちらでは、人材育成の課題に対する具体策を3つご紹介します。   １．教育に時間を費やせるような体制づくりを構築する まずは教育に時間を費やせるような体制づくりを準備します。 少子化による人材不足が嘆かれている日本では、社員ひとり一人の業務負担が大きく教育に十分な時間を使うことができていないことがほとんどです。 残業が多い中で、何とか人材育成をする時間を捻出する方法では、教育による十分な効果は期待できません。 そのため、研修も業務の一環であると捉え、時間を費やせる体制を構築しなければなりません。 人材育成を専門に行う部署を設置したり、教育を兼任する社員の業務内容を見直すなど、企業が全体的な働き方改革を行う必要があります。   ２．上司の指導意識を高める 上司の指導意識を高めることも重要です。 企業は「勤務歴の長い社員を教育係に任命する」「個人成績の良い社員に任せる」のではなく、まずは指導側の育成能力を考えなければいけません。 いくら個人として優秀であっても、指導意識や育成能力がない上司による教育が行われている状態では、受ける側も十分な研修効果が得られない可能性があります。 そのため企業は、人材育成を評価のひとつとして取り入れる必要があります。 成果に結びつく人材教育であれば、指導する側も部下のスキルや能力、ゴールまでの道筋をきちんと考えるように意識が向きます。   ３．世代間のギャップを埋める 世代間のギャップを知り、溝を埋めるようにしましょう。 社会情勢は常に変化するため、これまで上司の受けてきた研修が必ずしも新入社員にとって効果の出るものだとは限りません。 また、中途社員への教育も新入社員のものとは異なります。 中途社員は前職との違いに戸惑うことがあるため、ビジネスマナーや基礎知識というよりも社内のルールや規定について十分な研修を行わなければいけません。 そのため、世代ごと必要に応じた人材教育が求められます。   人材育成を考えるときのポイントとは？ 上記で述べた課題をふまえ、人材育成を考えるときのポイントについて解説します。   世代ごとの課題と目標を知る 人材育成には、世代ごとに課題と目標があることを覚えておきましょう。 世代に応じて、研修方法は臨機応変に変える必要があります。 例えば次のように世代によって求められる課題と目標は異なります。 ■新入社員 企業の経営理念、ビジネスモデルの理解 基本的なビジネスマナーの習得 モチベーションアップのための教育 ■中堅社員 今後のキャリアプランの創出 課題解決能力やプレゼンテーションスキルといった具体的な能力の向上 部下への指導方法の理解 ■中途社員 業界の流れや仕組みに関する理解 環境に慣れるための人間関係を構築 前職との違いやギャップの理解 実際に企業の人材戦略として、10年に一度は学び直しをしなければいけないという「リカレント教育」が注目されていて、年代別のキャリアデザイン研修などが開催されています。 これからの人材教育は、それぞれの世代に応じたスキルアップが必要です。   スキルマップを作成する スキルマップの作成は人材教育において有効な手段のひとつです。 スキルマップとは業務で必要なスキルをピックアップした上で、社員一人ひとりの持つスキルを表にしたものです。 一覧でまとめることにより「今社員に必要なスキル」「どのような目標を立てて研修を進めれば良いか」などが見える化されていきます。 見える化されることにより個々の具体的な教育方針が定まるので、繰り返していく中で社員のスキルアップが目指せるでしょう。   研修の効果を分析する また研修後は効果をしっかり分析しましょう。 正しい分析を行うことで形骸化されない実のある研修となり、高い効果が得られます。 分析は、各研修の投資効果や社員の態度、行動の変化といった企業の視点や、研修の満足度や知識の習得度といった社員の視点で分けられます。 このような分析は、理解度テストや受講者インタビューなどをすればデータ収集が可能です。 「ただ研修を実施しました」ではなくその後の効果までを分析すれば、より高い効果を持つ研修へとブラッシュアップされていきます。   全員が教育に取り組む意識を持つ 企業全体が教育に対する強い意識を持つことが重要です。 指導者へ教育を丸投げしないようにしましょう。 企業ができることには、人材育成を促すキャンペーンを行ったり社内報で研修のメリットを啓蒙したりするなどがあります。 また自己啓発セミナーや学習に関して、企業が費用や時間を支援すれば主体的に学ぼうという姿勢が生まれます。 社員に対し「なぜ教育、研修を受ける必要があるのか？」という理解を促し、自発的に研修を受けたくなるような環境づくりが大切です。 企業が人を育てるものであると捉えて、個人だけに任せず企業全体で教育を進めましょう。   人材育成の具体的な手段 それでは、人材育成の具体的な手段について見ていきましょう。 それぞれのメリットやデメリットについて解説いたします。   研修 研修は一回の開催で多くの社員に教育を行う方法で最もポピュラーな人材育成の手段です。 外部講師による研修を受ければ、幅広い知識やスキルを学ぶことができます。また従業員が研修を行う内部講師型の集合研修もあります。 内部型は実務レベルのノウハウを習得できるのがメリットです。 ただし受講している間、各社員が実務から離れることになるので残業の多い企業では行いづらさがあります。 そして内部講師はメリットが大きい分、高い指導スキルが求められるため、養成するための時間やコストがかかってしまうのがデメリットです。 また昨今の時代の変化により、集合研修はオンラインに切り替えていこうという体制づくりが各企業で進められています。 今後、人を集めて行う研修は減少傾向にあるでしょう。   OJT OJTは「On-the-job Training」の略で、実務をしながら業務の知識を身につけさせる人材育成の手段です。 実際の仕事をしながらなので、より高い実践的なスキルが身につくのがメリットです。また指導する側もフィードバックを行うことで、円滑なコミュニケーションのほか人材育成のノウハウが培われていきます。 ただしOJTは指導者の高い能力が必要で、現場の負担が大きくなるのがデメリットです。そしてOJT自体は企業へ直接的な成果を生み出すものではないので、教える側の時間的なコストは大きめと言えます。   自己啓発 自己啓発は社員が主体的に自分の能力を高める行動です。 具体的には、読書による知識習得や自己啓発セミナーの参加などが挙げられます。 時間や場所の拘束がなく、学びたいときに学べ主体的なスキルアップ向上が目指せます。 しかし自己啓発には強制力がないため、自ら学ぶ姿勢を持たなければ難しい方法です。そのため企業が社員のモチベーションを高め、自己啓発する意味を理解させる必要があります。   人材育成にはeラーニングの導入が有効 人材教育には効果的な手段がいくつもありますが、いずれもコストがかかったり時間的な拘束があったりというデメリットもあります。 そこでおすすめなのが、「eラーニング」による教育です。 例えば、オンラインで研修を行えば、大人数が集まるスペースの確保、参加者の移動時間や交通費・宿泊費を削減でき、一人当たりの受講費用が安くコスト面で優れています。 またeラーニングでは、つど知識確認テストが受けられるうえ、成績や習得度合いもひと目で確認できるので、成長を実感しやすいのもメリットです。 管理者側も、各社員の成績や取り組み具合が確認できるので、業務の効率化に加え、研修や教育制度の効果分析に大きく役立ったり、個人に合った教育を提示できたり、人事評価の指針にもなります。 従来の人材育成のデメリットを補う役割を持つeラーニングは、各企業での導入が増えていて、現在ポピュラーになりつつある人材育成の手段です。   まとめ 人材育成における課題やポイント、具体的な手段について解説しました。 今回ご紹介した人材育成の方法は、いずれも高い効果が期待でき、企業の生産性を上げながら定着率を安定させることができます。 時間面や費用面で準備が必要だという場合は、eラーニングが有効です。中でもlearningBOXは直感的に操作ができるユーザーライクな設計で、いつでもどこでも手軽に利用できます。また10アカウントまでは無料体験ができるので、ぜひ利用してみてください。 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい「eラーニングの基礎や仕組み・使い方を徹底解説！【2020年～2021年】」

SCORM対応の「ブロックくずしゲーム」を作成・追加する方法 こんにちは！開発の小橋🌵です。 ここ数日で気温が急激に下がり、朝晩寒くなりましたね。 季節が、じわじわと秋に向かい1年も、早い所であと2ヵ月で終わりです。 今回の記事では、秋がもっと楽しくなる「SCORM対応のブロックくずしゲーム」をご紹介いたします。 弊社のeラーニングシステム【learningBOX】はSCORM1.2に対応したLMSです！ 従って、LMSへ学習データを送信するようにコードを追加すると、学習教材としてユーザーに利用してもらうことができます。   目次はこちら １．そもそも「SCORM」とは一体？ ２．SCORM対応のブロックくずしゲーム ３. learningBOXはSCORM教材に対応したLMSです ４. まとめ   そもそも「SCORM」とは一体？ SCORMとはeラーニングにおける標準規格で、LMS（学習管理システム）と教材を組み合わせるための仕様を定義しています。 SCORMは米国のAdvanced Distributed Learningによって策定され、日本国内においては、日本イーラーニングコンソシアムがLMSやコンテンツの認証および、SCORM関連資格の認定を行っています。 SCORMに準拠した教材であれば、SCORMに準拠したLMSで利用できます。   SCORMの目的 ▼SCORMには、大きく分けて2つの目的があります。 1．教材をシステムに登録する 2．教材とシステムの間で成績等をやり取りする ※SCORMについて詳しく知りたい方はこちらの【SCORMとは】をご確認ください！   SCORM対応のブロックくずしゲーム 今回ご紹介するコンテンツは、教材というよりも、ずばり「ゲーム」です。 まずはこちらの動画をご覧ください！   ブロックくずしゲームの詳細について 今回ご紹介する、「ブロックくずしゲーム」は、MDN Web Docsが「Canvas」を使って公開しているものに少し手を加えたものです。 javascriptとhtmlがある程度わかる方はぜひトライしてみてください。 参考：https://developer.mozilla.org/ja/docs/Games/Tutorials/2D_Breakout_game_pure_JavaScript/Mouse_controls   ■ブロックくずしゲームの変更内容はこちら ・ゲーム終了後、繰り返し自動実行となっていたので、一度終了したら繰り返さないように変更。 ・ゲーム終了と同時に「成績（合格か不合格）」と「得点」を自動送信するよう変更。 ・成績を100点満点としたいため、計算しやすいようにブロックの数を合計15個から20個に変更し、ブロック1個につき5点の得点を加算するよう変更。 ・ゲーム終了時のメッセージをアラートからテキスト表示に変更。 ・マウス操作のみに変更。   learningBOXはSCORM教材に対応したLMSです SCORM教材は、簡単なプログラムを書いたことのある人ならすぐに再現できます。 ブロックくずしゲームはこちらからダウンロードすることができます。 コンテンツをダウンロードしましたら、実際の動作をlearningBOXで確認してみましょう。 ⇒[download id="61379" template="教材をダウンロードする"]　   ブロックくずしゲームの動作確認してみましょう   学習画面からブロック崩しゲームに挑戦してみましょう 教材の学習ステータスが合格・不合格の表示に切り替わります。 学習後、成績データが反映されます。   ブロックくずしゲームの成績データを確認をする learningBOXはSCORMに準拠したLMSなので、成績データも保存されます。 管理者はユーザーの受講履歴を成績管理画面で確認したり、CSV形式で成績データをダウンロードすることも可能です。 今回のブロックくずしゲーム成績の判定基準は80点以上を合格に設定してます。 成績管理の見かた、概要についてはこちらの成績管理ページにて詳しく紹介されています。   ブロックくずしゲームをカスタマイズしてみよう コンテンツを学習していると、「ここはこういう動きの方がいいな～」とか、いろいろ修正したいところが見つかるかと思います。 Javascriptの基礎知識をお持ちの方でした、ぜひ自分仕様にコンテンツをカスタマイズしてみましょう！ ■カスタマイズ例） ・合格基準を変えてみる ・球の速さを変えてみる ・ブロックの数を変えてみる ・経過時間を成績送信してみる ・スタートボタンを用意して押したらゲームが開始されるように変えてみる ・違うゲームに書き換えてみる   ▼SCORM教材に関連する記事はこちらをご覧ください   まとめ SCORM教材を手作りしてインポートするとゲームのような自由度の高いコンテンツが作成できます。 learningBOXを使えば、自作のゲームを公開し、ランキング表示なども設定可能です！ 今回ご紹介した「ブロックくずしゲーム」ほんの一例にすぎませんが、世界に一つだけのプログラムをlearningBOXで公開しましょう！ learningBOXなら、SCORMを追加するだけで、SCORM対応の多種多様なコンテンツが作成できます。 まずは楽しみながら簡単なSCORMコンテンツを作ってみませんか？ 弊社のeラーニングシステムは学習者にとっても使いやすいeラーニングです。 もし、eラーニングシステムの導入やSCORM教材を学習コンテンツとしてご利用したいとお考えのお客様は一度、弊社のlearningBOXをお試しください。 learningBOXは10アカウントまででしたら、なんと、期間無制限・無料でご利用が可能です。 ⇒フリープランをお試しする 本稿もご覧いただきありがとうございました。