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Ver2.24リリースに伴う注意事項について

平素より弊社サービスをご愛顧いただきまして、誠にありがとうございます。2023年12月6日(水)に、learningBOXのVer2.24がリリースされる予定です。Ver2.24のリリースと同時に、クイズ・テスト教材のジェネレーターの安定/最新版が、「QUIZ-6.1.0」に自動的に更新されます。この更新に伴い、下記2点についてご注意ください。 クイズ・テスト教材のカスタマイズについて ※本内容は、QuizGeneratorライセンスをご契約のお客様が対象です。 現在クイズ・テストに適用しているカスタマイズ(CSS、Javascript、システム言語)が反映されなくなる場合があります。更新後も引き続き、現在のカスタマイズを適用するためには、事前に下記設定を実施いただくようお願いいたします。 ■設定手順 ①コンテンツ管理画面を開きます。②画面左上にある歯車のアイコンをクリックし、「ジェネレーターバージョン管理」を選択してください。 ③QUIZのAPI名を「QUIZ-5.16.23」に設定してください。 ④画面最下部にある、「保存」をクリックしてください。 ※なお、「QUIZ-6.1.0」以降より、カスタマイズ部分の要素指定を簡易化する開発を進めております。こちらの開発は、今後のジェネレーター更新時に適用を予定しております。ジェネレーターの更新に伴い、設定されているカスタマイズ(CSS、Javascript)の再設定が必要になる場合があります。ご注意ください。 クイズ・テスト教材の中断・再開について ※本内容は、クイズ・テスト教材の中断・再開機能をご利用のお客様が対象です。Ver2.24のリリース後、ジェネレーターが「QUIZ-6.1.0」より新しいバージョンに変換されたクイズ・テスト教材について、 ジェネレーターを「QUIZ-5.xx.xx」に変換すると、変換前の中断箇所から再開できなくなります。 ジェネレーターを変更する際はご注意ください。 なお、各クイズ・テスト教材のジェネレーターは、下記手順で確認できます。 ■確認手順 ①コンテンツ管理画面を開きます。②コースをクリックします。③クイズ・テスト教材の上で右クリックし、表示されたメニューの一番下にある「情報」にカーソルを合わせます。④下記画像のように表示され、当該教材のジェネレーターの情報を確認できます。

暗記学習に最適!穴埋め問題の簡単な作り方とコツを教えます

暗記のコツは「繰り返すこと」、つまり反復学習にあります。資格試験や定期テスト対策などでよく活用される穴埋め問題(虫食い問題)は、解答の前後関係も含めて問題全体を理解することができ、記憶をより定着させやすくなるのがメリットです。 この記事では、学習管理システム(LMS)を使った穴埋め問題の簡単な作り方と効果的な活用方法を詳しくご紹介します。資格試験対策やWebテストなどで穴埋め問題を取り入れたいと考えている方は、ぜひご一読ください。 ツールの活用で簡単に作れる穴埋め問題 穴埋め問題(虫食い問題)とは、設問の一部が空白になっており、正しい内容を解答させる方式で、記述式と選択式があります。問題作成者の設定した正解とユーザーの解答を一致させる必要があるため、正解は端的で短い内容にするのが基本です。 文章作成ソフト・表計算ソフトなどでも作成できますが、より効率的に問題を作成したい、作成した問題を配布したり成績を管理したい場合は学習管理システム(LMS)を利活用するのがおすすめです。 目次に戻る learningBOXのご紹介 learningBOXは教材作成、問題・テスト作成、配布、採点、ユーザーの管理など、研修や教育に必要な機能がそろう学習管理システムで、さまざまな形式の問題を効率的に作成できます。learningBOXを使った穴埋め問題(選択式)の作成方法を見ていきましょう。 クイズ・テスト作成フォームから穴埋め問題を作成する learningBOXでは、以下5つのステップで穴埋め問題が簡単に作成できます。 learningBOXにログイン 画面左のメニューにあるコンテンツ管理にアクセス※問題を作成するためにはコースの作成が必要です 作成したコースをクリックして、コースの中の階層画面を開きます画面左上にある「+」アイコン>「教材」>「クイズ・テスト」>「クイズを作成」の順に選択して、クイズ・テスト作成フォームを開きます クイズのタイトルを入力し、必要に応じてオプションを設定してください 画面下部にある「問題編集へ」ボタンをクリックし、出題形式から「穴埋め問題」を選択して作成していきましょう クイズ・テスト作成フォームについて 「クイズ・テスト作成フォーム」は、大きく分けて下記2つの項目から構成されています。 オプション:出題数や出題順、合格点、設問ごとの正誤表示など詳細設定ができます。 設問:クイズ・問題を作成します。2問以上を作成したい場合は、設問の直下にある「+」アイコンをクリックして設問を増やしてください。 クイズ・テスト作成フォームの詳しい使い方についてはこちらをご確認ください。 虫食いノートを活用する 虫食いノートはlearningBOXの教材形式の一つで、暗記学習に特化したツールです。文章作成ソフトのような手軽さで、覚えたい内容に虫食い囲み線を加えてオリジナルの虫食い教材を作成・編集できます。 虫食いノートは、以下4つのステップで簡単に作成できます。今回は例題として、日本史に関する虫食いノートを作成していきます。 learningBOXにログイン コンテンツ管理にアクセス 作成したコースをクリックして、コースの中の階層画面を開きます 画面左上にある「+」アイコン>「教材」>「虫食いノート」>「虫食いノートを作成」の順に選択して、作成フォームを開きます 虫食いノート作成フォームに上記のテキストをコピーして貼り付けてください。 虫食いノートのメリット 穴埋め問題がサクサク作れる テキストの色や大きさの変更、画像の挿入が可能 パソコン・スマートフォン・タブレット端末などマルチデバイスに対応 作成した問題は、learningBOXのユーザー管理機能を活用して登録ユーザーとシェアできる 虫食いノートの機能を上手く活用することで、業務に必要な知識やスキル、定期テスト・資格試験によく出る範囲など、反復学習によって習得させたい内容の「インプット・アウトプット」を簡単にWeb上で行えます。ぜひ、記憶の定着に虫食いノート機能をお役立てください。 目次に戻る まとめ 今回はlearningBOXを活用した穴埋め問題の作成方法や虫食いノート機能についてご紹介しました。文章作成ソフトや表計算ソフトでも穴埋め問題は作成可能ですが、公開・配布には印刷が必要だったり、別のシステムが必要になるなど時間とコストがかかります。learningBOXなら、問題作成から公開・配布・テスト後の成績管理までワンストップで対応でき、作業工数を減らしながら一元管理できるのが大きな強みです。 learningBOXのフリープランなら10アカウントまで無料でご利用いただけます。まずはお気軽にお試しいただける無料プランをお試しください。 ▼こちらもおすすめ!あわせて読みたい 目次に戻る

リスキリングとは?定義から導入、推進方法までを徹底解説

生産性向上を目的とした既存事業の抜本的な改革、DX文脈を含む新規事業の開発・拡大などを目的として、「プロフェッショナル人材」の採用や既存社員の教育(リスキリング)に力を入れていこうとしている、あるいは既に力を入れている企業は増加の一途をたどっています。 一方でプロフェッショナル人材の確保は、採用コスト・採用機会の観点から容易ではなく、既存社員をリスキリングすることで、既存事業の改革やデジタルを活用した新規ビジネスの開発など、企業の新しい価値創出に向かっているケースも見られます。 しかし、リスキリングを推進していても成果につながりづらく失敗を繰り返していたり、リスキリングという言葉が社内で一人歩きしているだけで、具体的な推進方法が分からなかったりと、お悩みの方は多くいらっしゃるのではないでしょうか。この記事では、リスキリングの定義から、導入・推進方法まで分かりやすく解説していきます。リスキリングに課題を感じている方、導入をご検討中の方はぜひ参考にしてみてください。 リスキリングとは リスキリング(reskilling)とは、新しい職業につくために、あるいは今の職業で必要とされるスキルの大幅な変化に適応するために、必要なスキルを習得する・させることを指します。世界に目を向けると、生き残りをかけて多額の投資が行われており、企業戦略の一つとなりつつあります。日本では、政府の「骨太の方針2021(2021年6月)」や経団連の「新成長戦略(2020年11月)」においてデジタル人材の育成やリスキリングの必要性が言及されるなど、国内で関心が高まっている分野です。 リカレント教育・学び直しとの違い リスキリングはリカレント教育や学び直しと混同されることがありますが、その本質や目的はまったく異なります。職を離れる「リカレント教育」や単純な「学び直し」は、あくまで現在の役割をより良くこなすための個人のスキルアップにすぎません。一方、「リスキリング」は企業が新たな価値創出を目指すための事業戦略の一環なのです。 リスキリング リカレント教育 定義 新たな業務に必要なスキルや知識を習得すること 生涯にわたって教育と就労のサイクルを繰り返すこと 目的 既存社員を新たな役割におけるプロフェッショナル人材にすること 現在の役割をより良くこなすためのスキルアップ 学びの主体 企業 個人 リスキリングが注目される理由 リスキリングが注目される理由として、DXやGX(グリーントランスフォーメーション)の普及・推進が挙げられるでしょう。企業はこれらの影響により、戦略から製品・サービス、業務フローまで、企業経営の大幅な変革を迫られつつあります。その結果、消滅する職務だけでなく新たな職務や業務フローが生まれ、対応できる人材の確保が急務になってきているのです。 目次に戻る リスキリングが必要とされる背景 リスキリングが必要とされる背景を「市場動向」「経営戦略」「人材戦略」の3つのポイントから見ていきましょう。 市場動向 一つの大きな背景として、外部環境(市場)の急速な変化が挙げられます。主な要因を3つ挙げていきます。 デジタルを中心とした技術の発展(DX・GX) SDGs・ESG・LGBTQなど、企業の社会的な適任やソーシャルインパクトを重視する潮流 新型コロナウイルスのパンデミックなどによる半強制的な社会の移り変わり 経営戦略 市場動向の変化に伴い、企業の経営戦略は「既存の枠組みにとらわれない経営の志向」が必要となってきています。既存事業においては、デジタル活用による事業改革や業務効率化が、新規事業においてはDXを念頭に置いた開発・拡大がそれぞれ必要となるでしょう。 人材戦略 市場動向と経営戦略を踏まえると、新たな価値を創造できるプロフェッショナル人材の確保が必須になっていきます。しかし、以下2つの点から人材の採用・確保は困難と言わざるを得ない状況です。 圧倒的な売り手市場で、慢性的にプロフェッショナル人材が不足している 企業に潤沢な予算や採用におけるストロングポイントがない限り、プロフェッショナル人材の採用を人材戦略の主軸に据えられない つまり、新たな人材を採用するよりも、既存社員をプロフェッショナル人材へ育てるリスキリングが求められているのです。 目次に戻る リスキリングに取り組むメリットとは リスキリングが注目される理由や必要とされる背景を踏まえたうえで、実際に取り組むメリットを紹介していきます。 人材不足の解消 前節で触れた通り、新たな価値を創造できるプロフェッショナル人材の確保は困難になりつつあります。既存の社員にリスキリングを行い、事業に必要なスキルを持った人材を育成することで、社内での人材確保が可能となります。さらに、人材不足を解消しながら採用コストの削減も期待できるでしょう。ただし、人材採用と比較して、既存社員のリスキリングには時間と相応のコストがかかります。 業務効率化 リスキリングによってデジタル技術を習得できれば社内のDX化が進み、既存業務の自動化・効率化による時間短縮やコスト削減に加え、正確なデータ分析やデータの一元管理も可能となります。業務を効率化することで、より高度で新しい業務に取り組む余裕が生まれ、さらには残業時間の減少による人件費の削減、ワークライフバランスの向上なども見込めるでしょう。 新しいアイデアの創出 リスキリングで新たなスキルを獲得することによって、既存の枠組みを超えた新しいアイデアを創出できる可能性が高まります。新たなスキルやアイデアは新規事業の立ち上げ・成長につながるだけでなく、既存事業への貢献も期待でき、企業全体の成長にもつながっていきます。 企業を理解した既存社員による新規事業への取り組み 高度なプロフェッショナル人材を外部から採用した場合でも、経営理念やパーパスなど「企業そのもの」と合わなかったり、既存業務との連携や既存社員とのコミュニケーションが円滑に進まないリスクがあります。企業文化や業務に精通した既存社員をリスキリングすることで、リスクを減らして新規事業に取り組むことが可能となります。 目次に戻る リスキリングの進め方と押さえるべきポイント 以下に挙げた5つのステップに沿って進めることで、今、企業に求められているリスキリングを進めることができます。 STEP1:対象スコープ(範囲)設定 まず、経営戦略や事業戦略から、リスキリングの対象となる職種を定めます。対象職種を重要性×必要数で象限分けして、重要性が高く、かつ必要数が多い領域の職種を対象とすることをお勧めします。限られたリソースの中で、新たな価値創出に最もインパクトの大きい職種を優先させることが重要です。 STEP2:職務/能力要件定義 対象スコープを定めたら、対象職種の職務概要を明文化し、必要な能力要件(例:小・中規模のプロジェクトマネジメントスキル)を定義します。能力要件を定義したら、各能力を学習要素レベルに細分化しましょう。能力要件に含まれる学習要素を取り入れながら研修プログラムを開発することで、効果的なリスキリングプログラム構築に役立ちます。 STEP3:研修体系構築 次に、研修体系を構築します。研修体系の構築とは、到達させたいゴールに対して、必要な研修プログラムや学習プロセスを設計することを指します。リスキリング施策を通して到達させたいゴールはSTEP2で定まっているため、各研修のゴール、ゴールから逆算した研修プログラムの開発、学習定着を促す前後施策の検討、学習の前後関係や並行関係を加味した学習プロセスの構築など、リスキリングの研修体系をチェックしていきましょう。 STEP4:研修実施 研修体系が構築されたら、スケジュールにのっとり研修を実施します。研修実施においては、講師の選定と講義の準備が極めて重要です。講師には、学習要素に精通していること、学習者の受講意欲・理解度にかなった講義を実施でき、急なトラブルにも対応できる柔軟な運営力が求められます。抜かりない準備と柔軟な運営で、STEP3で描いた絵を実現させましょう。 STEP5:効果測定・フォロー/次施策の高度化 一連のOff-JTを終えたら、Off-JTの効果の最大化・測定と、OJTのフォローを推進します。リスキリング施策を通したゴール・各研修のゴールを達成しているか測定し、足りていない部分は別途ケアをします。Off-JTの追加実施・受講環境の整備を始め、OJTを推進する現場との連携、OJTのモニタリングが手段として有効です。また、当該施策で判明した改善点や継続的に採用する点は次のリスキリング施策の高度化に向けたインプットになります。 目次に戻る まとめ この記事では、リスキリングの定義から導入、具体的な推進方法まで解説しました。リスキリングを実施することで、既存事業の改革や人材不足の解消、DX文脈を含む新規事業の開発・拡大など、さまざまなメリットが生じます。 リスキリングの実施においては、研修体系の構築と研修実施が重要なポイントとなりますが、運用に適したツールの一つとして「learningBOX」をおすすめします。eラーニングシステムのlearningBOXは、研修教材の作成配布・成績管理・受講者管理の機能がひと通り揃っています。誰でも簡単にWeb学習環境を構築できるのがおすすめのポイントです。 さらに、多彩な研修コンテンツを追加できる「KaWaL eLearning」と組み合わせれば、より研修の幅がより広がるでしょう。リスキリングの施策では、ぜひ研修コンテンツ作成の内製化に便利なサービスをご利用ください。 learningBOXのフリープランなら10アカウントまで無料でご利用いただけます。まずはお気軽にお試しください。 ※この記事は、株式会社チェンジさまのお役立ち資料を基に執筆し、同社に監修いただいたものです。リスキリングを推進しプロフェッショナル人材を育てるサービス「リスモア」を提供されていますので、記事を通じて興味を持たれた方はぜひご確認ください。 ▼こちらもおすすめ!あわせて読みたい 目次に戻る

新しい学習画面で、学びをより身近に

QuizGeneratorの学習画面がリニューアル learningBOXをご利用いただき、誠にありがとうございます。 この度、2023年12月に予定しているVer2.24へのメジャーバージョンアップより、QuizGenerator(クイズ作成ツール)の学習画面のデザインが刷新されます。 新しい学習画面はスマートフォンでの利用を考慮し、レイアウトの変更や全画面表示が可能です。 ▼デザイン変更イメージ 下記リンクより、新しい学習画面のクイズをご確認いただけます。 > サンプルクイズ【マスターモード】 > サンプルクイズ【ノーマルモード】 > サンプルクイズ【試験レイアウト(横書き)】 > サンプルクイズ【試験レイアウト(縦書き)】 ベータ版を先行リリース! 先週リリースされたVer2.23で、一足早くベータ版をお試しいただけます。 ぜひベータ版をお試しいただき、Ver2.24の安定版リリースをお楽しみにお待ちください! 詳しい操作手順については、下記をご参照ください。 learningBOXのアカウントをお持ちの方 操作手順 ①learningBOXにログインします。 ②コンテンツ管理画面の左上にある、「+」アイコンをクリックします。 ③「教材」>「クイズ・テスト」>「クイズ(ベータ版)を作成」を選択します。 learningBOXのアカウントをお持ちでない方 learningBOXのアカウントをお持ちでない方、QuizGeneratorのみご利用の方は、下記リンクからお試しください。 >お試しはこちら  

learningBOXがVer2.23へバージョンアップ

learningBOXをご利用いただき、誠にありがとうございます。さて、本日learningBOXがVer2.22から2.23へバージョンアップしました。それでは、各種新機能についてご紹介いたします。 おすすめ新機能 AIアシスト AIを活用して、クイズ・テストや暗記カードの作成、レポートの分析を自動で行うことができます。機能ごとに、それぞれご説明します。 1.クイズ・テストの自動生成 AIを活用し、クイズ・テストを自動で生成できます。これにより、クイズを簡単に追加でき、クイズの原稿を考える工数や時間を大幅に短縮できます。 ➡詳しくは、「AIアシスト-クイズ・テスト」をご参照ください。 2.暗記カードの自動生成 AIを活用し、暗記カードを自動で生成できます。これにより、暗記カードで覚えたいキーワードや内容を作成者の時間や工数を掛けずに作成できます。 ➡詳しくは、「AIアシスト-暗記カード」をご参照ください。 3.レポートの自動分析 AIによるレポートの分析機能を利用できます。これにより、管理者側の採点に掛かる工数を削減できます。 ➡詳しくは、「AIレポート分析」をご参照ください。 今回追加された新機能の一覧は、下記よりダウンロードの上ご確認ください。 その他 詳しい操作方法やご不明な点については、下記までお問い合わせください。 ●お問い合わせフォーム 今後もさらにお客様のお声に耳を傾け、より快適にご利用いただけるよう機能改善に取り組みます。ぜひとも、learningBOX/QuizGeneratorをよろしくお願いいたします。

失敗しない!ナレッジマネジメントツールの選び方と活用ポイント

ナレッジマネジメントツールとは、組織や個人が持つ知識や技術・経験といった情報を効果的に収集・共有・活用する目的で導入されます。ナレッジマネジメントに適したツールがさまざまな企業からリリースされているため、どのような基準で選定するか迷われる方が多いのではないでしょうか。 この記事では、ナレッジマネジメントツールの選び方と、導入後の活用ポイントについて解説していきます。ナレッジマネジメントツール導入をご検討の際はぜひ参考にしてみてください。 ナレッジマネジメントとは ナレッジマネジメント(KM:Knowledge Management)とは、企業や組織において個人が持っている知識や経験、ノウハウを集約・共有し、組織力の向上に生かす一連のプロセスのことです。 企業・組織が保有しているナレッジには、個人が仕事を通して感覚的に得たもの(暗黙知)と、社内の誰が見ても理解できるよう言語化・文書化され、組織に共有されるようになった客観的な知識(形式知)の2つがあります。 ナレッジマネジメントにおいては暗黙知を形式知に変換し、共有・活用することが重要です。 ナレッジマネジメントの手法「SECIモデル」 SECI(セキ)モデルは、ナレッジマネジメントを実現するための代表的なフレームワークです。大きく分けて4つのステップに分けられます。 共同化(Socialization):共通体験を通して暗黙知を伝達させるプロセス 表出化(Externalization):個人の暗黙知を言語化し、メンバー間で共有するプロセス 連結化(Combination):表出された形式知を組み合わせて新たな知を創造するプロセス 内面化(Internalization):新たに得た形式知を暗黙知として体得するプロセス SECIモデルに取り組む際は、4つのステップを循環させるのが成果をあげるポイントです。 目次に戻る ナレッジマネジメントツール導入のメリット ナレッジマネジメントツールの導入で得られる主なメリットは、「運用の効率化」「属人化の防止」の2つです。組織内のコミュニケーションや知識共有が促進され、生産性の向上や持続的な成長の実現が期待できます。以下で2つのメリットについて確認していきましょう。 運用の効率化 ナレッジマネジメント運用の効率化という面では、以下のメリットを得ることができます。 検索性の向上:データベースにアクセスすることで必要な情報が取り出しやすくなり、作業時間の短縮につながります。 重複作業の回避:情報がすでに存在しているかどうかを確認することができるため、情報の登録や更新作業の重複を防止します。 チームワークの強化:情報の共有や協業が簡単に行えるようになります。複数のメンバーが同じプロジェクトに関わる場合、即時に情報を共有して意見やアイデアを交換することでチームワークが向上し、効率的な業務遂行が可能となります。 属人化の防止 ナレッジマネジメントツールの導入により、個人が保有する豊富な経験やスキルといった高度な情報を共有できるようになるため、属人化の防止という点でも以下のメリットを得ることができます。 ナレッジの消失防止:社員の異動や退職があってもノウハウが失われることなく、業務を遂行できるようになります。 業務の見える化:個人が感覚的に獲得した暗黙知が言語化され業務フローが明確になるため、ナレッジの共有が進みマネジメント体制の整備にもつながります。 組織全体のレベル底上げ:ベテラン社員や優秀な社員の働き方を他の社員が習得することにより、組織全体の知識やスキルを底上げすることも可能です。 属人化が排され業務の見える化が実現できれば、業務上のミスやトラブル防止にもつながるでしょう。 目次に戻る ナレッジマネジメントツールの種類 ナレッジマネジメントツールは組織・個人内の知識や技術・経験などの情報を集約し、体系化してデータベースを構築します。その機能や用途によって、主に以下の4種類に分類できます。 ヘルプデスク(FAQ)型 よくある質問と回答(FAQ)を体系的に分かりやすくまとめ、社内外からの問い合わせを自己解決するタイプのツールです。カスタマーサポートやヘルプデスクチームのユーザー対応など、組織における業務の作業手順や関連知識に素早くアクセスする目的で導入されます。 ドキュメント管理(ファイル共有)型 組織内で文書やファイルを共有、整理、検索するために使用されます。ドキュメントをアップロードし共有できるだけでなく、アクセス制限や更新情報などの管理機能も備えたツールを導入することで組織内の情報共有がより効率化されるでしょう。 マイニング・検索特化型 大量のデータやドキュメントから価値ある情報を抽出し、素早く検索できるタイプのツールです。テキスト管理や機械学習の技術を活用して、文書内のパターンを識別し、関連情報を見つけるのに役立ちます。社内向けの検索エンジンとして、情報収集などに利用されます。 知識共有(グループウェア)型 個人が持っている知識や情報を組織内で効果的に共有し、協業を促進するために使用するツールです。グループウェア機能(グループチャットや掲示板などのメッセージング、ファイル共有、タスク管理など)を組み合わせていることが一般的であり、チームの生産性を向上させるのに役立ちます。 目次に戻る ナレッジマネジメントツールを選ぶ際の基準 ナレッジマネジメントツールの種類について確認してきましたが、導入を検討する際はどのような点を重視すると良いのでしょうか。価格や機能面だけで選ぶのではなく、以下に挙げた7つのポイントも重要となります。 1.目的と要件の明確化 ツールを選ぶ前に、まずは利用目的と必要条件を明確化することが重要です。組織として解決したい課題は何か、どのような目的でツールを導入するのか、目的にかなった必要条件は何かを明確にすることで、最適なツールを選ぶ基準を確立させましょう。 2.ユーザーにとって使いやすいツールか ユーザーが使いやすいツールを選ぶことで、個人や組織の持つ知識や情報はより共有しやすくなります。直感的なインターフェースか、専門的な知識がなくても簡単に登録・更新・閲覧できるか、検索機能が使いやすいかどうかなどを確認しましょう。無料試用期間やデモンストレーションの活用、既存ユーザーのレビューを参考にすることも有効です。 3.カスタマイズと拡張性 中長期的な運用を考慮して、組織のニーズに合わせたカスタマイズが可能か、機能を付加できる拡張性があるかも大事な要素です。ツールが柔軟性を持ち、組織独自のプロセスやワークフローに適応できるかどうかを確認しましょう。 4.モバイル対応とオフライン環境でのアクセス 現代のビジネス環境では、パソコンだけでなく、スマートフォンやタブレット端末などモバイルデバイスが重要な役割を果たしています。移動先やリモートワーク中の自宅など、社外で情報確認や登録作業ができるよう、モバイルデバイス対応かどうかを確認しましょう。 モバイルアプリやレスポンシブデザインを備えたツールであれば、ユーザーはいつでもどこでもアクセスできます。また、オフライン環境でのアクセスも重要です。ネットワークに接続されていない状況でも情報にアクセスできるかどうかも併せて確認しましょう。 5.強固なセキュリティ ナレッジマネジメントツールで集約・共有される情報は機密情報などを含むこともあり、自社にとって重要な情報資産です。不正アクセスによる情報漏えいなど、脅威に対しては必ずリスクヘッジをとる必要があります。導入を検討しているツールのセキュリティについても必ず確認しましょう。 6.導入後の定着支援(カスタマーサクセス) ナレッジマネジメントツールを導入した後も、効果的に活用するための継続的な支援が重要です。ツールの提供元がカスタマーサクセス(CS)プログラムを提供しているかどうかは選定時の重要なポイントの一つです。CS担当者による導入支援や操作トレーニング、定期的なアップデートや技術サポートなど、導入企業がツールを最大限に活用できるようなサポートが提供されているか確認しましょう。これにより、組織内でのナレッジ共有と効果的なコミュニケーション・協業が促進されます。 7.利用コストと費用対効果の評価 ナレッジマネジメントツールを選ぶ際には、利用コストと費用対効果の測定も重要です。導入時の初期費用と利用料、カスタマイズやカスタマーサポートにかかる追加費用、メンテナンス費用など、導入・運用にかかるコストを把握すると良いでしょう。費用対効果の評価については以下のような指標を用い、導入前後の数値変化を測定・比較することをおすすめします。 情報共有や問題解決にかかる時間やリソースの変化 特定のタスクやプロセスの実行にかかる時間の変化 目次に戻る ナレッジマネジメントツール活用の際の注意点 次は、ナレッジマネジメントツール利用の際に注意しておきたいポイントについて詳しく見ていきます。以下の4つのポイントを参考に、ツールを有効に活用していきましょう。 1.ナレッジマネジメントツール活用の目的を設定する 4章の「ナレッジマネジメントツールを選ぶ際の基準」でも触れましたが、まずは活用目的の設定が必要です。社員間でどのような情報を共有し、どのようにツールを利用するのかを明確にするための重要なステップです。 ポイントはユーザーの目線で設定すること。「業務効率を向上させる」「新規プロジェクトの進行をスムーズにする」「新入社員の教育を効率化する」など、具体的な目的を設定することで、ツールの利用方法や必要な情報共有の内容が明確になります。 2.共有するナレッジを明確にする ツール活用の目的が設定できれば、共有すべきナレッジも明確になってくるでしょう。例えば技術的な知識、業務マニュアル、社内研修資料、市場動向など、共有したいナレッジを確定させます。共有すべきナレッジが決まったら、「どのような方法で共有するか」も活用のポイントです。具体的には以下の3つが挙げられます。 FAQ形式でまとめる 検索性を上げて、ナレッジを探しやすくする ツール内のチャットや掲示板を活用する 共有方法については、ナレッジの用途や利用する社員のレベルなどによって最適な方法は異なります。ユーザーの意見をくみ取りながら、ベストの共有方法を選択しましょう。 3.ナレッジマネジメントツールを業務に取り入れる仕組みをつくる ツールの有効活用には、日々の業務に組み込むための明確な仕組みが求められます。定期的な情報更新や修正のスケジュール設定、ツール利用のスキルアップを目的とした社内研修の実施、実際の業務に応じて段階的にツールを取り入れるなど、ナレッジ共有・活用のための仕組みづくりが必要です。 4.業務フローの改善と効率化 ツールを活用した業務フローの文書化やプロセスの見える化などにより、ボトルネックを特定し効率的な改善方法を見つけることが可能となります。ワークフロー管理やタスク管理機能を活用すれば、作業の進行状況を把握しながら必要な調整や優先順位付けを行うこともできるようになり、組織全体の生産性向上と競争力の強化につながるでしょう。 また、ツールの運用によってデータが蓄積されていきます。データを基に構築した仮説から改善案を作成し、実行後に改善できたこと・できなかったことを振り返りながら次の改善案を考える「PDCAサイクル」を実践しましょう。 目次に戻る ナレッジマネジメントツールを有効に活用しよう 本記事では、ナレッジマネジメントツールの選び方と活用方法について解説しました。組織の導入目的を明確にして、利用したい人が誰でも簡単に使えるか、導入後に定着するよう適切なサポートがあるかなど、ポイントを押さえてツールを選ぶのが理想的です。 ナレッジマネジメントに適したツールの一つとして、「learningBOX」をおすすめします。eラーニングシステムのlearningBOXは、教材の作成配布・成績管理・受講者管理の機能がひと通り揃っています。誰でも簡単にWeb学習環境を構築できるのがおすすめのポイントです。 さらに、多彩な研修コンテンツを追加できる「learningBOX ON」と組み合わせれば、オリジナル教材を設計し、ナレッジ共有の幅がより広がるでしょう。ナレッジマネジメントの施策では、ぜひ研修コンテンツ作成の内製化に便利なサービスをご利用ください。 learningBOXのフリープランなら10アカウントまで無料でご利用いただけます。まずはお気軽にお試しください。 ▼こちらもおすすめ!あわせて読みたい 目次に戻る

【業種別】社員研修に関する実態調査レポート~製造・小売・金融・医療介護・自治体の5業種~

社員をスキルアップさせることで生産性を高め、企業の利益につなげることが主な目的の一つである「社員研修」。少子高齢化などの社会的要因により、今後は労働力の確保が難しくなると予想され、近年では組織の限られた人材を戦略的に育成する社員研修のニーズが高まっているといわれています。 そこでlearningBOXでは今回、社員研修を受講したことのある製造・小売・金融・医療介護・自治体に勤務する20代〜60代の男女を対象に調査を実施いたしました。 ※本記事では調査結果の一部を公開しています。研修を通じて受講者が感じた課題や研修で重要視しているポイントなど、より良い研修実施のヒントとなる調査結果レポートの完全版は、下記よりダウンロードいただけます。 調査概要 調査方法:ゼネラルリサーチ株式会社のモニターを利用したWebアンケート方式で実施 調査の対象:ゼネラルリサーチ社登録モニターのうち、全国の製造・小売・金融・医療介護・自治体に勤務する20代~60代の男女 有効回答数:1,086人(製造264人、小売191人、金融199人、医療介護218人、自治体214人)※設問ごとの有効回答数は「n=」で表記 調査実施日:2023年3月2日(木)~ 2023年3月6日(月) 社員研修の実施方法 Q.社員研修はどのような形式で実施していますか?(単一回答) 業種全体で見ると対面単独の研修は4割を超える一方、オンライン単独の研修は1割強と少なく、対面研修を中心に実施されています。 金融業はオンライン+対面も含めると7割以上の人がオンライン研修を経験しており、他業種に比べて研修のオンライン化が進んでいることを示唆しています。一方、医療介護業は他業種と比較すると、対面研修をメインに実施していることが分かります。 目次に戻る 受講経験のある研修の種類 Q.ご自身が受けている社員研修の種類はどのようなものがありますか?(複数回答) 金融業は他業種と比較してコンプライアンス研修の受講経験が6割を超える結果となり最も多く、医療介護業・自治体は職種別研修の割合が高いことが分かります。 目次に戻る 研修内容の業務への活用度 Q.社員研修の内容は業務に生かせていると思いますか?(単一回答) 各業種で7割前後の人が「社員研修の内容を業務に生かせている・少しは生かせている」と回答しており、社員研修は業務に一定の効果が出ていることが分かります。 一方、各業種で3割の人が研修の効果を感じていないという結果となり、どのような知識やスキルを身につけたいのかヒアリングし、研修内容の見直しや改善をしていく必要があります。 目次に戻る まとめ ①研修形式の割合は業種によっては異なる 研修方法はまだ対面が多いものの、オンラインを取り入れた研修方法は過半数を占める結果になりました。業種別に見ると金融業に研修のオンライン化の傾向が強く見て取れます。その一方で医療介護業は対面研修が半数以上とまだまだ多く、今回の調査結果からは研修のオンライン化が進んでいない業種の存在がうかがえます。 ②業種によって研修の種類に特徴がある どの業種においても、新入社員・中堅社員・管理職といった階層別の研修とコンプライアンス研修を中心に実施している結果となりました。金融業はコンプライアンス研修が突出しており、融資や資産運用、金融商品の販売といった「お金」を取り扱う業種ならではの研修実態が垣間見えます。 研修を通じて受講者が感じた課題や研修で重要視しているポイントなど、本記事で公開していない調査結果を掲載した完全版のレポートを下記よりダウンロードいただけます。より良い社員研修を実施する際のアイデアやヒントとしてご活用いただければ幸いです。 目次に戻る
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