コラム

learningBOXをご利用いただき、誠にありがとうございます。 さて、本日learningBOXがVer2.20から2.21へバージョンアップしました。 それでは、各種新機能についてご紹介いたします。 おすすめ新機能 スケジュール グループやユーザーを指定して、時間割を作成できます。 作成したスケジュールは、ダッシュボードに表示することでユーザーに周知できます。 ➡詳しくは、「スケジュール」をご参照ください。 進捗状況 コンテンツの学習に関する進捗状況を、グループ／個人ごとに確認できます。また、結果をCSVで出力することも可能です。 ➡詳しくは、「進捗状況」をご参照ください。 今回追加された新機能の一覧は、下記よりダウンロードの上ご確認ください。 その他 詳しい操作方法やご不明な点については、下記までお問い合わせください。 ●お問い合わせフォーム 今後もさらにお客様のお声に耳を傾け、より快適にご利用いただけるよう機能改善に取り組みます。 ぜひとも、learningBOX／QuizGeneratorをよろしくお願いいたします。

社員研修は、優秀な人材の育成には必要不可欠です。研修のタイミングは新入社員や中途社員の入社時、人事異動の際に実施する企業が多い傾向にあります。しかし、社員研修にもさまざまな種類があり、どのような研修を実施すべきか悩むケースも少なくありません。 そこで今回は、形式・階層・職種・テーマ別に研修の種類をご紹介します。新しく社員研修を実施する際や既存の研修を見直す際の参考にしてみてください。 社員研修の主な種類 企業では、人材育成やスキルアップを目的として随時研修が実施されています。ここでは、社員研修の種類を実施形式別にご紹介します。 研修形式の種類 OJT研修 OJT研修とは、職場で業務を実践しながら指導を行う教育研修のことです。OJTは「On the Job Training」の略称で、職場内研修とも呼ばれます。職場の新人や若手を対象にした教育手法として用いられることが多い傾向にあります。業務をこなしながら効率的にノウハウを学べるため、研修後は即戦力としての活躍を期待しやすく、多くの企業で採用されている研修方法です。 OJT研修の進め方は、まず先輩社員や上司が手本を見せ、次に本人に挑戦させて指導やフォローを行う流れが一般的です。実践的な内容を学べるため、モチベーションや満足度の向上につながりやすい一方、指導者側の負担が大きくなりやすいデメリットもあります。 Off-JT研修 Off-JT研修とは、実務の現場から離れて行われる教育研修のことです。「Off the Job Training」の略称で、職場外研修とも呼ばれます。 Off-JT研修は、オンライン研修と集合研修に大別できます。オンライン研修とは、Web会議システムなどを通じて受講する研修のことです。パソコンやスマートフォン、タブレット端末などを利用して研修を実施します。 オンライン研修は「eラーニング研修」とも呼ばれます。対面型の研修とは異なり、時間や場所に関係なく参加できるため、新型コロナウイルスの感染拡大に伴い注目を集めている手法です。実施コストの削減や学習効率の改善、教育機会の均等化などの効果が期待できます。 一方、集合研修とは一つの会場に講師や受講者が集合して行う、セミナーなどのオフライン形式の研修を指します。集合研修は、座学形式と対話や体験の形式に分かれるのが特徴です。対話や体験の形式では、ロールプレイングやワークショップ、グループワークなどを実施します。 　　 研修の内製化と外部委託 社員研修を外部に委託せずに社内で実施する研修を社内研修と呼びます。一方、研修を外部に委託する社員研修は社外研修といわれています。具体的には、研修カリキュラムや講師、進行役、場所などを委託するのが一般的です。 目次に戻る 階層別研修の種類 社員研修は、社員の役割や階層ごとに求められるスキルや経験が異なることから、一般社員や管理職などの階層別に研修内容を分けて行うケースがあります。続いては、階層別研修の種類をご紹介します。 新入社員向けの研修 新入社員向けの研修は、社会人としての意識改革や基本的なビジネスマナーの習得などを目的に実施されます。ビジネスマナー研修やコミュニケーション研修、ExcelやWordなどのOAスキル研修などが研修テーマの代表例です。 新入社員向けの研修では、OJT研修とOff-JT研修を組み合わせるのがおすすめです。基本的な知識のインプットをOff-JT研修で行い、習得した知識の理解度を確認する場としてOJT研修を用意すると良いでしょう。OJT研修とOff-JT研修を組み合わせた研修に向いている研修テーマには、名刺の受け渡しや電話対応、ビジネスメールの作成など挙げられます。 若手社員向けの研修 若手社員向けの研修は、一般的に2年目～3年目の社員向けに行う研修です。成長途中の若手に対して、仕事を全うする基礎力や目標達成のための応用力を身に付けさせる目的で実施します。 主な研修テーマとしては、セルフマネジメント研修やキャリアマネジメント研修、問題解決能力研修などが挙げられます。主体的な行動力やセルフマネジメント能力、ロジカルシンキングなどを磨き、組織の中心人物へと成長するための考え方やヒントを学ぶ段階です。 中堅社員向けの研修 中堅社員とは、勤続年数だけでなく組織におけるリーダーの補助や、部下との円滑な関係の構築に尽力する人材を指すケースが一般的です。そのため、中堅社員向けの研修ではフォロワーシップ研修やメンター研修を実施し、現場と管理職の橋渡し役となれる人材を育成します。そのほかには、顧客との良好な関係の構築や課題解決能力の向上を目的に、クレーム対応研修を開催している企業もあります。 ただし、中堅社員は組織で中心的な役割を担っており     多忙なケースも多いことから、研修を実施していない企業も少なくありません。次世代のリーダーを育てるためにも、人事部や運営者が中堅社員に求められる能力を明確にし、効率的に習得できる研修を提供する必要があるでしょう。 管理職向けの研修 管理職は、部長や次長など経営層に近い視点で現場をマネジメントし、成果に対する責任を持つ立場の人材です。管理職向けの研修テーマの例としては、リーダーシップ研修やコーチング研修、マネジメント研修、チームビルディング研修、労務管理研修などが挙げられます。 リーダー研修やコーチング研修では部下のケアや指導技術を学び、マネジメント研修やチームビルディング研修などでは人材を適切に管理する能力を養います。管理職の活躍は企業の経営戦略に直結するため、正しいタイミングで研修を実施することが大切です。 目次に戻る 職種別研修の種類 ビジネスパーソンに求められるスキルは職種ごとに異なるため、研修内容も職種に合わせて最適化するのが理想です。こちらでは、営業職・事務職・企画職別におすすめの研修をご紹介します。 営業職向けの研修 営業職向けの研修は、個人や会社全体の営業成績の向上、営業手法の改革などを目的に実施されます。主なテーマとしては、提案力向上や営業戦略の思考力向上、リモート営業のスキル、営業マインドの醸成などが代表的です。 営業研修は、新入社員や若手社員はもちろん、中堅の営業パーソンやベテランにも有効です。経験の浅い社員向けにはビジネスマナーや資料作成などの基礎的な内容も盛り込み、実績のある社員には今までの営業手法をアップデートできる研修にすると良いでしょう。営業職はオフィスを離れる機会が多いため、研修効果を高めるには、eラーニングを活用するなど時間や場所を問わず学習できるよう工夫するのがおすすめです。 事務職向けの研修 事務職向けの研修には、ビジネスマナー研修やセールスマインドの醸成研修、ビジネス文書研修などがあります。事務職の仕事にはルーティンが多く、成果が見えにくいことから、現状の変更に対する意識が希薄になりがちです。そのため、研修の実施によって事務職に求められているスキルを見直し、業務の効率化やミスの防止につなげる狙いがあります。 また、現代のビジネスシーンでは、事務職が顧客の初期対応を行うケースも少なくありません。そのような場合は、電話応対研修やCSマインド向上研修などを実施し、顧客目線を持ったスタッフへと育成する必要があります。 企画職向けの研修 企画職向けの研修は、企業が抱える課題の本質を見抜く能力や分析力、実現可能性のあるアイデアの発想力などを磨く目的で実施されます。主な研修テーマとしては、情報活用や企画力向上、マーケティング思考などが代表的です。 また、発想力が求められるのは企画職だけではありません。顧客と直接向き合う営業職や新たな感性を持った新入社員からアイデアが生まれ、新規事業につながるケースもあります。そのため、企画職向けの研修は、幅広い社員を対象に実施するのが望ましいでしょう。 目次に戻る テーマ別研修の種類 社員研修の効果を最大化するには、自社の課題を洗い出したうえで目的に沿ったテーマを選ぶことが重要です。そこで最後は、テーマ・目的別に研修の種類をご紹介します。 情報セキュリティ研修 情報セキュリティ研修は、情報漏えいやサイバー犯罪といったセキュリティリスクを未然に防ぐために行われる研修です。ビジネスパーソンはあらゆるシーンで機密情報に触れる機会があります。そのため、情報セキュリティ研修は、役職や職種にかかわらず全社員を対象にすることが望ましいといえるでしょう。 また、情報セキュリティ研修は、座学を中心としたOff-JTの形式に適しており、テレワークを導入する際にリテラシーを高める目的で実施されることが多い傾向にあります。情報セキュリティに関する最新の事例やリスクを迅速に共有するには、カリキュラムの追加や変更を柔軟に行えるeラーニングを導入するのがおすすめです。 コンプライアンス研修 コンプライアンス研修は、企業運営に必要な法令遵守の徹底や企業価値の向上を目的に実施されます。コンプライアンスの意味は近年拡大傾向にあり、法令だけでなくモラルや倫理観も含めて意識を強化することが重要です。例えば、研修のテーマにSNSの利用方法を盛り込み、プライベートでの言動が企業に損害を与えるリスクについて理解させるケースもあります。 コンプライアンス研修は、インプットを中心とした学習になりやすいため、Off-JTの形式やeラーニングに適しています。業界や業種ごとに問題となりやすいコンプライアンスの事例をピックアップし、教材に活用するのが良いでしょう。 ハラスメント研修 パワハラやセクハラなどの迷惑行為を未然に防ぐために役立つのが、ハラスメント研修です。上司や管理職向けの研修と捉えられがちですが、ハラスメントはあらゆる立場で生じる可能性があるため、対象者は限定しないほうが良いでしょう。また、全社員に向けて研修を実施することでハラスメントの基準が統一され、問題の早期発見につながるメリットもあります。 ハラスメントに対する認識は、世代や価値観によって変わってきます。そのため、ハラスメント研修は適宜内容をアップデートし、時代に沿ったプログラムを提供することが大切です。 ダイバーシティ研修 ダイバーシティ研修は、多様な人材や働き方を尊重し合いながら業務を行い、企業競争力を高める目的で実施される研修です。労働人口が減少し、人材の流動化が進む現代のビジネスシーンでは、ダイバーシティに関する理解が欠かせません。特に、女性の管理職登用の推進や、外国人・高齢者・障害者の雇用などを進めている企業は、積極的にダイバーシティ研修を実施しましょう。 ダイバーシティ研修は、座学による知識のインプットだけでなく、参加者によるディスカッションの場を設けるのがおすすめです。幅広い考え方や価値観に触れることができ、ダイバーシティへの理解が深まります。 目次に戻る 研修の種類を使い分けて企業が抱える問題を解決しよう 今回は、社員研修の基本的な種類についてお伝えしました。社員研修の効果を高めるには、企業が抱える課題や人材育成の方針に応じて、適切な種類の研修を実施することが重要です。ルーティンで毎年同じ研修を実施するのではなく、自社の課題やゴール、対象者を明確にした上で、新たな研修の構築や内容の修正に取り組みましょう。 研修の際に利用するマニュアル動画の作成や、ナレッジの動画化に活用できるサービスをお探しの方は、「learningBOX」をご検討ください。learningBOXは教材の作成や配布、採点、学習者の管理など研修に必要な機能が揃った学習管理システムです。 また「learningBOX ON」には、企業で必須となる研修コンテンツが複数用意されています。無料で使える情報セキュリティ研修やコンプライアンス研修などもあり、自社で内製したコンテンツと組み合わせることで、オリジナルの研修プログラムを簡単に設計することができます。 10アカウントまでなら無期限・無料でほぼすべての機能がご利用いただけるフリープランも用意していますので、ぜひお気軽にお問い合わせください。 　　 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

組織を活性化して社員が個人やチームで成果を上げられる状態を作るには「組織開発」が効果的です。施策により現状の組織課題の解決につなげられる可能性があります。最大限にパフォーマンスを発揮できる組織を目指して、取り組みをご検討ください。 本記事では、組織開発の基礎知識や、実施するメリット・デメリット、手順やポイントなどを解説します。また、組織開発の主な手法やフレームワークもご紹介するため、人事担当の方はぜひ参考にしてみてください。 組織開発とは 初めに、組織開発の意味や目的、注目されている理由や背景などの基礎知識をお伝えします。なぜ組織開発に取り組むべきなのか、今後の実践へ向けて理解を深めることから始めましょう。 組織開発の意味と意義 組織開発とは、組織内の人と人との関係性や相互作用により、組織を活性化させる考え方や取り組みを意味する言葉です。英語の「Organization Development」を略して「OD」とも呼ばれています。組織開発の施策では、組織内の課題を表面化させ、社員一人ひとりが当事者として解決策を考える状態を目指します。 組織開発の主な目的 組織開発は、組織が常に変化する環境に適応しながらも、健全に機能し続けることを目的として行われます。組織の課題に対して、個人が自発的に働きかける企業風土を作るという重要な役割があります。集団にシナジーが生まれる仕組みやルールを整えることも、組織づくりにおける大切な取り組みの一つです。 組織開発が注目されている理由・背景 日本のビジネスシーンで組織開発が注目されているのは、個人の働き方の変化に伴い、組織にも変革が求められていることが理由です。その背景として、成果主義的な価値観の広まりや社員の雇用形態や国籍などの多様化、IT技術の普及に伴うコミュニケーション手法の複雑化が挙げられます。 こうした時代の変化に対応しきれず、自社の人材を十分に活用できていない企業も少なくありません。企業は組織を活性化させて、自社の強みを最大化する環境を整えていく必要があります。そこで、個人間やチーム間の関係性を重視し、コミュニケーションの質を高める組織開発が求められているのです。 目次に戻る 組織開発と人材開発の違い 組織開発と似た用語に「人材開発」があります。ここでは人材開発の意味や組織開発との違いについて、両者を比較しながら解説します。 組織開発と人材開発は、対象や手法に違いがあります。 人材開発とは、社員を対象に知識やスキルの習得を促し、個人のパフォーマンスを高める取り組みを意味します。「人材育成」と同様の意味で使われるケースも珍しくありません。現状の社員に不足している知識やスキルを身に付けさせることで、一人ひとりの能力を向上させるのが目的です。そこでは研修やワークショップなどの手法が用いられます。 一方で組織開発の対象となるのは、個人やチーム間の関係性や、それらの相互作用などです。また組織開発の手法では、組織内の環境や仕組みの構築などが行われます。 以下の表では、「新入社員の離職」と「若手社員の早期戦力化」という2つの課題を事例として挙げながら、組織開発と人材開発の違いを比較しました。 ＜組織開発と人材開発の要因抽出や施策の違い①＞ 組織開発 人材開発 課題 新入社員の離職 取り上げる要因 新入社員と上司の関係づくりが難しい環境 新入社員の上司のマネジメント力不足 施策の例 部下から上司へフィードバックする制度の導入 新入社員の上司を対象にした研修やワークショップの実施 　　 ＜組織開発と人材開発の要因抽出や施策の違い②＞ 組織開発 人材開発 課題 若手社員の早期戦力化 取り上げる要因 若手社員の上司との関係性の問題、課題認識の相違 若手社員の知識やスキルの不足 施策の例 1on1ミーティングのルール改善 若手社員向けの研修実施 　　 目次に戻る 組織開発のメリット・デメリット 組織開発へ取り組むにあたり、事前にメリットとデメリットを押さえておきましょう。組織内で生じる負担を考慮しながら、より良い効果をもたらす取り組み方ができると理想的です。 組織開発のメリット 組織のパフォーマンス最大化 企業が組織開発に取り組むことで、一人ひとりの社員はもちろん、組織全体にも良い影響が期待できます。個人やチームのパフォーマンスを高められる可能性があるのがメリットです。良いアイデアが創出されやすくなったり、意思決定のスピードが向上したりと、組織改善につながります。 組織開発の取り組みは個人に依存しにくく、組織の仕組み自体を変えるアプローチであるため、持続的な効果が期待できるでしょう。 ブランディング強化 組織開発の施策により、個人やチームが同じ目標や価値観を共有することで、自社のブランディング強化につながります。企業として目指すべき方向性を理解した上で個人やチームが行動できるようになるので、顧客へ提供するブランド価値やサービス品質を高められるでしょう。組織の内側から強固なブランドを構築することが可能です。 組織の一体感やモラルの向上 組織開発により組織内のコミュニケーションが活発になると、職場に良好な人間関係が築かれて、協力や対話がしやすい状態へと発展します。同じ組織に所属する一体感で、仕事のモチベーションが高まるのがメリットです。また、メンバー間の相互作用により、積極的に良い取り組みをする企業風土が醸成され、モラルの向上も期待できます。 組織開発のデメリット 業務の負担が増大するリスクもある 組織開発の施策内容によっては、現状の業務フローを変える必要が出てきます。業務で個人間やチーム間の連携方法が変わる場合には、一時的に現場の業務効率を下げる恐れがある点にご注意ください。 例えば、チーム間の連携用に新たな進捗管理シートを導入するケースでは、入力の負担が予想以上に大きいといった事態も想定されます。この場合、通常業務にかけられる時間が不足する可能性も考慮すべきでしょう。 社員の反発や無関心な態度を生む恐れがある 組織内には、組織開発による変革に批判的な意見を持つ社員もいるかもしれません。こうした社員と向き合わなければ、導入後に組織内で反発を招く恐れがあります。また、多くの社員が無関心なままで施策を続けると、形骸化して失敗に終わってしまうリスクが存在します。 組織開発に協力的でない社員もいることを踏まえて、あらかじめ導入方法や対処方法まで検討しておくと安心です。 目次に戻る 組織開発を実践する手順やポイント 組織開発を実践する流れを、4つのステップに分けて解説します。それぞれの段階で注意すべきポイントもご紹介しますので、ぜひ参考にしてみてください。 Step1. 現状を把握して目的を明確にする 初めに自社の現状を踏まえた上で、組織開発の目的を明確化します。そこでは抽象的な問題ではなく、あくまでも事実に基づいた具体的な問題を洗い出すことがポイントとなります。社員へのヒアリングやアンケートなど通じた情報収集が有効です。 自社の課題が明らかになったら、目指すべき組織の状態と現状とのギャップを可視化しましょう。問題の分析結果や、自社の企業理念・ビジョンなどを踏まえて、組織開発の方向性を決めていきます。 Step2. 具体的なアクションプランを企画する 初めに策定した方向性を踏まえて、具体的な組織開発のアクションを決めていきます。施策を検討したら、現場へ協力を呼びかけることも大切です。その際は、組織のキーパーソンを巻き込んでサポートを得ると、リーダーシップが発揮され、施策を実行しやすくなります。 Step3. スモールスタートで施策の効果をテストする 施策を開始して、効果検証を行う段階です。最初は一部の部署やチームに限定しながら取り入れるなど、できるだけ小さな単位で進めていくことをおすすめします。まずは試験的に導入し起こり得る課題を把握した上で、次第により大きな範囲へと広げていきましょう。 Step4. 成功した施策を全社に導入する 効果検証を実施しスモールスタートで成功が認められたら、組織開発を全社に導入します。施策の結果を分析し、成功の理由が明らかになったら、次の施策へと反映させることが重要です。また全社に導入した後も引き続き効果検証を行い、改善を繰り返していきましょう。 目次に戻る 組織開発に活用できる手法・フレームワーク 最後に、多くの企業の組織開発で活用されている、代表的な手法やフレームワークをご紹介します。自社の組織開発の施策にも取り入れてみてはいかがでしょうか。 AI（アプリシエイティブ・インクワイアリー） 「AI（アプリシエイティブ・インクワイアリー）」は、質問によって個人や組織の可能性やなりたい姿を描き、アクションプランを考える手法です。英語のAppreciative Inquiryを略して「AI」とも呼ばれます。Appreciativeは「価値を見出す」、Inquiryは「質問をする」という意味です。 AIの手法では     チームごとに個人の良い部分や目指す姿、成功した要因などを見つけて、深掘りする質問を投げかけ合います。社員に取り組ませることで、ポジティブなイメージを共有する習慣がもたらされます。 ワールド・カフェ 「ワールド・カフェ」は、カフェのようにリラックスできる環境で自由な話し合いを行う対話型の手法です。基本的に少人数のグループで行い、事前に決められたテーマについて話し合いながら、互いに理解を深めていきます。グループのメンバーは時間制で交代し、最後に全体で気付きを共有していきます。 ワールド・カフェでは、 討論を行う必要はありません。立場の異なる社員同士がフラットに話す機会を提供し、組織の相互理解を促すことが目的です。 ソフトの4S 「ソフトの4S」は、組織運営で指標となる、相互に関係する4つの要素を示したものです。「企業理念（Shared value）」「社風（Style）」「人材（Staff）」「能力（Skill）」の頭文字を取って4Sと呼ばれます。自社の組織にかかわるソフト4Sを分析することで戦略立案にもつながります。 ソフトの4Sは、経営コンサルティングファームのマッキンゼー・アンド・カンパニーが提唱した「組織の7S」に登場する考え方です。組織の7Sは、「ソフトの4S」と「ハードの3S」から構成されています。ハードの3Sは「戦略（Strategy）」「組織構造（Structure）」「システム・制度（System）」を意味し、ソフトの4Sよりもコントロールしやすいと言われています。 タックマンモデル 「タックマンモデル」は、心理学者のタックマンが提唱したフレームワークで、組織の成長段階を5つのステージで示します。ステージは「形成期」「混乱期」「統一期」「機能期」「散会期」に分かれています。 タックマンモデルを参考にすると、それぞれのプロセスで生じやすい課題を踏まえて、組織づくりに役立てられます。チームビルディングでもよく用いられるモデルで、高いパフォーマンスを発揮できる組織を目指す場合に適しています。 目次に戻る 組織開発で自社を成長へ導きましょう ここまで組織開発について解説しました。組織開発では、組織内の関係性や相互作用により、組織を活性化させることができます。パフォーマンスを高める効果が期待できる一方で、現場の負担や社員の反発にもつながり得るため、導入時に注意したい部分もあります。ご紹介した手順とポイントを参考に、組織を成長へ導く施策をご検討ください。 組織開発の施策を成功させるには、現場のキーパーソンとの連携が欠かせません。組織開発へ向けて、管理職やリーダー層向けのマネジメント研修を実施する際は、eラーニングシステムの「learningBOX」をご活用ください。learningBOXは教材の作成や配布、採点、学習履歴の管理など、社内研修の実施に必要な機能がひと通り揃った学習管理システムです。 また「learningBOX ON」には、企業で必須となる研修コンテンツが複数用意されています。無料で使える情報セキュリティ研修やコンプライアンス研修などもあり、自社で内製したコンテンツと組み合わせることで、オリジナルの研修プログラムを簡単に設計することができます。 10アカウントまでなら無期限・無料でほぼすべての機能がご利用いただけるフリープランも用意していますので、ぜひお気軽にお問い合わせください。 　　 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

平素よりlearningBOXをご利用いただき、誠にありがとうございます。 この度、2023年3月22日（水）に共用サーバー環境のバージョンアップに伴うメンテナンスを実施いたします。 誠に勝手ながら、下記期間中は共用サーバー環境にログインできませんので、ご注意ください。 ご利用の皆様にはご不便をお掛けいたしますが、何卒ご理解いただきますようお願い申し上げます。 ■実施期間 　2023年3月22日（水）AM2:00～PM5:00 　※作業の状況により、終了時刻が前後する場合がございます。 　　あらかじめ、ご了承ください。

ニューノーマル時代の働き方として、多くの企業がテレワークを実施しています。従来のオフィスへ出社する働き方とは仕事の進め方が変化しただけでなく、研修の形式も大きく変化しました。テレワークに併せて、研修もオンラインで実施する動きが広まりつつあります。 こうしたテレワーク中のオンライン研修には、集合研修とは異なるどのような特徴があるのでしょうか。 本記事では、オンライン研修でよくある課題と対処法、研修の運用効果を高めるポイントを解説していきます。 テレワークに対応できるオンライン研修とは テレワークでは時間や場所に縛られない働き方ができる反面、従来の研修のように社員を同じ会場に集めるのが難しくなります。そのような場合は、オンライン研修を導入すれば テレワークの環境でも研修を実施しやすくなるでしょう。 オンライン研修とは、Web会議システムなどを通じて受講する研修のことです。学習者は、パソコンやスマートフォン、タブレット端末などの機器を利用して学びます。こうしたオンライン研修は「eラーニング研修」とも呼ばれます。 オンライン研修を実施する際は、対面で行う従来の集合研修との違いを把握し、テレワークならではのデメリットをカバーすることが重要です。 目次に戻る テレワークに対応できるオンライン研修の種類 テレワークに対応可能なオンライン研修には、主に「ライブ配信型」と「オンデマンド配信型」の2種類があります。ここではそれぞれの研修方法の特徴を解説します。 ライブ配信型の研修 ライブ配信型の研修は、リアルタイムで研修を開催するのが特徴です。Web会議システムなどを利用して講義を行い、学習者は各自オンラインで参加します。リアルタイム開催のため、まるで集合研修のような臨場感があります。 指導者と受講生は相互にやり取りができるので、その場で分からないことがあれば質疑応答を行うことが可能です。また、指導者が学習者に指示して発言させるなど、対面と同様の講義もできます。オンデマンド配信型と比べると、指導者と学習者の間でコミュニケーションが取りやすいといえるでしょう。 ライブ配信型の研修では、学習者が理解できていない部分をその場でフォローしやすいのがメリットです。ただし、通信環境によるトラブルで映像や音声が乱れると、受講に支障をきたす恐れがあります。また、学習者は全員が同じ時間に参加する必要があるため、自分のペースで学ぶのには適していません。 オンデマンド配信型の研修 オンデマンド配信型の研修は、あらかじめ用意されたコンテンツを活用するのが特徴です。学習者はオンラインで共有した研修コンテンツを使って学びます。録画された講義の動画を視聴したり、配布された研修資料を閲覧したり、多様な学び方が可能です。 オンデマンド配信型の研修は、学習者が自分のペースで研修を受けられます。また、配信する研修コンテンツは事前に準備できるため、リアルタイムで開催するライブ配信型と比べて、運営側の準備の負担も抑えやすいでしょう。通信環境によるトラブルで大きな影響を受ける心配もありません。 運営の負担を抑えながらも、安定したクオリティの研修を提供できるのがメリットです。ただし、学習者のアウトプットを前提としていない研修設計の場合は、研修中に学習者の反応を把握しにくいのが難点です。受講後にフィードバックを実施するなど、研修の効果を高めるための工夫が求められます。 目次に戻る テレワーク中のオンライン研修でよくある課題と対処法 オンライン研修では、従来の集合研修とは異なる課題に直面する可能性があります。テレワーク中に開催する場合は、よくある課題を把握し、解決へ向けて対処法を押さえておきましょう。 学習者の主体性が生まれにくい オンライン研修は従来の集合研修に比べて、表情や身振り手振りといった非言語のコミュニケーションがとりにくい傾向があります。そのため従来の研修よりも質問や意見を出すハードルが上がり、学習者が不安を感じて受け身になってしまうことも珍しくありません。 こうした課題に備えて、テレワーク中の研修では、参加人数をある程度少なくすることも必要だといえます。また、研修プログラムに少人数のグループワークを組み込むなど、学習者の主体的な参加を促す工夫を行うと良いでしょう。 予期せぬトラブルが発生しやすい オンライン研修中は、インターネット環境のトラブルが起こる可能性があります。トラブルによっては速やかに原因を特定するのが難しく、解決できない場合もあるでしょう。よくあるトラブルとして、以下の例が挙げられます。 音声にノイズが入る 画面シェアされた資料が見えにくい 途中で回線が切れてしまう 予期せぬトラブルが発生した際に備えて、早期に対処できる体制を整えておくことが重要です。具体的には、進行とアシスタントの役割を分ける、トラブル対処法のマニュアルを用意しておくなどの対策を講じましょう。 学習者が集中力を維持しにくい テレワークでの研修中は、学習者が集中し続けるための適度な緊張感を持ちにくい傾向にあります。指導者から直接目の届く場所に学習者がいないためです。また、対面の研修と比べ、質疑応答やグループワークなどのアクションが限定的になることも理由の一つだといえます。 研修に適度な緊張感を持たせるには、集中して取り組む必要性を高めるためのルールや仕組みを設けると良いでしょう。例えば、研修内容を確認するチェックテストを実施して、学習者の理解度を評価する方法が挙げられます。 目次に戻る テレワーク中のオンライン研修の効果を高めるポイント オンライン研修を提供する企業側は、効果的に実施するために、以下の取り組みをご検討ください。最後に、研修の効果を高めるポイントを解説します。 インターネットの通信環境を整える テレワークでの研修をスムーズに進めるには、安定した通信環境が欠かせません。ただし、参加者全員が一切トラブルを起こさない完璧な環境を保つのは難しいでしょう。そのため、トラブルを最小限に抑えるための企業側の準備を徹底できると理想的です。 例えば、オンライン研修のトラブルの原因になりやすいパソコンやWeb会議システムの環境設定をチェックするリストを作成し、参加者に確認してもらうことなどの対策が挙げられます。また、エラーが起きにくい管理システムを構築・選定することも大切です。 一方通行ではないコミュニケーションを心掛ける オンライン研修では、指導者や学習者の交流を促し適度な緊張感を保つためにも、双方向でのコミュニケーションを取り入れることが重要です。学習者は基本的に映像付きで出席させて、顔が見える状態でやりとりを行います。互いに顔を見せ合うことで、対面のように自然なコミュニケーションがとりやすくなるでしょう。 また、指導者の問いかけに対して学習者に何らかのアクションを促すことも有効です。その際は、Web会議システムに搭載されたチャット機能やリアクション機能などを活用すると、各自の反応を確認できます。「理解できました！」「なるほど！」といった簡単なコメントが投稿されるだけでも、その場の盛り上がりを実感しやすくなります。 オンライン研修に適した学習管理システムを導入する オンライン研修に適した学習管理システムの導入も検討しましょう。専用の管理システムを活用すれば、研修コンテンツの作成から学習者の成績管理まで、人事担当者の業務がスムーズになります。 学習管理システムには、研修資料を配布する機能や、学習者ごとの進捗状況を確認する機能などが搭載されています。機能を利用してチェックテストを実施すれば、学習管理を強化する際にも役立つでしょう。学習者がモチベーションを維持しやすい環境を整えやすくなります。 目次に戻る テレワーク中も効果的なオンライン研修を実施しましょう 今回は、テレワークに対応可能なオンライン研修の特徴や、よくある課題と対処法、研修効果を高めるポイントまでお伝えしました。 オンライン研修では、学習者が主体性や緊張感を持ちにくい点が大きな課題だといえます。研修を実施する際は、双方向でのコミュニケーションを意識的に取り入れたり、学習管理を徹底したりすることで、モチベーションの維持につなげられます。 オンライン研修のための学習管理システムをお探しの方には「learningBOX」がおすすめです。learningBOXは教材の作成や配布、採点、学習履歴の管理など、オンライン研修の実施に必要な機能がひと通り揃った学習管理システムです。 また「learningBOX ON」には、企業で必須となる研修コンテンツが複数用意されています。無料で使える情報セキュリティ研修やコンプライアンス研修などもあり、自社で内製したコンテンツと組み合わせることで、オリジナルの研修プログラムを簡単に設計することができます。 10アカウントまでなら無期限・無料でほぼすべての機能がご利用いただけるフリープランも用意していますので、ぜひお気軽にお問い合わせください。 　　 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

2020年の新型コロナウイルス感染拡大の影響に伴い、テレワークやリモートワークは珍しくない働き方となりました。現時点ではテレワークを導入していないものの、今後導入するかどうか検討中の企業も多いのではないでしょうか。 企業がテレワークを導入する上では、情報セキュリティの対策が欠かせません。自社のトラブル発生を防ぐためにも、セキュリティ対策についてしっかり押さえましょう。 本記事では、テレワークで情報セキュリティ対策が必要な理由を解説します。また、テレワークを導入するメリット・セキュリティ対策の具体例も紹介するので、テレワークの導入を検討中の場合はぜひ最後までご覧ください。 テレワークにおける情報セキュリティ対策の必要性・想定されるリスク テレワークを導入する企業が増えている一方、多くの企業はセキュリティ確保に課題を感じています。総務省の調査では、アンケートに回答した企業の47.6％が「テレワークの導入にあたってセキュリティの確保が課題となった」と回答しました。 【出典】　総務省「テレワークセキュリティに関する２次実態調査」 テレワークを実施する際、セキュリティ対策を怠るとさまざまなリスクが発生します。自社に損失が発生することを防ぐためにも、想定されるリスクについて把握しましょう。代表的なリスクは4つです。 端末の紛失や盗難 テレワークを実施する際は、ノートパソコンを従業員に貸与するケースも多く見られます。自宅で作業をする場合は端末の紛失・盗難といった心配も少ないですが、コワーキングスペースなどで仕事をするときは、端末の紛失・盗難に注意しなければなりません。 端末に顧客の個人情報などが保存されている場合、紛失や盗難が発生すると大きなトラブルにつながります。 情報漏えい 自宅やコワーキングスペースなどで作業をする際、オフィスとは異なるインターネット回線を使用することになります。セキュリティの強度は回線によって異なるので、セキュリティレベルが弱いインターネット回線を使用すると、情報漏えいにつながる危険性があります。 マルウェアへの感染 オフィスに用意されている端末は、基本的にウイルス対策ソフトを導入していることが多いでしょう。しかし、従業員が個人で使用する端末の場合、ウイルス対策ソフトを導入していないことは珍しくありません。その結果、悪意あるウイルスなどのマルウェアに感染するリスクが高まります。 通信傍受や盗聴 カフェなどで公共のWi-Fiを利用する際は、特に注意が必要です。フリーWi-Fiは誰でも利用できる分、通信を傍受される恐れがあります。場合によっては盗聴される可能性もあるので、フリーWi-Fiの利用には細心の注意が必要と言えるでしょう。 目次に戻る 情報セキュリティ対策を実施すればテレワークにはメリットも！ テレワークにはセキュリティ面でリスクがあるものの、従業員・企業の両方にメリットもあります。具体的なメリットを以下に挙げます。 通勤時間の削減 従業員にとって、通勤時間はストレスに感じることの1つです。特に、満員電車に乗ることは大きなストレスとなるでしょう。もしテレワークを導入できれば、従業員は通勤する必要がなくなり、空いた時間を有意義に使えます。また、業務効率の改善も期待できるでしょう。 従業員の離職防止 どこでも働ける環境を整備できれば、地方にいる人材を採用できるなど、採用できる人材の幅が広がります。また、子育てや介護といった理由で通勤が難しくなり、従業員が離職するケースもあります。そのような従業員でも、テレワークで働いてもらうことができれば、従業員の離職を防ぐことが可能です。 他にも、オフィススペースや交通費の削減によるコストカットなどがメリットとしてあります。 目次に戻る テレワークにおける情報セキュリティ対策例 テレワークを実施するときは、企業側が対策を施すことが欠かせません。具体的な対策を7つ紹介します。 セキュリティガイドラインの策定 企業として従業員に何を意識してほしいのか、セキュリティガイドラインを策定する方法があります。業務に取り組む上で従業員が意識するべきこと（基本方針）を明文化し、従業員に周知することが重要です。 なお、セキュリティガイドラインは一度策定したら終わりではなく、時代に応じて内容をアップデートしましょう。 セキュリティソフトの導入 ガイドラインによる明文化も効果的である一方、セキュリティ対策の効果が期待できるソフトを導入することも1つの方法です。端末がウイルスに感染すると、企業に大きな損失を招きかねません。最悪の事態を防ぐためにも、業務で使用する端末にはセキュリティソフトを導入しましょう。 パスワード管理の徹底 業務中に入力するパスワードは、推測されにくいパスワードを設定することが大切です。誕生日や名前、連続した数字といったパスワードは推測されやすく、不正アクセスの発生につながる場合があります。そのため、アルファベットや記号を交えた強度の高いパスワード設定がおすすめです。 ペーパーレスの推進 紙の資料は持ち運びがしやすい反面、盗難や紛失のリスクが高いというデメリットもあります。もし外出先で紙の資料を盗難されたり紛失したりすると、取り返しのつかない事態につながることもあるでしょう。紙の資料のデメリットをなくすためには、ペーパーレス化を進めることがポイントです。 個人情報の暗号化 個人情報の取り扱いが多くなる場合は、データそのものを暗号化しておきましょう。クラウドのアプリを利用する企業では、従業員がアプリ越しで個人情報にアクセスすることも考えられます。あらかじめ暗号化しておけば、不正アクセスに備えることもできます。 定期的なOSまたはアプリのアップデート OSやアプリは日々アップデートプログラムが提供されるので、なるべく早い段階でアップデートを実施しましょう。アップデートプログラムは、脆弱性の改善といった内容が含まれていることがあります。アップデートしないままではセキュリティリスクの高い状態が維持されてしまうので、早めの対処が欠かせません。 セキュリティ教育の実施 さまざまなセキュリティ対策がある中でも、セキュリティ対策の必要性を理解してもらうためには、セキュリティ教育の実施がおすすめです。セキュリティ教育のカリキュラムは、セキュリティリテラシーの低い人に合わせた内容に設定することが多いでしょう。情報セキュリティ事故の事例など、時間をかけて従業員に伝えた上で、セキュリティ対策の重要性を認識させ、組織全体のセキュリティリテラシーの底上げを目指しましょう。 目次に戻る まとめ 今回は、テレワークで情報セキュリティ対策が必須の理由に加えて、対策の例も紹介しました。 テレワークではセキュリティ面に関するさまざまなリスクがありますが、メリットも多くあります。多様な働き方を推進し、働きやすい環境を整えるためには、テレワークの導入を検討してみましょう。 社内で情報セキュリティに関する周知をする際は「learningBOX ON」の情報セキュリティ研修コンテンツをご活用ください。learningBOX ONは、eラーニング作成・管理システムであるlearningBOXに、企業で必須となる研修コンテンツを簡単に追加することができるサービスです。自社で内製したコンテンツと組み合わせて、オリジナルの学習コースを簡単に設計することができます。 情報セキュリティ研修やコンプライアンス研修のコンテンツなどを無料で利用できますので、ぜひ社内研修にご活用ください。 　　 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

人材教育や社員研修をオンライン化できる仕組みとして、企業ではeラーニングの導入が進んでいます。新型コロナウイルスの流行により、対面型の集合研修を行いにくくなり、さらに需要が増しているのが現状です。 そこで今回は、eラーニングの導入によって期待できる効果や注意点、企業の成功事例などを解説します。学習効果を向上させるためのポイントにも触れますので、新しくeラーニングを導入する場合はもちろん、既存システムの活用方法にお悩みの場合もぜひ参考にしてみてください 。 eラーニングの導入効果と注意点 eラーニングは、インターネットを利用したオンラインでの学習形態です。企業では、社員のスキルアップを目的とした学習や、人材育成のための社員研修などに活用されています。こちらでは、eラーニングの導入効果と教育効果を高めるうえでの注意点を解説します。 eラーニングの導入で期待できる効果 ＜eラーニングの導入で期待できる効果＞ 管理者 ・ コスト削減が期待できる ・ 学習者の進捗や成績、出席情報を一元管理できる ・ 教材の修正や最新内容へのアップデートが行いやすい ・ 学習者ごとに適切な学習教材を提供しやすい 学習者 ・ 分からない部分を何度でも復習できる ・ 場所や時間の制約が少なくなる ・ 学習の進捗状況や理解度を把握しやすい ・ マルチデバイス対応によって手軽に取り組みやすい eラーニングを導入すると、集合研修と比較して企業側は、会場や講師の準備に必要な費用、コンテンツ制作にかかる手間を大幅に削減できる可能性があります。そのため、対面が必要な従来型の研修にかわって注目が集まっています。 学習者視点では時間や場所、デバイスの制約が少ないため、手軽に取り組みやすくなる効果が期待できるでしょう。学習機会の均等化につながり、研修に対する満足度の向上や積極的な受講による知識の定着が見込めます。勤務時間が不規則な方に向けた研修や、内定者向けの新入社員研修にも活用されています。 eラーニングの導入効果を最大化させるうえでの注意点 ＜eラーニングの導入効果を最大化させるうえでの注意点と対応策の例＞ 注意点 対応策の例 学習者のモチベーション管理に苦戦しやすい ・ 成績上位者のランキング表示 ・ 学習進捗度に応じたバッジ・認定証の作成 ・ 動画やアニメーションを活用した教材の用意 ・ スキマ時間を活用しやすい短時間で学習できる教材の作成 学習環境の整備も欠かせない ・ スマホやタブレットなどの端末対応 ・ 資料や動画教材のダウンロードシステムの整備（オフライン視聴） 実技を伴う学習には向いていない ・ 研修内容に応じたeラーニングと集合研修やOJTとの使い分け ・ Webカメラやマイクを活用したライブ配信の実施 導入や制作に一定の知識が求められる ・ eラーニングシステムの提供事業者による導入サポートや代行サービスの活用 ・ 簡単な操作で教材やドリルを作成できるシステムの選択 質疑応答などのやりとりが難しい ・ 匿名で書き込める掲示板の設置 ・ 管理者側からの積極的なフィードバックの実施 ・ アンケート機能の活用 学習者同士のコミュニケーションを図りにくい ・学習者コミュニティの運営 ・ チャット機能や学習履歴の共有機能があるeラーニングシステムの導入 初期費用や月額費用がかかる ・ 無料で利用が可能なeラーニングシステムの選択 ・ お試しプランの活用 自社に合った研修が作れるか ・ 学習目標の明確化 ・ オリジナル教材の作成が可能なeラーニングシステムの導入 eラーニングは集合研修に比べて強制力が弱くなりやすく、学習者の自主性が求められるため、モチベーションの維持に苦戦するケースがあります。また、時間や場所にとらわれずに学べることから、集中力の低下も懸念されます。 主な対応策としては、ゲーミフィケーション要素を取り入れることで、学習を楽しみやすくする手法が効果的です。具体的には、成績上位者のランキング表示や学習状況に応じたバッジ・認定証の作成などが挙げられます。 またeラーニングは指導者と学習者、学習者同士のコミュニケーションの機会を作りにくい側面があります。質疑応答や意見交換が生まれにくいため、集団による相乗効果が期待できなくなる恐れもあります。気軽に質問ができる掲示板や社内SNSを活用し、コミュニケーションが取りやすい環境を用意しておくのがおすすめです。 目次に戻る eラーニングの導入効果を高めるポイント eラーニングを社員教育に活用する場合、どのような点を意識すれば良いのでしょうか。続いては、eラーニングの学習効果を高めるためのポイントをご紹介します。 実践的な研修と組み合わせる 企業研修にeラーニングを取り入れる場合は、eラーニングでインプットした内容をアウトプットできる機会を用意するのが効果的です。例えばビジネスマナー研修の場合、新入社員同士や上司とのロールプレイングやディスカッションを行うことで、学習内容の確認ができ知識の定着に役立ちます。 受講に関するルールや仕組みを整備する eラーニングの効果を最大化するには、学習者の不利益にならないルールや仕組みを整えることも大切です。例えば受講が必須の場合は「就業時間内で実施すること」「22時以降に実施する場合は深夜労働手当を支払う」などのルールを設けると良いでしょう。 受講が任意の場合は「受講しなくても人事評価に影響しないこと」などのルールを用意する必要があります。 学習者の習熟度に応じたフォローアップを行う 多くのeラーニングシステムには、理解度を確認するテスト機能や学習状況の可視化機能などが搭載されています。管理者側はこうした機能を活用し、学習者一人ひとりの習熟度に応じたフィードバックやフォローアップを行うことが重要です。 目次に戻る eラーニングを効果的に運用している成功事例 新型コロナウイルスの影響によって、いつでもどこでも講義を受けられるeラーニングの導入を検討する企業が増えています。そこで最後に、eラーニングの導入に欠かせないLMS（学習管理システム）を利用した成功事例をご紹介します。 株式会社NTTマーケティングアクトProCX 株式会社NTTマーケティングアクトProCXでは、主にスタッフの販売スキルやコンプライアンスの知識を付与する目的でLMS（学習管理システム）の「learningBOX」を導入しました。コンプライアンスや重要な周知事項に関するテストを全スタッフに受講させ、その結果を分析して指導内容の改善に役立てています。 そのほかには、メール設定の機能を活用することで、重要事項を現場へ周知するスピードの向上なども実感されています。 学校法人 北陸学園 学校法人北陸学園では新型コロナウイルスの流行を機に、オンライン授業を行うためのツールとしてLMS（学習管理システム）の「learningBOX」を導入しました。授業後はテストを実施し、問題の正誤だけでなく取り組み時間も含めて分析することで、学生の指導に活用しています。 また、学習面以外では印刷コストの大幅な削減や、お知らせ機能の活用によるスピーディーな情報の共有も実現しており、業務効率化につながっています。 目次に戻る eラーニングの導入効果を理解して自社の運用に活用しよう 今回はeラーニングの導入効果や注意点、実際にeラーニングを導入されている企業の事例を紹介しました。eラーニングは、動画コンテンツを活用した高い学習効果や、時間や場所を選ばずに学習できる手軽さから、企業における人材教育のためのツールとして普及しています。eラーニングの導入効果を確認し注意点を踏まえたうえで、自社の課題に応じて導入してみてはいかがでしょうか。 eラーニングの効果を高めるためのサービスをお探しの場合は「learningBOX」がおすすめです。learningBOXは教材の作成や配布、採点、学習履歴の管理などeラーニングの実施に必要な機能が揃ったeラーニングシステムです。 10アカウントまでなら無期限・無料でほぼすべての機能がご利用いただけるフリープランも用意していますので、ぜひお気軽にお問い合わせください。 　　 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

平素よりlearningBOXをご利用いただき、誠にありがとうございます。 次回メジャーバージョンアップ（2023年3月22日）より、有料オプションの「デザインカスタマイズ」のサービス内容が変更となります。 詳細について、ご説明させていただきます。 デザインカスタマイズのサービス内容の変更について 変更内容は、下記の3点です。 ①名称が「カスタマイズ」に変更されます。 ②お客様ご自身で「カスタマイズ」の操作が行えます。 お客様ご自身でトップページやサイドメニューをカスタマイズできるように機能が拡充され、デザインの専門知識が無い方でも直観的に操作いただけます。 ③弊社デザインチームに「カスタマイズ」を依頼できます。 弊社での初期設定をご希望の場合、有料にてデザイン依頼を承ります。 カスタマイズの概要について ご利用いただくには、通常ライセンスに加えて下記費用が必要です。 ※「旧：デザインカスタマイズ」から価格の変更はございません。 共用サーバーでのカスタマイズ 初年度費用（年間契約） 220,000円(税込） 次年度費用（年間契約） 66,000円(税込) ご利用条件 スタータープラン、スターターPlusプラン、スタンダードプラン、スタンダードPlusプラン、プレミアムプランをご利用の方 費用に含まれるもの 共用の学習環境サーバー カスタマイズ API連携（※要お問い合わせ） 納期 カスタマイズのみの場合：即日 カスタマイズ＋デザイン依頼の場合：約1か月～ ※専用サーバーをご契約いただいた場合は、サーバー料金にカスタマイズの費用が含まれております。 　　　　　　デザイン依頼について 弊社での初期設定をご希望の場合は、有料にてデザイン依頼を承っております。※カスタマイズに追加で、下記費用が必要です。 テンプレートA テンプレートB,C デザイン依頼の費用 110,000円(税込） 220,000円(税込） 　　　　　　 テンプレートは3種類ご用意しております。 ・　テンプレートA：トップページにアクセスすると、自動的にログインページに遷移するシンプルなデザインです。 ・　テンプレートB：貴社eラーニングサイトに関する紹介をトップページに表示。商用利用にもおすすめです。 ・　テンプレートC：教育機関や社内研修でご利用いただけるよう、学習者向けに使い方の解説が記載されたデザインです。 ※テンプレートのデザインは下記からご確認ください。 ・テンプレートAのデモを見る ・テンプレートBのデモを見る ・テンプレートCのデモを見る ご利用時の注意点 　　　　　　・デザインテンプレートは、予告なく更新、変更されます。その際、お客様が編集されたデザインには、自動で更新内容が適用されません。あらかじめご了承ください。 　　　　　　・お客様ご自身で編集または削除されたデータの復旧は、承っておりません。デザインを編集される際は、必ずバックアップを保存してから編集してください。 　　　　　　・作成／編集したデザインの不具合を修正される場合は、お客様ご自身で行ってください。 テンプレートを再度選択いただくと、初期設定に戻すことが可能です。なお、編集された内容は破棄されますので、ご注意ください。 　　　　　　・カスタマイズの範囲や内容によっては、HTML、CSS、JavaScript の基本的な知識が必須です。なお、弊社では記述方法等に関する技術的なサポートは行っておりませんので、ご了承ください。 　　　　　　・弊社では、バージョンアップに伴うサーバーメンテナンスを原則年に4回実施しております。このバージョンアップに伴うデザイン上の不具合の修正に関しては、弊社では対応いたしかねます。

社員が健康で幸福に働くためには、企業側の取り組みが欠かせません。近年では新型コロナウイルス感染症の影響もあり、社員の働き方や企業のあり方が見直されています。そのような中で注目されている考え方が「ウェルビーイング」です。 今回はウェルビーイングとはどのような考えを意味し、なぜ企業に注目されているのかを解説するとともに、ウェルビーイングを促進する取り組みにも触れていきます。人事・総務部門のご担当者様はぜひお役立てください。 ウェルビーイングとは？ 初めに、ウェルビーイングという言葉の意味や定義、似ている用語との違いを解説します。また、近年ウェルビーイングが社会で重視されている理由にも触れます。まずは基本から確認してみましょう。 ウェルビーイングの意味と定義 ウェルビーイングは、直訳で「幸福」や「健康」を意味します。厚生労働省によって「個人の権利や自己実現が保障され、身体的、精神的、社会的に良好な状態にあることを意味する概念」と定義されている言葉です。 【出典】　「雇用政策研究会報告書 概要（案）」（厚生労働省） また、世界保健機関（WHO）の設立の際に考案された以下の憲章で、はじめて言及されました。 「Health is a state of complete physical, mental and social well-being and not merely the absence of disease or infirmity.」（健康とは、病気ではないとか、弱っていないということではなく、肉体的にも、精神的にも、そして社会的にも、すべてが満たされた状態にあることをいいます。） 【出典】　「世界保健機関（WHO）憲章とは」（公益社団法人 日本WHO協会） ウェルビーイングは、WHOをはじめとした世界の機関でも重視されており、日本のビジネスシーンに限らずグローバルに注目されている概念です。 ウェルビーイングと健康経営の意味の違い 「健康経営」は、経済産業省によって「従業員等の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に実践すること」と定義されています。 健康経営はウェルビーイングと混同して使われることも少なくありません。両者の違いは、概念であるか、具体的な手法であるかです。ウェルビーイングは概念であり、健康経営は実現するための手法である点が違いだといえます。 ウェルビーイングを追求する経営は「ウェルビーイング経営」と呼ばれます。ウェルビーイング経営と健康経営は、追及する健康の範囲に違いがあります。ウェルビーイング経営とは、社会的な健康を含めた広範囲の健康を追求する経営です。それに対して健康経営は、主に心身の健康を追求する経営とされています。 【出典】　「健康経営」（経済産業省） ウェルビーイングが社会で重要になっている理由 働き方改革の強化 働き方改革の実現には、ウェルビーイングに含まれる社会的な充足が欠かせません。その理由は、働き方改革の目標のひとつに「働く人、一人ひとりがより良い将来の展望を持てるようにすること」があるためです。働き方改革に取り組む企業は、ウェルビーイングの考え方も理解しておくと良いでしょう。 SDGsの推進 SDGs（持続可能な開発目標）とは、2015年に国連サミットで採択された国際目標のことです。このSDGsの目標のひとつに「すべての人に健康と福祉を」という内容が含まれています。日本国内に留まらず、国際目標であるSDGsにおいてもウェルビーイングの向上が求められ、世界的に注目されています。 ダイバーシティの浸透 ダイバーシティには、性別や国籍、性格や価値観、障害の有無や働き方などの要素があります。近年は、多様な価値観やバックグラウンドを持った人が協働する機会が増えています。その理由として挙げられるのは、日本企業の海外進出や、国内の外国人労働者増加などです。多様性を尊重する経営方針や取り組みが重要となっています。 目次に戻る 企業がウェルビーイングに取り組むメリット・効果 企業がウェルビーイングに取り組むと、次のようなメリットや効果が期待できます。ぜひ積極的な取り組みをご検討ください。 社員の充足感が向上しやすくなる ウェルビーイングが向上すると、社員が自分の人生における意義を見出しやすくなります。幸福度が上がり、仕事に対するやりがいを感じられるようになれば、モチベーションを高める効果が期待できるでしょう。社員の主体性が高まり、生産性やパフォーマンスが向上することで、企業の業績に良い影響をもたらす可能性があります。 人材の定着につながる効果を期待できる ウェルビーイングにより社員の心身が安定すると、離職の要因を未然に防ぎやすくなります。ウェルネスな働き方が社内に広まれば、職場における人間関係が円滑になるといった持続的な効果が期待できます。従業員の離職にともなう採用コストや、新人の教育コストなどを抑えられるのは、企業にとってメリットといえるでしょう。 目次に戻る ウェルビーイングを促進するための取り組みの例 自社のウェルビーイングを促進するには、どういった施策に取り組むべきでしょうか。最後に、ウェルビーイングへの取り組み方や、実現へ向けた具体的な施策をご紹介します。 社員のコミュニケーションを促進する 社員同士のコミュニケーションが円滑になると、ウェルビーイングが向上しやすくなります。その理由は、人間関係や仕事の悩みが解消されやすくなるためです。 コミュニケーション促進の具体的な施策には「サンクスカード制度」などが挙げられます。サンクスカード制度とは、社員同士で感謝の言葉を紙やデジタル上のカードに書いて伝え合う制度のことです。個人で手紙を渡したり、代表者がまとめて掲示板に貼ったりする方法を用いることもあります。 研修によって必要な知識の習得を図る 社内にウェルビーイングを周知するには、網羅的な知識のインプットや、実践演習などが含まれる研修を実施するのが有効です。社員がウェルビーイングに関して学びを深める機会を提供できます。 研修内容としては、「ハラスメント研修」や「ダイバーシティ研修」などを実施すると効果が期待できるでしょう。特定のテーマについて学ぶ研修は、学習内容を深掘りしやすい点が長所です。社内でコンテンツを用意するコストを省くために、外部サービスを利用する方法もご検討ください。 労働条件や職場環境を改善する ウェルビーイングへの取り組みでは、社員が働きやすい環境を整えることも重要です。既存の制度を見直して改善したり、新たな制度を取り入れたりすると、柔軟な働き方ができる可能性があります。 例えば、福利厚生の充実化をはかると、満足度の向上が期待できます。食事補助や、託児所・保育所の設置、テレワーク補助金の支給などの取り組みも有効です。 目次に戻る ウェルビーイングで社員が幸せに働ける企業を目指して 世界的に注目される「ウェルビーイング」について解説しました。社員の幸福や健康を考えて、ウェルビーイングの促進に取り組むことで、企業側にもさまざまなメリットや効果がもたらされます。ウェルビーイングについて詳しく知らない社員が多い場合には、研修によって必要な知識の習得をサポートすると良いでしょう。 ウェルビーイングについて周知するならeラーニングシステムの「learningBOX」がおすすめです。learningBOXは、コンテンツの作成・配信や受講者の管理など社内教育に不可欠な機能が備わっているeラーニングシステムです。研修の内容に沿ったコースの設計、社員の習熟度を確認するテストも簡単に実施できます。シンプルな操作性とリーズナブルな価格が好評で、多くの企業の社内研修にも採用いただいています。 10アカウントまでなら無期限・無料でほぼすべての機能がご利用いただけるフリープランも用意していますので、ぜひお気軽にお問い合わせください。 　　 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る

現代では、企業の業務に関わる全ての人が何らかの機密情報を扱っており、情報セキュリティ教育の重要性が高まっています。ハードウェアやソフトウェアを整備しても、一人ひとりのセキュリティ意識が低下していれば、外部からの攻撃や人為的ミスによって重大な事故につながり得るためです。 そこで今回は、情報セキュリティ教育の必要性や目的、実施方法について解説します。研修の実施に役立つコンテンツや資料も紹介しますので、ぜひ参考にしてください。 情報セキュリティ教育の基礎知識 サイバー攻撃や情報資産の管理ミスによる情報セキュリティ事故から企業を守るには、セキュリティ意識の強化を目的とした社員教育の実施が重要です。まずは、情報セキュリティ教育の必要性やメリット、目的についてお伝えします。 情報セキュリティ教育の必要性・メリット 従業員に対する情報セキュリティ教育を徹底すれば、情報漏えいを未然に防ぎやすくなります。その理由は、「紛失・置忘れ」「誤操作」「管理ミス」「設定」「盗難」など、ヒューマンエラーによる情報漏えいが全体の6割以上を占めているためです。事故による損害賠償や社会的信用の低下といったリスクの軽減も期待できるでしょう。 【参考】　「2018年情報セキュリティインシデントに関する調査報告書」｜日本ネットワークセキュリティ協会 目次に戻る 情報セキュリティ教育の目的・役割 情報セキュリティポリシーを周知徹底する 情報セキュリティポリシーとは、企業や組織における情報セキュリティ対策の方針のことです。主に行動指針や計画・施策、運用体制・規定などを記載します。 組織内の情報セキュリティ意識を向上させるには、従業員全員が策定したポリシーを遵守するための継続的な取り組み・仕組みが必要です。例えば、違反した場合の罰則や組織への被害を示す、理解度をチェックするテストを実施する、個人情報の取り扱いに関するルールを徹底するなどの方法が考えられます。 情報セキュリティの脅威と対策を理解する 情報セキュリティ教育では、整備したポリシーを従業員に遵守してもらうために、実際の事例を伝えることも重要です。例えば、インターネット上の脅威や被害、ウイルス対策や脆弱性対策などの基本的な対策、電子メールやツールの取り扱いにおける心構えなどを解説するのが効果的です。 目次に戻る 情報セキュリティ教育を計画的に進める方法 次は、情報セキュリティ教育の実施方法を手順に沿って解説します。適切なサイクルで情報セキュリティ教育を実施し、自社のリテラシー向上に役立てましょう。 Step1. 教育の目的や学習テーマを設定する 最初に目的を明確化させることで取り組みや効果に一貫性が出やすくなります。社内の情報セキュリティに関する過去の事故や課題を抽出・整理し、目的の設定に役立てましょう。また、社外の事例からは、過去に発生していないが将来起こり得るリスクを想定できます。 情報セキュリティ教育の目的を設定できたら、課題解決に向けて従業員に習得してほしいセキュリティ知識・技能を決定し、それに沿った学習テーマを選定しましょう。学習テーマの例としては、以下のようなものが挙げられます。 情報漏えいのリスク 守秘義務 秘密情報の種類 標的型攻撃メールの脅威と対応策 SNSの利用ルール 情報端末の管理の重要性 クラウドサービスや公衆無線LANの利用におけるセキュリティリスク 最新のサイバー攻撃の手口 パスワード管理 Step2. 教育の対象者を選定する 次に、教育の目的や学習テーマに沿って対象者を選定しましょう。教育内容によっては、部署や役職・役割、オフィスの場所などを参考に対象を決定する場合があります。例えば、営業部の正社員と業務に携わる業務委託先、東京オフィスの正社員などが考えられます。 派遣社員や契約社員、アルバイト・パート、業務委託先など雇用形態を問わず、業務に関わる全ての人を対象者に選定しましょう。 Step3. 教育の実施時期・頻度を決定する 次は、情報セキュリティ教育をスケジュールに組み込むために、実施時期や頻度を決定します。実施時期は新入社員や中途社員の入社時、自社や他社でセキュリティインシデントが発生したとき、社内ルールの変更時などが考えられます。 情報セキュリティに対する従業員の関心が高まっているタイミングで行うのがポイントです。 また、実施の頻度は年に1回、毎月1回、半期・四半期に1回などが挙げられます。内容の重要性や人事異動の頻度などを考慮した上で決定し、定期的に開催しましょう。 Step4. 教育の形態を選定しコンテンツを準備する 次のプロセスでは、情報セキュリティ教育の実施形態を考えます。集合研修やeラーニング、外部セミナーなどが一般的です。教育内容や費用、受講者のリテラシーの程度に応じて適切な方法を選択しましょう。 特におすすめの方法はeラーニングでの実施です。インターネットを活用した学習形態で、学習者はパソコンやタブレットなどでオンライン上のサーバーにアクセスし、必要な講座を受講します。集合研修のように参加者を集める必要がなく、ネット環境さえあれば場所や時間を問わずアクセスできるため、リモートワークを導入している企業でも利用しやすいのが特徴です。 教育の形態が決まったら、コンテンツの準備に取り掛かります。オリジナル教材を作成したり既存コンテンツを購入したりして、求める知識・技能を習得できる教材を用意しましょう。eラーニングの場合は、サービスによっては既存のコンテンツだけでなく、自社で制作した教材を組み合わせて配信することも可能です。 Step5. 教育の効果測定を踏まえたフォローアップを行う 情報セキュリティ教育の実施後は、確認テストやアンケートを通して効果測定を行います。その結果、情報セキュリティの認識に関して問題のある従業員がいた場合は、フィードバックやフォローアップを行いましょう。また、自社で教材を用意しているケースでは、効果測定を踏まえてコンテンツの見直しを行うことも重要です。 目次に戻る 情報セキュリティ教育に活用できるコンテンツ・資料 情報セキュリティ教育を実施する際は、外部のコンテンツや資料を自社に適した形で組み合わせるのが効率的です。こちらでは、情報セキュリティ教育に活用できるコンテンツや資料をご紹介します。 IPA「対策のしおり」 こちらは、経済産業省が管轄するIPA（情報処理推進機構）が一般に公開している資料です。IPAは、国内のIT分野における競争力強化に向けた人材育成などの活動を行っています。 Web会議やテレワーク、長期休暇など目的や場面に応じた具体的なセキュリティ対策が紹介されており、研修資料や配布資料として活用されることもあります。 【参考】　対策のしおり | IPA 独立行政法人 情報処理推進機 総務省「国民のためのサイバーセキュリティサイト」 総務省のWebサイトでは、企業や組織におけるサイバーセキュリティ対策に関するコンテンツを提供しています。幹部や社員、情報管理担当者など役割別にカリキュラムが分かれており、全社的な情報セキュリティ教育の実施にも活用しやすいのが特徴です。 各コンテンツはすべてPDF版をダウンロードできるため、教育の実施後に資料として配布することで知識の定着に役立てられます。また、一部講座は動画も公開されており、専門家の解説を繰り返し視聴できます。 【参考】　国民のためのサイバーセキュリティサイト ｜ 総務省 eラーニングサービスlearningBOX ON 「learningBOX ON」は、eラーニング作成・管理システムである「learningBOX」に企業で必須となる研修コンテンツを簡単に追加することができるサービスです。情報セキュリティ教材のコンテンツを無料でお使いいただけ、オリジナル教材と既存コンテンツを組み合わせて配信していただけるのも魅力です。 目次に戻る 情報セキュリティ教育を進めてサイバーリスクに強い企業を実現しよう 今回は、情報セキュリティ教育の目的や実施方法を解説しました。情報セキュリティ事故による企業イメージの低下や損害賠償などのリスクを低減するには、従業員一人ひとりのセキュリティ意識を向上させる必要があります。情報セキュリティ教育を計画的に実施し、サイバーリスクに強い組織を実現しましょう。 社内で情報セキュリティに関する周知をする際はlearningBOX ONの情報セキュリティ研修コンテンツがおすすめです。コンプライアンス研修のコンテンツなども無料で利用できますので、ぜひ社内研修にご活用ください。 　　 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい 目次に戻る