人材育成

人材育成の課題解決にeラーニングが有効な理由 企業にとって大切なのが「人の財」と言われる人材です。 社員一人ひとりに適切な教育を実施できれば、企業全体の生産性が向上して離職防止にもつながります。 しかし、このような人材育成の重要性を理解していても、「実際にどのような人材育成を行えば良いのかわからない」と悩んでいる経営者も少なくないのではないでしょうか。 そこで今回の記事では、人材育成の課題や具体的な育成方法について解説します。 本稿を参考に、人材育成のメリットやデメリットを把握し、どのような研修方法が企業にとって最適かを学びましょう。   目次はこちら １．人材育成における課題とは？ ２．人材育成を考えるときのポイントとは？ ３. 人材育成の具体的な手段 ４. 人材育成にはeラーニングの導入が有効 ５. まとめ   人材育成における課題とは？ 企業の多くは人材育成における課題を抱えていても、教育担当者が思うような効果が得られないと感じていることが多いです。 人材育成の課題が見えないまま、「教育や研修」を続けていては、受ける側も「あまり意味がないのでは？」と感じてしまい悪循環の研修が続いてしまいます。 こちらでは、人材育成の課題に対する具体策を3つご紹介します。   １．教育に時間を費やせるような体制づくりを構築する まずは教育に時間を費やせるような体制づくりを準備します。 少子化による人材不足が嘆かれている日本では、社員ひとり一人の業務負担が大きく教育に十分な時間を使うことができていないことがほとんどです。 残業が多い中で、何とか人材育成をする時間を捻出する方法では、教育による十分な効果は期待できません。 そのため、研修も業務の一環であると捉え、時間を費やせる体制を構築しなければなりません。 人材育成を専門に行う部署を設置したり、教育を兼任する社員の業務内容を見直すなど、企業が全体的な働き方改革を行う必要があります。   ２．上司の指導意識を高める 上司の指導意識を高めることも重要です。 企業は「勤務歴の長い社員を教育係に任命する」「個人成績の良い社員に任せる」のではなく、まずは指導側の育成能力を考えなければいけません。 いくら個人として優秀であっても、指導意識や育成能力がない上司による教育が行われている状態では、受ける側も十分な研修効果が得られない可能性があります。 そのため企業は、人材育成を評価のひとつとして取り入れる必要があります。 成果に結びつく人材教育であれば、指導する側も部下のスキルや能力、ゴールまでの道筋をきちんと考えるように意識が向きます。   ３．世代間のギャップを埋める 世代間のギャップを知り、溝を埋めるようにしましょう。 社会情勢は常に変化するため、これまで上司の受けてきた研修が必ずしも新入社員にとって効果の出るものだとは限りません。 また、中途社員への教育も新入社員のものとは異なります。 中途社員は前職との違いに戸惑うことがあるため、ビジネスマナーや基礎知識というよりも社内のルールや規定について十分な研修を行わなければいけません。 そのため、世代ごと必要に応じた人材教育が求められます。   人材育成を考えるときのポイントとは？ 上記で述べた課題をふまえ、人材育成を考えるときのポイントについて解説します。   世代ごとの課題と目標を知る 人材育成には、世代ごとに課題と目標があることを覚えておきましょう。 世代に応じて、研修方法は臨機応変に変える必要があります。 例えば次のように世代によって求められる課題と目標は異なります。 ■新入社員 企業の経営理念、ビジネスモデルの理解 基本的なビジネスマナーの習得 モチベーションアップのための教育 ■中堅社員 今後のキャリアプランの創出 課題解決能力やプレゼンテーションスキルといった具体的な能力の向上 部下への指導方法の理解 ■中途社員 業界の流れや仕組みに関する理解 環境に慣れるための人間関係を構築 前職との違いやギャップの理解 実際に企業の人材戦略として、10年に一度は学び直しをしなければいけないという「リカレント教育」が注目されていて、年代別のキャリアデザイン研修などが開催されています。 これからの人材教育は、それぞれの世代に応じたスキルアップが必要です。   スキルマップを作成する スキルマップの作成は人材教育において有効な手段のひとつです。 スキルマップとは業務で必要なスキルをピックアップした上で、社員一人ひとりの持つスキルを表にしたものです。 一覧でまとめることにより「今社員に必要なスキル」「どのような目標を立てて研修を進めれば良いか」などが見える化されていきます。 見える化されることにより個々の具体的な教育方針が定まるので、繰り返していく中で社員のスキルアップが目指せるでしょう。   研修の効果を分析する また研修後は効果をしっかり分析しましょう。 正しい分析を行うことで形骸化されない実のある研修となり、高い効果が得られます。 分析は、各研修の投資効果や社員の態度、行動の変化といった企業の視点や、研修の満足度や知識の習得度といった社員の視点で分けられます。 このような分析は、理解度テストや受講者インタビューなどをすればデータ収集が可能です。 「ただ研修を実施しました」ではなくその後の効果までを分析すれば、より高い効果を持つ研修へとブラッシュアップされていきます。   全員が教育に取り組む意識を持つ 企業全体が教育に対する強い意識を持つことが重要です。 指導者へ教育を丸投げしないようにしましょう。 企業ができることには、人材育成を促すキャンペーンを行ったり社内報で研修のメリットを啓蒙したりするなどがあります。 また自己啓発セミナーや学習に関して、企業が費用や時間を支援すれば主体的に学ぼうという姿勢が生まれます。 社員に対し「なぜ教育、研修を受ける必要があるのか？」という理解を促し、自発的に研修を受けたくなるような環境づくりが大切です。 企業が人を育てるものであると捉えて、個人だけに任せず企業全体で教育を進めましょう。   人材育成の具体的な手段 それでは、人材育成の具体的な手段について見ていきましょう。 それぞれのメリットやデメリットについて解説いたします。   研修 研修は一回の開催で多くの社員に教育を行う方法で最もポピュラーな人材育成の手段です。 外部講師による研修を受ければ、幅広い知識やスキルを学ぶことができます。また従業員が研修を行う内部講師型の集合研修もあります。 内部型は実務レベルのノウハウを習得できるのがメリットです。 ただし受講している間、各社員が実務から離れることになるので残業の多い企業では行いづらさがあります。 そして内部講師はメリットが大きい分、高い指導スキルが求められるため、養成するための時間やコストがかかってしまうのがデメリットです。 また昨今の時代の変化により、集合研修はオンラインに切り替えていこうという体制づくりが各企業で進められています。 今後、人を集めて行う研修は減少傾向にあるでしょう。   OJT OJTは「On-the-job Training」の略で、実務をしながら業務の知識を身につけさせる人材育成の手段です。 実際の仕事をしながらなので、より高い実践的なスキルが身につくのがメリットです。また指導する側もフィードバックを行うことで、円滑なコミュニケーションのほか人材育成のノウハウが培われていきます。 ただしOJTは指導者の高い能力が必要で、現場の負担が大きくなるのがデメリットです。そしてOJT自体は企業へ直接的な成果を生み出すものではないので、教える側の時間的なコストは大きめと言えます。   自己啓発 自己啓発は社員が主体的に自分の能力を高める行動です。 具体的には、読書による知識習得や自己啓発セミナーの参加などが挙げられます。 時間や場所の拘束がなく、学びたいときに学べ主体的なスキルアップ向上が目指せます。 しかし自己啓発には強制力がないため、自ら学ぶ姿勢を持たなければ難しい方法です。そのため企業が社員のモチベーションを高め、自己啓発する意味を理解させる必要があります。   人材育成にはeラーニングの導入が有効 人材教育には効果的な手段がいくつもありますが、いずれもコストがかかったり時間的な拘束があったりというデメリットもあります。 そこでおすすめなのが、「eラーニング」による教育です。 例えば、オンラインで研修を行えば、大人数が集まるスペースの確保、参加者の移動時間や交通費・宿泊費を削減でき、一人当たりの受講費用が安くコスト面で優れています。 またeラーニングでは、つど知識確認テストが受けられるうえ、成績や習得度合いもひと目で確認できるので、成長を実感しやすいのもメリットです。 管理者側も、各社員の成績や取り組み具合が確認できるので、業務の効率化に加え、研修や教育制度の効果分析に大きく役立ったり、個人に合った教育を提示できたり、人事評価の指針にもなります。 従来の人材育成のデメリットを補う役割を持つeラーニングは、各企業での導入が増えていて、現在ポピュラーになりつつある人材育成の手段です。   まとめ 人材育成における課題やポイント、具体的な手段について解説しました。 今回ご紹介した人材育成の方法は、いずれも高い効果が期待でき、企業の生産性を上げながら定着率を安定させることができます。 時間面や費用面で準備が必要だという場合は、eラーニングが有効です。中でもlearningBOXは直感的に操作ができるユーザーライクな設計で、いつでもどこでも手軽に利用できます。また10アカウントまでは無料体験ができるので、ぜひ利用してみてください。 ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい「eラーニングの基礎や仕組み・使い方を徹底解説！【2020年～2021年】」

おさえておくべき新人研修の内容とモチベーション維持の手法 今回の記事では、新人研修の目的や新人社員のモチベーション維持の手法についてご紹介します。 入社したばかりの新人が、その会社で最初に経験するのが「新人研修」です。 会社の仲間としてキャリアをスタートするにあたり、業務に必要な知識やスキルを身につけてもらうのが重要です。 実はこの「新人研修」は、今後の会社員としてのモチベーションを左右するほどの影響力があることをご存知でしょうか？ 意気揚々と入社した新入社員のやる気をさらにアップさせる「新人研修」には何が必要なのでしょうか？   目次はこちら １．新人研修とは ２．研修を行う4つの目的 ３. 新人研修で使われる4つの手法 ４. モチベーション維持にはフォローが重要 ５. 新人研修をさらに充実させるeラーニングシステム ６. まとめ   新人研修とは 新人研修とは文字通り、新しく入社した社員に行われる研修ですが、新卒での入社か、そうではないのかによってその内容は異なります。 なぜなら、新卒採用の社員と中途採用の社員では、社会人としての経験値に差が生じます。   新卒採用の場合 社会人としての経験がない新卒採用の社員は学生から社会人への意識改革が研修のメインになります。 コンプライアンスや社会人としての心構え、基本的なビジネスマナーなどがそれに該当します。 もちろん、具体的な業務に関する研修もありますが、一番大きな目的は「社会人になった！」という自覚を与えることでしょう。   中途採用の場合 社会人経験のある中途採用の社員はビジネスマナーなど社会人としての知識は身に付けています。 企業は、中途採用の社員には即戦力としての活躍を期待します。 そのため、「企業理念・企業特有の業務知識・業界情報」などを伝えるのが新人研修のメインとなります。 一人ひとりの経験やスキルに合わせ、足りない部分を補填して理解を深めていくことが重要です。   研修を行う4つの目的 新人研修の一番の目的は会社にとって有益な人材に育てることです。 新卒採用であろうが、中途採用であろうが大前提は変わりません。 そんな有益な人材の育成にはどのような研修が必要なのでしょうか。 教育担当者は、「なぜ研修を行うのか？」という目的をしっかりと明確にしておくことです。 「なんとなく、やらないといけないものだから」という気持ちで研修を行うと、その気持はおのずと新入社員にも伝染します。 教育担当者は、知らない間に「フレッシュな社員のモチベーションを下げてしまう」可能性があるので要注意です！ では、新人研修を行う目的とは一体何なのでしょうか？ こちらでは、大きく４つの項目を例にご紹介します。   【目的1】企業理念を理解する 新入社員には、まず初めに自社の企業理念を理解してもらうことが必要です。 理念やビジョンを知ってもらうことはとても大切です。 企業理念はその会社での働き方の基準になります。 会社の方向性に沿った働き方をするためには、これらの理解は欠かせません。 また、理念やビジョンの共有はモチベーションの向上につながります。 社員全員が共通の目的を持ち、仕事に取り組むことで、成果も目に見えて上がることが期待されます。 企業理念などは一度の研修で伝わるものではありませんが、くり返し伝え、会社全体に浸透されるように取り組みましょう。   【目的2】社内での人間関係を構築する 当たり前のことですが、入社したばかりの社員には周りに知り合いがいません。 研修には、上司や同期など新しく社内での人間関係を構築するという目的があります。 会社で働くには良好な人間関係は大変重要な項目です。 日頃のコミュニケーションが取りやすければ、業務もスムーズに行うことができます。 また、何か困ったことが発生したときに、上司、同期を問わず、相談相手がいることも重要です。 自分の味方をしてくれる存在が社内にいるということは大きな安心につながり、社員の離職防止にも繋がります。 新人研修で、多くの人と接する機会をつくることは、働きやすい環境へとつながります。   【目的3】業務に必要な技術や知識を身につける 業務内容に応じた必要な技術や知識を身に着つけさせることも新人研修の大きな目的のひとつです。 しっかりとした技術や知識を身につければ、研修後、スムーズに業務をスタートできます。 基本的なビジネスマナーもここに含まれます。 一般的な知識だけでなく、その会社や部署独自の知識や技術も伝えるようにしましょう。 その際には、現場で働く社員のリアルな声を取り入れ、実践的な研修内容にすることをおすすめします。   【目的4】社内でのルールを知る 会社には会社独自のルールや規律が存在します。 顧客対応が必要な仕事なら、服装の基準などがあるかもしれません。 会社にとって死活問題となっている情報漏洩を防止するため、文章の管理や記録メディアの取り扱いなどにルールがある会社もめずらしくありません。 中途採用の社員は、独自のルールに「前職と勝手が違う」とギャップを感じる可能性もあるので、何のためのルールであるかを丁寧に説明する必要があります。   新人研修で使われる4つの手法 こちらでは、新人のやる気を大きく左右する新人研修の進め方について代表的な4つの方法をご紹介します。 ■手法その１「グループワーク」 数人単位のいくつかのグループに分け、課題に取り組む手法です。 一緒に課題に取り組むなかで、チームワークスキルを育むことが期待されます。 ■手法その２「レクリエーション」 簡単なゲームを「レクリエーション」として用いる手法です。 「ジェスチャーゲーム」や「伝言ゲーム」など、誰でもできる単純で簡単なゲームがよく使われます。 レクリエーションは、緊張をほぐしたり、コミュニケーションをとるきっかけとなるといった効果があります。 ■手法その3「ロールプレイ」 実際のビジネスシーンを想定し、そのなかで必要とされる役割を演じる手法です。 「ロールプレイ」とは「役割(role) を演じる(play)」という意味で使われます。 座学ではなかなか身につかない実践的なノウハウを得ることができます。 ■手法その4「OJT」 「On-the-Job Training」の略で、経験豊富な上司や先輩が実際の業務を通じ指導し、知識や技術を身に付けさせる手法です。 実際に仕事をしている人から直接指導を受けられるのがメリットです。   モチベーション維持にはフォローが重要 研修が終わると、新入社員は各部署へと配属されていきます。 新入社員は新しい環境に期待と不安を常に感じているはずです。 そんな新人を迎える配属先の先輩社員や上司はどうすればいいでしょうか？ 教育担当者はまず、配属先で孤立していないかを確認しましょう。 新入社員には何かわからないことがあった時に気軽に質問できる相手が必要です。 頼れる人の存は職場を働きやすくします。 そのような環境であれば、おのずと仕事へのモチベーションも上がります。 配属されて2〜3ヶ月間はわからないことも多く、壁にぶち当たることが多いです。 配属されて2〜3ヶ月後はモチベーションがちょっと低くなる傾向がでやすいです。 「あれ？思っていたのと違う」と不安を感じる社員もいます。 この時期は一度、新人社員と話し合う機会を作ることをおすすめします。 今までの成長具合を振り返り、これから先の新たな目標を設定するなどし、新人社員のモチベーションをサポートしましょう。   新人研修をさらに充実させるeラーニングシステム 「リモートワーク」ということばが一般的になった現在では、研修をリモートで行うことも一般的になってきました。 「eラーニングシステム」は新人研修の手法として最近注目されている教育システムです。 eラーニングシステムシステムを使った研修には次のようなメリットがあります。 【新人側のメリット】 ・自分のペースで場所を問わず学習できる ・何度も反復練習し、身につけることができる ・習慣化しやすい 【会社側のメリット】 ・研修のクオリティが均一である ・学習の進捗状況の管理がしやすい ・研修にかかるコストの削減が期待できる もちろん、eラーニングシステムにも、社員間の交流が減ることや、モチベーションのコントロールがむずかしいなどのデメリットもあります。 限られた時間で効率よく新人を研修が必要であれば、通常の研修とeラーニングシステムでの研修の併用を検討してみてはいかがでしょうか？ それぞれのメリットを活かし、デメリットを補う研修プログラムができあがるのではないかと思います。   まとめ 新人研修は新入社員のこれからの働き方の土台となり、モチベーションに大きな影響を与えます。 新人研修の目的は会社にとって有益な人材を育成することです。 研修の目的を明確にしっかりと研修を行うことで、企業は、新入社員だけでなく、組織全体の生産性の向上へとつながります。 また、最短で効果を出すにはオンライン研修も検討すべき手段です。 弊社のeラーニングシステム「learningBOX」なら、さまざまな角度から新入社員の知識の定着を確認できます。 成績や進捗状況も簡単に確かめることができるので、社員のモチベーションUPにも繋がります。 プログラミングの知識がなくても、直感的に操作できるシンプルなシステムは多くの企業で高評価をいただいております。 まずは無料登録でその使いやすさを体験してください。     ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい「eラーニングを使った新人社内研修をご紹介します」

新人研修におけるカリキュラム内容とは？作成時の注意点等も解説 社内の人材を育てる場合、新人研修におけるカリキュラム作成は、今後の働き方のモチベーションを左右するほど重要な要素です。 しかし、具体的にどのようにカリキュラムを作成したら良いかわからない人もいるでしょう。 そこで本記事では、新人研修におけるカリキュラムの作成方法や注意点について解説していきます。   目次はこちら １．新人研修のカリキュラムの内容 ２．新人研修カリキュラムの作成方法 ３. 作成時の注意点 ４. まとめ   新人研修のカリキュラムの内容 新人研修のカリキュラムには、大きく分けて導入研修と職種別研修があります。 それぞれ何を学ぶか把握しておきましょう。   導入研修 新人研修は、導入研修と呼ばれるカリキュラムからスタートします。 導入研修の内容は、ビジネスマナー・社会人としての心得・自社の理念を知る・コミュニケーションをはかるなどの基本的な内容です。 社会人としての自覚を促したうえで、どのような職種でも該当・対応できる内容のものが多いといえます。   職種別研修 新人が配属される職種の内容を学ぶ研修です。 実務に近いことに加え、具体的な仕事に活かせる内容を学ぶことが目的となります。   新人研修カリキュラムの作成方法 新人研修のカリキュラムを作成するための詳しい方法をみていきましょう。 事前準備や目的・期間の設定などの細かい要素を決めることで、スムーズな学習が可能となります。   受講者のレベル確認 カリキュラムを作る前提として、受講者のレベルを知っておく必要があります。 例えば、新卒・中途の違い、中途でも未経験者かどうかなどで、受講者のレベルが変化するためです。 受講者に合わせたカリキュラムを作成することで、それぞれのレベルに合った研修が可能となります。   研修の目的や期間の設定 研修の目的および期間もスタートする前に決めておきましょう。 それぞれの設定が曖昧だと、カリキュラムの工程を終えられず、学んで欲しい内容にも触れられないといった問題が発生する可能性があります。 そのため、目的に合わせて期間を設定しましょう。   手法やカリキュラムの設定 新人研修で受講者が学ぶ手法を以下の内容から決めておきましょう。 OJT……実務をこなしながら学ぶ Off-JT……実務以外に勉強の場を設ける グループワーク……グループでコミュニケーションをとりながら学ぶ ロールプレイング……顧客対応など疑似体験しながら学ぶ eラーニング……インターネットを活用し自主的に学ぶ 実務であればOJT、知識ならeラーニングなど、学んで欲しい内容や業務などによって適している手法は異なります。 カリキュラムを作成する前に、どの手法が向いているか検討しましょう。   作成時の注意点 カリキュラムを作成する際の注意点をみていきます。   準備は入念に行う カリキュラム作成前に、多角的な視点を持って準備しましょう。 例えば、前年度のカリキュラムの良い点や反省点などから改善を行っていく必要もあります。 講座を開く場合は講師や会場のスケジュールを押さえ、eラーニングを活用する場合は教材の内容から配信する方法を検討しなければなりません。 どのような手法かによって、対応しなければならない準備は異なる点に注意が必要です。   理解しやすい構成にする カリキュラムは、新人が理解・把握しやすい構成にする必要があります。 例えば、最初に難しい課題を与えても頭に入りにくいため、難易度が低い企業理念や事業に対する相互理解からスタートした方が理解されやすいといえます。 その後、徐々に詳しい業務内容について学ぶ流れにすることで、知識の定着が進みやすくなるでしょう。   まとめ 新人研修におけるカリキュラムは、大きく分けて導入研修と職種別研修があります。 学ぶ手法にもOJT・Off-JT・eラーニングなどの違いがあるため、学んで欲しい内容や会社の状況によって選択しましょう。 また、カリキュラムを作成・提供・実施する際は、シンプルで新人に理解されやすい内容にするなど、効率的に学んでもらえるように努める意識を持つことが大切だといえます。 learning BOXでは、用途や目的に合わせたコンテンツを多数揃えており、学んだことをクイズ形式で復習することも可能です。 中長期的なカリキュラム作成にも長けているため、たくさんの企業で導入頂いています。まずは、無料登録で体験してみてください。     ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい「eラーニングを使った新人社内研修をご紹介します」

人材育成で英語を学ばせる目的と学習を成功させるポイントとは？ 海外への業務拡大や英語業務に対応する場合、英語学習が必要になると想定されます。 しかし、どのようにして学習を進めていけば効率的か、わからない人も多いのが実状です。 本記事では、英語学習を成功させるポイントや研修スタイルごとの特徴について詳しく解説します。 目的に合った研修方法を効果的に実践し、英語力を向上させましょう。   目次はこちら １．企業が人材育成で英語を学ばせる目的 ２．英語の研修スタイルごとの特長 ３. 英語研修を成功させるためのポイント ４. eラーニングを活用した学習方法とは ５. まとめ   企業が人材育成で英語を学ばせる目的 企業が人材育成で英語を学ばせる目的は、大きく分けて3つあります。 それぞれの目的に合わせて学習していくことが大切です。   １．社員の英語力向上 今後、海外赴任の予定がある場合やインバウンド対策をしたい場合などは、社員の英語力を企業としても向上させる必要があるでしょう。 海外と効率的なやり取りを行うためにも、英語力は高めておかなければならないからです。   ２．英語業務への対応 英語業務に対応したい場合、人材育成で英語を学ばせたいと考える企業も少なくありません。 これまで日本語のみの業務であったとしても、外資系企業と共同でビジネスを行う場合には、英語業務が増加する可能性があるためです。   ３．海外へのビジネス拡大 海外に向けてビジネスを拡大する際、社員には高い英語力が求められるようになります。 基礎的な英語力に留まらず、英語4技能(読む・書く・話す・聞く)といったスキルの基準を社内でも策定しなければなりません。   英語の研修スタイルごとの特長 ここからは、4つの英語学習の研修スタイルについてみていきましょう。 学んでほしい内容や期間によって適切な研修スタイルが異なります。   講師派遣型 講師派遣型とは、日時・期間などを定め、講師を会社に招いて英語の講習を行う手法です。 外部講師を社内に招くため、迎え入れるための準備も必要になります。   短期留学型 短期留学型は、語学学校に社員を通学させ、短期間で英語力を向上させる方法です。 英語漬けの日々を送れるため、短い期間で高いレベルの英語力を身につけてもらいたい場合に有効な手段といえるでしょう。   オンライン研修 eラーニングとも呼ばれ、オンラインを活用して社員に英語を学んでもらう手法です。 自宅や通勤途中であっても勉強ができ、1日の学習時間も数十分程度からできるため、業務が忙しい場合でも利用しやすい研修スタイルです。   ブレンディッド・ラーニング ブレンディッド・ラーニングとは、eラーニングと対面型の学習を織り交ぜた学習方法です。 基礎的な学習はeラーニング、コミュニケーションが必要な学習は対面で行うなど、効率的に学習を進めやすい点がメリットとなります。   英語研修を成功させるためのポイント ここでは、英語研修を成功させるためのポイントを3つみていきましょう。   英語を学ぶ目的を明確にする 英語を学ぶ目的や理由は、会社側から明確に伝える必要があります。 仮に伝えていない場合、社員は学習に対するモチベーションが上がらず、挫折する可能性が高まるためです。 加えて、会社の将来性なども合わせて話しておくことでモチベーションアップにつながります。   目的やゴールに適した育成を行う 目的やゴールによって研修スタイルは違います。 例えば、3か月以内に海外へのビジネス拡大を計画している場合は、ビジネスレベルの英語力が必要です。 海外赴任を行うケースは日常会話ができなければ、生活に苦労してしまいます。 そのため、企業は目的に合わせた学習内容を提供しなければなりません。   継続学習のためのサポートを実施する 英語を学ぶには、継続的な学習が不可欠です。 また、継続して学んでもらうためには、企業側がサポート体制を整える必要があります。 費用の補助や気軽に質問と相談ができるなど、企業として行えるサポートを検討しましょう。   eラーニングを活用した学習方法とは eラーニングは企業が学習教材を配信し、社員が自宅などでオンライン学習をする手法です。 形式は企業ごとに自由に決められます。 例えば、動画による講習・クイズ形式・記述問題・テストなどが行えるため、学習させたい内容に合わせて選択することが可能です。 講習や短期留学をする時間や費用の余裕がない際に有効な学習方法でもあります。   まとめ 英語学習をする際は、目的や理由を明確にしてから研修手段を選びましょう。 講師による講習や短期留学は、効率的な英語学習が可能です。 しかし、業務が忙しく講習や短期留学が難しい場合は、オンラインを利用したeラーニングを活用するなどの工夫が必要です。時間や費用などを検討したうえで、効率的な英語学習を行いましょう。 また、英語を学んだあとは、英語を活用した業務を遂行していくことが大切になります。言語が変わるだけで、慣れていた仕事も始めは戸惑いを感じます。learningBOXでは、用途や目的に合わせたコンテンツを多数揃えているため、learningBOXを活用すれば、英語を使った業務のシミュレーションや研修も取り入れることが可能です。まずは無料登録で、お試しください。     ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい「eラーニングを使って英語のコース学習を作る」

【2021年最新版】教育現場の課題とDX化に期待される役割 こんにちは！龍野情報システムの西村です。 デジタル技術の進化が著しい昨今、さまざまな分野でデジタルトランスフォーメーション（DX）化が推進されています。 私たちの生活はコロナ以降、リモートワークやWEB会議が一般的となり、働き方が大きく変化しました。 教育現場も例外ではありません。 長らく日本の教育現場はデジタル化が遅れていると指摘されてきましたが、文部科学省も本腰をいれて取り組み始めています。 そこで、今回の記事では、教育現場のDX化の現状と課題について詳しく解説します。   目次はこちら １．世界に後れを取る日本の教育現場の現状 ２．日本の教育現場が抱える課題とDX化に期待される効果 ３．learningBOXは誰でも簡単にeラーニングを始めることができるLMSです ４. まとめ   世界に後れを取る日本の教育現場の現状 文部科学省が発行している文部科学白書（2020年7月末発行）によると、経済協力開発機構（OECD）が行った2018年度調査によると生徒の学校外でのインターネットの利用時間はOECD平均を超える一方で、コンピューターを使って宿題をする頻度がOECD加盟国中最下位という結果でした。 OECDが2018年に教員を対象に実施した調査でも、日本の教員が学校で生徒に課題や学級での活動に ICTを活用させる割合は20％未満で、参加48カ国中最下位レベルという結果が示されています。 ▼日本の教育現場の実態を簡単にまとめると 「コンピューターを使って宿題をする頻度がOECD加盟国中最下位」 「教員がICTを活用させている割合は20%未満で加盟国最下位レベル」   日本が抱える教育現場の課題 「人材の需要と供給が一致していない」との声は産業界からも多く聞かれ、日本の学校教育の変革は待ったなしの状態です。 現代社会は情報化が高度に進み、人工知能（AI)の進歩に象徴されるようにテクノロジーも進歩もますます加速します。 こうした変化に富んだ社会では、従来の集団、受け身スタイル・偏差値重視の受験制度では人材のミスマッチを解消するのに十分とは言えません。 重要なのは課題を自ら発見して解決するプログラミング的な思考、情報リテラシー、コミュニケーション能力などを総合的に身に着ける教育制度です。   文部科学省主導のGIGAスクール構想 文部科学省は日本の教育現場でICT活用が遅れていることを深刻に受け止め、2019年12月にGIGAスクール構想を提唱しました。 (GIGAはGlobal and Innovation Gateway for Allの略）ICT活用によって子供の学びの機会を公正に行き渡らせる環境を整え、子供の育成に携わる教師の負担を軽減しつつ、その力を最大限生かせる環境を作ることをGIGAスクール構想の目標としています。 具体的な取り組みとしては、一人一台のデジタル端末を提供する環境整備とそのための通信ネットワーク整備があげられます。 ICT教育で日本の教育現場を改革する ICTとは、Information and Communication Technology、を指し“情報通信技術”を意味します。 「ICT教育」とは、教育現場で活用される情報通信技術を活用した取り組みの総称です。 言葉にすると堅苦しく感じますが、学校の教室でイメージすると分りやすいです。 ・電子黒板に計算問題を掲示し書き込みながら解き方を説明する ・生徒がタブレットで作った発表資料を一瞬でクラス全員の端末に共有する ・課題の提出や定期テストをコンピューターで行い、教員が結果を即時に把握する 少し前には考えられなかった教育活動がICTの活用により可能となります。 ▼ICT教育についてはこちらの記事にて詳しく解説されています。   日本の教育現場が抱える課題とDX化に期待される効果 ICT活用の議論と合わせて、そもそも今の日本の教育現場が抱える課題とはどういったものでしょうか。 代表的な課題として「子供の多様化と教員の業務負荷増大」があげられます。 特別支援学校や小・中学校の特別支援学級に在籍する子供数が増加しています。 さらに日本語指導を必要とする外国人子供や、不登校の子供への支援など、さまざまな事情を抱えています。 それに呼応する形で、「事務仕事が多い」「保護者対応が大変」など教員の業務負荷も大きな課題となっています。 教育現場において重要なのは、一人一人の子供に、必要な学力や経験を得られる機会を均等に公正に与えることです。 そのために、教育業界のDXによって何が実現できるのかを確認しておきましょう。   個別最適化された学習の実現 一人一人の生徒の習熟度や能力に応じて、一律な学びの提供ではなく、個人に最適化された教育の提供の必要性が高まっています。 ICＴを活用した教育では、学習ログなどのデータを個別に分析し、最適な教材を導き出すことが可能になっています。 また、日本語のサポートが必要な子供がいる場合に、自動翻訳技術を併用することで理解を進むことが期待できます。   事務仕事の効率化 教育現場でICＴを活用すると、問題作成・採点・判定・結果通知などのプロセスにおいて手作業で行われる事務仕事が効率化され、成績データを一括管理できるほか人的ミスも防ぐことができます。 多忙を極める教員の業務の中から、定型的な事務作業を自動化し、業務負担を軽減することができます。 授業のための資料作成や研修、指導方法の検討など専門性を生かす業務に集中でき、子供と個別に向き合う時間が持てる可能性も高くなります。   高品質なデジタル教材活用による教育の質向上 従来、教員の力量に依存する部分が大きかった教育の質についても、ICTの活用で改善が期待できます。 事務仕事が軽減された教員は、より多くの時間をカリキュラム・教材作成に費やすことができます。 また生徒の学習状況も統計的につぶさに把握できるようなり、教育の質向上が期待できます。   learningBOXは誰でも簡単にeラーニングを始めることができるLMSです learningBOXは、「誰でも簡単にWEB学習環境が構築できることにこだわって作られたeラーニングシステム」です。 費用面でも操作面でもとにかく手軽に使い始めることができます。 学習教材の作成やテストの作成、採点、成績管理など学校教育で必要な全機能をカバーし、価格と使いやすさにこだわったeラーニング教材が作成できる学習管理システム（LMS）です。   ITに関する専門知識がなくても簡単に操作できます learningBOXはPC操作が苦手な方でも、専用の作成フォームから簡単にコンテンツを追加でき、グループごとに配布する設定も可能です。 教材のコース設定や、学習者のグループ管理、教材をグループごとに配布する機能など、利用者にあわせた細かな設定が可能です。   100アカウントでも年間33,000円から手軽に利用できる！ 弊社の最大の強みは業界最安値であることです。 現在の市場に出回っているeラーニングシステムは非常に高額であり、主に大企業向けのシステムとなっているサービスが殆どです。 スタータープランですと、なんと、100名様で年間33,000円～(+税)、月額換算にすると、2,500円という低価格でeラーニングをご利用いただけます。 learningBOXのコンセプトは、「安くて、使いやすい」システムです。 learningBOXの無料プランについて learningBOXは管理者を含め10名様まででしたら、有料のオプション機能を除き、ほぼ全機能が無料でお使い頂けます。 学校教育で導入検討を考えている担当者の皆様！是非この機会に、弊社のlearningBOXを使ってみてください。 まとめ 世界に後れを取っている日本の教育現場のDX化ですが、コロナ禍もあり、改革は待ったなしの状況です。 ようやく本腰を入れ始めた文部科学省の強力な推進により、教育現場は着実に変わり始めています。 一方で、日本の教育現場が抱える生徒の多様化・教員の慢性的な業務負荷の高さは依然として大きな課題となっています。 ICT活用は目的ではなく、一人一人の子供に、必要な学力や経験を得られる機会を均等に公正に与えるという教育手段です。   ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい「【2021速報】コロナ禍で加速する企業のDXに対する取り組み」

新入社員育成のためのオンライン研修とは？利点や課題を解説 新型コロナウィルスの影響により、新入社員の為のオンライン研修を導入している企業も増加傾向にあります。 しかし、これから導入しようとしてもどのような利点や課題があるかわからないこともあるでしょう。 そこで今回の記事では、オンライン研修に対するメリットや課題について解説します。   目次はこちら １．新入社員の研修にオンラインが活用される理由 ２．新入社員にオンラインで研修する利点 ３. 新入社員のオンライン研修の課題 ４. 新入社員のオンライン研修で課題を解決する方法 ５. まとめ   新入社員の研修にオンラインが活用される理由 新入社員研修にオンライン研修が活用されています。 これまでの新入社員研修といえば、集合研修と呼ばれる形式で講習会や勉強会などを催し、大勢が同時に学ぶケースが多かったといえるでしょう。 しかし、近年では新型コロナウィルスの影響があることから、感染リスクを軽減するため、オンライン研修に切り替えています。 研修スタイルをオンラインにした場合、新入社員研修を自宅で学べることに加えて、感染リスクの高い人込みを避けられるメリットがあります。   新入社員にオンラインで研修する利点 こちらのページでは新入社員に対してオンラインで研修する利点をご紹介します。    多くの人を会場に集めなくて良い オンラインを活用した場合、会場に新入社員を集める必要がありません。 そのため、前述したように新型コロナウィルスの感染拡大防止対策となるだけでなく、大勢の新入社員を収容できる会場の準備をする手間も省けます。   コストを削減できる これまでの講習会や勉強会と比較すると、オンライン研修では会場費や交通費などが発生しないため、コスト削減が可能です。 社員1人あたりにかかる研修費用 調査機関によると、2019年社員1人あたりにかかった研修費用は39,841円となっており、是年と比べると15%増となっています。 教育研修の現場では、「新入社員の教育」の実施率が最も高く、続いて「メンタル教育」「コミュニケーション教育」「キャリア研修」など、在籍社員への研修も導入傾向にあります。研修の数だけでなく、内容も様々増えていることから企業の研修費用が増加傾向にあることが予測されます。 オンライン研修の相場 オンラインでの研修やセミナーの相場は、1人あたり平均3,390円です。　 セミナーの内容によって費用は変わってきますが、社内の研修の一部をオンラインに変更することでコスト削減は可能です。 社名 １人あたりの料金 SAKU-SAKU Testing 429円 社員研修VAプラス 495円 スクー 1,500円 ビズアップ総研 5,280円 リクルート 15,000円 ネオキャリア 20,000円 ※上記データは弊社調べによる算出結果になります。   何度でも復習してもらえる 研修内容が難しい場合、ついていけない新入社員もいることが想定されます。 しかし、オンライン研修では何度でも映像や文章を見返すことができるだけでなく、誰がどこまで学習を進めているのか把握できるため、学習レベルに合わせたサポートも行いやすくなります。 こちらは教える側にもメリットがあり、教育にリソースを割ける企業は多くはありません。 その為、研修の実施だけでなくアフターフォローもオンラインでサポートできるのは、忙しい現場にいるメンター（教える人）にとっても大きなメリットになります。   新入社員のオンライン研修の課題 ここからは、オンライン研修の課題を見ていきましょう。   コミュニケーション不足に陥りやすい オンライン研修の中のeラーニングは、配信された動画を見る・テキストを読むといったスタイルです。 そのため、工夫しなければ上司や同僚とのコミュニケーションが減少する可能性があります。   新入社員の能力を測りにくい オンライン研修では、新入社員の能力を把握しにくいといえます。 勉強の進捗具合はチェックできたしても、どこまで理解を深められたか、業務にどう応用するかなどはわかりにくいためです。   スケジュールを立てる 研修をいつまでに終えたいのか、スケジュールを作成します。 学習方法によって習得までの期間に差が出るため、期日までに研修を終えられる学習方法を選びましょう。   体験しながら学べない オンライン研修は、直接触れる・実行してみるなど、体験しながら学ぶ内容は不向きです。 動画やテキストで理解はしてもらえても、実務的に活用できるかは未知数といえます。   新入社員のオンライン研修で課題を解決する方法 オンライン研修の導入における課題の解決方法を見ていきましょう。   OJTやメンター制度を導入 OJTは、実際の業務をこなしながら研修をするスタイルです。 一方、メンター制度では、先輩や上司が新入社員の精神面のケアを行います。 いずれもコミュニケーションを取りながら学べ、相談できる環境です。 オンライン研修と組み合わせることで課題を解決できます。   eラーニングとウェビナーを組み合わせるオンライン研修には一方向・双方向それぞれの手法があります。 例えば、eラーニングは、動画やテキストを一方向に配信するため、いつでも復習できるメリットがあります。 ウェビナーは、リアルタイムでオンライン研修を受けながら、質問があればチャットで質問・相談ができる形式です。 また、ZoomなどのWeb会議ツールを使用すれば、質問も自由にできるなど双方向のやりとりができます。 オンライン研修ができる手法には種類があるため、組み合わせてそれぞれの課題をクリアすることが可能です。   まとめ 新入社員のオンライン研修には多くの利点があります。 しかし、それぞれの学習スタイルを把握しておかなければ課題を解決できません。 新入社員にはどのような形で何を学んでほしいか、ゴールを決めてからオンライン研修の導入を検討すると良いでしょう。 多様な教材形式がある「learning BOX」では、バリエーション豊富な問題作成や教材により、様々なオンライン研修の状況に合わせたeラーニングの作成・配信が可能です。また、直感的に操作ができるデザインなので教わる側にとっても使いやすい為、学習時のストレスの軽減につながり、より効果的な学習ができます。   ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい「オンライン学習最前線！eラーニングを支えるLMSとは【2021年】」

人材育成に役立つ研修プログラムの作り方や必要性を解説 人材育成をする際、研修で多くのことを学んでもらうことを目的とする企業は多いかと存じます。 研修を行う場合、事前にプログラムを作成すると計画的に学習が進められます。 しかし、どのようなプログラムを組めばいいのかわからないという声も聞かれます。 本記事では、効率良く学ぶための研修プログラムの作り方についてみていきましょう。   目次はこちら １．研修の必要性 ２．研修プログラムとは ３. 研修プログラムの作り方 ４. まとめ   研修の必要性 人材育成を効率的に行おうとする場合、定期的な研修が必要です。 例えば、スキルが必要ならスキルを習得するための研修を繰り返すことで、効率的にスキルアップしやすくなります。 また、リーダー管理職に対する研修の内容や方向性が正しければ、中長期的に会社の利益につながるともいえるでしょう。 また、以下のような事例を防ぐ場合にも役立ちます。   誤送信による情報漏洩での信頼失墜 誤送信による情報漏洩は、人の手によるメール送信の際に起きがちなミスの代表例です。 例えば、送信相手・送信内容など二重チェックや三重チェックなどを徹底していれば起こらないミスの代表例でもあるため、研修によって学習することで防止につながりやすくなります。   データ持ち出しによる巨額の損害発生 持ち出し禁止のPCを持ち出したうえに紛失した場合、巨額の損害を発生させることもあります。 これも、機器管理の徹底や会社としてのセキュリティ体制を整えることで防ぐことが可能です。 研修によってリスクを知ることで危機意識を高められます。   研修プログラムとは 研修をスムーズに行うために、誰に対してどのような研修を行うか、それぞれの研修作成時に、意識するべきポイントを紹介します。   新入社員に基本的なスキルを学んでもらう 新入社員は、業務内容のみならず電話の対応・メールの送り方など、社会人としての基本的なルールも覚えていく必要があります。 新入社員に対する研修プログラムを作成する場合は、基本的な社会人としてのスキルを研修内容に含めましょう。   業務内容を覚えてもらう 研修プログラムに取り入れる業務内容は、立場によって変化します。 新入社員・中堅社員・中途採用者などの立場だけでなく、業種によっても研修する内容は変わります。 例えば、総務であれば、勤怠に関わるルールや管理方法、営業であれば商品の詳細を覚えていく必要があるでしょう。 企業によってさらに業務内容に細かな違いが生まれるため、独自性が求められます。 研修プログラムを検討する前に、対象者に学んでほしい業務内容は何か、詳細まで定めておくことが大切です。   研修プログラムの作り方 研修プログラムは、次のような作り方で決めていきましょう。 目標や勉強方法などを定めることで、より研修の効果をアップさせることが可能です。   目標を持つ 研修を終えた際、社員にどのような状態になっていてほしいか明確に伝えましょう。 例えば、「社会人として基本的なビジネスマナーを知ってほしい」「自社製品の特徴をすべて覚えてほしい」などは明確な目標といえます。   勉強方法を定める 勉強方法には、業務を通じて学んでもらうOJT・業務外の場所で講習会をするOff-JT、自ら書籍などをみて勉強する自己啓発があります。 それぞれメリット・デメリットがあるため、目標にあわせて選択しましょう。   スケジュールを立てる 研修をいつまでに終えたいのか、スケジュールを作成します。 学習方法によって習得までの期間に差が出るため、期日までに研修を終えられる学習方法を選びましょう。   予算を決める 研修方法によっては、費用がかかります。 例えばOff-JTでは、会場費用・交通費支給・講師への依頼料など、さまざまな面でコストがかかる傾向です。 また、自己啓発では社員自らが購入した書籍費用の負担なども検討する必要があります。   オンラインでの研修も検討する 近年では、オンラインでの研修も注目されています。 オンライン研修は比較的コストがかからず、自宅に居ながら学習が進められるだけでなく、何回も繰り返して学習することが可能です。 対面での研修にこだわらず、オンラインによる研修も検討しましょう。   まとめ 研修プログラムはひとつではなく、それぞれ特徴が違います。OJT・Off-JT・自己啓発・オンラインのいずれかのみを選択するのではなく、組み合わせてプログラムを作る方法もあります。 目標に向けてスムーズに進捗するようプログラムを作成し、研修を行いましょう。 多様な教材形式がある「learning BOX」は、豊富な問題作成システムにより教える側のコンテンツの作成や配信における悩みを解決できます。 また、直感的に操作ができるデザインなので教わる側にとっても使いやすい為、学習時のストレスの軽減につながり、より効果的な学習ができます。     ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい「【教育最前線】動画とeラーニングで効果的な新人研修を実施する」

中小企業が抱える人材育成の課題とは 中小企業にとって、人材育成は深刻な問題となっています。 例えば、「人手が足りない・時間がない・お金をかけられない」など、それぞれの原因がわかっていても改善できていないケースも多いといえます。 本記事では、中小企業が抱える人材育成の課題に触れたうえで、解決のためのポイントを解説します。   目次はこちら １．中小企業の人材育成の実態 ２．中小企業が抱える人材育成の課題 ３. 中小企業が効果的に人材育成を行うためのポイント ４. まとめ   中小企業の人材育成の実態 中小企業の人材育成に対して発生している課題には次のようなものがあります。   多くの中小企業が人材育成に悩んでいる 経済産業省が行った調査「平成29年度 中小企業の経営人材の育成に関する実態調査」によると、会社が抱えている問題の1位は「人材の確保、定着、育成」でした。その割合は約6割で、多くの中小企業が人材育成に悩んでいます。   人材育成が進まない理由とは 上記の経済産業省の調査によると、経営人材育成の取組について「特段の人材育成は行っていない」と58.6%の企業が答えています。 つまり、半数以上の中小企業は、人材育成を課題と感じているものの、解決できる時間やノウハウがないということです。 企業によっては、人材不足だけでなく、労働上の問題や課題の把握そのものができていないケースも想定されます。   中小企業が抱える人材育成の課題 ここからは、上記でもふれた中小企業が抱える人材育成の課題について、具体的に見ていきましょう。   指導するための時間がない 例えば、指導担当者がいたとしても、中小企業では業務を兼任していることが多いのが実情です。 そのため、改めて学習の時間を設けることが難しいといえます。   業務内容が統一されておらず、属人的になっている 人によって教え方・学習内容が変わっていくことも課題の1つです。 場合によっては、業務内容や必要な知識がマニュアル化されていないため、人材の退職などによって業務が遂行できなくなる可能性もあります。   人材育成のノウハウ自体がない マンパワーに頼った経営の場合、学びの機会を与えられなかった従業員ばかりとなることも想定されるでしょう。 例えば、仕事をしながら体感で学んでいる従業員が多い場合、ノウハウは蓄積できません。 また、人を採用しても学びの実感を得られないため、すぐに退職してしまう可能性もあります。   コロナ禍で発生した新たな課題 数年前までは、人材育成のために定期的な講習会を開いていた企業もありました。 しかしコロナ禍によって、対面での指導は困難となっています。 加えて、感染拡大防止のため、多くの人を一か所に集めることができなくなり、学習機会が奪われるシーンも増加しました。 出典：突然のコロナ禍に見舞われた2020年の社内研修はどう行われたのか？ オンライン研修の浸透状況とはより   中小企業が効果的に人材育成を行うためのポイント ここからは、従業員に学習の機会を与えたい中小企業のために、効果的に人材育成を行うポイントを見ていきましょう。   育成方法の見える化 「とりあえず仕事を覚えてほしい」といった不明瞭な目標では、効果的に人材を育てられません。 「ここまで覚えたら、次はこの項目を覚える」など、具体的な目標を掲げていくことがポイントです。 目標に向けた育成方法を明瞭にし、マニュアルの作成などを行い、人材育成のフローと目標を見える化していきましょう。   Off-JTの導入 Off-JTとは、職場以外の場所で学習機会を持つことを指します。 仕事をしながら学んでいくOJTではなく、外部の研修やセミナーを活用する手法です。   コロナ禍で需要上昇！動画を使った研修 コロナ禍において、動画を使った研修の需要が高まっています。 動画配信を活用してオンラインで学んでもらうことで、自宅にいながらの学習も可能です。 気軽に作成・配信ができ、学習者が簡単にアクセスできるサービスの利用が適しているといえるでしょう。   まとめ 中小企業では、人材育成に課題を持っているケースは多いといえます。 人手不足・時間がない・コストがかけられないなど、様々な角度から現状の課題を把握する必要もあるといえるでしょう。 ただ聞いて、学ぶだけの一方的な人材育成だと、なかなか従業員の研修が進まない、集中出来ないといったことが問題とあげられます。 learningBOXではクイズ作成ツールを使用することによって、テストで学習の確認や繰り返し学習に利用することが出来ます。 インプットだけでなくアウトプットも同時に行うことで、一方的な人材育成からの脱却が可能です。 人材育成を行うポイントをおさえ、実施していくことで課題を解決できるようになります。 そのため、自社の人材育成の課題を把握し、適切なアプローチを行っていくことを意識することが大切です。     ▼こちらもおすすめ！あわせて読みたい「【教育最前線】動画とeラーニングで効果的な新人研修を実施する」

【2021年最新】教育担当者必見！オンライン研修のメリット・デメリットを徹底解説 こんにちは。龍野情報システム新入社員の入谷です。 新型コロナウイルスの感染拡大の影響により、９都道府県に緊急事態宣言の延長が決定され、まだまだ先行きの見えない不安な日々が続いていますね。 コロナ禍により多くの企業がテレワークを導入し、研修もオンラインで行う会社が増えています。 これまでの対面での研修と違って、研修の成果に疑問を抱く研修担当者様もいらっしゃるかと思います。 そこで今回の記事では、オンライン研修の基本やメリット・デメリット、効果を出すためのポイントについてご紹介します。   目次はこちら 1.オンライン研修とは？ 2.オンライン研修のメリット、デメリットを徹底解説！ 3.オンライン研修を成功に導くため人材育成のポイント 4.まとめ   オンライン研修とは？ オンライン研修とは、遠隔にいる講師と受講者が、インターネット回線を通してオンライン上で行う研修です。 インターネット環境が整っていれば、地方支社勤務の社員でも、また自宅からでも研修を受けることができます。 従って、研修のために本社に移動する「時間や交通費の負担」を軽減することができます。 ※オンライン研修は、大きく分けて「ライブ配信型」・「eラーニング（オンデマンド）型」があり、Web会議システムを用いることが一般的です。   ライブ配信型 ライブ配信型はその名のとおり、ライブ映像を配信する研修形式です。 テレビの生放送と同じようなもので、「インターネット生放送」や「インターネット生中継」と呼ばれることもあります。 受講者は決められた配信時間に視聴し、講師との質疑応答など、双方向のやりとりが可能です。 運営担当者側の視点では、集合研修と同じような雰囲気で研修を行うことができますが、インターネット回線の障害やライブ配信用の機材にトラブルが発生したときには、即時、研修が中断するリスクがあります。 また、ライブ配信でも効果音やテロップなどを入れることも可能ですが、専用の配信機材やオペレーターの手配が必要です。   eラーニング（オンデマンド）型 eラーニング（オンデマンド）型は、配信サーバーにアップロードされている教材を、受講者が好きなタイミングで見られる研修形式です。 受講者は、時間や場所に縛られずに自分のペースで受講できるほか、苦手分野を繰り返し視聴することも可能です。 管理者側の視点で見ると、教材を事前に用意するため、質の高い内容を作り込むことができます。 例えば、講義形式で収録中に、言い間違えや言いよどみなどがあっても撮り直せます。 教材制作には労力が掛かりますが、一度制作すれば繰り返し使用でき、同じクオリティの研修内容を一律に提供できるメリットがあります。 ※オンデマンドとはユーザの要求があった際に、その要求に応じてサービスを提供する事をいいます。身近なもので例えると、YouTubeが該当します。YouTube内にある動画は皆さんが視聴したいときに視聴したい動画を観ることができます。まさにこれこそがオンデマンド配信です。   オンライン研修のメリット、デメリットを徹底解説！ オンライン研修の最大の特徴は、働く場所・地域に関係なく「教育機会の格差」をなくし、交通宿泊費などのコストを抑えることができます。 自宅での受講が可能になるので、休職中の社員にも必要な教育を会社に離れてからも途切れずに実施することができます。   オンライン研修のメリットを紹介！ 感染症拡大などのリスクで人の移動や一カ所に集まることが制限される事態においても、研修を実施することができ、全国どこからでも参加ができるという点です。 オンライン研修は、研修に必要な動画教材や資料などを受講者の好きなタイミングで研修を受けることができます。 従来の研修に比べて、日程調整が容易で、各自がそれぞれのペースで研修を進めることが可能です。 研修で困ったことが発生しても、チャットなどのツールで研修中に気軽に質問をすることもできます。   便利なオンライン研修にもデメリットがあります オンライン研修は「管理者・受講者同士のコミュニケーション」が希薄になりやすいことが問題視されています。 オンライン研修は大変便利で画期的な教育方法ですが、基本的に「PCやモバイル画面」を介した遠隔での学習が主体となります。 従って、参加者が実際に手を動かす作業を伴うワークショップや、経験しながら学ぶ研修（OJT）、大人数での議論が必要な場面では不向きなシーンも顕在します。 また、受講者の集中力やモチベーションの維持も難しく、受講者が研修を本当に進めているのか？ どこまで理解しているのか？を評価しにくいということも難題となっています。   オンライン研修を成功に導く人材育成のポイント オンライン研修にはメリットもデメリットもありますが、実施する側が工夫することで、オンライン研修ならではのメリットを活かし、効果をあげることができます。 オンライン研修で起こりがちなトラブルは、通信環境がそれぞれ違うことや、参加者がWeb会議ツールの操作方法を理解していないために、雑音が大きくなって聞き取れない、マイクがハウリングしてしまうこともあります。 このような初歩的なトラブルは、事前にオンライン研修の操作説明を行うことで解消することができますし、参加者同士のコミュニケーションが希薄になることに関しては、オンラインもしくは対面で交流の場を別に設けるなどの工夫で対応しましょう。 モチベーションの維持については、研修中の進行サポートメンバーの配置や、チャットやアンケート機能を積極的に活用して受講者とのコミュニケーションを促進するなど、講師や運営担当者の飽きさせない工夫が必要でしょう。   人事教育担当者様にお尋ねします！社員教育のお悩みで下記の様な内容で困ってませんか? もし、まだ集合研修しか実施していない研修ご担当者様！ 社員教育を実施・運用していくにあたり、このようなお悩み・課題はありませんか？ なかなか言い出せない教育担当者の声や悩み・・・ １．受講者全員を集めての集合研修は時間がとれない・・・ ２．何度も毎回、研修を行う予算がない・・・ ３．社員によって知識の習得度に差がある・・・ ４．研修を行ったが、時間が経つにつれて知識が薄れてしまう・・・ ５．知識の定着に時間がかかる・・・   learningBOXはオンライン研修を手軽に始めることができるeラーニングシステムです learningBOXは企業研修や検定試験対策、会社の人材育成や教育にお悩みを抱えていたお客様の悩みから開発・実現された、eラーニングシステムです。市場の一般的なeラーニングシステムと比較して圧倒的な低価格でありながら、使いやすく誰でも簡単にWEB学習環境が構築できるのが特徴です。   learningBOXを使ってみての感想はこちら learningBOXは弊社の新人研修にも大活躍しています。 私も新人研修でlearningBOXを使用してみましたが、分かりやすいボタン配置で直感的に操作できるレイアウトになっているので、特に説明を見なくても最初から学習をサクサク進めることができました。 また管理者として学習教材やコンテンツの作成も行いましたが、システム内に専用の問題作成フォームが用意されているので、ITの知識や専門用語を知らなくても比較的簡単にコンテンツを作成することができます。 そして成績管理機能もあるので、自身で作成した教材の受講状況を一目で把握することができ、教育に必要なツールが全て搭載されている学習管理システムです。 ひとつ難しいと感じた点を挙げると、お客様からのご要望やさらなる使い勝手の良さを実現する結果、システム自体のアップデートに伴う新機能がどんどん追加されていきます。 そのため、全ての機能を把握していくのが大変なところです。機能が多く便利な反面、使いこなせるようになるにはある程度継続した練習が必要です。 learningBOXは弊社の新人教育にも大活躍！ 弊社では、主に新入社員向け研修にlearningBOXを利用し、実務実践までのシミュレーションを行っています。 お客様が気持ちよくlearningBOXを使っていただく為のメール・電話対応をはじめとしたコミュニケーションスキル、お客様を待たす事のないように、問題に対してすぐに回答できる、learningBOXの機能の把握等が必須となります。 メンバー同士で助け合いながら日々、お客様のサポートを行っており、このようなスキルを磨くために、learningBOXを活用しています。 learningBOXの活用シーンをご紹介します learningBOXは社内研修・検定試験・学習コンテンツ販売など多種多様な業界で導入されているeラーニングシステムです。 ▼learningBOXなら小規模利用でも手軽にオンライン研修を実施することができます。   ▼learningBOXは社内教育以外にも本格的な検定試験をオンラインで実施するこも可能です。   ▼learningBOXのec機能を使うとなんと！学習コンテンツをオンラインで販売することもできます。   まとめ オンライン研修を成功に導くためには、受講者がストレスなく研修に集中できる環境を整えていくことが、何よりも重要です。 参加者の年齢や職種によっても、操作方法の理解度が違いますし、操作方法がわからなければ、いくら研修内容を充実させていても、効果は半減してしまいます。 そこで、オンライン研修の実施に当社のeラーニングシステム”learningBOX”の利用をおすすめします！ learningBOXは、オンライン研修に必要な機能がすべて揃い、「誰でも簡単にWEB学習環境が構築できる」学習管理システムです。簡単シンプルな操作性で誰でもすぐに学習でき、問題の作成も簡単に行うことができます。 13種類という豊富な形式でクイズやテストを作成でき、学習進捗や成績管理機能も揃っているので、学習者の理解度を上げることが可能です。またお求めやすい料金体系とし、100名様のアカウントでも年間33,000円からご利用いただけますし、10名様のアカウントまでなら期間無制限・無料でご利用いただけます。 ぜひ一度無料プランで使い勝手やできることをお試しください！ ▼参考サイトはこちら オンライン研修を始めるには？やり方やメリットなど基礎知識を解説より

【人事担当者必見！】DXで変わる企業の社内教育と人材改革 マーケティング担当の貴田岡です。 2020年は新型コロナウイルスの感染拡大により、企業の事業運営は困難な状況に直面しました。 コロナ禍のなかで社会全体が「人と会う」ことを避ける傾向が生まれ、「人と会う」ことで成り立っていた様々なビジネスが成立しなくなってしまいました。 この事態を乗り越えるために、不可欠な役割を果たしたのがデジタル技術の活用です！ 2021年はDXの年といわれ、デジタル革命が本格的に始動する年号ともいわれています。 DXは、企業が今後生き残っていくために必要不可欠な対策です。 新型コロナウイルスの影響により、リモートワークの導入が進みましたが、それと同時に人材評価・管理の課題も浮き彫りになりました。 そこで、今回の記事では社内教育と人事業務の負担を減らし効率化に導く「eラーニング×タレントマネジメントシステム」の特徴についてご紹介いたします。   目次はこちら １．社内教育にも本格的なDX時代が到来 ２．DXを活用した戦略人事で人を育てて会社を守る ３．先着50社様限定！企業のDX推進支援を徹底サポートします ４．まとめ   社内教育にも本格的なDX時代が到来 新型コロナウイルスの感染拡大の影響により、大企業では昨年から急激にテレワークが加速しました。 DX化が進んでいなかったメーカーでも、ほとんどの会議がZoomやGooglemeetなどのオンラインツールを使ったものに切り替わり変化を余儀なくされました。 DXとはデジタルによる変革を表す言葉で、IT情報技術を活用して人々の生活をよりよいものに変革することを指します。 企業が「AI・IoT・ビッグデータ」などのIT情報技術を運用して、ビジネスモデルや業務を変革する抜本的な取り組みとして用いられ、「既存の業務プロセスやビジネスモデルに新たな価値を創出していく」という考え方です。   ▼DXに関する関連記事はこちら   人材教育の現場でも急激なDX化が進んでいます! テレワークが中心の企業では研修をWeb上に移行し、eラーニングを使ったオンライン学習やライブ配信機能を搭載したLMS（学習管理システム）を活用して社内研修を進めています。 多くのLMSには、「出欠や受講の確認・理解度テストの実施・講師や受講者とのコミュニケーション」など、従来の研修で実施してきたほとんどのことをWeb上で完結できる仕組みや機能が搭載されています。 LMSとは（Learning Management System）の略で、学習管理システムとも言われます。 「学習を管理」するという名の通り、もともとはeラーニングを受講者に配信したり、学習履歴をデータとして管理したりすることを目的としたシステムです。 ▼LMSについてはこちらの記事にて詳しく解説されています。   企業研修におすすめ！社内教育を効率・自動化するeラーニング 企業の研修と言えば、新入社員などに対して一斉に行う集合研修が最も一般的ですが、近年ではインターネットを活用した「eラーニング」が注目を集めています。 eラーニングとは「パソコン・スマホ・タブレットなど、様々なデバイスを利用して行う学習形態」を指し、学びを電子化にした教育スタイルのことをいいます。 eラーニングは、受講者が好きな時間に自分の都合に合わせて研修を進めることができ、さまざまな社内研修の一環として導入が進んでいます。 新人研修や社内教育に欠かせない研修は、スケジュール管理や担当者の準備などコストや手間がかかる作業が多いです。 また、人材の多様化や求められるスキルの細分化により、全員が同じ内容を受講する集合研修は実用的とはいえない状況となってきてます。 ■企業研修をeラーニングで実施するメリットについて eラーニングを活用した企業研修は、基本的に一人一人が自分に合ったペースで、時間や場所の制約を受けずにいつでもどこでも研修を進めることができます。 本や参考書、講義のみでの学習よりも幅広い教材を活用でき、受講者の進捗状況や成績情報も簡単に確認することができます。 従来の集合研修・教育では難しい、効率的な学習環境をインターネット上で実現できるeラーニングは、企業や大学など、2000年代を境に日本でも幅広く導入が進んでいます。 ▼従来の集合研修を実施する場合以下の費用が、発生します その１．受講者を会場に一つの場所に集める時に発生する交通費 その２．研修を実施するために発生する会場費 その３．研修で配布する資料の印刷費用 その４．研修を担当する外部講師の人件費 ※eラーニングは一度、学習環境を構築してしまえば何度でも繰り返し利用ができます。 eラーニングで研修を実施することで、会場にかかる費用や資料の準備・配布にかかる手間や費用を削減することができます。 勤務時間が不規則な方や中途採用の方など、集合研修では対応が難しかったケースでも柔軟に学習機会を提供することができます。   DXを活用した戦略人事で人を育てて会社を守る 人材管理・人事評価といった人事が主とする事務作業は、自動化・システム化するのに大変適しています。 人事業務は組織がDX推進の第一歩として取り組みやすい業務領域であり、大手企業では続々とシステムを導入し社内の効率化を進めています。 しかし、人事・労務などのバックオフィス業務は、長年にわたって非効率かつ煩雑さが課題と問題視される業務です。 こちらでは、そんな人事業務のデータ管理や人事評価に役立つ「タレントマネジメントシステム」についてご紹介いたします。   タレントマネジメントシステムを使うと面倒なデータ管理を一元管理できる タレントマネジメントとは、1990年代にアメリカで生まれた考え方です。 タレントマネジメントシステムとは、従業員の能力や資質、技術やスキル、経験などのデータを一元管理して運用することで、戦略的な人事配置や人材開発を行うことを目標にした考え方です。 日本では、労働人口の減少が問題視されるようになった2010年代から広く認知されるようになりました。 タレントマネジメントシステムの特徴は、社員の能力を可視化する事で、適材適所な人材配置と人材育成が可能となります！   タレントマネジメントシステムの活用方法 ▼タレントマネジメントシステムを導入することで実現できる、具体的な活用方法はこちらです。 その１．エンゲージメントの見える化で従業員の士気向上を高める その２．戦略的な人材育成・配置が可能になる その３．人事に関する業務の無駄が改善できる その１．エンゲージメントの見える化で従業員の士気向上を高める エンゲージメントとは、会社に対する「愛着心」や「思い入れ」をあらわします。 これから企業が存続していくための重要な課題として、社員のエンゲージメント向上が注目されています。 モチベーションエンジニアリング研究所の「エンゲージメントと企業業績」に関する研究結果によると、エンゲージメント向上は社員の生産性向上にプラスの影響を与えると提言してます。 タレントマネジメントシステムの導入は、社員のエンゲージメントの見える化にも活用でき、人事や企業経営にも有効的です。 その２．戦略的な人材育成・配置が可能になる タレントマネジメントシステムの最大のメリットは、「従業員に対して客観的・総合的な能力評価が可能になる」という点です。 従来の評価制度では、上司の判断やイメージによって評価が決まることも多く、従業員が本来の能力を活かせないことも珍しくありませんでした。 データを一元管理するシステムが整備されていれば、誰かの偏った判断ではなく、総合的な面からデータにもとづいた正当な評価が下されやすくなります。 その３．人事に関する業務の無駄が改善できる 従来、Excelや紙などさまざまな媒体で管理されていたデータを一元管理することで、人事に関する業務を大幅に簡素化することができます。 WEB上で一括管理することができるため、従来の管理方式から一気に効率化できることは間違いないでしょう！ 人事業務を効率化することで、その分のリソースを他業務に割くことができます。   先着50社様限定！企業のDX推進支援を徹底サポートします 株式会社龍野情報システム（本社：兵庫県たつの市龍野町堂本 216-1、代表取締役社長：西村 洋一郎、以下　龍野情報システム）は、株式会社カオナビ（本社：東京都港区、代表取締役社長 CEO 柳橋 仁機）が提供する『カオナビ コネクテッドパートナープログラム』における “コラボレーションパートナー” として参画することが決定しました。 この度、デジタルトランスフォーメーション（DX）を支援するカオナビとlearningBOXが、コラボレーションを記念した限定キャンペーンを実施します！   社員の個性・才能を発掘し、戦略人事を加速させるカオナビ カオナビは、社員の個性・才能を発掘し戦略人事を加速させるタレントマネジメントシステムです。 社員の顔や名前、経験、評価、スキル、才能などの人材情報を一元管理して可視化することで、最適な人材配置や抜擢といった戦略的なタレントマネジメント業務の実現を支援します。 あらゆる人材マネジメントの課題を解決し、企業の働き方改革を実現するHRテクノロジーとして、業種・業態を問わず1,900※社以上の経営者や現場のマネジメント層に選ばれています。※2020年9月末日現在 （公式サイト：https://www.kaonavi.jp）   learningBOXは使いやすさと低価格にこだわったeラーニングシステムです learningBOXは、教材作成や問題・テストの作成、採点、成績管理などの全機能をカバーし、価格と使いやすさにこだわったeラーニング教材が作成できる学習管理システム（LMS）です。 問題・テストコースに使用できる問題形式は13種類から作成する事ができ、暗記対策の定番「赤シート」のWEB版「虫食いノート」や、オリジナルタイピング教材も作成する事も可能です。 (公式サイト：https://learningbox.online/) キャンペーンの受付期間：2021年4月1日（木）から、先着50社様限定！ 「タレントマネジメント」×「e ラーニング」で、もっと見える化、もっと魅せる化！ デジタルトランスフォーメーション（DX）を支援するカオナビとlearningBOXが、コラボレーションを記念した限定キャンペーンを開催します。   キャンペーンの特徴 １．社内研修の受講記録や成績を、社員情報と紐づけて一元管理ができる ２．膨大な情報を扱う人事管理業務を効率化できる ３．システム連携により人事評価・社内研修の効率化が図れる ４．２つのサービスをお得にスタートできる ５．ご商談お申込みでオリジナルキャンディープレゼント！ ▼もしご興味ありましたら、ぜひ下記バナーから企画ページをご覧ください。 まとめ 今回の記事では社内教育と人事業務の負担を減らし効率化に導く「eラーニング×タレントマネジメントシステム」の特徴についてご紹介いたしました。 新型コロナウイルスの影響で社会全体のIT化が進み、オンライン研修のニーズが増加しています。 企業が成長し続けるためには、社員一人一人が学ぶことに対して柔軟に対応して挑戦する姿勢や組織風土を醸成する仕組みをつくることが大変重要です。 近年、日本国内でもデジタルトランスフォーメーションの必要性が高まってきています。 これは大企業に限った話ではなく、中小企業も同様です。 新年度を迎え、新入社員の研修を実施している企業が多いと存じます。 管理することはたくさんあるのに、業務ばかり増えてしまってはいませんか？ eラーニングとタレントマネジメントシステムを併用すると、今まで大変だった社内の研修や人事評価を簡単に一元管理することができます。 弊社のeラーニングシステムである「learningBOX」はタレントマネジメントシステムとの連携が可能なLMSです。