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目的にあった研修を!主な研修の代表例をご紹介

目的にあった研修を!主な研修の代表例をご紹介

目的にあった研修を!主な研修の代表例をご紹介 研修は新しく入社したときや昇進したときなど、さまざまなタイミングで行われます。 優秀な人材を育成するために研修は欠かせませんが、自社の環境や解決したい課題にきちんとマッチしたものを選択することが大切です。 本記事では社員研修の種類とそれぞれのメリット・デメリット、注意点などを解説します。 目次はこちら 社員研修は目的に合わせて3つに分類される 研修の具体的な手法 OJTとOff-JT 増加するeラーニングによる研修のメリット 研修を成功へ導く3つのポイント まとめ   社員研修は目的に合わせて3つに分類される   社員研修にはさまざまな種類があり、目的によって大きく3つに分類されます。社員研修を行う前に、どの種類の研修なのかをきちんと把握することが大切です。 研修の種類とそれぞれの具体例を紹介しますので、確認してみてください。 ① 階層別研修 階層別研修とは、社員の階層ごとに実施される研修です。それぞれの階層で必要不可欠なスキルや姿勢を身につけることが目的です。 例)新入社員研修、マネジメント研修、管理職研修 ② 職種別研修 職種別研修はそれぞれの職種のニーズに応じた専門知識を学ぶ研修で、部署ごとに行うのが一般的です。営業であれば営業力、コールセンターであれば電話応対スキル、総務や経理はPCスキルや簿記などの知識を深め、実務面でのスキルアップを図ります。 例)営業研修、人事研修、マーケティング研修 ③ テーマ別研修 テーマ別研修は、研修を受ける人材に身につけてほしい考え方やスキルをピックアップし、集中的に習得してもらう研修です。研修テーマは会社の事業展開や直面する課題から選ばれます。階層や職種にとらわれず、学習してほしいことを学んでもらうことが目的の研修です。 例)コミュニケーション研修、リスクマネジメント研修、ビジネスマナー研修   研修の具体的な手法 OJTとOff-JT   研修の代表的な手法は大きく2つあります。その違いをしっかり理解し、目的によって使い分けることが効率的な研修には欠かせません。 それぞれの違いやメリット・デメリットを確認しましょう。 ① OJT(On the Job Training)   OJTは教育担当者のもと、職場で実践的な経験を積みながら、さまざまな業務知識を身につける教育手法です。いつもの業務の中で行われ、部署内の経験豊富な上司や先輩社員がその指導役となります。マニュアルなどには載っていない、実務レベルの知識やスキルを身につけることができます。 実際に学んだ知識を業務を通じてアウトプットし、即戦力人材となってもらうことが目的です。 研修を受ける社員と指導役との距離が近く、疑問に思ったことを質問できたり部署内での人間関係を構築できたりすることもOJTの特徴のひとつです。 ただ、通常業務を行いながらの指導だと、十分に時間を確保できないこともあるかもしれません。その部署が繁忙期の場合や人手不足に悩んでいるなら、しっかりとした指導は難しいでしょう。 ② Off-JT(Off the Job Training)   「職場外研修」と呼ばれ、一時的に職場から離れ、社内の研修担当や外部の研修機関が作成したプログラムを通じ知識やスキルの習得を図る手法です。ビジネスの基礎や会社の理論などの普遍的な知識を身につけ、しっかりとした基盤を構築することが目的です。 Off-JTは同時に多くの人数を対象とした研修を行うことができ、社員間の知識のばらつきを防ぐことができます。また、どうしても目の前の仕事に関しての知識の指導に偏ってしまいがちなOJTと比べ、さまざまな知識を網羅的に学べるのもOff-JTの特徴です。 外部講師へ委託したり社外の会場を借りたりする場合にコストがかかることが、Off-JTを行う際の懸念事項のひとつです。   増加するeラーニングによる研修 そのメリットは? OJTとOff-JT両方にメリットとデメリットがあり、どちらがよいかは一概には決められません。それぞれの特徴を十分に理解して使い分けることが重要です。 また近年では、eラーニングによる研修も大きく注目されています。eラーニングによる研修は仕事をしながら行うものではなく座学の要素が強いため、Off-JTの一種といえます。 eラーニングによる研修はコロナ禍におけるリモートワークの一環として広まり、現在ではさまざまなメリットから採用する企業が増えています。 そのメリットには大きく2つあげられます。1つ目は個人のペースで学習できることや反復して学習するため知識の定着率が高いことです。もう1つは「学習管理システム(LMS)」の活用により、企業側の負担も大幅に少なくなることがあげられます。 これからの研修はOJTとOff-JT、対面とオンラインでの研修を、目的によってどのように組み合わせるかが重要になってくるでしょう。   研修を成功へ導く3つのポイント   効率の良い研修を行うために抑えておきたいポイントが3つあります。 ① 目的を明確化する 最も重要なことは、研修の目的を明確にすることです。研修の目的をしっかり把握していないと、効果的な方法や内容を見極めることができません。 目的は抽象的ではなく、具体的なものにすることをおすすめします。例えば、「営業力を上げる」ではなく、「営業の業績を上げるための顧客フォローのスキルを身につける」といった形です。 具体的であればあるほど研修後のイメージが浮かびやすく、どのような効果があるかがはっきりするため、受講する社員のモチベーションもアップします。 ② 対象者のレベルに合わせる 研修に参加する社員の能力やスキルによって、指導する内容は変化します。新卒入社と中途入社の社員であれば、同じ新人研修でも内容は変わります。 研修の対象となる社員に不足しているものは何でしょうか?研修の内容はその不足を補うものでなくてはなりません。またその研修は、社内の人員で指導できる内容かどうかを考えてみてください。社内の人員で対応が難しい場合は、外部の講師に依頼することも検討しましょう。 ③ 研修後のフォローも大切にする 研修を行ったらそれで終わりではなく、しっかりとしたフォローが必要です。 一度研修を受けただけでは定着せず、その知識を実践的に活用できません。また、研修を受けた社員が疑問や不安を抱いていることもあります。研修後にフォローがあれば、疑問点がクリアになり不安も解消できるでしょう。   まとめ 一口に「研修」といっても、その方法はさまざまです。優秀な人材を育成するためには、「会社としてどのような人材を求めているのか」というビジョンをはっきりさせて研修を行うことが重要です。 研修体系を見直し、eラーニングによる研修を選択肢のひとつとしてお考えの方は、弊社のlearningBOXがおすすめです。直感的に操作ができ、専門知識がなくともオリジナルのeラーニング教材の作成が可能です。 多くの企業の社員研修に採用いただいており、10アカウントまで無料でご使用いただけるフリープランもございますので、まずはお気軽にお試しください。  
SCORM教材の作り方

SCORM教材の作り方

SCORM教材の作り方 本記事では、SCORM1.2を使ったlearningBOX向けの教材作成例をご紹介します。 一部、learningBOX以外では通用しない例もありますので、ご注意ください(その場合は注意文を記載します)。 また、本記事はlearningBOX 2.16.14で検証しており、古いバージョンや今後リリースされるバージョンでは同一の結果にならない場合があるので、ご了承ください。   目次はこちら learningBOXにおけるSCORM教材とは 最小限のSCORM教材【ファイル構成】 SCORM1.2の仕様内で送信できる情報 learningBOXの独自拡張 アンチパターン   learningBOXにおけるSCORM教材とは learningBOXでは、SCORM 1.2に準拠した教材をアップロードして利用できます。 (※learningBOX 2.16.14時点では、複数のSCOからなるSCORMのアーカイブ(ZIPファイル)のアップロードには対応していません。また、SCORM 2004など、1.2以外のバージョンのSCORMにも対応していないので、ご注意ください) 最小限のSCORM教材【ファイル構成】 learningBOXにおいて、起動ファイルがindex.htmlである場合は、マニフェストファイル (imsmanifest.xml:ZIPファイルの中の構造を示すファイル) は不要です。そのため、index.htmlファイルだけをZIPで圧縮すればSCORM教材として成立します(ただし、ほとんど全てのLMSにおいてimsmanifest.xmlファイルは必須です。QuizGeneratorやCardGeneratorなどでは、互換性のためにimsmanifest.xmlを出力しています。) ZIPファイル作成時の注意 教材をZIPファイルにまとめる際は、以下のようにファイルを選択して圧縮してください。 悪い例のように、フォルダを選択して圧縮すると余分なフォルダ階層ができ、トラブルの原因となる場合があります。 また、Macの場合、OS標準のZIPアーカイブ機能を使うと余分なファイルが保存されるので、不要なファイルが紛れ込む問題!? Macでzip圧縮する時に注意しておきたいことなどを参考に圧縮ください。 APIの探索 SCORM教材において、起動ファイル(index.htmlなど)がロードされると、SCORMのAPIを探索します。 SCORM1.2において、APIの名称は“API”です。 教材の入っているiframeもしくはframeから上位階層に向かって探していくことで、必ず発見できます。 learningBOX2.16以降では、教材のプレビュー画面においてもAPIは提供されていますが、プレビュー画面では成績を保存しない仕様となっています。 コード例 onloadでAPI探索し、教材のAPIという変数でアクセスできるようにします。 APIが見つかった場合は API Foundと、見つからなかった場合はAPI not Foundとコンソールに表示します。 (参照元)gistのURL https://gist.github.com/ynishi2014/8d1d951966d12d49c1eee898b4bacc17 実行例 learningBOXに搭載した場合は、SCORMのAPIを見つけることができるので、API foundと表示されます。 ローカルドライブ上などで実行するとAPIを見つけることができないので、API not foundと表示されます。 LMSInitializeとLMSFinish APIを発見したら、LMSInitializeを実行します。 学習完了時にLMSFinishを実行します。 QuizGeneratorにおいては採点結果表示のタイミングでLMSFinishを実行していますが、learningBOXで作成できるほとんどの教材では、教材のHTMLのonunloadのタイミングでLMSFinishを実行しています。 LMSInitializeを実行する前やLMSFinishを実行した後は、成績を送信できないのでご注意ください。 コード例 (参照元)gistのURL https://gist.github.com/ynishi2014/d44930df2eddaa2f4140aab078e5e86f 実行例 learningBOXで実行すると、以下のように表示されます。 これだけでもSCORM教材としては成立しているのですが、学習ステータス(cmi.core.lesson_status)を更新していないため、learningBOX上では成績が残らないように見えます。 これはlearningBOXにおいて、cmi.core.lesson_statusがbrowsedの成績が無効な成績として取り扱われているからです。 合格になるだけのSCORM教材 LMSSetValueにて、cmi.core.lesson_statusにpassedを設定すると、合格になります。 コード例 (参照元)gistのURL https://gist.github.com/ynishi2014/4eb9a00dff3ff867d51192548471a919 送信できるステータス 成績としてcmi.core.lesson_statusに送信できる値は、以下のものがあります。 ・incomplete: 学習中 ・completed: 学習済 ・passed: 合格 ・failed: 不合格 ・browsed: 表示されない状態になります。 送信しなかった場合の挙動 成績を送信しなかった場合、以下のようになります。 ・初回学習:browsedになる(表示されない状態になる) ・2回目以降の学習:前回の学習時の成績を引き継ぐ そのため、成績の判定が行われる前に教材を閉じた場合の挙動などに、注意が必要です。 QuizGeneratorであれば冒頭でcmi.core.lesson_statusにbrowsedを設定しているので、解答を開始する前に閉じた場合にはbrowsedが記録され、成績が残っていないように見えます。 動作確認するには 利用予定のLMSで確認するのがベストですが、learningBOXであれば10名まで無料/無期限でご利用いただけますので、SCORMの教材開発・動作確認環境として活用しやすいのではないでしょうか。 APIコールを可視化 APIの呼び出しを可視化することで、開発効率を向上できます。 記事の分量の都合がありますので、別の記事にてまとめさせていただきます。 SCORM1.2の仕様内で送信できる情報 先ほど述べたステータス(cmi.core.lesson_status) の他にも以下のような成績を送信できます。 これらを送ることで学習の様子を詳細に知ることができ、学習状況の分析、学習者への適切なフィードバック、教材の改善などにつなげることができます。 得点 (cmi.core.score.raw) 得点です。 SCORM1.2では、0〜100の整数を“文字列”形式で設定できます。 例 API.LMSSetValue(“cmi.core.score.raw”, “100”); API.LMSSetValue(“cmi.core.score.raw”, score.toFixed(0)); 独自拡張 learningBOXにおいて、100を超える得点を認めています。 例えば、105や400は有効な得点として認めています。 しかし、負の数や小数は認めていないので、ご注意ください。 また、learningBOX以外のLMSにおいて、100を超える得点はエラーとなります。 時間 (cmi.core.session_time) 学習時間です。 learningBOXの場合、LMSInitializeとLMSFinishを実行すれば、自動的に計測されるようになっています。 教材を開いてから閉じるまでの時間ではなく、より正確な学習時間を計測する場合は、教材内で計測して送信してください。 QuizGeneratorでは、問題を解き始めてから結果表示画面が出るまでの時間、動画教材では動画を再生している時間だけを送信するようにしています。 以下のようにすると、1時間2分3秒となります。 例 API.LMSSetValue("cmi.core.session_time", "01:02:03"); 設問毎の情報 cmi.interactions.nの子項目です。 nは、0から順に指定してください。 1から始める、数字を飛ばす、小さな番号に戻るといった使い方は禁止されています。 ID (cmi.interactions.n.id) IDです。 成績詳細画面には、以下のスクリーンショットの赤枠内のように表示されます。 しかし、負の数や小数は認めていないので、ご注意ください。 CSVで成績をダウンロードして使う、APIで成績を取得して使うといった予定がある場合には、適切なIDを指定しておく必要があります。 latency (cmi.interactions.n.latency) 所要時間です。 成績詳細画面には、以下のように表示されます。 correct_responses (cmi.interactions.n.correct_responses.m.pattern) 正答例です。 複数指定できますが、1つだけ設定される場合が多いように思います。 objectives (cmi.interactions.n.objectives.m.id) 設問ごとのobjective、つまり目的や達成目標などを表します。 s:xxxという形式で値を設定するとセクションタグ、q:xxxという形式で値を設定すると設問タグとして、カルテに反映されます。 student_response (cmi.interactions.n.student_response) 学習者の解答内容です。 入力した文字列や、選択肢番号などを送信します。 time (cmi.interactions.n.time) 学習時間です。 その設問に掛けた時間を送信します。 result (cmi.interactions.n.result) 正(correct)誤(wrong)を送信します。 中立(neutral)や、得点を送ることもできます。 learningBOXの独自拡張 通常、cmi.interactions.n.student_responseでは、HTMLを送信することができません。 解答をHTMLで送信する もちろんHTMLのタグを送信することはできますが、成績画面には送信したHTMLタグがそのまま表示されてしまいます。 cmi.interactions.n.student_response_format にhtmlを指定すると、cmi.interactions.n.student_responseに送信した値をHTMLとして解釈して表示します。ただしJavaScriptは実行できないよう制限しています。 文字数制限緩和について 開始時刻 / 終了時刻(2.18以降で対応予定) 学習開始時刻と学習終了時刻を記録するための機能です。 learningBOX 2.18 以降で使えるようになる予定です。(2022年6月リリース予定) アンチパターン【過剰なLMSCommit】 LMSCommitを実行すると、LMSSetValueで設定した値が保存されます。 多くのLMSでは、LMSSetValueではサーバにデータを送信せず、LMSCommitのタイミングでサーバにデータを送信するようになっています。 これは、サーバにデータを送信する処理に掛かる時間が比較的長く、LMSSetValueを実行する度に通信していては処理に時間が掛かってしまうためです。 例えば、設問数が100、1問当たりのLMSSetValueの回数が6、通信遅延が10msとすると、100×6×10=6000msとなり、成績送信に6秒掛かることになります。 海外からの利用であれば通信遅延が10倍以上になることもあるため、LMSCommitを過剰に実行するべきではありません。 LMSCommitを実行すべきタイミング cmi.core.lesson_statusを送信した後や、全ての成績のLMSSetValueが終わった後に実行すべきです。 学習を開始したタイミングでcmi.core.lesson_statusにincompleteを送信し、LMSCommitを実行することで、他の人(教師、管理者など)から見た成績が“学習中”に切り替わります。 全ての成績のLMSSetValueが終わった後も、LMSCommit、LMSFinishの順に実行すべきです。 (※learnngBOXにおいて、LMSFinishの前にLMSCommitを実行しなくても、成績の送信処理は実行されるので、LMSFinishだけでも構いません) LMSFinishをしない 最後には必ず、LMSFinishを実行してください。 SCORMの仕様にて、必ずLMSFinishを実行するよう定められているため、LMSFinishを実行しなかった場合の挙動については保証されません。 実装を確認せずLMSSetValueする SCORM1.2準拠のLMSが、SCORM1.2の全ての仕様を実装しているとは限りません。 SCORM1.2の仕様(API)には、実装必須の項目と、実装しなくても許される項目が混在しています。 そのため、LMSSetValueを実行する前には、送信しようとしている要素が実装されているか確認すべきです。 困ったときは 弊社サポートにお問い合わせください。 関連記事 SCORM教材を作ってみよう
情報セキュリティ研修

情報セキュリティ教材の無料提供を開始

情報セキュリティ教材の無料提供を開始 弊社の法人設立10周年記念事業の一環として、今月より「learningBOX ON」の提供を開始しております。 第1弾では「ハラスメント教材」 第2弾では「ビジネスマナー教材」 第3弾では「コンプライアンス教材」 を取り上げました。 そして今回、第4弾として「情報セキュリティ教材」を公開させていただきます。 ※「learningBOX ON」とは、learningBOX初となる無料学習教材を公開するサービスです。 無料公開の背景 2022年4月より、改正個人情報保護法が施行されました。 今回の法改正により、本人の権利保護が強化され、事業所の責務が追加されました。これにより、個人情報保護に対する更なる取り組みが必要となります。 上記背景を踏まえ、弊社では企業における情報セキュリティ教育の推進に貢献することを目的として、learningBOX上で「情報セキュリティ教材」を無料公開させていただきます。 学習コンテンツの特徴 本研修では、情報セキュリティとはどのようなものなのか、秘密情報を守るためにどのような行動を取ればよいか、といった内容について解説動画や確認テストを通して学びます。 内容 ・情報セキュリティについて ・秘密情報を守るために ・情報の管理について自分自身ができることは何か 対象 learningBOX【共用サーバー】をご利用の方(フリープランを含む) ご利用方法 ■新規のお客様 STEP1:新規オーナー登録(無料)をお願いいたします。   STEP2:オーナー登録完了後、弊社から受付完了のメールをお送りいたします。 learningBOXにログインいただき、「コースを選ぶ」からコンプライアンスを選択してください。 ⇒learningBOXを無料利用しよう   ■learningBOXを既にご利用いただいているお客様 STEP1:learningBOXにログインいただき、コンテンツ管理を開きます。   STEP2:「+」アイコン>「learningBOX ON」>「10周年無料コンテンツ」>「情報セキュリティ」を選択してください。   learningBOX ONを活用しよう! learningBOX ONとは、learningBOXに、企業で必須となる研修コンテンツを追加できるサービスです。 自社で内製したコンテンツと組み合わせて、オリジナルの学習コースを設計できます。 社員の皆さまが研修日程や場所に縛られることなく継続的に学習できる環境として、ぜひ「learningBOX ON(ラーニングボックス オン)」をご活用ください。 learningBOXは使いやすさにこだわった学習管理システムです! ぜひ一度、無料トライアルから使い勝手をお試しください。 ※有料プラン・オプションに自動的に課金されることはありませんので、ご安心ください。
社内教育で企業力の底上げを図ろう!具体的な方法や注意点を解説

社内教育で企業力の底上げを図ろう!具体的な方法や注意点を解説

社内教育で企業力の底上げを図ろう!具体的な方法や注意点を解説 市場で自社の優位性を保っていくためには、社内教育によって人材育成を効果的に進めていく必要があります。社内教育の実施にあたって「どのように社内教育を行えばよいのか情報を集めたい」「参加者に内容がきちんと定着する研修の方法を知りたい」と考えている経営者や人事担当者もいるでしょう。 この記事では、社内教育を行う目的や種類などを解説していきます。具体的な進め方やコツも紹介しますので、社内教育についての情報をお探しの方は、ぜひ最後まで読み進めてみてください。 目次はこちら 社内教育を行う目的とは? 主な社内教育の種類 社内教育の進め方 社内教育はアフターフォローが重要 意義のある社内教育を行うためのコツ eラーニングによって効果的に社内教育を進めましょう   社内教育を行う目的とは?   社内教育を社員に施す最終的な目的は、売上アップやサービス拡充など、企業力の底上げでしょう。そのために必要な要素として、社員のスキルアップや結束力の向上などが挙げられます。 より効果的に社内教育を進めていくためにも、実施目的をはっきりさせておきましょう。以下では、社内教育を行う代表的な目的について解説します。 社員のスキルアップ 社内教育を行う目的として挙げられるのは、社員のスキルアップです。社員一人ひとりのスキルアップは、会社全体の生産性向上に繋がります。社員の質が上がり、それぞれの部門において高度なスキルを持っている人が増えれば増えるほど、将来的な会社の利益向上が見込まれるでしょう。 社内教育では、プレゼンテーション能力や論理的思考能力、マネジメントスキルなど多様なスキルの育成が可能です。その他、個々の仕事に活かせる難関資格の取得サポートなども行えるでしょう。 社内教育の実施方法を検討する際、「伝える情報量が多い」「内容が専門的」などの理由により社内で対応するのが難しい場合は、外部講師に依頼するのも一つの方法です。 会社の結束力の向上 社内教育の実施によって、会社全体の結束力を向上させる効果も期待できるでしょう。会社が目指す方向性や経営理念、企業理念を浸透させていくことで、社員が経営陣の考えを理解し、同じ目標に向かって行動できる土壌ができあがります。 社員が義務的に行っていた一つひとつの業務の必要性が明確となれば、より高い成果に結びつけるための自主的な行動を促すきっかけとなるでしょう。経営理念や企業理念を伝える際には、なぜその理念を設定したのか、理念を遵守することで得られる効果や意義なども解説すると、さらに効果的です。 会社の信用を得るため 会社の信頼性を高めることも、社内教育を行う目的の一つです。社会人ともなれば、一般常識やビジネスマナーは身についていて当然の事柄です。 一般常識やマナーが身についていなければ、取引先に「この会社と取引しても大丈夫だろうか?」と不安を抱かせてしまい、会社の業績不振にも繋がる場合があります。 対外的に信頼を得るためにも、社員が一般常識やビジネスマナーについて学ぶ機会を取り入れましょう。特に、新入社員向けに教育を施す取り組みは非常に重要です。具体的な業務に入っていく前に、基本的な知識をしっかりと伝えておきましょう。 経営リスクの回避 社内教育を行うことによって、一部の経営リスク回避も可能です。経営リスクには様々なものがありますが、特に人的なリスクを回避する方法として社内教育は有効です。 情報漏洩や各種ハラスメントなど、会社に属する人間としてやってはいけないことを社員に教える機会を持ちましょう。その際は、実際に情報漏洩やハラスメントをした場合どのようなリスクが発生するのか、実例を交えて伝えると効果的です。起こり得る危険性をより具体的にイメージさせることで、社員一人ひとりの危機管理意識が高まります。   主な社内教育の種類   社内教育には複数の手段があるため、参加者のレベルや対象に応じて最適な方法を選び取っていくことが重要です。業務に実践的な内容を身につけさせたいのか、ビジネスマナーの知識を得させたいのか、目的も多岐にわたります。 効果的に教育を施していくためにも、教育手法の知識をしっかりと把握しておきましょう。以下では、OJTや集合研修など3つの社内教育方法を解説します。 実践を通して学ぶ「OJT」 OJT(On the Job Training)は、実際に上司や先輩のもとで実務に携わらせることによって経験を積ませていく、新入社員や業界未経験者向けの社内教育方法です。簡単な業務から始めていき、少しずつ複雑で手間がかかる業務を教えていくことで成長を促します。 OJTは多くの会社で採用されている教育方法であり、社員の即戦力化が期待される手法ではありますが、配属された部署や教育担当者によって成長スピードが異なる場合があるでしょう。 先輩や上司が多忙なことから放置されたり簡単な業務ばかり割り当てられたりするなど、なかなかスキルが身につかないケースも考えられるため、導入にあたっては綿密に計画を練る必要があります。 マナーやスキルの習得に効果的「集合研修」 マナーやスキルの習得に効果的なのが、会議室などに社員が集まって一斉に研修を受ける集合研修です。一つの会場で同時に研修を受けるため、周囲の雰囲気に影響されやる気が向上しやすい傾向にあります。 複数の拠点を構えている会社では、他の拠点に配属されている社員との交流も生まれるでしょう。一方、時間や費用がかかる点が実施のデメリットとして挙げられます。 集合研修はさらに、社内研修と社外研修の2つに分けられます。社内研修は、役員や上司が講師となって研修を行います。社内の人間が直接教育にあたるため、企業理念や経営理念を伝えるのに効果的です。 社内施設を使うことによって、移動の手間が省かれる他、外部講師に依頼するコストを削減できる点が魅力ですが、社内の考え方に凝り固まった研修になりがちといったデメリットもあります。 社外研修は、外部の講師に依頼して研修を行う方法です。特にビジネスマナー向上や資格取得、スキルアップなどに効果を発揮します。外部講師を招いて行われるため、既存の社風にとらわれない新しい意見や考えを取り入れられる研修です。 教育のために資料を配布する「自習」 参考書や資料などを社員に渡して、各自の勉強を促す自習も教育方法として有用です。内容は、資格取得や技術習得、経営理念の理解まで多岐にわたります。実施にあたっては、教育担当者が資料を選定・作成・配布する必要があるため、事前に準備をしっかりと整えておきましょう。 自習は一人ひとりのモチベーションに依存する学びであるため、理解度にばらつきが出てしまう点は、デメリットとして挙げられます。   社内教育の進め方   社内教育を施す際には、ただ学びの機会を提供して終わるのではなく、具体的な効果を得られるよう、計画的に進めなければなりません。 実施方法を選定する前に、何を目的として社内教育を実施するか、どのようなスケジュールで進めていくかなどをしっかりと決めておきましょう。 社内教育の実施を具体的に検討している方へ向けて、以下では社内教育の進め方について順を追って紹介します。 ①現在の課題と教育後の目標を設定する 社内教育を進める際には、初めに現在の課題と教育後の目標を設定しましょう。教育を行う理由や解決すべき課題を明確にすることで、教育方針が浮かび上がってきます。 実施にあたっては教育担当者の視点だけではなく、参加者自身や参加者の上司・部下からも話を聞き、総合的な視点から参加者に何が不足しているかを把握することが大切です。 課題を明らかにした後は、教育後にどのような状態になってほしいのかを明確にしましょう。これにより、教育を実施するタイミングや教育内容が具体的にイメージできます。 ②実施する時期や期間を決める 課題と目標を明確にした後は、実施する時期や期間を決めましょう。実施タイミングは社内での準備期間や外部講師のスケジュール、参加者の習熟度なども加味し、具体的に詰めていきます。 教育内容によっては、一度の機会で学びを終えられないケースがある点には注意が必要です。例えばOJTの場合は、中長期的な教育を前提としています。教育の内容に応じて、臨機応変にスケジューリングを進めていきましょう。 ③社内教育の実施方法を決める スケジュールが定まった後には、社内教育の具体的な実施方法を決めましょう。実施方法にはOJTや研修、自習など様々な種類がありますが、それぞれのメリットとデメリットを比較したうえで、社内の状況に応じた最適な教育方法を選定しましょう。 初めに集合研修によって理論を学び、次にOJTで実践するなど、複数の手法を組み合わせる方法も有効です。   社内教育はアフターフォローが重要   脳の構造上、一度話を聞いただけでは学んだ内容は定着しにくいものです。ドイツの心理学者である、ヘルマン・エビングハウス氏が提唱した「エビングハウスの忘却曲線」でも指摘されているとおり、時間の経過と共に記憶は薄れていきます。 そのため、一度教育を施した後には、教育内容がきちんと定着しているか定期的に確認しましょう。以下では、アフターフォローの具体的な手法について解説します。   フィードバックサイクルを繰り返そう 教育内容を定着させるためには、フィードバックサイクルを繰り返しましょう。フィードバックサイクルとは、フィードバックを受け、改善に向けて取り組んでいくプロセスを指す言葉です。 具体的には、「学びに対するフィードバックを受ける→自分自身で課題を発見する→課題解決のために何を変えるべきかを考える→考えた内容を実際に行動に移す」というフローを繰り返していきます。何度もサイクルを回すことで、より確実な教育内容の定着が図れるでしょう。 アクションプランシートを作る アクションプランシートの作成も、アフターフォローの一つとして有効です。アクションプランシートとは、対象者の目標・計画を達成するために必要な行動や、一定期間後に目標を達成できたかなどを記載するシートを指します。 社員自身が主体となるため、学んだ内容が定着しやすい点や、確実に行動が変わったかを、自ら確認できる点がメリットといえるでしょう。一方、内容を確認することにより、上司や教育担当者の負担が増える点は、デメリットとして挙げられます。 アンケート・確認テストの実施も効果的 アンケートや確認テストの実施も、参加者の満足度や理解度の数値化が可能となるため、アフターフォローとして効果的です。参加者の感想を今後に活かしたい場合はアンケートを実施し、知識の定着度を確認したい場合には確認テストを行うとよいでしょう。   意義のある社内教育を行うためのコツ   意義のある社内教育を行うためには、適切な手法を選び取るだけではなく、参加者のマインド面にも配慮する必要があります。必要性を説明することで意識を高めさせる、能動的に参加できる体制を整えるなど、細かい点に注意を向けると、より教育の効果が向上するでしょう。 以下では、意義ある社員教育を行うコツを3つ解説します。 参加者に研修の必要性をきちんと説明する 意義ある社内教育を行うためには、参加者に研修を行う必要性や重要性を事前に伝える取り組みが重要です。 ただ単に研修の概要を通達するのではなく、研修を行う理由や研修を受けることで得られる効果、研修を受けた後に、どのような形で会社に貢献してもらいたいかなどを伝え、参加者のモチベーション向上を図りましょう。 研修の実施にあたっては、参加者自身に目的意識を持たせるための工夫が大切です。全ての学びを自分ごととして捉えることで、日々の業務にどう活かしていくかが、より明確になります。 自発的に参加しやすい環境づくり 社内教育の実施にあたっては、参加者が自発的に参加しやすい環境づくりを行うことを心掛けましょう。特に新人社員は、周りに気を使って自分の意見を発したり、質問したりするのが難しい傾向にあります。 講師や一部の参加者が話し続けるのではなく、新入社員も含め、全員が参加しやすい空気感を作るための工夫が重要です。グループワークなどを行う際には、リーダーやファシリテーターが上手に場を回していくことが求められるでしょう。 eラーニングシステムを導入する スマートフォンやパソコンを使って学習を進める、eラーニングシステムの導入も社内教育には有効です。場所を問わず、好きなタイミングで学べる他、何度も教育の内容を振り返れる点が特徴といえるでしょう。業務の合間に内容を確認するのにも最適です。 システムによっては、教育内容の理解度を確認するテストも実施できます。アフターフォローに効果的なため、研修などのプログラムの一環として取り入れることをおすすめします。 導入する際は提供されているサービスを比較・検討し、目的や予算に合わせて内容を選びましょう。   eラーニングによって効果的に社内教育を進めましょう 社内教育をどのように進めていくべきかについては、多くの会社が関心を寄せている事柄です。会社の成長のためにも、効果的な社内教育を社員に施す体制づくりが重要といえるでしょう。 社内教育による知識の定着やアフターフォローには、eラーニングの導入が効果的です。中でもlearningBOXは、社内教育に不可欠なあらゆる機能が備わっているeラーニングシステムです。 教材作成や成績管理はもちろん、社内教育の内容に沿ったコースの設計、社員の習熟度を確認するテストも簡単に実施できます。 learningBOXの詳しい内容や活用方法を紹介した資料もご用意していますので、eラーニングの導入に興味がある方、社内教育の方法にお悩みの方も、まずは無料の資料請求からお問い合わせください。  
新人研修-コンプライアンス

コンプライアンス教材の無料提供を開始

コンプライアンス教材の無料提供を開始 弊社は、法人設立10周年記念事業の一環として、日頃のお客様への感謝の気持ちを込めて「learningBOX ON(ラーニングボックス オン)」の提供を開始いたしました。「learningBOX ON」とは、learningBOX初となる無料学習コンテンツを公開するサービスです。 無料公開の背景 現代社会において、企業の不正や社員の不祥事に関するニュースを頻繁に耳にします。 このようなコンプライアンス意識に欠けた振る舞いはすぐさま世間に広まり、企業イメージに大きな影響を及ぼすだけではなく、社会的信用を失った結果、最悪の場合には倒産に至る可能性もあります。 上記背景を踏まえ、弊社では企業におけるコンプライアンス教育の普及に貢献することを目的として、learningBOX上で「中小企業向けコンプライアンス教材」を無料公開させていただきます。 学習コンテンツの特徴 本研修では、「コンプライアンスとは何か」「守らなければならない法律や決まり」等について、解説動画や確認テストを通して学びます。 内容 ・コンプライアンスとは? ・事業形態ごとに守らなければならない法律 ・就業規則や業界のルール ・理解度テスト ・法の不知について ・著作権、肖像権、プライバシー権、商標権、名誉権について ・権利に関する理解チェック 対象 learningBOX【共用サーバー】をご利用の方(フリープランを含む) ご利用方法 ■新規のお客様 STEP1:新規オーナー登録(無料)をお願いいたします。   STEP2:オーナー登録完了後、弊社から受付完了のメールをお送りいたします。 learningBOXにログインいただき、「コースを選ぶ」からコンプライアンスを選択してください。 ⇒learningBOXを無料利用しよう   ■learningBOXを既にご利用いただいているお客様 STEP1:learningBOXにログインいただき、コンテンツ管理を開きます。   STEP2:「+」アイコン>「learningBOX ON」>「10周年無料コンテンツ」>「コンプライアンス」を選択してください。   learningBOX ONを活用しよう! learningBOX ONとは、learningBOXに、企業で必須となる研修コンテンツを追加できるサービスです。 自社で内製したコンテンツと組み合わせて、オリジナルの学習コースを設計できます。 社員の皆さまが研修日程や場所に縛られることなく継続的に学習できる環境として、ぜひ「learningBOX ON(ラーニングボックス オン)」をご活用ください。 learningBOXは使いやすさにこだわった学習管理システムです! ぜひ一度、無料トライアルから使い勝手をお試しください。 ※有料プラン・オプションに自動的に課金されることはありませんので、ご安心ください。
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【弱点の見える化】eラーニングで学習者の“苦手”をグラフ化/成績分析し、学習効果を高める

【弱点の見える化】eラーニングで学習者の“苦手”をグラフ化/成績分析し、学習効果を高める 弊社のeラーニングシステムのクイズ機能と成績表を使うと、学習者の解答データから「得点分布や項目分析」を成績結果に出力することができます。 今回の記事では、learningBOXのクイズ機能【タグ付け機能】と成績表を活用した「学習者の解答分析」をご紹介します。 管理者は学習者の理解度や弱点克服、出題科目ごとの得点や全体傾向の把握を一目で確認することができます。 学習者の解答傾向や得点分布を「調べたい・集計したい」とお悩みを抱えているお客様! 本稿を参考に是非、learningBOXのクイズ機能と成績表をお試しください。   目次はこちら 試験問題をwebで簡単作成 解答データは成績管理で一目で見える化 得点分析には成績表のレーダーチャート分析がおすすめ まとめ   試験問題をwebで簡単作成 learningBOXのクイズ機能を使うと、誰でも簡単にテストを作成することができます。 パソコン操作やITスキルに自信がない方でも、問題作成フォームを使えば数分でテストを作成いただけます。 テストの出題形式には、択一問題や〇×問題、穴埋め問題など、13種類の出題形式を組み合わせて作成いただけます。 また、クリア条件を設定すると、表示されている教材を学習した人だけが次の練習問題に進めるといった制限をかけることも可能です。   タグを設問に設定する クイズ機能の中にある「タグ付け機能」を使うと、お客様が作成した設問にタグを設定することができます。 タグを設定した問題を学習すると、成績管理のカルテ機能にて「タグごとの正答数・誤答数・正解率」を集計/分析することができます。 目的や用途に合わせて、問題をより細かく分類することができるので、学習者の苦手分野の発見や自己分析にぜひご活用ください。 タグは【クイズ/テスト】のセクションごと、あるいは同じカテゴリーの設問に対して設定いただけます。 タグ付け機能の使い方 タグ付けは、コンテンツ管理画面から【クイズ/テスト】を作成する中で設定します。 手順1.コンテンツ管理画面を開く TOPページもしくは、サイドメニューにある「コンテンツ管理」をクリックします。 手順2.クイズ/テストを作成する 今回は、問題作成フォームから作成します。 画面左上にある「+」アイコン>「教材」>「クイズ・テスト」>「クイズを作成」もしくは「テストを作成」をクリックします。 ※必ずコンテンツ管理のTOP画面でコースを作成し、その中にクイズ/テストを作成してください。 手順3.タグを設定する 設問の下にある「タブ編集」をクリックします。 セクションタグは「+セクションを追加」をクリックし、セクションの下にある「タグ編集」をクリックします。 ※セクションを設定する場合は、オプション値で「モード」を「ノーマルモード」に設定してください。 詳しい使い方についてはこちらのタグ付け機能をご参照ください。   解答データは成績管理で一目で見える化 学習者の成績は「成績管理」と「カルテ機能」から確認することができます。 成績管理は「全体の成績管理」、カルテは「学習者ごとの成績管理と分析」にご活用いただけます。   タグ付け機能とカルテ機能の活用方法 タグを設定したクイズ/テストを受講すると、カルテ画面にタグごとの成績情報が表示されます。 カルテを使うことで学習者が毎日どのくらい勉強していて、どういった問題が得意・不得意か等、グラフや成績データをもとに見える化することができます。 成績データはCSVで一括ダウンロードも可能です。 カルテの成績表示について こちらでは、カルテの成績詳細の確認手順をご紹介します。 手順1.カルテ画面を開きます サイドメニューにある「成績採点・分析」>「カルテ機能」をクリックします。 手順2.対象の学習者を選択します 学習者が一覧で表示されるので、対象の学習者の右にある「詳細」をクリックします。 手順3.タグごとの成績情報の表示 「タグ一覧」のタブをクリックします。 こちらで、タグごとの正答/誤答数、解答総数、所要時間、正解率の情報を確認できます。 なお、タグ一覧はコンテンツや期間、検索フィルターによって絞って表示することも可能です。 ※特定のコンテンツのみ表示する場合は、「基本情報」タブの画面で下部にある「学習進捗」欄で対象のコンテンツを選択してください。 手順4.セクションタグのみ表示する 「セクションタグのみ」をクリックすると、セクションタグの成績情報のみを表示することができます。 得点分析には成績表のレーダーチャート分析がおすすめ learningBOXの成績表を使うと、複数項目の点数・得点率をまとめてグラフ化でき、学習者の得意分野・苦手分野を一目で把握することができます。   成績表の特徴をご紹介します その1.各項目の点数/得点率のバランスを確認できる その2.どこが苦手分野なのかを把握できる ※詳しい使い方に関しましては、こちらの成績表をご参照ください。 その1.各項目の点数/得点率のバランスを確認できる その2.どこが苦手分野なのかを把握できる まとめ 今回の記事では、learningBOXのクイズ機能【タグ付け機能】と成績表を活用した「学習者の解答分析」をご紹介しました。 管理者は学習者の理解度や弱点克服、出題科目ごとの得点や全体傾向の把握を一目で確認することができます。 弊社のeラーニングシステム【learningBOX】は個人の方から企業様までどなたでも無料でeラーニングをご利用いただけます。 もし、eラーニングシステムの導入をご検討中の方はぜひ一度、弊社のlearningBOXをお試しください。 ⇒learningBOXを無料利用しよう

ビジネスマナー教材の無料提供を開始

ビジネスマナー教材の無料提供を開始 eラーニングシステム開発の株式会社龍野情報システムでは、法人設立10周年記念事業の一環として、日頃のお客様への感謝の気持ちを込めて「learningBOX ON(ラーニングボックス オン)」の提供を開始いたしました。 「learningBOX ON」とは、learningBOX初となる無料学習コンテンツを公開するサービスです。 無料公開の背景 龍野情報システムでは、企業の新人研修やリスクマネジメント強化に貢献することを目的として、learningBOX上で「企業向けのビジネスマナー教材」を無料公開させていただきます。 ビジネスマナーとは、社会人として身につけるべき基本です。 ビジネスマナーが身についていないと、せっかく素晴らしいスキルを持っていたとしても、仕事がうまく進まないかもしれません。 最近、若い人の言葉遣いや立ち振る舞いに対して、違和感を覚えることはありませんか。 仕事上においても人を気遣い、思いやり、敬意を表すること、それがビジネスマナーです。 学習コンテンツの特徴 learningBOX ONとは、学習管理システムであるlearningBOXに、企業で必須となる研修コンテンツを簡単に追加できるサービスです。 自社で内製したコンテンツと組み合わせて、オリジナルの学習コースを簡単に設計することができます。 対象 learningBOX【共用サーバー】をご利用の方(フリープランを含む) お申し込み方法 ■新規のお客様 STEP1:新規オーナー登録(無料)をお願いします。   STEP2:オーナー登録完了後、弊社から受付完了のメールをお送りします。 learningBOXにログインし、コンテンツ管理からビジネスマナーを選択ください。 ⇒learningBOXを無料利用しよう   ■learningBOXを既にご利用いただいているお客様 STEP1:learningBOXにログインし、コンテンツ管理を開いてください。   STEP2:「+」アイコン>「learningBOX ON」>「10周年無料コンテンツ」>「ビジネスマナー」を選択してください。。   learningBOX ONを活用しよう! learningBOX ONとは、学習管理システムであるlearningBOXに企業で必須となる研修コンテンツを簡単に追加できるサービスです。 自社で内製したコンテンツと組み合わせて、オリジナルの学習コースを簡単に設計することができます。 社員の皆さまが研修日程や場所に縛られることなく継続的に学習できる環境として、ぜひ「learningBOX ON(ラーニングボックス オン)」をご活用ください。 learningBOXは使いやすさにこだわった学習管理システムです! 無料トライアルをご利用頂いて、使い勝手をお試し下さい。 ※有料プラン・オプションに自動的に課金されることはありませんので、ご安心ください。
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CBTとは?IBTとの違いや導入するメリット・デメリットを解説

CBTとは?IBTとの違いや導入するメリット・デメリットを解説 近年、紙媒体ではなくコンピュータを用いる、CBTと呼ばれる試験方式を採用する検定試験や資格試験が増えています。一方で、CBTを利用して試験を開催したいと考えつつも「CBTの知識が少ない」「メリットやデメリットがわからない」といった懸念から、導入すべきか迷っている方も多いのではないでしょうか。 本記事では、CBTの概略や混同されやすいIBTとの違い、主催者と受験者それぞれにとってのメリット・デメリットを紹介しますので、CBTの導入を検討する際の参考としてください。 目次はこちら CBTとは CBT導入による主催者のメリット CBT導入による主催者のデメリット CBT導入による受験者のメリット CBT導入による受験者のデメリット CBTを導入するならeラーニングシステムの活用がおすすめ   CBTとは   試験会場にあるコンピュータを利用する試験方式のことをCBT(Computer Based Testing)といいます。テスト用紙を配付して試験を行うPBT(Paper Based Testing)と違い、CBTでは全国のテストセンターなどに準備されたパソコンを用いて、試験を受けることが可能です。 回答はマウスやキーボードを使用する他、イヤホンやマイクなどの活用によって、リスニングテストやスピーキングテストを実施することも可能です。 CBTはITパスポートや簿記、英検など様々な資格試験で採用されています。 IBTとの違い IBT(Internet Based Testing)は、CBTと同様にコンピュータを使用する試験方式ですが、インターネットを利用するため、WBT(Web Based Testing)と呼ばれることもあります。 CBTはテストセンターなど指定の試験会場で用意された端末を使用しますが、IBTは場所の制約がなく、スマートフォンやタブレット、パソコンなどから受験することが可能です。   CBT導入による主催者のメリット   試験を行う場合、会場や監督者の手配、テスト用紙および筆記用具などを準備する必要がありますが、CBTはこれらにかかる手間と費用を削減できます。 動画や音声といったコンピュータならではの問題も出題可能なため、受験者の能力をより詳しく知ることができるでしょう。 以下では、CBT導入による主催者のメリットを3つ紹介します。 試験開催による作業負担が減る CBTの導入によって、試験実施に伴う多くの作業が不要となり、主催者の負担が大幅に軽減されます。全国に設置されているテストセンターを利用することで、試験会場の準備が不要になるだけではなく、各会場には監督者が常駐しており、人員の手配も必要ありません。 紙を使った試験では、テスト用紙や筆記用具といった資材を準備・配布しなければなりませんが、CBTは会場に設置されたコンピュータを利用するため、諸作業の手間が省けるでしょう。時間のかかる採点作業も、CBTなら試験終了後にコンピュータが自動で採点を行います。 情報漏洩・カンニングなどに対するセキュリティが強い CBTは、情報漏洩やカンニングなどに対するセキュリティ対策が施されています。試験問題は、試験開始直前にコンピュータへダウンロードされることに加え、サーバがテストセンターにないため、試験問題のデータが残ることもありません。 試験中は試験問題以外のプログラムが起動できないように設定されており、コピー&ペーストなどの操作も制御し、不正行為を防止しています。 テストセンターに入室する際は受験票、顔写真が付いた書類による本人確認が必要です。席ごとにパーテーションなどで仕切られているうえ、監督者が巡回していることから、替え玉受験やカンニングなどの不正行為を防ぐこともできるでしょう。 多種多様な問題を出せる コンピュータを用いるCBTなら、動画や音声も扱えるため、紙では出題できなかった形式の問題を出題することができます。音声を活用したリスニングテストはもちろん、マイクを接続すれば発音や会話の返答力を試すスピーキングテストも可能です。 問題のバリエーションが増えれば主催者側は新たな試験の導入を検討でき、受験者の能力もより詳しく調べられるようになるでしょう。   CBT導入による主催者のデメリット   CBTの導入には、コストやセキュリティや運用面のリスクを考慮しておく必要があります。コストについては準備や資材などの費用を抑えることができるため、トータルで考えれば他の試験方法とそれほど大きな差はありませんが、受験者の不正行為やシステムエラー、通信エラーを完全に防ぐことは難しいでしょう。 以下では、CBT導入に関する主催者のデメリットを3つ紹介します。 CBTの導入コストが発生する CBTの導入には、初期費用や月額費用といった導入コストがかかります。また、主催者側にある程度CBTの知識がないと運用は難しいため、知識習得の時間的なコストがかかることも考えておきましょう。 導入コストはCBTのデメリットといえるものの、試験会場や監督者の手配、テスト用紙の配送などにかかる費用は削減できます。CBTの導入を検討する際にはトータル的なコストを試算し、他の試験方法でかかるコストと比較するとよいでしょう。 受験者を直接監視できない CBTを行うテストセンターは、監督者やカメラによる監視、入室前の本人確認が実施されております。そのため、カンニングなどが発生しにくい環境ですが、不正行為が全く起こらないとは限りません。 主催者側が受験者を直接監視できるわけではないため、そうした不安を完全に払拭することは難しいと理解しておきましょう。 システムエラーや通信エラーの可能性 CBTはコンピュータを利用する試験であることから、システムエラーや通信エラーが起こると、試験に支障をきたす場合があります。 災害などによる大規模な通信障害が発生すると、試験の開催自体が困難になるケースも考えられるため、対策や代替試験の実施方法などを事前に確認しておくとよいでしょう。   CBT導入による受験者のメリット   CBTの場合、受験者は自宅近くのテストセンターで受験できるため、受験者の時間、費用および精神的な負担を軽減することが可能です。受験日の変更も容易なうえ、コンピュータによる自動採点で、すぐに結果を知ることもできます。 以下では、CBT導入による受験者のメリットを3つ紹介します。 近くの会場で受験できる CBTを受けられるテストセンターは全国47都道府県にあり、各都市に複数会場が用意されているため地方在住者でも受験しやすいでしょう。 主催者側の施設で試験を行う場合、受験者ごとの移動距離に大きな差が生まれますが、CBTを導入することで受験者の移動にかかる時間や費用などの負担軽減が可能です。 受験日の変更ができる CBTは、受験日や受験会場の変更が可能です。急な予定が入っても受験日の1営業日前まで変更ができるため、受験者にとっては大きなメリットといえます。 受験を検討しているものの、受験日に予定が入るかもしれないと躊躇している受験者も、申し込みやすくなるでしょう。 結果がその場でわかる CBTでは試験終了後、コンピュータが自動で採点するため、採点結果がその場でわかります。迷っていた問題やわからなかった問題の正誤をが確認でき、復習にもすぐに取り組むことができるでしょう。 採点結果をすぐに確認できれば、受験者は気持ちの切り替えがしやすくなり、試験後に結果が気になって作業に手がつかないといったこともなくなるでしょう。 ただし、多くは試験結果ではなく、採点結果が通知されます。試験の合否判定はその場で知らされないこともあるため、注意が必要です。   CBT導入による受験者のデメリット   CBT導入による受験者のデメリットは、受験環境が特殊なことに起因します。主催者側が直接監視するわけではないため、気が緩んでしまい試験中のモチベーション維持が難しいと感じる受験者や、通信を利用することで生じるタイムラグがストレスとなる受験者もいるでしょう。 以下では、CBTに関する受験者のデメリットを2つ紹介します。 モチベーション維持ができない場合がある CBTでは、受験者はカメラや監督者によって監視されていますが、主催者側が直接監視しているわけではありません。見られているという意識が低くなり、試験に対する集中力が切れてしまう場合もあるでしょう。 受験日や会場の変更ができ、リラックスして受験できる反面、緊張感の薄れはペース配分ミスやケアレスミスにつながることも考えられます。 通信にタイムラグが発生する場合がある コンピュータに入力した回答をサーバに送信する際に、タイムラグが生じたり、一時的な通信エラーが起きたりして、テンポよく試験を進められないことがあります。 特性を理解し、画面に従って入力していけば支障はありませんが、ペースを崩されて焦ってしまうケースも考えられるため、受験者にとっては不安要素といえるでしょう。   CBTを導入するならeラーニングシステムの活用がおすすめ CBTの導入によって、主催者は会場や監督者、資材の手配が不要になる他、コンピュータを活用することで、出題できる問題の幅も広がります。試験会場は全国にあるため、受験者は受験日の変更も容易になり、移動時間や費用などの負担も軽減されるでしょう。 一方で、受験者を直接監視できなかったり、通信エラーが発生したりといった懸念もあります。自社で会場を手配する場合や、紙媒体で試験を行う場合のメリット・デメリットと比較しながら、より大きなメリットが得られるものを選択するとよいでしょう。 弊社のeラーニングシステム「learningBOX」なら、資格試験、入社試験などあらゆる試験をインターネット上で実施できるだけではなく、豊富な問題形式からオリジナルの試験問題を作成できます。 さらに、CBTの試験会場を提供する企業と提携しているため、作成した問題の試験を指定の会場で実施することも可能です。 詳しい内容や活用方法についての資料もご用意していますので、CBTの導入にお悩みの方は、まずは無料の資料請求からお問い合わせください。  
マニュアルを動画にして視聴者の理解度を高めよう!作成手順やコツを解説

マニュアルを動画にして視聴者の理解度を高めよう!作成手順やコツを解説

マニュアルを動画にして視聴者の理解度を高めよう!作成手順やコツを解説 効率よく社員への研修や説明を実施するために、マニュアル動画を作成する企業は年々増えています。しかし、マニュアル動画を作成したくても「マニュアル動画の作り方がわからない」「マニュアル動画を作るメリットはなんだろう」といった、疑問を感じている方は多いのではないでしょうか。 この記事では、マニュアル動画の活用シーンやメリット・デメリット、作成手順、注意点を紹介します。マニュアル動画の導入を検討している方や作成方法を調べている方は、ぜひ参考にしてください。 目次はこちら マニュアル動画を活用できる場面 マニュアル動画を作成するメリット マニュアル動画を作成するデメリット マニュアル動画を作成する基本の手順 マニュアル動画の作成時に注意すること 情報整理されたマニュアル動画で理解度アップ   マニュアル動画を活用できる場面   マニュアル動画を活用できる場面は、業務手順の解説や社内研修など多岐にわたります。動画は紙媒体と違って実際の動作を見せることができるので、社員の教育や仕事の説明に向いているといえるでしょう。以下では、マニュアル動画を活用できる具体的な場面を紹介します。 業務手順の解説 業務手順のマニュアル動画を用意しておくと、さまざまなメリットがあります。 従来の業務手順の解説では、現場に指導者が赴いて実際の作業風景を見せるため、スケジュール調整や現地への移動、後日寄せられた質問への対応に時間を割かなければなりませんでした。しかし、業務手順のマニュアル動画があれば実際の動きを映像で見せることができるため、現場に行かずにある程度の説明が可能になるでしょう。 特に、新入社員が入社したときの説明は毎回同じ内容になりやすいため、一度作成すれば何度も使いまわせるマニュアル動画はとても便利です。対面で補足説明する場合も、マニュアル動画を見ている前提で話を進められるので、指導の負担を大幅に軽減できます。 業務手順に変更があった場合は、対象社員に向けたマニュアル動画を作成することで、全員に口頭で説明する手間を省けるのもメリットの1つです。また、機械の故障といった緊急トラブルの発生時に担当者が不在でも、復旧の手順を映像で確認できるマニュアル動画があれば、ある程度は現場のみで対応できるでしょう。 営業のノウハウの紹介 顧客訪問から成約に至るまでの営業ノウハウを営業部内で共有するときも、マニュアル動画を活用できます。 優秀な成績を出している社員のスキルを動画で解説することで、伸び悩んでいる人はもちろん、営業部全体の能力向上につながります。勤続年数や営業レベルに合わせた動画を用意しておくと、キャリアに応じた教育からスキルアップができ、会社全体の売り上げアップにつながるでしょう。 新人研修・社員研修 対象社員に合わせたマニュアル動画を用意しておくことで、新人研修やスキルアップ研修など、さまざまな社内研修に活用できます。 新人研修のマニュアル動画では、社会人としてのモラル・社内ルール・ビジネスマナー・名刺交換といった基礎的な内容を網羅的に盛り込み、中堅社員には若手社員の指導方法を解説するなど、対象者や用途に応じて柔軟に活用することが可能です。 例えば、チェーン店を展開している企業では、店舗運営マニュアルを動画にすることで店長研修を効率よく行えます。 研修におけるマニュアル動画の活用の幅は、広いといえるでしょう。 製品の取扱説明書 製品によっては、取扱説明書を動画にすることで、顧客にとってよりわかりやすいケースもあるでしょう。例えば、組み立て式製品の取扱説明書を動画にすると、詳細な手順をイメージしやすくなるためスムーズに作業ができます。 また、紙の取扱説明書では、小さく書かれている注意書きを見逃してしまいがちですが、動画なら一連の流れとして盛り込めるのもメリットです。 ただし、取扱説明書を動画にする場合は、手元の作業がはっきりと見えるよう撮影環境やアングルに注意を払わなければなりません。   マニュアル動画を作成するメリット   マニュアル動画を作成するメリットは次の4点です。 ① 研修コストの削減 ② カスタマーサポート担当者の負担軽減 ③ 視聴者の理解度を高められる ④ 場所や時間を選ばずに視聴できる 研修の回数を減らすほどコストを削減できるため、マニュアル動画を導入する価値は大きいといえます。スマホやパソコンでの視聴に対応しているマニュアル動画なら、場所や時間を選ばずに視聴でき、作業の手を長時間止めなくて済みます。 また、動画はアーカイブ化しておくと繰り返し閲覧できるため、何度も観ることで対象者の理解度が向上するでしょう。 メリット① 研修コストの削減 研修動画の制作によって、研修コストや運営業務を減らすことが可能です。研修には、講師への謝礼・会場代・資料の印刷費用・講師や社員の会場までの交通費などのコストはかかりますが、動画による研修ならこれらの費用を削減できます。 また、マニュアル動画を使った研修なら、資料の印刷や製本、講師との日程調整などの業務が不要となるので、研修担当者の負担が軽減されるでしょう。動画は一度制作すれば繰り返し閲覧できるため、費用対効果は高いといえます。 メリット② カスタマーサポート担当者の負担軽減 取扱説明書の動画化は、顧客からの問い合わせを削減することにつながります。紙媒体の取扱説明書ではわかりにくかった説明が、映像化されることで伝わりやすくなるためです。 顧客からの問い合わせを削減することで、担当者が問い合わせ内容について細かく説明する手間を減らせます。カスタマーサポートを担当する社員の負担を軽減でき、業務の効率化にも効果を発揮するでしょう。 メリット③ 視聴者の理解度を高められる マニュアル動画を活用すると、紙媒体に比べて視聴者の理解度を高められます。紙媒体だと説明が難しかったものを映像で表現すると、より具体的なイメージができるためです。 作業の手順を文字情報からイメージする必要がなくなるため、誤解・誤認を減らしながら解説している事柄への理解を深められます。 メリット④ 場所や時間を選ばずに視聴できる 場所や時間を選ばずに視聴できるのも、マニュアル動画のメリットの1つです。あらかじめマニュアル動画を制作しておくことで、研修のためにスケジュールを空けたり、わざわざ会場へ移動したりしなくて済みます。 マニュアル動画を社内のクラウドサーバーにアップしておけばスマホやパソコンから業務の合間に閲覧できるため、上司や先輩社員は質問されるたびに作業の手を止める必要がなくなるでしょう。 理解できていない部分や、気になる点があれば何度でも視聴できるので、解説している内容が定着しやすいのも利点です。   マニュアル動画を作成するデメリット   マニュアル動画の作成には多くのメリットがありますが、以下のようなデメリットも存在します。 ① 動画作成時のコストがかかる ② 一度完成したら簡単に修正できない ③ 複雑な解説には向いていない ④ 視聴者一人ひとりのモチベーションに依存する マニュアル動画の制作にはコストがかかりますが、長期的に見ると研修に関するコストの削減により十分なリターンを得られるでしょう。 ただし、再撮影や再編集の際は追加で費用が必要となるため、簡単に修正できないことを念頭に置き、慎重に撮影・編集を行うことが大切です。 また、個々人によってマニュアル動画を視聴するモチベーションが異なるため、視聴者の理解度にバラつきが生じないようモチベーションを維持する工夫も求められます。 デメリット① 動画作成時のコストがかかる 研修コストの削減に効果的なマニュアル動画ですが、動画の制作には企画・撮影・編集のコストがかかります。 動画の制作には撮影機材や編集ソフトを使用するので、道具を揃えるための初期費用が必要です。加えて、動画を撮影したり編集したりしている間は通常業務に携わることが難しく、一定の期間は人的リソースが減ってしまいます。 動画制作を外注する場合は、1本あたり数万〜数十万円の制作費用を支払わなければなりません。 このように、内製であっても外注であっても、動画制作には一定のコストが必要なのがデメリットとして挙げられます。 デメリット② 一度完成したら簡単に修正できない マニュアル動画を修正する際は、編集ソフトを使ってもう一度編集し直さなければならないため、すぐに対応するのが難しいのもデメリットの1つです。 紙媒体の場合は文章を書き換えたり、追記したりすることで修正できますが、動画の場合は再撮影やソフトによる再編集が必要となります。再撮影には人員の確保、場所のセッティングをもう一度初めから行わなければならないため、時間と手間がかかってしまいます。 動画の編集で済む場合であっても編集ソフトを使いこなせないと時間がかかるため、社内で編集ソフトを使える人がいない場合は外注に頼ることになり、追加で外注費用が必要となります。 デメリット③ 複雑な解説には向いていない 複雑な解説が盛り込まれているマニュアル動画は視聴時間が長くなりやすく、視聴者の集中力を保ちにくいため、映像化するのには向いていません。解説が複雑になると、マニュアルに盛り込む内容も多くなるためです。 詳しく解説していたとしても、視聴者の集中力が途中で途切れ、理解することを諦めてしまったり、動画を最後まで観なかったりする可能性も考えられます。 対策として、解説する項目を絞った短い動画を複数本作成する方法が挙げられますが、その分の制作コストも増加するのが難点です。 デメリット④ 視聴者一人ひとりのモチベーションに依存する マニュアル動画の視聴は個人で行うことが多く、真剣に視聴するかは一人ひとりのモチベーションに依存することになります。マニュアル動画は時間や場所を問わず閲覧できるため、管理者側からすると対象者本人がきちんと観たのかを把握できません。 「どうせバレないから」と、そもそも動画が再生されなかったりスキップされたりすることも考えられます。管理者が視聴状況を把握できるシステムを導入したとしても、なかにはモチベーションが上がらず、とりあえず聞き流すだけの人も出てくるでしょう。 一人ひとりのモチベーションに依存する体制を続けていると、真剣に視聴している視聴者とそうでない視聴者の間で、理解度や習熟度に差が生じる可能性があります。理解度を統一するために動画の内容を確認するテストを行うなど、管理体制を整えることが重要です。   マニュアル動画を作成する基本の手順   マニュアル動画の作成は、次の5つの手順で行います。 ① マニュアルの内容・構成案を作成する ② 資料や情報を集める ③ 台本の作成 ④ 映像の撮影・ナレーションの録音 ⑤ 動画を編集する 動画はただ単に撮影すればよいわけではなく、伝えたいことがきちんと伝わる動画を作成するために、万全の準備を整えることが必要です。 まずは動画を作成する目的を明確にし、必要な情報を集めます。次に集めた情報をもとに台本を作成し、撮影・編集という流れで動画を作成するのが一般的です。各手順を詳しく説明していきます。 手順① マニュアルの内容・構成案を作成する まずはマニュアル動画を作る目的を考え、解説する事柄を決めて構成案を作成します。構成案の作成段階では、どのようなことを伝えたいのか、何を伝えたいのかを明確にしておくことが大切です。 誰に向けて解説する動画なのか、どの程度の知識や経験がある人が視聴するのかを考えると、盛り込むべきコンテンツや解説をイメージしやすくなります。このとき、多くの人がつまずきやすい部分や、解説が必要だと思われる事柄をしっかり抽出しておきましょう。 コンテンツの内容が決まったら、何分くらいの動画になりそうかを見積り、大まかな視聴時間を算出します。5~10分を目安に、長すぎる場合は複数本に分ける方向で企画しましょう。 手順② 資料や情報を集める 構成案がまとまったら、動画の作成に必要な資料や情報を集めていきます。事前にリスト化しておくことで効率よく集められるでしょう。 構成案に沿ってどんな情報が必要かを具体的にイメージするとリストアップしやすく、抜け漏れも少なくて済みます。 構成案を見ても必要な情報が何なのかイメージしにくい場合は、もう一度手順①に戻って構成案を具体化しましょう。マニュアル動画の完成イメージが漠然としたままでは、集める資料や情報の量が多くなりすぎて、情報の取捨選択に時間がかかったり、要点をつかめない動画が完成したりするケースがあるためです。 手順③ 台本の作成 台本は動画のクオリティに大きな影響を与えるため、必ず作成するようにしましょう。台本を作っていくうちに撮影イメージがより鮮明になるので、不足している内容や資料があると撮影前に気付けます。 もし撮影が始まってから不足に気づくと、動画制作に関わる人たちの時間が無駄になってしまうことも考えられます。撮影後に抜けがあることに気づいた場合、追加で再撮影や再編集に時間や費用がかかることを避けるためにも、台本はテキストや絵コンテとして用意しておきましょう。 台本にはナレーションのセリフ、挿入する資料・画像の情報を書き込んでおき、台本さえ見れば動画の完成形をイメージできる状態にしておくことが理想です。セリフや進行を明確に記載した台本だと、抜け漏れなく撮影もスムーズに行えます。 完成した台本は他のメンバーにも読んでもらい、客観的に見て伝わりやすい内容になっているかをチェックしておくことが大切です。 手順④ 映像の撮影・ナレーションの録音   撮影の準備ができたら、実際に映像を撮影したりナレーションを録音したりします。あらかじめ撮影関係者のスケジュールを調整し、撮影日を決定しておきましょう。 撮影日が決まったら、なるべく早くナレーター役に台本を渡すことが重要です。ナレーターは動画を解説したり進行したりする役割なので、台本の内容を把握しておくことはもちろん、スムーズにセリフを読むことが求められます。 撮影当日までに視聴者に内容が伝わるよう練習してもらうため、台本が完成したら優先的に渡しましょう。 撮影の際は背景に余計なものが映らないようにして、影が邪魔にならない位置に照明をセットします。屋内で撮影する場合は室内照明があるものの、できるだけ映り栄えが良くなるように照明機材やレフ板を準備するのがおすすめです。 撮影時はできるだけ複数のアングルから撮影しておくと、後で見やすいカットを選択できます。特に手元を撮影する際は、手元に寄ったものと、引いて全体が映っているものの両方を撮影しておくのがおすすめです。 また、撮影中のトラブルで最初から撮り直しになるのを避けるため、カットを短くして撮影することも意識してみてください。 音声を録音するときは事前に試し撮りをして、周囲の雑音がどのくらい入るのか確認しておくことも必要です。特に、工場や屋外での撮影では、大きな音が入ってしまうこともあるため、音声の別撮りが必要なケースもあります。 手順⑤ 動画を編集する 撮影が終わったら動画の編集です。まず不要なシーンをカットしていきます。カットした素材は後で使うかもしれないので、すぐに削除せずに残しておきましょう。 必要な部分だけ抽出できたら、映像にテロップや字幕を挿入していきます。ひと通り編集できたら、最後まで飽きずに視聴できる動画に仕上がっているかを確認します。 動画を編集する際は、完成後に大幅な修正が出てくることを防ぐため、編集担当以外の人にも編集中の動画を何度か視聴してもらいましょう。 複数の人からの客観的な目線で見ると、1人では気付けなかった改善点を見つけやすくなります。 マニュアル動画の作成で意識することは、視聴者が理解しやすい動画にすることです。より伝わりやすい動画を作成するには、テーマごとに動画を用意したり、ポイントを絞ってテロップで強調したりするなど、視聴者の理解を助けるような編集を心掛けることが大切です。   マニュアル動画の作成時に注意すること   マニュアル動画を作成するときに大切なのは、視聴者を第一に考え、理解しやすい内容にすることです。 より伝わりやすい動画を作るには、テーマ別に動画を用意したりポイントを絞ってテロップで強調したりするなど、情報をわかりやすく整理することが求められます。 1つのマニュアル動画に対してテーマを1つに絞る 視聴者が混乱するのを避けるため、1本のマニュアル動画に対して1つのテーマを扱うことを意識しましょう。 一度に複数のテーマを扱うと、視聴者が動画の内容を理解しきれないまま話題が次々と切り替わっていくので、解説していた事柄に対する理解度が全体的に下がってしまうかもしれません。 また、業務の合間に理解が足りていない部分を確認したくても、複数のテーマを盛り込んだ長い動画だと、見たい部分を探すのに苦労するでしょう。扱いたいテーマが複数ある場合はテーマごとに短めの動画を作成すると、視聴者は説明している内容を理解しやすくなり、見たいテーマもすぐに見つけられます。 テロップやアニメーションを付ける 動画を編集する際、重要なところにはテロップやアニメーションを用いると、最低限理解してもらいたいポイントを視聴者へ伝えられます。 テロップを入れるときのコツは、文字は大きく、文字数は少なめにすることです。テロップの数が多くなるほど単語が埋もれてしまい、強調効果が小さくなるためです。 ナレーターの解説はすべてテロップにせず、セリフを絞り込みましょう。テロップをたくさん挿入すると視聴者は文章を読むことに必死になってしまい、動画に集中できなくなるためです。 他にも、動画内で注目してほしい箇所へ目線を誘導するために、アニメーションを取り入れることもおすすめです。必要に応じてアニメーション効果を追加することで、重要なのに目立たないところがあっても見落としを防げるでしょう。 必要なら紙資料との併用も検討する 動画では伝わりにくいような仕事の全体像や業務の手順などを説明するときは、紙の資料を併用するのがよいでしょう。 映像を通して視覚的に理解度を高められる動画に対して、紙資料は複数の項目を広げて見ることができる一覧性の高い媒体です。動画で説明している箇所が紙資料のどの部分に該当するのかを示すと、具体的なイメージがわきやすくなるでしょう。 また、「使用する道具一覧」のようなリストは、動画を停止してメモを取りたくなるかもしれません。リストを紙資料として準備することで、いったん動画を止めてメモを取らなくて済むため、動画の視聴に集中できるでしょう。   情報整理されたマニュアル動画で理解度アップ マニュアル動画の作成には多くのメリットがあり、特に研修コストの削減や学習効率の向上が期待できます。マニュアル動画を作るときのポイントは、伝えたいことを明確にし、情報を理解しやすい形に整理することです。 テーマや単元ごとに動画を分けて用意したり、テロップで強調したりすることで、視聴者の理解度を高められるでしょう。マニュアル動画のデメリットとしては、視聴者の理解度を管理者側が確認しにくい点が挙げられます。 eラーニングを手軽に導入できるlearningBOXなら、マニュアル動画で解説した事柄に関する確認問題を簡単に作ることができるため、対象者の理解度の把握に活用することができます。10アカウントまで無料、100アカウントまで33,000円で使えるプランを用意しており、マニュアル動画をはじめ、さまざまなコンテンツを作成できます。 マニュアル動画を用いて効率よく研修を実施したいとお考えの方は、まずは無料でご利用いただけるフリープランからお試しください。  
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ハラスメント教材を無料で提供開始 eラーニングシステム開発の株式会社龍野情報システム(本社:兵庫県たつの市、代表取締役社長:西村洋一郎)では、法人設立10周年記念事業の一環として、日頃のお客様への感謝の気持ちを込めて「learningBOX ON(ラーニングボックス オン)」の提供を開始いたします。 「learningBOX ON」とは、learningBOX初となる無料学習コンテンツを公開するサービスです。 無料公開の背景 労働施策総合推進法(パワハラ防止法)が改正され、2020年6月1日より大企業を対象に、職場におけるパワーハラスメント対策が義務付けられました。 このパワハラ防止法について、2022年4月1日より中小企業も義務化の対象となりました。 このような背景を踏まえ、龍野情報システムでは、中小企業のリスクマネジメント強化に貢献することを目的として、learningBOX上で「中小企業向けのハラスメント教材」を無料公開させていただきます。 学習コンテンツの特徴 learningBOX ONとは、eラーニング作成・管理システムであるlearningBOXに、企業で必須となる研修コンテンツを簡単に追加することができるサービスです。 自社で内製したコンテンツと組み合わせて、オリジナルの学習コースを簡単に設計することができます。 対象 learningBOX【共用サーバー】をご利用の方(フリープランを含む) ご利用方法 ■新規のお客様 STEP1:新規オーナー登録(無料)をお願いいたします。   STEP2:オーナー登録完了後、弊社から受付完了のメールをお送りいたします。 learningBOXにログインいただき、コンテンツ管理からハラスメントを選択ください。 ⇒learningBOXを無料利用しよう   ■learningBOXを既にご利用いただいているお客様 STEP1:learningBOXにログインいただき、コンテンツ管理を開きます。   STEP2:「+」アイコン>「learningBOX ON」>「10周年無料コンテンツ」>「ハラスメント」を選択してください。 ※ハラスメント教材は、新入社員・一般社員向けと管理職向けの2種類あります。   learningBOX ONを活用しよう! learningBOX ONとは、eラーニング作成・管理システムであるlearningBOXに企業で必須となる研修コンテンツを簡単に追加することができるサービスです。 自社で内製したコンテンツと組み合わせて、オリジナルの学習コースを簡単に設計することができます。 社員の皆さまが研修日程や場所に縛られることなく継続的に学習できる環境として、ぜひ「learningBOX ON(ラーニングボックス オン)」をご活用ください。 learningBOXは使いやすさにこだわった学習管理システムです! 無料トライアルをご利用頂いて、使い勝手をお試し下さい。 ※有料プラン・オプションに自動的に課金されることはありませんので、ご安心ください。
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効果的なアンケートの作り方|回答率を上げて分析に役立たせるには

効果的なアンケートの作り方|回答率を上げて分析に役立たせるには アンケートを作成して顧客満足度や社内研修の感想を分析し、改善点を探したり今後の活動に活かしたりしたいと考えている企業や団体は多いでしょう。 しかし、アンケートを作ろうと思っても「アンケートの作り方がわからない」「どんな設問を作ればよいのかわからない」と悩んでいる方は多いのではないでしょうか。 この記事では、アンケートの基本的な作り方や回答率を上げるポイント、注意点などを解説します。アンケート作成に便利なツールも紹介しているので、ぜひ参考にしてください。 目次はこちら アンケートを実施する際の全体的な流れ 回答率が上がるアンケートの作り方 これをやると正確なデータを収集できない!アンケート作成時の注意点 短時間で本格的なアンケートを作成できるツール5選 アンケートはツールで効率よく作成しよう   アンケートを実施する際の全体的な流れ   アンケートは目的を明確にすることから始まり、質問内容の決定、結果の集計、分析という流れで行います。アンケート前に目的を明確にすることで、必要な情報を得るための準備ができるでしょう。 アンケート内容は、調査対象者に合わせて回答しやすい質問を設置することが大切です。しかし、アンケートは対象者に回答してもらって終わりではありません。実施後の集計や分析によって、はじめて活用できる情報となります。以下では、アンケートを実施する際の全体的な流れを解説します。 アンケートを行う目的を明確にする アンケートを作成する際には、アンケートを行う目的を明確にすることから始めるとよいでしょう。目的を明確にしていないと、必要な情報を得るための設問が抜けてしまったり、不要な設問を設定したりすることがあるためです。 アンケートの目的をはっきりさせることによって得られる情報が明らかになり、収集したい情報を得るための設問をきちんと組み込めます。設問の内容が本来の目的から逸れるのを防ぐために、アンケートの目的をチームで共有しておくことが大切です。 アンケートを実施する目的を明確にできたら、調査対象者を設定しましょう。ターゲット層を絞り込んで、年齢や性別、職業などの分類から、調査を行う人数まで設定します。 アンケートの内容を決定する 紙やWebといったアンケートの媒体と、選択式か記述式といった設問の形式を決めていきます。アンケートの媒体は紙媒体とWeb媒体、どちらの方が調査対象者にとって回答しやすいのか見極めて選びましょう。 紙媒体は年齢層を問わず幅広く活用できますが、紙や印刷などの費用、収集と分析に手間がかかることがデメリットです。それに対して、Web媒体は収集と分析は容易であるものの、操作面などにおいてハードルがやや高いと感じる方もいるかもしれません。このように、調査対象者とコスト、手間を総合的に考えアンケート媒体を選ぶことが重要です。 設問の形式は選択式と記述式に分けられ、選択式はさらに次の4種類に細分化されます。 ①ラジオボタン ラジオボタンは、「次の選択肢の中から自身の性格に最も当てはまるものを1つ選んでください」というような、選択肢のうち1つを選ぶ形式のことです。 ②チェックボックス チェックボックスは、選択肢から複数を選択するパターンなどを指し、例えば「次の選択肢の中から、自身の性格に当てはまるものをすべて選んでください」といったような設問です。 ③5段階評価 5段階評価は、「自身の性格によく当てはまるを5、全く当てはまらないを1として、5段階で評価してください」といったように、5段階で評価する形式です。 ④マトリックス マトリックスは、3~5段階または10段階程度の評価を複数の項目について行うもので、「次に示す各項目について、それぞれよく当てはまるものを5、全く当てはまらないものを1として評価してください」のようになります。 また、「この研修を受けて感じたことを自由に書いてください」のような記述式の設問を設定すると、枠に縛られない幅広い回答が期待できるでしょう。一方、回答するのが手間に感じられたり、抽象的な回答しか得られなかったりするデメリットもあるので注意が必要です。 さまざまな種類の設問形式から、回答しやすく必要な情報を得やすい形式を選択しましょう。 アンケートの集計と分析 アンケートの目的を達成するには、アンケートの実施後にデータの集計と分析を行うことが重要です。集計と分析を行うことでアンケート結果の全体像を把握し、情報の深堀りが可能になるため、より多くの情報を得られます。 近年はアンケート結果の集計と分析ができるツールも充実してきております。集計を行う際は、結果を視覚的に把握しやすいようグラフを用いるとよいでしょう。 グラフの自動生成ツールでは、アンケート結果の内訳がわかりやすい円グラフや、回答数の順位付けができる棒グラフ、推移の把握に効果的な折れ線グラフなどの作成が可能です。 主な集計手法には、全体像の把握を目的とする単純集計、属性ごとの特徴を把握しやすいクロス集計などがあります。分析手法には、物事の発生確率の予測に便利なロジスティック回帰分析、関連性のある情報を抽出するアソシエーション分析などがあり、目的に応じた手法の選択が必要です。 最近は分析にAIを用いることもあり、さらに高精度な分析が期待できます。効率的かつ正確に情報を把握するなら、アンケート結果の集積・分析ツールを導入するのもおすすめです。   回答率が上がるアンケートの作り方   回答率が上がるアンケートを実施するためのポイントは、回答のハードルを下げることと、回答のモチベーションを上げることです。回答のハードルとは具体的にいうと、回答にかかる時間や回答の手間が挙げられます。手間を理由に回答してもらえない事態を防ぐため、アンケートを見た回答者に「すぐに終わる」「簡単」という印象を与えることが有効です。 また、回答することでプレゼントを提供するといった、インセンティブの設定も回答率に貢献するのではないでしょうか。 回答しやすい設問を心掛ける アンケートの回答率を上げるためには、回答しやすい設問を心掛けることが重要です。例えば、1つ目の設問の形式は記述式よりも選択式の方が、回答のハードルは下がるでしょう。 また、設問の文章の長さも大切です。できるだけ文章は短く端的に記述することで、回答者が質問内容を理解しやすくなり、スムーズに回答を続けられます。 逆に文章が長く難解に感じると、回答者が途中でアンケートの回答をやめてしまうこともあるかもしれません。年齢層に合わせた文体や、言葉の選択を意識してみましょう。 回答者に「時間がかかりそうだな」と思わせない 回答者に「時間がかかりそうだ」と感じさせないのも、回答率を上げるコツです。例えば、アンケートの冒頭に目安時間を記載しておくと効果的でしょう。3分や5分などといった所要時間を数字にし具体的に認識してもらうことで、回答に要する手間をはっきりとイメージすることができ、回答のハードルが下がります。 また、視覚的に認識しづらい漢字や専門用語の多用は、アンケートの回答途中での離脱につながります。回答者に「難しそう」と思わせないような設問とすることも、回答率を上げるポイントです。 アンケート回答のお礼を設定する アンケートの回答に対して景品のようなお礼があると、回答率の向上が期待できるでしょう。お礼は調査対象者に見合った食品や商品券、自社ブランドの製品などを設定するのがポイントです。お礼に抽選方式を採用すると、名前や住所といった個人情報も記入してもらいやすくなります。 ただし、マイナスな印象につながる回答は避けられてしまう可能性があるため、「回答内容は抽選には影響ありません」などと明記し、できるだけ正確なアンケート結果を集めるようにしましょう。   これをやると正確なデータを収集できない!アンケート作成時の注意点   アンケートは次に示す事項に注意して作成しないと、正確な情報が得られません。 ・ 回答を誘導するような質問文は避ける ・ 1つの質問文で2つ以上のことを聞かない ・ 個人情報の取扱いについて明記する 先入観を与えないこと、一問一答形式とすることが効果的なアンケートを作成するポイントです。また、個人情報の取扱いに敏感な人が増えているので、取扱いの明記を必ず行いましょう。 回答を誘導するような質問文 回答者へ先入観を与える質問文は、回答が偏ってしまう原因となります。例えば「売れている」「おいしいと評判」といった情報が質問文に記載されていると、回答者は無意識のうちにプラスの印象を持ってしまい、よい方向に回答が偏ってしまう可能性があります。 回答に偏りが生じると、アンケートの有効性が薄らいでしまうため、回答を誘導するような質問文にならないよう注意が必要です。 1つの質問文で、2つ以上のことを聞いている 1つの質問文に複数の質問内容が含まれていると回答者の混乱を招いてしまい、正確な回答を得られなくなる可能性があります。例えば、「この芳香剤の使い勝手や香りはいかがでしたか?」という質問では、回答者は使い勝手と香りのどちらについて答えればよいのか混乱してしまいます。 「この芳香剤の使い勝手はいかがでしたか?」「この芳香剤の香りはいかがでしたか?」といったように、1つの質問文における質問項目は1つに絞るようにしましょう。 個人情報の取扱いについて明記していない 個人情報の取り扱いについて明記していないと、アンケートそのものに対する不安や不信感を回答者に与えてしまう可能性があります。特に現在は個人情報の開示に抵抗を感じる人が増えており、セールスで自宅に訪問されたり他の業者へ情報が渡ったりすることを疑う人もいるでしょう。 アンケートに回答することへの抵抗感を払拭するため、個人情報の取扱いについて明記することが必要です。   短時間で本格的なアンケートを作成できるツール5選   アンケートを作成するには、一定の時間と労力を費やすことが必要です。通常の業務と並行して作業する場合や、人手が足りないときは、ツールを利用するのがおすすめです。以下では、短時間で本格的なアンケートを作れるツールを5つ紹介します。 Googleフォーム [ 参照:https://www.google.com/intl/ja_jp/forms/about/ ] 無料で利用できるGoogleフォームは、手軽にアンケートを行うのに便利なツールです。Googleアカウントがあれば利用できるので、導入のハードルが低く、すでに多くの企業でアンケートツールとして利用されています。 自由にアンケートを作成できるだけでなく、受講者、顧客といったアンケート対象者ごとに適したフォーマットが用意されているので、作成効率も高められるでしょう。 設問に画像や動画を挿入する機能も付いており、文字だけでは伝わりにくい情報まで正確に伝えやすいのが魅力です。また、質問数の制限がない点もメリットといえるでしょう。一方で、同じ端末による回答を除外できないため、同一人物が複数回アンケートに回答してしまい、アンケート結果が偏ってしまう可能性もある点はデメリットです。 formrun(フォームラン) [ 参照:https://form.run/home ] formrunは、多様なアンケートフォームが作成できるツールです。質問文を入力するだけで、手軽にアンケートを作成できるテンプレートも用意されています。 作成したアンケートは、iframeやHTML、CSSを用いてホームページなどへ自由に埋め込むことが可能です。 また、メールだけでなく、ChatworkやSlackなどのチャットサービスへアンケートを通知し、共有できる便利な機能も用意されています。 プランは無料と有料の2種類あり、無料プランだと、スプレッドシートとの連携やCSVエクスポートが利用できず、作成できるフォームの数は1つだけですが、質問数の制限はありません。簡単なアンケートを作成したり、お試しで導入したりするのにおすすめです。 SuguForm(スグフォーム) [ 参照:https://sgfm.jp/ ] SuguFormは無料プランでありながら、作成できるフォーム数と質問数が制限なしに利用可能であるアンケート作成ツールです。 アンケートの作成画面はシンプルなため、初めてアンケートを作る人でも扱いやすい仕様です。質問登録するだけでアンケートが作成でき、項目の並び替えや色の変更など、デザインを整えることも可能です。 無料プランでは広告が表示される仕様ですが、有料プランに契約すると非表示にできるので、回答率の向上が期待できます。 NTTコム リサーチ [ 参照:https://www.nttcoms.com/service/research/ ] NTTコム リサーチは、初期費用と月額料金の両方が必要なサービスです。アンケートを作成できるだけでなく、専門スタッフによる充実したサポートを受けられることがメリットです。特に、収集したい情報を集めるための項目設定の代行サービスを行っているので、アンケートで成果を挙げやすいでしょう。 アンケートフォームと設問は、無制限で作成することが可能です。SMSやアプリによる配信もできるため、より多くの人に回答してもらえます。 アンケートの集計機能を備えていたり、アンケートURLによって個人の特定が可能な半匿名アンケートを作成できたりと、実用性も高いといえるでしょう。 learningBOX(ラーニングボックス) [ 参照:https://learningbox.online/ ] 弊社のlearningBOXは、社内研修や教育を行えるサービスです。受講者へのアンケート機能も備えており、eラーニングの導入を検討している企業や団体に向いています。eラーニングコンテンツごとに受講したメンバーへのアンケートが簡単にとれるため、理解度を確認したり今後のコンテンツ作成の参考にしたりできます。 無料のフリープランでは10アカウントまでご利用いただくことができ、1教材30MBまでのコンテンツを作成することが可能です。10アカウントを超える場合は、有料プランの利用をおすすめします。100アカウントまでは初期費用が掛からず年間33,000円から使えるため、比較的規模の大きい企業も導入しやすいサービスです。   アンケートはツールで効率よく作成しよう アンケートを作成する上で最も重要なポイントは、目的を明確にすることです。目的がはっきりしていないと、必要な情報を引き出すために必要な設問が抜けてしまう可能性があるためです。 アンケートで正しい情報を得るための注意点は、先入観を与えるような情報の記述を避けることです。無意識のうちにイメージが定着すると、回答が偏ってしまい、正確なデータを収集できません。 アンケートを回収した後は、きちんと集計・分析をして今後に活かせるデータへ昇華することが重要です。アンケートの作成から集計、分析を自力で行うには多くの労力と時間が必要となるので、アンケート作成ツールを積極的に活用しましょう。  

適性検査とは?実施するメリットと出題問題の例を紹介

適性検査とは?実施するメリットと出題問題の例を紹介 多くの企業で採用選考の工程に導入されている適性検査は、書類や面接では把握しきれない応募者の人柄や、仕事への適性を効率的に見極めるための手段として活用されています。 しかし、実際に導入を検討しているけれども、「種類が多いためどのように活用すればいいかわからない」という方も多いのではないでしょうか。 本記事では、適性検査の種類や導入するメリットや出題される例題について詳しく解説します。多くの企業で利用されている適性検査もあわせて紹介しますので、導入への比較検討の参考にしてください。 目次はこちら 適性検査とは 適性検査を実施するメリット 適性検査の実施方式 適性検査の測定項目と問題例 適性検査の主な種類 適性検査の実施は「learningBOX」で管理するのがおすすめ   適性検査とは   適性検査とは、人材を公平に見極めるためのテストのことです。面接や書類では見えにくい応募者の能力や性格などを把握するために使用されます。 企業側が求める能力値や、企業理念・社風にマッチした人材を採用するための判断基準に使用されることが多いですが、適性検査結果が良くないからと言って適性ではないとは断言できません。個人の一面を把握する検査として考え活用しましょう。 最近では既存社員の評価やストレス耐性、メンタルチェックなどに使用する企業も増えてきています。   適性検査を実施するメリット   多くの企業で採用試験に導入されている適性検査は、効率的かつ公平に応募者の人柄や能力を見極められるといったメリットがあります。その他、適性検査を実施するメリットにはどのようなものがあるのでしょうか。 ここでは適性検査を実施するメリットを3つに分けて紹介します。 応募者を客観的に評価できる 適性検査では、履歴書や面接からは見極めにくい応募者の素質や性格、自社への適性を客観的に知ることができるでしょう。 採用試験では学歴や見た目にとらわれない客観的判断も必要です。しかし、特に中途採用の応募者は面接慣れしている人も少なくないため、自社に合った人材なのか見極めるのが難しい場合も多いでしょう。 適性検査を使用すれば採用担当者による評価のばらつきをなくせるので、より高い精度で応募者の選考が可能です。 採用選考の振り返りに活用できる 適性検査の結果は採用選考に利用するだけでなく、採用活動全般で有効活用できます。 例えば、適性検査の結果からどのような人材が自社の選考に集まりやすいのか傾向を知れるので、ほしい人材が集まっていない場合は採用広報を変えるなど対策を立てることが可能です。また、雇用してからの評価や人材配置、育成の場面でも参考にできる結果が得られる適性検査を選べば、採用後もそのデータを活用できるでしょう。 応募者との接触機会を増やせる 適性検査に結果を受検者へフィードバックするサービスがあるものを使用することで、応募者を集めることにも活用可能です。 インターンシップや就活中の学生は自分がどのような仕事・会社に向いているのかを知りたがっている人が多い傾向にあります。そこで、インターンシップ期間や新卒採用時期に「結果をフィードバックします」とアピールすることで注意を引いて集客を狙いましょう。 受講者からすると、自分の能力を客観的に知れる機会にも繋がるため「無料で自分の能力を検査できる」「企業との相性が知れる」といったニーズを獲得できれば、接触機会を増やすことが可能です。その場合、フィードバックシートは理解しやすくわかりやすいものであるか、必ず確認しておきましょう。   適性検査の実施方式   適性検査の実施方法は、大きく分けてWeb受検と紙受検の2つに分けられます。その中でも受検会場の違いや、運営企業によっても受検方法はさまざまです。 以下では、適性検査の実施方式について詳しく解説していきます。それぞれにメリット・デメリットがあるため、自社に適した方法を比較しながら選択しましょう。 マークシート方式 マークシート方式とは、指定のペーパーシートに問題の該当する箇所を鉛筆で塗りつぶして回答する方法です。問題と用紙の用意、採点までを適性検査提供企業が行うケースが一般的ですが、企業によっては採点を自社で行っているケースも見られます。 マークシート方式を採用する場合は、数字や記号で回答する場合がほとんどのため、問題の作成方法に対策が必要です。また、自社で採点する場合は分析結果が出るまで時間や手間がかかることも頭に入れておきましょう。 インハウス方式 インハウス方式とは、自社で会場とパソコンを用意し検査を行う方式です。受検者は会場に用意されたパソコンで適性検査を受検します。 会場やパソコンを自社で用意しなければいけませんが、検査の後すぐに結果を見て選考に活用できるなど、結果がわかるまでの時間と手間を短縮できるのが魅力です。 テストセンター方式 適性検査の提供会社が全国各地に会場を用意し、そこで受検するのがテストセンター方式です。受検者は会場に用意されているパソコンで回答を入力します。 監督者による不正リスクがない点と、受検の運営を委託でき、手間がかからない点がメリットです。手間が省ける代わりに、委託するためのコストが高い点はデメリットといえます。 Web方式 Web方式は受検者が自宅などで適性検査を受検する方式で、適性検査の受検期間は企業側で指定可能です。受検者は自分のタイミングで検査を受けられるので、受検に対するハードルが低いのが魅力といえます。 企業側も会場やパソコン、人を用意する必要がないため、手間やコストの削減が期待できるでしょう。検査結果の分析・集計も容易ですが、身代わり受検などの不正が行われる可能性があるため、注意が必要です。   適性検査の測定項目と問題例   測定項目は大きく分けて「能力検査」と「性格検査」の2種類に分けられます。 能力検査とは、国語的・数学的能力のような基礎的な学力と、業務の中で必要となる一般常識や基礎能力を測る検査です。学力テストのような形で出題されますが難易度自体は高くなく、言語分野と非言語分野に分けて出題されるのが特徴です。 性格検査とは、名前の通り個人の人間性や価値観・思考的な部分を測る検査のことです。入社後に、円滑なコミュニケーションが取れるか、向上心があるかなどを把握し、企業とのミスマッチを防ぐ目的で使われます。 能力検査(言語分野) 言語分野からは、日本語の言語力を試す問題が出題されます。 二語の関係 対になった2つの語句の関係を読み解く問題です。出題された問題の語句と同じ関係に当たる語句を選択肢の中から選びます。 語句の意味 問題文と同じ内容の語句を選択肢の中から選ぶ問題です。頻出される語句には傾向があるため、正確な意味を理解しておく必要があります。 語句の用法 問題として示された語句と同じ用法のものを選択肢から選ぶ問題です。例えば、同音異義語や比喩的用法の語句、文法的に同じ使用法のものを見抜く問題が出題されます。 文の並び替え バラバラになっている文章を正しい順番に並べ替える問題です。選択肢から文章全体のつながりを推測していきます。 空欄補充 問題文の中にある空欄に、適切な語句や文章を当てはめる問題です。空欄の前後にある文章から推測して、正しい意味になるように選択肢を選ぶ必要があります。 能力検査(非言語分野) 非言語分野の問題は計算能力を問うもので、計算問題を中心に出題されます。 鶴亀算 鶴の足を2本、亀の足を4本として「鶴と亀を合わせて〇匹、足の数を合わせて〇本なら、鶴と亀はそれぞれ何匹か」といった問題が出題されます。算数の文章問題で頻出する問題として有名です。 代金の支払い 代金の精算や値引き、分割払い、割り勘などに関する問題です。支払い代金の平均や、割合を求める問題が多い傾向にあります。 集合 グループの中から問題で聞かれている条件に合う人数や数量を導き出す問題です。ベン図を書いて視覚化すると、答えが導きやすくなります。 確率 ある事柄が起こる確率を計算により導き出す問題です。例えば、「裏表あるコインを2回投げた場合、1回だけ表が出る確立を求めなさい」といったパターンの問題が出題されます。 表・資料の読み取り 問題として提示された表やグラフ、文章などの資料の中から必要な情報を読み取り、取捨選択して計算する問題です。 場合の数 サイコロを何回か振った時の目の出方など、さまざまな事柄について全部で何パターンあるかを計算して求めます。 推論 推論とは、問題文で与えられた情報を読み解き、「必ず正しい」と推論できる事柄を選ぶ問題です。推論は適性検査非言語分野の「論理問題」の中でも、特に重要視される分野となっています。 速度算 「速さ・時間・距離」について公式を用いて求める問題です。速度算の応用として「旅人算」が出題されることもあります。 損益算 商品の定価や利益、売価などを求める問題です。原価・定価・売価の関係をしっかり理解しておくことが重要です。 性格検査 性格検査には好ましいと考えられる回答はありますが、正解がないのが特徴です。頻出される問題には3つの傾向があります。 性格の特徴 社内の雰囲気は企業によって多種多様です。受検者が自社の社風に合った性格であるかを測る問題が出題されます。 組織への適応性 業界や職種の違いに限らず、会社によって仕事の進め方や社風は異なります。人事評価の考え方にも企業によって違いが出やすいのが特徴です。その中で組織への適応性を確認し、社風に合った人間性や考え方であるかを確認します。 職務への適応性 企業の中でも営業職や技術職など、職種はさまざまです。その中でどのような職種にマッチするのかを見極めるのに使用します。   適性検査の主な種類   適性検査は利用目的を明確にした上で、どの検査を採用するか検討を進めていくことが重要です。適性検査の種類は多岐にわたりますが、その中でも多くの企業で利用されている主な適性検査を紹介します。それぞれの特徴を比較し、自社に合ったものを取り入れましょう。 SPI3 [参照:https://www.spi.recruit.co.jp/] SPIとは、国内企業の約10,000社以上が導入しているといわれるほど主流な適性検査です。「性格適性」と「知的能力」を測定し、応募者がどのような仕事が合っているのか、どのような組織に馴染みやすいかなどを測定します。 1名実施するごとに費用が掛かる形式になっており、Webテスト形式は4,400円、テストセンター形式だと6,050円です。Webとマークシート両方から受検方法が選べるので、自社の都合に合わせて選択できます。 玉手箱 [参照:http://www.shl.co.jp/] SPIに次いで利用企業が多いのが、玉手箱の適性検査です。人事コンサルティング会社である日本エス・エイチ・エル株式会社が、企業向けの適性検査として販売しています。 「玉手箱I Ver.2」では基礎能力と性格以外に、業務を円滑に遂行するための能力として、ストレスへの耐性や仕事へのモチベーションについてどの程度の能力があるのか予測した値と、面接の際に活用できるチェックポイントを出力することが可能です。 検査手段はWebテスト方式で所要時間11分と短いため、受検者に負担なく実施できるのも魅力。導入費用は132万円ですが、受検人数に制限はありません。 CUBIC [参照:https://www.e-jinjibu.jp/] CUBICは、e-人事株式会社が販売している適性検査です。「料金の安さ・診断スピード・親切丁寧な対応」をモットーとしており、検査後に回答用紙をFAXまたはメールで送ると、最短30分で登録したメールアドレスに診断結果が納品されます。利用登録手続きをしたその日には利用ができる手軽さも魅力です。 受検時間は採用適性検査が20分、能力検査が5分と、短い時間で実施できるのも特徴です。 採用適性検査は1,870円/人、能力検査は550円/科目なので、他の企業提供適性検査より比較的安価に受検することができます。利用人数が多いほど料金単価が安くなる従量課金プランや定額プランの用意もあります。 GAB [参照:http://www.shl.co.jp/] GABとは日本エス・エイチ・エル株式会社が販売している新卒の採用を目的に開発された検査です。言語・計数的知能に関する部分や、パーソナルな部分について測定すると、入社前に確認しておきたい「ヴァイタリティ」や「チームワーク」などに関する9つの特性や入社後に期待できる管理・運営能力、受検者が向いている職務について予測できます。 実施時間はWebテストだと80分、マークシート方式は90分の検査です。費用は問題の冊子価格が660円、採点処理価格が3,850円となっています。 内田クレペリン検査 [参照:https://www.nsgk.co.jp/uk] 簡単な一桁の足し算を行い、受検者の作業をこなす能力、仕事ぶりや性格、能力を発揮する時の特徴を測る心理検査です。年間70万人が受検している、日本を代表する心理テストと言われています。シンプルな検査であるため、言語・文化の違いによる制約を受けず、外国人を採用する際にも利用できるのが特徴です。 「はい」か「いいえ」の2択で示された選択肢の中から回答する検査に比べ、望ましいと思われる回答を受検者が意図的に出すことが難しいため、妥当性と信頼性の高い試験だと考えられています。実施時間は50分で、1名ごとの個別診断判定は2,420円ですが、判定形式によって価格が異なるのが特徴です。   適性検査の実施は「learningBOX」で管理するのがおすすめ 受検者の能力や性格など、面接だけでは見えにくい部分を公平に見極められる適性検査は、採用試験だけでなく、入社後の部署配置や育成の場でも役立ちます。 適性検査にはさまざまな種類がありますが、導入の際はそれぞれの特徴を比べて、自社に適したものか確認しながら検討を進めましょう。 弊社の「learningBOX」では、適性検査のコンテンツを作成することでWebテストの実施が可能です。他にも成績管理、受講者管理にいたるまで適性検査に必要な機能をひと通り揃えております。10アカウントまでなら期間無制限・無料で利用できますので、まずは無料トライアルからお気軽にお試しください。
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戦力になる人材育成の方法とは?事例を挙げながら詳しく解説

戦力になる人材育成の方法とは?事例を挙げながら詳しく解説 会社が成長・発展していくためには、ヒト、モノ、カネ、情報などが重要な資源です。どれも大切な要素ではありますが、会社の長期的な成長のためには「ヒト」に目を向けることが非常に重要です。 その中で「社内の人材育成を、どのように進めていくべきかを知りたい」「効果的な人材育成の手法を知りたい」と考えている方に向けて、この記事では失敗しない人材育成のコツや、事例などについて解説していきます。 人材育成の方法について真剣に考えている方は、ぜひ最後まで読み進めてください。 目次はこちら まずは人材育成を行う目的を確認しよう 新入社員・若手社員を育成するコツ 中堅社員を育成するときのポイント 人材育成に失敗しないよう意識すること 会社の戦力になる人材を育成する手段5選 eラーニングシステムを導入した人材育成の事例 eラーニングを活用して社員のスキルを伸ばそう   まずは人材育成を行う目的を確認しよう   人材育成を行う際には、まずその目的を明確にすることが大切です。目指すゴールがなければ、人材育成を試みても中途半端な結果に終わってしまうでしょう。 ここでは、人材育成を行う目的をいくつか紹介していきますので、自社での取り組みの参考としてください。 現場の生産性向上 人材育成の目的は、社員の意識および技術を高めることにあります。マニュアル通りに淡々と業務をこなすだけではなく、自ら能動的に動いていく人材を育成することで、会社全体の生産性向上に繋がるでしょう。 また、少子高齢化社会が進んでいることもあり、労働人口が今後も減少していくと見込まれています。 企業においても人手不足が進んでいますが、一人ひとりの人材の質を高めることによって生産性を維持することができるでしょう。 自社業績の向上 人材育成は、自社業績の向上が期待できます。社員に必要な教育を施すことによって、仕事への向き合い方や、現場での行動に少しずつ変化が出てきます。 考え方や行動が変われば、一日の業務の取り組み方も、これまでとは違ったものになるでしょう。 その積み重ねによって現場の生産性が向上し、ひいては自社の業績アップに繋がります。 経営戦略の達成 人材育成の最終的な目標は、経営戦略の達成にあります。 経営戦略を練るうちに、現状で不足している技術や業務が明らかになっていきますが、その不足している点を補うために、人材育成を継続的かつ計画的に進めていき、経営戦略の達成に貢献できる社員を育てていきましょう。 しかし、「教育→社員への定着→業績への反映→経営戦略達成」といった一連のフローは、完遂までにかなりの時間がかかります。長期的な視点を持ちつつ、早いタイミングで取り組みを進めていきましょう。   新入社員・若手社員を育成するコツ   長期的な経営を見据えた場合に重要なのは、いかにして未来の会社を担う存在を育てていくかです。その観点から考えると、新入社員や若手社員を、どのように育てていくかのノウハウ確立が重要と言えるでしょう。 以下では、新入社員・若手社員を育成するコツを4つ紹介します。 作業を覚えさせるだけで終わらないように 新入社員・若手社員を育成する際には、目の前の作業を覚えさせるだけでなく、全体を見通して仕事を進められるように教育を施していきましょう。 戦力となる人材に育てるためには、何年も在籍することを前提とし、入社時から業務全体の流れを理解できるように指導することが大切です。 新入社員や若手社員は知識・経験が不足している状態であるため、現在行っている作業にどのような意義があるのか理解しづらい状態にあります。 そのため、仕事に対するモチベーションが下がることもあるでしょう。 仕事に対する意識を向上させるためにも、毎日行っている業務にはどのような意義があるのかを、初期段階からきちんと説明することも重要です。 一人ひとりに合った指導者を割り振る 社員を育てる際には、その社員一人ひとりに合った指導を行う必要があります。内容はもちろんですが、誰が指導を行うかによっても結果は変わってくるでしょう。 指導する側とされる側には相性があり、価値観や考え方もそれぞれ異なります。新入社員・若手社員に指導をするケースにおいても「上司Aさんよりも上司Bさんの方が、相性がよく成長するスピードが早いようだ」といった事例はあるでしょう。 本人の資質に合った指導者を選定することで、成長率は大きく変わります。指導者との性格の不一致が離職の原因になることもあるため、適切な人材を選定することが大切です。 成功体験を話すのはほどほどに これまでに自分がどのように成功してきたか、どのようなマインドをもって仕事に取り組み成長してきたのか、といったエピソードや実体験を、新入社員・若手社員に伝えることは非常に大切です。 右も左もわからない入社直後においては、先輩や上司の経験は何よりも大切な情報でしょう。 しかし、その成功体験を押し付けがましく伝えるのは好ましくありません。年々社会情勢や業界動向、社内の取り組みは変化しています。自分が成功したときと現在の状況が異なるケースは多いため、まったく参考にならないこともあるでしょう。場合によっては、単なる自慢と捉えられることもあります。 成功体験を話すときはできるだけ抽象的に、様々な状況に当てはめやすいように伝えましょう。 最初からできる人はいないことを再認識しておく 指導の立場にある人にとって大切なのは、「最初から何でもできる社員はいない」という事実の認識です。 特に新卒社員や経験の浅い若手社員は、即戦力になるような知識や技術を持ち合わせていないケースがほとんどです。 経験がまったくないことを前提とし、何年も在籍している社員と同じ仕事・同じクオリティを求めるのは避けましょう。長期的な視点を持って、少しずつ育成を進めていく取り組みが重要です。   中堅社員を育成するときのポイント   新入社員・若手社員に経験を積ませて育てていくための取り組みと並行して、中堅社員に対してのアプローチも大切です。 社内の中間層にしっかりと教育を施すことで、会社の基盤はより盤石なものとなるでしょう。 以下では、中堅社員を育成するポイント3つを紹介します。 直属の後輩や部下を配置する 中堅社員を一定のポジションに置く際には、これまでに関係性を育んできた直属の後輩や部下を同じ部署に配置するようにしましょう。 中堅社員の育て方には様々な手法がありますが、すでに関係性ができているメンバーでチームを組むことによって、ストレートに物事を伝える力や、状況に応じた指導力を身につける効果が期待できます。 逆に、これまで関わりがなかった人材とチームを組むことで、ゼロから物事を生み出す力やコミュニケーション能力の上昇といった効果も見込まれるでしょう。 双方ともに共通するのは、指示を出す立場になることです。会社の将来的な成長も踏まえて、組織的に事業目標を達成する経験を積ませていきましょう。 ジョブローテーションの実施 中堅社員を育成するための有効な手法は、ジョブローテーションです。ジョブローテーションとは、新たな能力開発を狙いとした配置転換を指しています。 この配置転換は、あらかじめ定められた人材育成計画に基づいて実施され、様々な業務を通して社内の全体像を掴む、能力開発によって新たな変革を起こすなどの効果が期待されます。 3〜6ヶ月ほどの短いスパンから、3〜5年ほどの長いスパンまで様々な形で行われますが、これにより業務全体、ひいては社内全体の流れが把握できるようになります。 中堅社員は、新人社員に比べてより多くのことを経験しているからこそ、ジョブローテーションによって細かい点まで新たな発見ができる仕組みとなっています。 その他、他部署との人脈づくりにも効果的です。将来的にチームで仕事をすることになったときも、一から人間関係を構築する必要がなくなるでしょう。 責任のある立場を経験させる 中堅社員の育成に効果的な手法の一つとして、責任ある立場を経験させておく取り組みが挙げられます。新店舗の運営責任者を任せる、新事業をゼロからスタートさせるなど、その方法は様々です。 責任ある立場を経験することで、マネジメント能力や現場調整能力、上司・部下・取引先との、コミュニケーションスキルなどの向上が見込まれます。 任せた事業が軌道に乗り、長期的に忙しくなる可能性も見越して、本人のポテンシャルや将来的な希望をきちんとヒアリングしておきましょう。本人がどのように成長していきたいのかを掴み、その成長を後押しするための土台を整えておくことが重要です。 また、女性社員の場合には出産・育児についても希望を聞いておき、仕事と私生活を両立できる環境をつくる取り組みを行いましょう。   人材育成に失敗しないよう意識すること   人材育成の方法を誤ると、思ったように育たなかった、社風にそぐわない人材になってしまった、といったケースに繋がることもあります。 そのため、人材育成に失敗しないためのコツを、事前に理解することが重要です。育成時に意識すべき点を、3つに分けて解説していきます。 経営陣が会社全体の達成目標を明確に示す 人材育成に失敗しないために重要な取り組みは、経営陣が会社全体として何を目指しているのかを明確にすることです。 会社全体で目指していくべき達成目標が明確になっていなければ、現場レベルでは具体的に何を進めていくべきか分かりにくくなります。 個々で目標を定め仕事を進めたとしても、会社全体で高い成果を得ることは難しいでしょう。 また、人材育成がうまく進まなくなったとしても、達成目標が明確であれば改善点が見つけやすくなります。 目標を成し遂げるためには、どの程度の数字やスキルが必要になるのか、その数字を達成しスキルを身につけるためには、どのように成長していくべきなのかを常に探っておきましょう。 ひいては、この取り組みが社員の意識統一にも繋がります。 目的・目標を設定する 会社全体の目標と並行して、社員一人ひとりに具体的な目的や目標を設定させることも重要です。個別に目標を定めることによって、日々仕事にどのように取り組み、どのように成長していくべきかの指標がはっきりと示されるでしょう。 目標を定めることで、通常業務だけでなく社内外の研修を受ける際にも、得た知識を自分ごととして受け取れるようになります。 逆に目的や目標を設定していないと、「ただ話を聞いただけ」に留まってしまい、内容を覚えていない社員が出てくるケースもあるでしょう。 定期的に評価を行う 人材育成を効果的に進めていくためには、正しい方法で定期的に評価を行う必要があります。 正しい評価が行われなければモチベーションが維持できず、自らが何のために仕事を行っているのかが見えにくくなってしまいます。 評価を行う際には、上司が部下に対して、あるいは先輩が後輩に対して、人材育成の目標が達成できているかを、定期的に確認するシステムを構築しましょう。 必要に応じて、仕事ぶりに対するフィードバックやアドバイスを行うことも大切です。   会社の戦力になる人材を育成する手段5選   会社の戦力となり、業績を伸ばしていく人材を育成するためには、いくつかの手段があります。社員の状態や成長度合いに応じて育成方法は異なってくるため、複数の育成手段を効果的に用いていきましょう。 以下では、OJTやOff-JTなど5つの人材育成方法を解説していきます。 ①OJT(On the Job Training) OJT(On the Job Training)とは、新入社員や業務未経験者が実務に携わりながら、業務に関わるスキルや知識を養っていく育成方法です。様々な企業で導入されており、実務に携わることによって、即戦力となる効果が期待されています。 導入にあたっては、新入社員でもすんなりと業務に入れると同時に、徐々に成長を図っていけるような体系的なプログラムを用意しておきましょう。 OJTは人材育成でよく使われる手法ではありますが、職場によっては研修中の人が放置されたり、雑用専門になったりするケースもあるようです。現場の実務をきちんと学べなければ実施している意味がないため、事前に計画を立てる取り組みが重要です。 ②Off-JT(Off the Job Training) Off-JT(Off the Job Training)は、対象者が一つの会場に集まり、一緒に講義やグループワークを受ける集合研修を指します。 一人ひとりを個別に教育するのではなく、多くの人数を対象として行われるため、知識や実技の習得を、画一的に行う際によく用いられる手法です。事前にプログラムが決められていることで、学びのクオリティが担保されつつ、必要なスキルを一度に伝えられる点は、独自のメリットでしょう。 実施にあたっては、日程や場所、講師の手配など決めるべき点が数多くあります。事前にチームを編成するなど、計画的に物事を進めていく必要があるでしょう。 Off-JTで学んだ内容をOJTで活かすなど、併用して教育を施していくとさらに効果的です。 ③自己啓発 自己啓発は、社員による自発的な学習を促す育成手段です。 OJTやOff-JTと並んで用いられる育成方法ではありますが、決定的な違いは、会社側が強制的に学ばせるのではなく、社員が自分から進んで取り組むという点にあります。 あくまでも会社側が行うべきことは、社員が自己啓発によって学びを深められるようにサポートすることです。 社員の自己啓発を促すためには、セミナーへの案内や読むべき書籍の紹介などが効果的です。 会社から社員へ向けて、自己啓発を推進するための資金や時間の支援があると、よりよいでしょう。 ④MBO(目標管理制度) MBO(目標管理制度)とは、社員一人ひとりに目標を立てさせ、その目標をどれだけ達成できたかによって、人事評価を行う制度です。社員自らが立てた目標であるため、その目標を達成するために、自主的な努力や工夫を凝らしながら仕事を進めることが期待されています。 導入にあたっては、社員が立てた目標を達成していくためのサポート体制を、会社側が確立しておくといいでしょう。 また、その目標の適正確認を行うために、上司や責任者が専任で教育を施すことも重要です。 ただ目標を立てるだけではなく、会社全体の目標や部門の目標と、個人の目標をどれだけリンクさせられるかについても、目を向けておくとよいでしょう。 ⑤eラーニング eラーニングは、スマートフォンやパソコンを使って学習を進めるコンテンツのことで、効率的な知識の習得を目的とした育成方法です。 各企業によって様々なサービスが提供されており、導入する会社や団体が増加傾向にあります。 オンラインコンテンツであるため、受講者が場所や時間を選ばずに学習を進められる点は大きなメリットです。集合研修を行う必要もないため、社員を一度に集める手間も一切ありません。 導入にあたっては、サービスを提供している企業を複数ピックアップした上で、自社の目的や予算に合わせたものを選定しましょう。   eラーニングシステムを導入した人材育成の事例   人材育成に有用なeラーニングシステムとして、learningBOXを導入する企業が増えてきています。 以下では、導入前に企業が持っていた課題と、learningBOXによってどのように課題を解決したのかを解説します。 株式会社ヴェントゥーノ 株式会社ヴェントゥーノは、「ともに美しく生きていく」を理念として掲げており、モズクやコンブなどに含まれる、ぬめり成分を活用した健康食品や化粧品などを販売している会社です。 同社は本社とコールセンターの2拠点ありますが、まとめて研修を行う際に時間とコストがかかるという課題を抱えていました。 しかし、learningBOXを導入することで、移動時間やコストを削減して、社員の学習を推進するシステムの構築に成功しています。新型コロナウイルス蔓延前の導入ということもあり、コロナ禍にあってもスムーズに社員教育を施せる体制を事前に整えておくことが可能となりました。   一般社団法人 日本LD学会 一般社団法人 日本LD学会は、LD(学習障害)やADHD(注意欠如・多動症)、ASD(自閉スペクトラム症)などを研究し、その内容を用いた支援を進めている学術研究団体です。 同学会は研修の受講者を増やしたい、ITに不慣れな利用者がいるといった課題を抱えていましたが、learningBOXの導入によって、場所を問わずに研修を実施する体制が整いました。 ITに苦手意識がある方でも使いやすく、研修への参加者や専門ライセンスの取得者が増加しています。   株式会社うぇるねす 株式会社うぇるねすは、マンション管理業界の経営力強化や人材育成をサポートしている会社です。 業界を支えていくべく、独自システムを活用して人材のレベルアップを目指す取り組みなどを進めています。 同社は、「高齢者でも利用できるeラーニングを導入したい」「意欲的に学べるコンテンツを作りたい」といった課題を抱えていましたが、learningBOXの導入によって、高齢者の方でもスマートフォンを使ってスムーズに学べるようになりました。 全国各地の代務員に、均一に学習機会を提供することも実現しています。 さらに、同社はWebアプリにlearningBOXを組み込み、時間・場所を問わず管理員研修を行えるeラーニングシステムを提供しています。   eラーニングを活用して社員のスキルを伸ばそう 会社の価値を高めていくためには、会社の将来を担う人材を計画的に育てていく取り組みが重要です。人材育成には様々な手法がありますが、会社の目的に合わせて最適な育成方法を選びましょう。 知識習得に大きな効果を発揮するeラーニングを導入したい方は、弊社のeラーニングシステム「learningBOX」をぜひご検討ください。豊富な機能を持っているだけでなく、受講生の管理も容易なシステムが揃っており、スムーズなシステム導入を実現させています。 社員のスキルを体系的に高めていきたい方は、まずは無料でご利用いただけるフリープランからお試しください。  
learningBOX-ver2.17

learningBOXがVer2.17へバージョンアップ

今回のバージョンアップについて 平素よりlearningBOXをご利用いただき、誠にありがとうございます。 本日、learningBOXがVer2.16から2.17へバージョンアップしました。 こちらの記事では、各種新機能が追加されたVer2.17.13(2022年3月9日リリース)について、詳しくご紹介いたします。 新機能・機能改善一覧はこちら   新機能 機能改善 1.コースの機能拡充13.対応端末確認の機能拡充 2.見出し/クリア条件14.二要素認証の機能拡充 3.選択型コンテンツ設定15.テストモード設定の機能拡充 4.成績表16.グループ管理・成績管理の閲覧権限 5.ページデザイナー17.グループ一括登録・ダウンロード機能 6.メディア管理18.パンくずの表示箇所追加 7.問題の解答/添削内容表示機能19.コース詳細説明の表示切替 8.メッセージボックス管理権限20.動画基本設定 9.動画時間表示機能21.デザインカスタマイズの即日利用が可能に 10.動画連続自動再生機能22.アクセスログへの認証失敗情報の追加 11.カリキュラム/コース説明文 12.ウェルカムページ再表示機能 今回のバージョンアップでは、学習画面の見え方を大きく変える「コース機能」が刷新されました。 その他、既存機能の改善やAPIで連携できる機能の拡充なども含め、多くの機能が追加されました。 それでは、2.17系バージョンアップについて、詳しくご紹介させていただきます。   コースの機能拡充 学習画面のTOPは全てコース教材に統一され、シンプルな見た目とともにカスタマイズしやすくなりました。   見出し/クリア条件 従来の学習制御機能が一新され、クリア条件となりました。これまでより、複雑な条件設定が可能です。   選択型コンテンツ設定 複数の教材の中から、学習者が1つだけ選択して学習できる機能です。   成績表 オリジナルの成績表を作成し、コース内でコンテンツとして配布できるようになりました。   ページデザイナー サイトカスタマイザーで作成可能なページのデザインを、より手軽に変更できるようになりました。   メディア管理 動画や教材をlearningBOXに登録することで、各コンテンツごとにメディアファイルをアップロードすることなく、CDN経由で利用できるようになりました。   問題の解答/添削内容表示機能 特定の設問に対する解答と添削内容を表示できます。   メッセージボックス管理権限 権限のあるユーザーは、グループや他のユーザーに対してメッセージを送信できます。   動画時間表示機能 「カリキュラムを探す」「コースを選ぶ」画面で、動画コンテンツの時間が表示されるようになりました。   動画連続自動再生機能 動画コンテンツが複数ある場合、自動で続けて再生されるようになりました。   カリキュラム/コース説明文 「カリキュラムを探す」「コースを選ぶ」画面に、説明文を表示できます。   ウェルカムページ再表示機能 ウェルカムページを再表示できます。   対応端末確認の機能拡充 learningBOXの推奨環境を自動で読み込んだり、対応端末一覧画面に【戻る】ボタンが追加されました。   二要素認証の機能拡充 特定のグループに絞って、二要素認証を設定できるようになりました。   テストモード設定の機能拡充 テストモード設定で、成績詳細の表示をより細かく設定できるようになりました。   グループ管理・成績管理の閲覧権限 メンバー管理/成績管理権限について、閲覧のみを許可できるようになりました。   グループ一括登録・ダウンロード機能 グループのCSV一括登録フォーマットが、より分かりやすい表示に変更されました。   パンくずの表示箇所追加 「一般公開コース」「コースを選ぶ」「コース詳細」画面に、新たにパンくずが表示されるようになりました。   コース詳細説明の表示切替 「学習する」画面上部に表示される、コースやフォルダの説明部分を表示させるかどうか設定できるようになりました。   動画基本設定 動画の倍速設定の範囲やシャドウなど、動画に関する基本的な設定ができます。 MOVIEプレイヤーのバージョンが、2.1.0以上の動画コンテンツに対して利用できる機能です。   デザインカスタマイズの即日利用が可能に 注文画面よりデザインカスタマイズをご注文いただくと、即日ご利用いただけるようになりました。   アクセスログへの認証失敗情報の追加 アクセスログに、認証に失敗した際の情報が新たに表示されるようになりました。   その他 詳しい操作方法やご不明な点については、弊社担当:CS営業チームまでお問い合わせください。 ●TEL:0791-72-8421 ●お問い合わせフォーム 今後も、さらにお客様のお声に耳を傾け、より快適にご利用いただけるよう機能改善に取り組みます。 learningBOXのVer2.17で追加された新機能や機能改修につきましては、こちらのリリースノートにも詳しく記載しています。 今後とも、learningBOX/QuizGeneratorをよろしくお願いいたします。

eラーニングとは?重要性が増した理由を徹底解説

eラーニングとは?重要性が増した理由を徹底解説 新型コロナウイルスの影響で対面での研修や学習が難しくなっているため、eラーニングの需要が高まっています。eラーニングはいつでもどこでも受講できるため、在宅ワークが増えている現在は、特に導入する企業が増えてきています。 そのような背景もあり、これからeラーニングの導入をお考えの方も多いかと思います。しかし中には、「そもそもeラーニングって何?」「なぜeラーニングの利用が増えているの?」といった疑問を持たれている方もいるのではないでしょうか。 そこで今回の記事では、eラーニングがなぜここまで普及したのか背景を交えながら、特徴や強みだけでなく苦手とするところも含めて解説していきます。eラーニングについて知りたい方や、これからeラーニングシステム導入をご検討中の方はぜひ参考にしてみてください。 目次はこちら eラーニングとは eラーニングの重要性が増した理由 eラーニングの弱みとその対策 まとめ   eラーニングとは eラーニング(イーラーニング、e-learning)とは、「インターネットを活用した教育の仕組み」のことです。多くのeラーニングシステムでは、HTML / CSS / JavaScript などで制作された教材や動画教材をWebブラウザを使って学習します。 スマートフォン普及以前はパソコンを使って受講されていましたが、今では多くのeラーニングサービスがパソコンだけではなく、スマートフォンやタブレットにも対応しています。   eラーニングの重要性が増した理由 なぜ近年、eラーニングの重要性が高まっているのでしょうか?ここではその中でも特に大きな理由を5点あげてみます。 理由1:コロナ禍によって集合研修が困難に 新型コロナウイルス感染拡大に伴い、研修会場までの移動や研修会場に集まること自体が制限されるようになりました。多くの学校では登校をとりやめ、リモートでの授業を行うなどの対応をとっています。一方的に授業を提供するのであればZoomなどによるオンライン授業で十分ですが、理解度を測定したり課題を提出させたりすることを考えるとまだ十分とはいえません。 そこでeラーニングシステムを導入することにより、いつでもどこでも受講者ごとの得点や学習状況、課題の提出状況などを管理することができるため、研修の主催者側にも受講者側にもメリットがあります。  理由2:通信環境・情報機器の普及 自宅や会社に光回線が普及し、スマートフォンでも4Gや5Gといった高速大容量通信が普及したことで、動画の閲覧もスムーズにできるようになりました。通信環境が改善したことでデータをサーバ上で一元管理し、利用者は必要なタイミングでデータを取得する運用がしやすくなったこともeラーニングの普及に影響しています。 文教分野においての普及 文部科学省の推進するGIGAスクール構想によって、小中高において生徒1人に1台の学習者用端末が与えられはじめています。学校の方針によって、生徒や児童がどれだけ自由に端末を使えるのか、自宅に持ち帰り可能なのかは異なるようですが、少なくとも1人1台の端末を専有して使える環境になりつつあります。 また、ほとんどの学生がスマートフォンを持つようになりました。初期のスマートフォンはパソコンと比べると性能が劣り、できることも限られていました。しかし、最近はスマートフォンの性能が向上し、パソコン向けに作られたWebコンテンツもほぼ問題なく閲覧できるようになりました。多くのWebサイトにおいてはパソコンよりもスマートフォンからのアクセスのほうが多くなっており、今ではWebサイトの多くはスマートフォン向けに最適化されています。 一般への普及 モバイル社会研究所の調査によると、15歳から79歳の男女におけるスマートフォンの所有率が92.8%に達したといわれています。 勤労世代におけるスマートフォンの所有率はより高いと思われ、セキュリティ面の検討が必要であるとはいえ、私物端末を用いたeラーニングの提供も現実的になっています。 eラーニングでは同一のコンテンツを多数の学習者に提供するケースが一般的であり、高度な機密性が求められない場合もあります。高度な機密性が求められる場合は、社内のPCからでないと学習できないよう制限するなどの対策が必要になります。 通信環境の改善 自宅や会社に光回線が普及し、スマートフォンでも4Gや5Gといった高速大容量通信が普及したことで、動画の閲覧もスムーズにできるようになりました。通信環境が改善したことでデータをサーバ上で一元管理し、利用者は必要なタイミングでデータを取得する運用がしやすくなりました。   理由3:仕事の高度化 情報化の進展と共に、仕事を進めていく上で必要な知識は圧倒的に増えました。学校で学んだ知識や技術で一生食べていけるような時代ではありません。勤労者は、常に新しい知識と技術を身に着けていく必要があります。新しい知識と技術はタイムリーに手に入れる必要がありますし、教えることができる人が近くにいるとは限りません。 テレワークが一般的になったこともあり、今は場所を問わず働けるようになりました。東京の本社で作成された業務マニュアルや法改正に関する資料を全国に点在する拠点に展開するためにはeラーニングが適しています。 理由4:中途採用・転職の一般化 現在は転職が一般的になりました。新卒入社した会社を定年まで勤め上げるということは少なくなっていきています。これにより採用時期や入社時期がバラバラになり、現在は新卒を一括採用し1年かけて同じ教育研修をおこなうのではなく、入社時期に応じて研修をおこなうようになっています。 入社のたびに教育担当者が時間をとって教育していると、本来やるべき業務に支障が出ることもあります。中途採用は職種やスキルも様々なので、全員が同じ教育レベル・スピードでは非効率ですし、受講者側のモチベーションも上がりません。 そのような場合は、eラーニングを活用することで効率的に研修を進めることができます。eラーニングを使うことで、理解度に応じて一人ひとりに最適な研修を用意することができ、効率的に研修をおこなうことができます。 理由5:ドキュメント共有システム vs eラーニングシステム マニュアルを配布するという目的であれば、Google ドキュメントやGoogle スプレッドシートなどのドキュメント共有システムで十分なようにも思われますが、ドキュメント共有システムでは閲覧状況や学習状況を十分に把握できません。 また、確認テストなどを実施することができず理解度を把握することも難しいので、「学習することが必須かつ、学習したというエビデンスを残す必要がある場合」はeラーニングシステムが適しています。(例: プライバシーマーク、ISMSなどにおける教育)   eラーニングの弱みとその対策 eラーニングの弱みを把握しておくことで、eラーニングを導入した際に対策をすることができます。具体的な対策方法を解説しますので、ぜひご活用ください。 モチベーションの維持が難しい eラーニングの場合、教育担当者と学習者が直接顔をあわせることはありません。そのため学校などの教育現場や企業の集合研修と異なり、講師の技量でモチベーションを維持させるといったことができません。 モチベーションを維持するために面白味のある教材や学習効果のある教材を用意することはもちろんですが、eラーニングにおいては仕事の合間や移動中のスキマ時間で学ぶことが多いため、”マイクロ”な教材構成が好まれます。一般的な学校の授業や集合研修では1コマ45~90分程度ですが、eラーニングでは1コマ数分程度が望ましいといわれています。 また、eラーニングにおいてはソーシャルゲームで用いられるようなランキング、バッジ(メダル)、ギルド(チームで協力させる・連帯責任)などのシステムを使うことで収集欲や競争心を呼び起こす工夫がされていることもあります。 学習者の顔が見えない 「顔が見えない」ということは、学習者の理解度や感じていること、疑問などがわからないということにもつながります。理解度をチェックするための問題を含めれば、理解度について把握できるでしょう。感じていることや疑問については、レポート形式の問題やアンケートに答えてもらうなどの方法で確認できます。 eラーニングはオンライン上で学習を完結することができ、顔が見えないからこそ丁寧なコミュニケーションを取っていく必要があります。 コンテンツの確保が難しい 教材を一から作ろうと考えると難しく感じるかもしれませんが、eラーニングシステムによっては、すでにあるコンテンツをアップロードして使用することもできます。 学校の場合 学校向けのeラーニングシステムの中には、教育指導要領や教科書に沿った教材が提供されているものがあります。 そういったeラーニングシステムを導入することで、教材作成の手間なくeラーニングを導入できます。 民間企業の場合 業務に直結する内容の場合は、既成の教材は存在しないため、社内で制作する。もしくはeラーニング教材の制作会社を使って作成することになります。外注業者を利用すると見栄えのする立派なコンテンツを作りやすいですが、費用も掛かりますし、内容を更新しづらくなるので、外注と社内対応の使い分けが大切です。 まとめ eラーニングは今後ますます利用者が増え、今よりも一般的になっていくと思われます。強みを活かし弱みを理解することで、上手に活用していきましょう! ここまで読まれた方の中には「まずはeラーニングを少し試してから導入を検討したい!」と思われた方もいるのではないでしょうか? 弊社では誰でも簡単に使えるeラーニング・学習管理システム「learningBOX」を提供しております。 教材の作成配布や成績管理、受講者管理など必要な機能が揃っているため、これまで紙で管理していた業務をオンライン上で管理することができます。 10アカウントまでなら期間無制限・無料で利用できますので、まずは無料トライアルからお気軽にお試しください。    
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効果的な人材育成の方法を9つ紹介!実施のポイントや進め方も解説

効果的な人材育成の方法を9つ紹介!実施のポイントや進め方も解説 企業の地力を高めていくためには、人材育成を効果的かつ効率的に行う必要があります。人材育成にあたって「社員のスキルを高める方法が知りたい」「社員のレベルに応じてどのように育成方針を決めていくべきかを知りたい」といった疑問をお持ちの経営者や人事担当者もいるでしょう。 この記事では、人材育成の方法や実施のポイントなどを解説していきます。企業の実情に合わせて育成方法を見直していきたいと考えている方は、ぜひ最後まで読み進めてください。 目次はこちら 人材育成の重要性とは 代表的な人材育成方法9選 人材育成を円滑に実施するポイント 人材育成を進めていく手順 eラーニングによる人材育成を支援します   人材育成の重要性とは   企業の価値を高める資源として、ヒト、モノ、カネ、情報は重要です。どれも企業経営においては非常に大切な項目ですが、その中でも特に大切な資源はヒトであるといわれています。人材の成長は企業の成長に直結しており、人材育成を怠ると市場競争力を失うことにもなりかねません。 また、グローバル化によって、国内のみならず国外でも活躍できる人材の育成が求められる時代にも差し掛かっています。国内外を問わずにあらゆるシチュエーションで活躍するレベルの高い人材を育成することが、企業の成長そのものに繋がっていくでしょう。   代表的な人材育成方法9選   人材育成方法には様々な手段があり、状況に応じて使い分ける必要があります。新入社員と中堅社員では経験値や持っているスキルが異なるため、取るべき育成手段も異なるでしょう。 ここからは、新入社員向けのOJTなどを始めとした9つの人材育成方法を解説していきます。 OJT(On-the-Job Training) OJTは、実務に携わりながら必要な知識やスキルを身に付けていく方法です。多くの企業によって導入されており、効率的に即戦力化を促す手段として高い人気を誇っています。先輩社員が近くにいる状態で実務にあたれるため、早期のスキル習得が期待できます。 新入社員向けのOJTはプログラムが確立されている傾向にありますが、中途社員向けのOJTプログラムまでは整備しきれていない企業も多くあるのが現状といえるでしょう。 Off-JT(Off-the-Job Training) Off-JTは、講義やグループワークなどを一つの場所で実施する集合研修を指します。受講者が同じ所に集まって研修を受けるため、一度に多くの人数をまとめて教育できるのが特徴です。 複数人を対象とした人材育成方法であるため、教育の質がブレにくく一定のクオリティーが保たれます。また、学んだ知識やスキルを活かすために、ロールプレイングなどによって実際の業務に備えられる点も特徴的です。事前に知識を身につけておくことで、安心して業務にあたっていけるでしょう。 eラーニング eラーニングは、スマートフォンやパソコンを用い、オンラインコンテンツを消化することで知識を得ていく育成方法です。近年は多くのサービスがリリースされており、導入する企業も増加しています。 集合研修を行う際には、会場手配や講師依頼などが必要ですが、それらのコストが一切不要です。また、場所を問わずに学べるシステムが用意されているため、通勤中など空いた時間を有効活用できるのもポイントといえるでしょう。 一方、受講者のモチベーションによって学びの深度に差が出てくる点は課題でもあります。 メンター制度 メンター制度とは、主に新入社員を対象として、先輩社員(メンター)が指導やサポートをマンツーマンで行う育成方法です。この制度は、実務経験の蓄積からメンタルケアまで広くカバーしています。 上司ではなく先輩社員が指導にあたることで、「仕事やプライベートの悩みをいつでも相談できる先輩がいない」といった新入社員が抱えがちな問題を解決し、より相談がしやすい環境を生み出しているのです。 社内活性化や離職率低下を目的としてメンター制度を導入する企業が増えています。 ジョブローテーション ジョブローテーションは、社員の能力開発を狙いとした配置転換を行うことによる育成方法です。通常の人事異動とは異なり、明確な人材育成計画に基づいて戦略的に行われ、長期的な成長を促します。 主に、適材適所の配置を行う、様々な業務を通して社内の全体像を掴む、能力開発によって新たなイノベーションを起こすなどが目的です。将来の幹部候補などをターゲットとして実施されるケースが多い傾向にあります。 3〜6ヶ月などの短いスパンで複数部署に配属させる場合から3〜5年など長いスパンで一つの部署に配属させる場合まで、様々な方式が用いられています。 目標管理制度(MBO) 目標管理制度とは、社員一人ひとりに目標を立てさせ、その達成度に応じて人事評価を行う制度です。立てた目標達成のため、自ら工夫や努力をして仕事をすることを期待し、より主体的な人材となることを目指す育成方法です。 目標を定める際には、会社全体の目標や部門の目標との関連付けも行いましょう。自らの成長だけではなく、社そのものに貢献していくための意識を育むためです。また、立てた目標に対して、上司や担当者による内容の適正確認も行う必要があります。 コーチング コーチングとは、助言や問いかけを通して上司が育成対象者の目標達成を支援する育成方法です。対象者の自主性を促進させつつモチベーションを高める手法として、コーチングは多くの企業によって導入されています。 実施にあたっては、知識や経験が豊富な上司が求められます。いかにして育成対象者を目標へ導いていくかが鍵となるため、コーチングを実施する側に向けてのトレーニングも必要となるでしょう。 ティーチング ティーチングは、上司や先輩社員が育成対象者に情報やスキルを伝えていく育成方法です。主に、業務開始にあたっての基礎知識や基本ルールの伝達を目的としています。 コーチングの主体が「育成対象者」であることに対し、ティーチングの主体は「上司・先輩社員」です。ティーチングは一方的に必要な情報を伝えることを目的としているため、相互コミュニケーションに重きは置かれていません。 ストレッチアサインメント ストレッチアサインメントとは、育成対象者が現在持っている実力よりも難易度の高い業務を割り当てることで、これまでになかったスキルを身に付けることを目的とした育成方法です。難しい環境に置かれることで、急速な成長が促されます。 むやみに難しい課題を与えるのではなく、懸命な努力によって達成できそうな課題を設定する必要があるため、課題提供側には対象者の充分な理解が必要です。若手社員に対して実施し、将来的な幹部候補リストアップにも用いられます。   人材育成を円滑に実施するポイント   ここからは、人材育成手段を新たに考えている方や見直している方向けに、育成を円滑に進めるためのポイントについて解説します。 社内の体制をどのように整えるかが非常に重要であるため、人事育成に携わる方はぜひ参考にしてください。 人材育成を行う時間を確保する スムーズに人材育成を進めるためには、育成に回す時間を確保する環境作りに力を入れなければいけません。多くの人事担当者や先輩社員、上司は、教育と並行して様々な業務を抱えています。 状況によっては通常業務の並行が難しいケースもあるため、業務量を調整するなどの措置を取って人材育成にまで手が回るようにシステムを構築する必要があるでしょう。 育成担当者のスキルを高める 実際に人材育成に携わる担当者自身のスキル向上も、人材育成の環境作りにおいては欠かせないポイントです。適切な育成方法を把握していなければ育成対象者は育たないため、指導者としてふさわしいスキルや知識を身に付ける必要があるでしょう。 そのため、指導者や担当者向けの研修・育成も計画的に進めるための取り組みが求められます。担当者向け研修やロープレの実施など、クオリティーを高めて指導のためのスキルを身に付けさせましょう。 人材育成に関わる評価制度を構築する 人材育成を円滑に進めていくためには、人事担当者への評価制度を確立させることが大切です。直接売上の数字を立てていく営業や全体の戦略を組み立てるためのマーケティングと異なり、人材育成は数字で評価されにくい傾向にあります。 しかし、人材に関わる業務は企業の根幹ともいえる重要な仕事です。しかし、すぐに結果は出にくいため、評価が非常に難しい仕事でもあります。人事担当者が「負担に応じた適正な評価を得ていないのでは」と感じた際にはモチベーション低下にも繋がる可能性があるため、明確な評価制度を作ることが大切です。   人材育成を進めていく手順   ここからは人材育成を進めていく手順について解説します。明確な目的を持たずやみくもにスキルや知識を伝えていっても人材は育ちません。適正なフローに従って効果的に進めていきましょう。 どのように人材育成を進めればいいのかわからない方はぜひ参考にしてください。 現状分析と課題把握 人材育成を進めるにあたっては、始めに現状分析と課題把握を行いましょう。育成対象者について、現状の生産性や効率性などを適切に把握するための取り組みが重要です。そのために、上司や部門担当者にヒアリングを行い、対象の課題を抽出していく必要があります。 対象者に求めるスキルや人物像を明確にしていく 現状分析と課題把握を終えたら、育成対象者に求めるスキルや人物像を具体的に固めていきましょう。そのためには、スキルマップ作成が効果的です。スキルマップとは、育成対象者のキャリアに応じて求めるスキルを、順を追って表などにまとめたものであり「○○年後にはこのスキルを身に付ける」といった目標が明確になります。 実務関連のスキルだけでなく、人間性なども含めた上で5年後、10年後の姿を明確にしていくことで、そのために何を行うべきかの施策も進めやすくなるでしょう。 対象者にふさわしい育成方法を選定する 育成対象者に求めるスキルや人物像が固まった後には、ジョブローテーションやメンター制度、目標管理制度など様々な手法の中から最適な育成法を選定しましょう。その際には、教育に伴う現場の負担やコストなども測定した上で、特定の部署が負担を被ることがないよう、組織全体に負担を分散させるなどの配慮も大事です。 また、人材育成が計画に従って進んでいるか否かの効果測定も定期的に行う必要があります。実際にスキルは身に付いているのか、企業が求める人材に育っているのかなどの点を確認し、遅れがあれば軌道修正することも重要です。   eラーニングによる人材育成を支援します 社内での人材育成に力を入れて地盤を固めていき、中・長期的に市場競争力を高めていきたいとの考えはどの企業も持っているものです。企業の実情に合わせて、ふさわしい育成方法を選定していきましょう。 人材育成を効率的に進めるためには、eラーニングの導入が非常に効果的です。eラーニングによる育成計画を考えている方は弊社の「learningBOX」をご検討ください。コンテンツ管理から学習者管理までeラーニングに必要な機能を全て揃えておりますので、まずは資料請求からお問い合わせください。  
eラーニングはどのように導入する?

eラーニングはどのように導入する?流れや検討すべき点を解説

eラーニングはどのように導入する?流れや検討すべき点を解説 あらゆる業界・業態によって企業競争力が高まっている中で「今まで以上に社員教育に力を入れていきたい」と考えを持つ経営者・人事担当者もいるでしょう。会社の未来を担う人材育成は中・長期的な視点で進めていかなければいけません。 この記事では、eラーニングの概要や導入時に検討すべき点、メリットなどを解説していきます。eラーニングを導入し社内の教育体制を整えていきたいと考えている方はぜひ最後まで読み進めてください。 目次はこちら eラーニングとは eラーニングの導入時に検討すべきこと eラーニング導入の流れ eラーニングを導入するメリット eラーニングを導入するデメリット eラーニングを導入して社内教育レベルを高めましょう   eラーニングとは   eラーニングとは、電子機器とインターネットを活用した教育手法を指しており、2000年代から諸企業による導入が広がっています。主にパソコンやスマートフォンを介して行われ、特に動画を用いた学習が一般的です。 eラーニングを使ったサービスや学習方法は年々進化を遂げており、導入する企業も増加しています。   eラーニングの導入時に検討すべきこと   様々な分野においてオンライン化の流れが加速していることもあり、eラーニングを導入する企業が増えてきました。導入を検討するにあたって、どのような点に留意すべきかを知りたい方も多いのではないでしょうか。 ここでは、企業がeラーニングを導入する際に検討すべき点を3つ紹介します。 導入目的を明確にする eラーニング導入前に意識すべき点は、導入目的を明確にすることです。この点があやふやで、何のために導入するのかをはっきりさせなければ「導入しただけで終わり」になってしまう可能性があります。 時間と費用を無駄にしないためにも、何のために導入するのか、eラーニングを使って何をしたいのか、どうすれば目的が達成されるのかを明確にしておきましょう。 対象となる受講者を確認する eラーニング導入時には、対象となる受講生の範囲をあらかじめ定めることも重要です。学びを必要とするのは「全社員なのか」「新入社員なのか」「特定の部署の人間なのか」といった対象を選定した上で、対象ごとにどのような学びが必要なのかを策定していきましょう。 サービスやシステムの利用方法を検討する どの学習管理システム(LMS)を利用するかを決めていきましょう。自社で教材を用意するタイプや教材があらかじめ用意されているタイプなど、様々なサービスやシステムがリリースされています。そのため、自社の研修目的に合うシステムを慎重に選定する必要があるでしょう。 より効果的に受講者が学習を進めていくためにも、導入によって何が得られるのかを具体的にイメージできるシステムを選ぶことが大切です。   eラーニング導入の流れ   ここからは、eラーニングを取り入れたいと考えている方向けに、具体的な導入フローについて解説します。サービスの選定から運用にいたるまで必要な点を一つひとつ押さえておきましょう。 どのように進めていけばいいのかわからない、順を追って流れを知りたいという方はぜひ参考としてください。 サービスの選定 まずはeラーニングを何のために導入するのか、eラーニングをどのように活用すれば目的が達成されるのかを明確にしましょう。事前に用途や目的をはっきりさせておかなければ、形式上のみの運用に留まる、費用対効果が見合わなかったなどの結果にも繋がりかねません。 用途と目的を定めた後には、製品情報や導入実績、サポート内容、費用などの情報を集めながらサービスを選定していきましょう。一社だけではなく複数社の比較検討をおすすめします。 契約締結 導入するサービスが決まったら、サービス提供元に連絡し契約締結を進めていきます。利用人数やどのプランを選ぶか、どのオプションを付けるかもこの時点で確定しておきましょう。 情報セキュリティ面の検討やクラウドサービスをどのように運用していくかなどについては、社内の関連部署と調整の上、内容を詰める必要があります。業務委託をする際には、法務部と連携し契約書のリーガルチェックなども済ませておきましょう。 環境構築 契約締結が完了したら、サービス提供元と打ち合わせの上で運用環境を整えていきます。クラウドサービスを用いる際には独自に社内環境を作る必要はありません。しかし、自社サーバー内にてeラーニングを運用する際には、環境構築に数ヵ月ほど要するケースもあります。 この際、サービス提供元が用意するパッケージのみの運用とするのか、オプションを付けるなどカスタマイズについても打ち合わせの上で決めていきましょう。 運用準備 環境が整ったら、システムにユーザー情報を入力するなど実運用に向けての準備を進めていきましょう。必要な準備を終えたら運用テストを実施します。実際の運用を想定してシステムを使用し、操作フローを確認しつつ、教材の内容に不備がないかも同時に確認します。 運用開始 準備とテストが完了したら、受講者に案内やマニュアルを送付し運用を開始します。実際に使うことで、様々な問題点が見つかるでしょう。都度改善を繰り返し、より使いやすい状態にアップデートすることが大切です。 また、社内では解決できないエラーが出た際には、サービス提供元に連絡をしましょう。事前に緊急時の連絡先がヘルプデスクなのか担当者なのかをはっきりさせておき、円滑に問題解決できる体制を整える必要があります。   eラーニングを導入するメリット   eラーニングの導入を検討する際には、得られる効果にも必ず目を向けていかなければいけません。eラーニングを導入することで、安定的に学びを深めるための土台が作られます。 その他にもeラーニング導入には多くのメリットがあるため、ここからはその内容を3点に分けて紹介します。 時間や場所にとらわれずに学べる eラーニング導入による大きなメリットは、システムとインターネット環境があれば時間や場所に関係なく学びを進められる点にあります。タブレットやスマートフォンなどのモバイル端末を活用すれば、通勤中などの短い時間などシチュエーションを問わずに学習可能です。 いつでもどこでも学べる環境を整えることで、受講者の学習習慣化も期待できるでしょう。 講師による学習のムラがない eラーニングは常に同じコンテンツが用意されているため、講師のレベルに左右されずに学習を進められます。学びの質にバラつきがなく指導内容が均質化されているため、しっかりとコンテンツを消化すれば学習漏れなども起こりません。 また、レベルや進捗状況に応じての教材変更も容易です。一定の基準に達したら学習内容を深めていくなど、より高いレベルの内容も段階的に学んでいけます。 進捗状況のチェックやフィードバックが容易 eラーニングを導入することで、進捗状況のチェックやフィードバックがよりスムーズに進められます。受講者の学習状況をデータで管理できるため、テスト結果を元に苦手分野に対するアドバイスなど、的確なフィードバックが可能です。 また、「今どこまで学びを完了しているか」を管理画面から確認しやすくなります。進捗状況が管理側・受講者側で確認しやすくなるため、今後の学習計画なども立てやすくなるでしょう。   eラーニングを導入するデメリット   eラーニングを導入するメリットは数多くありますが、環境整備をする必要がある、オンライン上ではカバーできない学びがあるなどのデメリットも存在します。導入前に、どのような点に気をつけておくべきなのかをしっかり把握しておきましょう。 ここでは、eラーニングを導入するデメリットを3点紹介します。 受講生側の環境構築も必須 eラーニングを導入する際には、管理側の準備のみならず、タブレットやパソコン、インターネット環境を用意するなど受講生側の環境構築も必要です。個人で環境が異なるため、eラーニングを導入するとなればそのための環境整備が必須となるでしょう。 受講生のモチベーション管理が必要 eラーニングの大きなメリットとしては「いつでも学べる」点が挙げられますが、受講者に学習へのモチベーションがないと継続的な学びが難しくなるケースもあります。管理側から期限を設定したとしても、完全な強制力を伴うのは難しいといえるでしょう。 結果として、受講者によって進捗や学習の内容理解に差が出る可能性もあります。どのようにして受講生全員のモチベーションを一定に保っていくかの取り組みが非常に重要です。 実技学習が難しい eラーニングはあくまでもオンライン上での学びとなるため、実践的な内容を学ぶのには向いていません。実際に身体を動かして得る経験や他の受講者と協力してモノを作るといった内容は学びにくいでしょう。 このデメリットをカバーするために、オンライン・オフラインそれぞれの学びを組み合わせて学習を進めていく「ブレンディッドラーニング」の普及も進んでいます。     eラーニングを導入して社内教育レベルを高めましょう   eラーニングを導入し、より社内教育に力を入れていきたいと考える企業が増えてきています。オンライン上でシステムを整えることによって、受講者の進捗管理も容易となる点が大きな魅力といえるでしょう。自社の目的に合わせて綿密にサービスを検討することが大切です。 eラーニングを導入したいという方は弊社システム「learningBOX」をご検討ください。eラーニングに必要な機能がすべて揃っており、誰でも簡単に学習環境が構築できるシステムを備えています。適切に教育を施し社員のレベルを上げたいと考えている方は、まずは資料請求からお問い合わせください。  
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企業がコストを削減し、効率を上げる方法とは?

企業がコストを削減し、効率を上げる方法とは? 企業にとって、コスト削減(コストダウン)は利益を最大限確保するために欠かせない要素です。しかし、コストと一口に言ってもさまざまな種類があるため、どのコストを削減するべきか、どのようにコスト削減を実現するべきか、悩んでしまうことは珍しくありません。 当記事では、企業がコストを削減し、効率を上げる具体的な方法について解説します。コスト削減を実施するときの流れや事例も紹介するため、コスト削減に取り組みたいと考えている企業の担当者は、ぜひ参考にしてください。 目次はこちら コスト削減の概要 コスト削減を実施するときの流れ コストの削減方法3つ コスト削減の事例2選 まとめ   コスト削減の概要   コスト削減とは、企業が業務を行う上で発生するムダな経費・費用などを削減することです。発生するコストの種類は業種によって異なるものの、基本的に下記の項目がコストとして発生します。 ・人件費 ・採用コスト ・オフィスコスト ・IT機器関連コスト コストの中で特に削減が難しいのは、人件費です。人件費は細かく分けると、交通費や教育費などが含まれます。もっとも費用がかかりやすい項目でありながら、企業運営には欠かせない項目でもあり、人件費の削減に頭を悩ませる経営者は珍しくありません。 コスト削減をするメリット コスト削減を実現できれば、さまざまなメリットを享受できます。メリットの代表例は以下の通りです。 ・利益を増やすことができる コスト削減は、企業の利益を増やすために必要です。企業の利益は売上からコストを引いたものとなり、コストを削減するほど得られる利益は多くなります。 ・業務効率化につながる コスト削減は利益の増加だけでなく、業務効率化も実現可能です。コスト削減に取り組むことで、業務の進め方を見直した結果、ムダな業務を削減できる場合があります。 ・企業価値が高まる コスト削減によって浮いた費用は、新しい事業開発などに充てることができます。イノベーションを実現できれば、企業価値が高められるでしょう。   コスト削減を実施するときの流れ   コスト削減は、一般的に下記の流れで実施されます。 ・現状把握と目標設定 ・プラン決めと目標の周知 ・プランの実施と分析 ・プランの改善 ここでは、それぞれの流れについて詳しく解説します。コスト削減のポイントを押さえて、コスト削減を実現させましょう。 STEP1:現状把握と目標設定 コスト削減に取り組む場合は、現在どのようなコストが発生しているのか、現状把握に努めましょう。何にどれほどのコストがかかっているのか明確にしなければ、削減するべきコストの種類が決定できません。発生している全てのコストの種類・金額を把握することが重要です。 また、コスト削減の目標設定も欠かせません。ゴールを設定しないままコスト削減を進めると、従業員はどこまで取り組めばいいのかわからず、モチベーションの低下につながる場合があります。 STEP2:プラン決めと目標の周知 どのコストを削減するのか決めた後は、コスト削減のプランを作成します。プランを作成する際は、コスト削減によって自社に不利益が生じることがないか、予測を立てるようにしましょう。予測を立てずにプランを立てると、削減する必要のないコストを削減してしまい、かえって悪影響が出ることがあります。 作成したプランは従業員に周知することが必要です。コスト削減は、時に従業員に不便をかける場合があります。コスト削減の理由や目標を伝えると従業員の理解が進み、協力してもらえるでしょう。 STEP3:プランの実施と分析 プランを実施して、効果などを分析するステップです。コスト削減に取り組んだとしても、すぐに効果が出るとは限りません。取り組みを行ってどのような成果が出ているのか、定期的に確認することを心がけましょう。 プランの分析は具体的に実施することが重要です。ただ単に「想定した目標に届いていなかった」だけでは、次に取るべきアクションが明確にできません。達成率を数字で表しておくなど、誰でも確認しやすい形にしておきましょう。 STEP4:プランの改善 コスト削減の成果が思うように出ていない場合は、プランの改善に努めなければなりません。まずは改善案を考えて、実行しやすいものを選びましょう。改善案を考える際は、1人でも多くの従業員からアイデアを募集すると、斬新なアイデアが生まれる可能性があります。 また、改善案を実施する場面では、改めて従業員の協力を仰ぐことも重要です。従業員一人ひとりの協力がなければ、改善につなげることは難しくなります。   コストの削減方法3つ   コストの削減方法は主に3つあります。それぞれの詳細は以下の通りです。 業務をマニュアル化する コストの削減を進めたい場合は、業務をマニュアル化しておきましょう。 従業員にとってまず負担になるのは、業務を覚えることです。業務がマニュアル化されていないと、業務を教える教育担当者ごとで教育内容が変わってしまう可能性があります。その結果、従業員が教育内容に対して疑問を抱き、疑問を解消するための余分な時間が発生することもあるでしょう。 業務をマニュアル化した上で、教育用のマニュアルを別途作成しておけば、比較的スムーズに教育を実施することができます。 ペーパーレス化を進める 経費を削減する方法として、ペーパーレス化の推進も挙げられます。チャットツールを利用し、書類を紙ではなくPDFで送信するなど、ITを使った業務プロセスが実現できればコスト削減が可能です。 しかし、ペーパーレス化の推進には時間がかかる傾向にあります。裏紙を積極的に利用するなど、まずは簡単に始められることから取り組みましょう。 eラーニングを活用する 従業員が各自で学習を進められるよう、eラーニングを活用することも1つの方法です。 eラーニングでは、学習者がスマホやタブレットなどのデジタル端末を活用し、好きなタイミング・場所で学習を進められます。育成・研修のために従業員を集める必要がない上、資料を用意する費用が発生しないなど、たくさんのメリットがあります。育成・研修コストの削減に努めたい企業の担当者は、eラーニングの活用を検討しましょう。   コスト削減の事例2選 コスト削減に取り組む場合は、前もって事例を確認しておきましょう。ここでは、コストの削減に成功した事例を2つ紹介します。 事例1:株式会社ビッグ・エー 株式会社ビッグ・エーは、全国に多数のハードディスカウントストアを展開する企業です。同社では、以前より「教育にかける時間が長い」という課題がありました。そこで、紙のマニュアルから、スマホを使って画像・動画で内容を確認できるマニュアルに変更したところ、教育時間の削減が実現しました。 (出典:https://biz.teachme.jp/casestudy/biga/) 事例2:税理士法人アーリークロス 税理士法人アーリークロスは未経験のスタッフを採用しており、採用する度に同じ内容を教育しなければならない課題がありました。そこで、マニュアル作成が簡単にできるシステムを導入した結果、人材育成にかかる時間の削減に成功しています。 (出典:https://biz.teachme.jp/casestudy/earlycross/) 従業員にとってわかりやすく、教育効果の高いマニュアルを作成したい場合は、learningBOXをご利用ください。learningBOXでは、学習者の学習状況を一目で把握できるほか、クイズ形式を用いて学習者の理解度を高められるなど、マニュアル作成の場面で効果的な機能が多くあります。   まとめ 当記事では、育成・研修コストを削減する方法や流れに加えて、コスト削減のメリットや事例なども紹介しました。 コスト削減は、企業にとって重要な意味を持ちます。利益の増加や業務効率化など、コスト削減にはさまざまなメリットがあるため、できる範囲から取り組んでみましょう。 新型コロナウイルスの影響によって、現在はオンラインでの教育が主流となっています。オンラインでの教育に取り組みたい場合は、オンラインでも効果的な育成・研修が実現できるlearningBOXをおすすめします!まずは、管理者を含め10名様まで無料でご利用いただけるフリープランをお試しください。  
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eラーニング研修は導入すべき?メリットや選ぶポイントを解説

eラーニング研修は導入すべき?メリットや選ぶポイントを解説 様々な社会情勢もあり、できる限りオンライン上で効率的に社内研修を進めていきたいと考えている経営者や担当者はいないでしょうか。 この記事では、近年諸企業で導入が進んでいるeラーニング研修の概要やメリットを解説していきます。eラーニング研修実施の流れやシステムを選ぶポイントも紹介していきますので、これからeラーニング研修を導入したい方はぜひ最後まで読み進めてください。 目次はこちら eラーニング研修とは 企業がeラーニング研修を導入するメリット 企業がeラーニング研修を導入するデメリット eラーニング研修実施の流れ 学習管理システムを選ぶポイント eラーニングの導入が必須の時代となりつつあります まとめ   eラーニング研修とは   eラーニング研修とは、インターネットに接続されたPCやスマートフォンを介して遠隔で受けるタイプの研修です。システム自体は1990年のインターネット黎明期から存在しており、当時はCBT(Computer Based Training)と呼ばれていました。 eラーニングの「e」は「電子的な」を意味する「electric」の頭文字です。eラーニング研修はその文字通り、電子媒体を通して行う研修を指しています。   企業がeラーニング研修を導入するメリット   あらゆる分野においてオンライン化の流れが加速していることもあり、eラーニング研修と導入する企業が増えてきました。導入検討にあたって、取り入れることでどのようなメリットが得られるのかを知りたい方も多いのではないでしょうか。 ここでは、企業がeラーニング研修を導入するメリットを4点紹介します。 交通費・宿泊費・会場費などのコスト削減が可能 eラーニングを導入することで、研修開催にあたって従来発生していたコストの削減が可能です。 例えば「集合研修」を実施する場合、受講生は研修を受けるために一つの会場に集まる必要があります。全国展開をしている企業の場合は、交通費や宿泊費を支払う必要があり、大きな出費になってしまうでしょう。また、参加人数が多い場合は、受講生を収容するために大きな会場をおさえなければなりません。 eラーニング研修なら交通費や宿泊費などが不要となるため、大幅なコスト削減が可能です。 講師を手配する手間が不要 eラーニング研修は、すでに内容が固まっているオンライン上のプログラムを進めていく研修です。そのため、特別に講演や内容を指導する講師の手配が必要ありません。 特に専門的な内容を学ぶ研修である場合には、人脈がない限り質の高い講師を探すのは一苦労ですが、その手間がかからないのは大きなメリットでしょう。また、本来講師に支払う謝礼なども必要ありません。 講師・教育の質が均一 eラーニング研修は、同じ講座を受ける場合には指導者のレベルに左右されずに学びが進んできます。そのため、地域や受講する年によって講師や学びの質にバラつきがありません。指導内容の均質化が図られるため、一定レベル以上の学びが保証されます。 進捗状況の管理が容易 eラーニングで研修を受けることにより、学びの進捗管理がより簡単になります。開催側・受講者側ともに「今どこまで受けているか」などを管理画面から確認できるため、学びの全体像を掴みやすくなり、進捗状況を把握しやすくなる点がメリットといえるでしょう。都度抱えている課題も明確になり、その後の学びもスムーズになります。   企業がeラーニング研修を導入するデメリット   eラーニングを導入するメリットは数多くありますが、一方でデメリットも存在します。オンライン上で行うeラーニングならではの課題も把握しておきましょう。 ここでは、企業がeラーニング研修を導入するデメリットを4点紹介します。 初期費用・月額費用が必要 eラーニングによる研修を導入する際には、初期費用や月額費用が必要です。どのようなシステムやサービスを利用するかによっても変わりますが、一般的にはこの2つの費用が発生します。 集合研修と比べると交通費や会場費はかかりませんが、総合的なコストだけ考えると集合研修よりも高くなる可能性もあるでしょう。 ネット環境が必須 eラーニングはインターネットを介して行う研修であるため、受講する場合はネット環境の整備が必須です。パソコンやスマートフォンの普及は全国的に進んでいますが、各家庭や個人の状況によってネット環境や設備の有無は異なります。 入社前研修に利用する場合など、自宅にネット環境がない受講生には環境を整える費用が負担となるケースもあるでしょう。 実技習得は難しい eラーニング研修はあくまでも座学での研修がメインのため、実技の習得が難しい点がデメリットとして挙げられます。実際に手を動かして作業を覚える、他の受講生と協力しながら成果物を作っていくような内容を研修内容として盛り込むのは難しいでしょう。 一方、集合研修では複数人で実技を習得できるメリットを持っています。 受講生のモチベーション維持が難しい オンラインによる研修が持っている「いつでもどこでも学べる」というメリットは、反面デメリットにもなり得ます。研修を受けるタイミングに強制力をつけることが難しいため、受講生のモチベーションが低い場合にはサボりを誘発する可能性もあります。 受講生全員のモチベーションを一定に保ち、足並みを揃えていくための対策が必須になるでしょう。   eラーニング研修実施の流れ   ここからは、eラーニング研修の導入を考えている方向けに、研修実施の流れについて解説します。 どのようにプログラムを組んでいけばいいのかわからない、進め方を体系的に知りたいという方はぜひ参考としてください。 STEP1:研修内容の決定 最初に行うべきことは、研修の主目的を決定し、内容を固めていくことです。会社が抱えている課題や特定の対象に学ばせたい内容などを洗い出し、どのように学びを進めていくのかを決めていきましょう。 新入社員や管理職など、受講生それぞれの状況によって学ぶべき内容は変わるため、個々が抱えている課題の解決やステップアップを図ることが研修の大きな目的です。 STEP2:学習管理システム(LMS)の決定 主目的が定まった後は、どの学習管理システム(LMS)を利用するかを決めていきましょう。自社で教材を用意するタイプや教材が用意されているタイプなど、各企業によって様々なサービスやシステムがリリースされています。そのため自社の研修目的に合うシステムを慎重に選定しなければなりません。 より効果的なeラーニング研修とするためにも、プログラム終了後を具体的にイメージできるシステムを選びましょう。 STEP3:研修の管理者の決定 内容とシステムが固まったら、研修の管理者を決めましょう。受講生をまとめつつ、研修の進捗状況などを適切に管理できる人が適任です。 受講生が多く1人で管理しきれない場合には、チームを組んでプロジェクト方式で進めていくのも一つの方法です。その際にも、最終的な責任や決定権を誰に委ねるのかしっかりと決めておきましょう。 STEP4:研修の実施 すべての準備が整ったら、実際に研修を実施するフローに移ります。管理者を中心に、受講生の進捗状況や提出されたレポートの確認などをスムーズに進めていきましょう。 受講生の進捗に遅れなどが発生した場合には、都度適切なケアを施すことも重要です。eラーニング研修はどうしても受講生の進捗やモチベーションに差が出てきやすいため、全体のバランスをどのように取っていくのかを常に意識して研修を進めていきましょう。 STEP5:アフターフォロー すべての研修において忘れてはいけない事柄は、「研修を行うことではなく、学んだ内容をどのように業務に活かすかが目的である」という点です。そのため、研修終了後のアフターフォロー実施を徹底しましょう。 eラーニング研修を終えた後には、学習度を測る課題を与えるなど研修の効果を適正に測れる方法を用意するのもおすすめです。そのほか、レポートやアンケートの提出を通して成果や感想を集める手法もよく用いられます。   学習管理システムを選ぶポイント   eラーニングを進めていくための学習管理システムは、各企業によって数多くの製品がリリースされているため、どのように選定すればいいのかがわからない方が多いかもしれません。 自社に合った学習管理システムが選べるよう、ここでは学習管理システムを選ぶポイントを解説していきます。 自社の事業や目的と合った教材の種類があるか 学習管理システムを選ぶ際には、自社の事業や目的に合った教材があるかを最初に確認しましょう。学習の目的から逸れたシステムを使っても、高い効果は得られません。 例えば、新人研修をeラーニングによって行う場合には、「円滑にコミュニケーションを取れる仕組みがある」「社会人としての基礎が学べる内容がある」など、その分野の種類が豊富なシステムを選ぶようにしましょう。 教材の量は豊富か 学習管理システムを導入する際には、教材の量や機能が豊富なシステムを選定することが重要です。一度研修システムを導入すると、また新たなシステムへの乗り換えは非常に難しくなります。また、初期費用も新たに発生するためコスト面からもデメリットが発生します。 広範な研修内容に対応し、プログラムを変更する可能性なども考慮して、教材の量が豊富なシステムを選ぶことをおすすめします。 操作性は高いか 操作性の高さは見落としやすいポイントではありますが、重要な事柄です。受講生側にとっても開催側にとっても「使いやすさ」はスムーズな研修を実施するにあたり非常に大切です。 特に、あまりパソコンやスマートフォンに慣れていない世代に向けて受講する場合には、直観的に操作できる機能を持っているシステムを選ぶことをおすすめします。 モチベーション管理機能はあるか オンライン上で研修を行う際には、受講生のモチベーション管理が重要な課題です。 できる限りモチベーションを一定に保つためにも「アラート機能」など、ついサボってしまう受講生を後押しする機能があればより高い効果が期待できるでしょう。   eラーニングの導入が必須の時代となりつつあります eラーニングによる研修は、近年の社会情勢もあり、取り入れる企業や検討する企業が増えてきています。オンライン上で行うことにより、学びの質が一定に保たれ、プログラムを準備する手間が削減される点が導入促進に拍車をかけているといえるでしょう。 eラーニング研修を社内に導入しようとしている方は、各サービスやシステムの特性をしっかりリサーチし、目的に合った内容をぜひ選定してみてください。効率的に社内教育を進めていくためには、今や必須のシステムです。   まとめ 今回はeラーニング研修について、研修実施の流れや導入する際のポイントについて紹介しました。 eラーニング研修を導入しようとお考えの方には、弊社の「learningBOX」がおすすめです。直感的な操作が可能で使いやすく、豊富な機能を低価格で提供しています。 管理者を含め、10名様まで無料でお使いいただけるフリープランもご用意していますので、まずは気軽にお試しください。  
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今注目される研修動画とは?導入するメリットや制作時のポイントを解説

今注目される研修動画とは?導入するメリットや制作時のポイントを解説 近年、急速に増加している企業のリモートワーク導入に伴って、社員研修もリモートで行うことが主流になりつつあります。その中でも、今注目されているのがeラーニングによる「研修動画」です。 働き方の多様性が求められる中で、企業側や受講者側のニーズに柔軟に応えられる「研修動画」は、従来の研修方法よりも効果的に目的を達成できます。 研修方法の見直しを考えている企業の人事採用担当者に向けて、eラーニングを活用した「研修動画」を導入するメリットや制作時のポイントを解説していきますので、ぜひご覧ください。 目次はこちら 研修動画とは 研修動画の3つの形式 研修動画を導入するメリット 研修動画を導入するデメリット 研修動画制作時のポイント 企業と受講者双方のニーズに応える研修動画 まとめ   研修動画とは   研修動画とは、研修内容を動画で配信して社員教育を行うためのものです。企業における研修は、仕事のルールや基本を伝える新入社員向けの研修、業務の流れやクレーム対応の方法などを伝える社員向けの研修があります。 研修といえば、受講者が会議室や研修施設などに集まって、講師が目の前でマイクを持って一方的に話すというような状況を思い浮かべる人が多いかもしれません。また、リアルに対面するのではなく、オンライン上で一堂に会して行うケースもあります。今まではこれらのような「集合研修」が一般的でした。 しかし近年、「集合研修」よりも利便性の高いeラーニングを活用した「研修動画」が注目を集めています。 オンライン集合研修との違い 研修動画とオンライン集合研修との大きな違いは、受講者の視聴する動画がリアルタイムであるかどうかという点です。 オンライン集合研修は、テレビ会議システムなどを活用して複数人が同じ時間にオンライン上で受講するため、講師もリアルタイムで受講者に向かって研修を行います。 一方で、研修動画は、企業があらかじめ録画作成しておいた動画を受講者が視聴する形式です。リアルタイムに配信されている動画ではないため、受講者は自分の好きな時間に動画を視聴できます。   研修動画の3つの形式   研修動画の形式は大きく分けて「セミナー形式」、「マニュアル形式」、「ドキュメンタリー形式」の3種類あります。 研修内容によってどの形式を活用すればいいかは変わってくるので、それぞれの違いを理解して、企業が行う研修内容に適した動画制作を行いましょう。 セミナー形式 セミナー形式とは、講座のように研修を行う講師1人が複数人の受講者に対して話す、座学で行う研修を動画にしたものです。 動画の撮影方法は、講師が受講者に対して話しているように作成する方法と、実際に受講者が集まって研修を行っている風景を撮影する2パターン。 セミナー形式の動画が適している研修内容としては、新入社員への研修やマナー研修などが挙げられます。 マニュアル形式 マニュアル形式とは、仕事の手順や接客、店舗運営といった業務マニュアルにおける実際の様子を動画にしたものです。実際の業務内容を目で見て覚えることができるため、口頭や画像を用いた説明よりも、受講者は研修の内容をイメージしやすく理解を深めることができます。 飲食業や美容・エステ、アパレルなど接客が主な業務である企業の研修内容や社員教育に効果的です。 ドキュメンタリー形式 ドキュメンタリー形式とは、実際に社員が働いている様子や社員インタビユーを撮影して動画にしたものです。 ポイントは、企業の雰囲気や社員のリアルな意見を受講者に理解してもらえることが挙げられます。社風や企業理念などをしっかり伝えたい場合に効果的です。 また、ストーリー性を持たせることができるため、受講者は退屈することなく視聴できる点もポイントです。   研修動画を導入するメリット   実際に研修動画の導入を検討中の場合、または現在の研修方法に大きな問題や不満を抱えていない場合、「研修動画を導入することによってどのようなメリットが得られるか」はとても重要な要素になります。 ここでは、オフラインやオンラインの集合研修よりも研修動画を導入した場合の、企業や受講者が得られるメリットを紹介します。 視聴環境があればいつでも閲覧可能 従来の集合研修であれば、研修が行われる時間に合わせて受講者がスケジュール調整をする必要がありました。研修動画を導入することで、受講者はスマートフォン・パソコン・タブレットなどの端末とインターネット環境さえあれば、時間や場所に関係なくいつでも自分のタイミングで動画研修を視聴できます。 研修内容に難しいと感じる箇所があった場合でも、自分がわかりにくかった点を何度も見直して復習できるので教育の観点から見ても効果的です。 文章よりも情報が伝わりやすい 企業の研修や社員教育の内容を文章だけで伝えるにはどうしても限界があります。研修動画を導入して講師の説明以外にもテロップや効果音などを挿入することで、企業の伝えたいポイントや難しい内容なども自然と頭に入ってきやすいでしょう。 また、より多くの情報を正確に受講生に伝達できるため、高い学習効果が期待できる点は大きなメリットと言えます。 現代人の多くは動画から情報を取り入れることに慣れているので、企業が伝えたい内容を直感的に伝えることができ、受講者の理解促進に繋がるのでおすすめです。 一度の撮影で使い回しが可能 集合研修であれば、研修を行うたびに講師は時間を確保しなければなりません。研修動画であれば一度は撮影を行う必要がありますが、動画制作をした後は使い回すことができるので、講師の負担を軽減できるでしょう。 外部から講師を呼ぶ場合であれば、講師の確保やスケジュール調整を行う必要もなくなるので業務効率化にもつながります。 さらに、受講者は全員同じ動画を視聴することになるので、研修担当講師の教え方や考え方などにバラつきが出ず、教育のレベルに差が生じる心配がありません。研修内容に一定の質を保つことで、研修後に社員同士の理解にギャップをなくすことができます。 交通費・会場費などのコストが不要 オフラインの集合研修では、会場までの交通費や会場費、遠方から参加している人のための宿泊費などさまざまな費用が必要です。 外部から講師を呼ぶ場合であれば、研修担当者の人件費も発生するので、1回の研修にかかる費用は企業にとって大きな負担にもなりかねません。 導入におけるイニシャルコストはかかりますが、研修動画ではこれらのコストがかからないので、集合研修を行うよりも運営費用のコスト削減を実現できます。   研修動画を導入するデメリット   研修動画は理解度の向上やコスト面、時間などさまざまなメリットがありますが、全ての受講者に最適な方法ではありません。ここでは、研修動画を導入する際に考えられる問題点や不安要素などのデメリットを紹介します。 視聴環境が必要 研修動画を閲覧するには、インターネットやデバイスの有無など、視聴環境が整っていなければなりません。 しかし、近年多くの人がスマートフォンやパソコンを持っており、自宅以外に街中でもWi-Fiを利用できる場所は多く存在するので大きなデメリットとは言えないでしょう。 動画作成に時間・手間・コストがかかる 動画作成を行うには、どのような内容の動画にするかという企画から撮影、編集など時間と手間がかかります。 撮影場所を社内以外で借りる場合は、場所代や撮影用機材などを揃える費用も必要です。また、社員のなかで動画作成ツールを使える人がいない場合、学習に効果的な動画を制作するのに時間がかかってしまう可能性も考えられます。 一度動画が完成すると修正が困難 研修動画は一度完成すると、後々修正するのが困難であるデメリットもあります。研修内容に変更が生じた場合、集合研修であれば配布するプリントの一部や講師が話す内容に変更を加えれば比較的簡単に対応可能ですが、動画は大きな手間がかかってしまうので要注意です。 作成する場合は、今後すぐに研修内容の変更や社内の方針に新しいルールが取り入れられることがないかなど確認を行う必要があります。研修動画導入後の運用方法なども事前に計画を立ててから開始するとよいでしょう。 受講者のモチベーションが低くなる懸念がある 集合研修のように時間が決まっているわけではなく、強制力が弱いため受講生のモチベーションが低くなる懸念があります。 スケジュール管理が苦手な人であれば、研修動画の視聴を後回しにして期間内に研修を終えられない人も出てくるかもしれません。また、受講者の視聴における態度や環境などもこちらからは確認できないため、研修に集中しない可能性も考えられます。   研修動画制作時のポイント   研修動画は作って終わりではありません。受講者にとって視聴しやすく、より効果的に教育できる動画を作成することが求められます。 研修動画制作時のポイントを理解して、視聴者が学習しやすいように、また企業が研修を行う目的を達成できるように工夫しましょう。 YouTubeなどでも視聴できるようにする 研修動画をしっかり視聴してもらうにはデータとして渡すだけでなく、YouTubeなどに公開するようにしましょう。普段から利用しているプラットフォームであれば操作方法も慣れていると考えられるので、視聴時の余計なストレスをなくすことが可能です。 ただし、どこかにアップロードする場合には、「限定公開」にするなど情報が漏れないように工夫するが必要があります。 テロップをつける 動画を効果的に活用するには、視覚でも情報が受け取れるようにできるだけテロップを付けるようにするのがポイントです。テロップをつけることで重要な内容を分かりやすく伝えられるため、受講者が理解しやすくなります。テロップの色や大きさを工夫するなど、視覚に変化があると流し見防止にもつながるでしょう。 講師やナレーターのセリフ全体にテロップをつける場合は、スピードの調整を行い受講者が問題なく読み取れるように工夫してください。 一つのコンテンツが長すぎないようにする 一つのコンテンツが長すぎると受講生の集中力が続かないので、まずは研修動画のなかで伝えたい内容やポイントを整理しましょう。 整理する際には時系列で手順を書き出し、不要な内容は意識的に省くようにします。長すぎる場合は30分ごとにパート分けするなどの工夫をして、一つのコンテンツで伝えたい要点を絞りましょう。 視聴状況や効果を測定できる仕組みを用意する 研修動画を導入する際には、同時に視聴状況や研修による効果を測定できるツールや管理シートの作成をおすすめします。 同時に視聴状況を把握することで受講者の未視聴を防ぐことができますし、研修による効果の測定により動画をどのように改善していけばいいかのヒントが得られるでしょう。   企業と受講者双方のニーズに応える研修動画 研修動画を導入することで、企業は時間やコスト面での負担が軽減できます。さらに、研修内容や用途に合わせて動画制作を行うことで、効果的に目標を達成できるでしょう。 受講者にとっても時間や場所を問わず自分のペースで視聴できることは、研修内容を吸収しやすいと言えます。働き方の多様性が注目されるなかで、企業と受講者双方にとってメリットの多い研修動画の導入は、今後より一層の浸透が期待されるでしょう。   まとめ 今回はeラーニングを活用した研修動画について、どのようなメリットやポイントがあるのか紹介しました。 研修を行う際は研修動画の内容だけではなく、その動画を活用するためにも、eラーニングシステムの選び方も重要となってきます。 弊社が提供するeラーニングシステム「learningBOX」は、作成した研修動画を研修教材へ簡単に組み込むことができます。使いやすく低コストでご利用いただけるため、研修動画を導入する際にもきっとお役に立てるはずです。 まずはお気軽に、無料でご利用いただける、フリープランからお試しください。

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